2010年代の日本
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2010年代の日本(にせんじゅうねんだいのにほん)では、2010年代の日本の出来事・流行・世相などについてまとめる。
できごと[編集]
2010年[編集]
詳細は「2010年の日本」を参照
- 2月4日 - 大相撲の横綱朝青龍明徳が引退。
- 4月27日 - 日本において、殺人罪など死刑に当たる罪に対して公訴時効が撤廃される改正刑事訴訟法が成立・即日施行された。施行時点で公訴時効が成立していない事件に適用される。
- 5月20日 - 大相撲野球賭博問題が発覚する。
- 6月8日 - 菅内閣が発足。
- 7月 - 8月(夏) - 日本で記録的な猛暑となった。
- 8月16日 - 4月-6月期の実質GDPドルベースにて日本は中国に抜かれて世界3位になった。年間通期でも同状況となる見通し[1]。
- 9月7日 - 尖閣諸島中国漁船衝突事件発生。
- 10月9日 - 根岸英一・鈴木章が日本人部門初となる2人同時によるノーベル化学賞を受賞する。また、日本人がノーベル賞受賞するのは2年ぶりである。
- 10月21日 - 羽田空港沖合の新滑走路(2,500m)と新国際ターミナル使用開始。
- 11月15日 - 大相撲で白鵬翔が歴代2位となる63連勝を達成。
2011年[編集]
詳細は「2011年の日本」を参照
- 2月2日 - 大相撲八百長問題が発覚し、この年の3月場所が本場所として65年ぶりに開催中止となる。
- 3月11日 - 東北地方太平洋沖地震(東日本大震災)が発生。日本における近代(明治時代)以降の観測において最大となるMw 9.0を記録[注 1]し、宮城県栗原市で最大震度7、東北地方や関東地方の広い地域でも震度5弱以上の揺れを観測した[2]。また、三陸海岸および福島県の海岸部を中心に10m以上の津波が押し寄せ、被害が広範囲に拡大。死者は戦後最悪となる1万5千人以上に及んだ。さらに、この地震と津波により福島第一原子力発電所事故も引き起こされている。
- 3月31日 - 東京における地上デジタル音声放送、実用化試験放送を終了(大阪は前年に終了済み)。
- 4月27日 - PlayStation Network個人情報流出事件が発覚。不正侵入によっておよそ7700万件の個人情報が流出した。ソニーや関連会社では同時期に他の流出事件も発生し、流出件数はグループ全体で1億件以上に及ぶ。
- 7月17日 - FIFA女子ワールドカップドイツ大会が開催され、なでしこジャパンが優勝する。
- 7月24日 - 日本の地上アナログテレビ放送が停波し、地デジへ完全移行(被災3県では2012年3月31日に延期された)。
2012年[編集]
詳細は「2012年の日本」を参照
- 2月29日 - 自立式鉄塔としては世界一となる高さ634mの展望タワー「東京スカイツリー」竣工(オープンは5月22日)。
- 4月1日 - ISDB-Tmm方式による携帯端末向けマルチメディア放送「NOTTV」開始。
- 4月29日 - 関越自動車道高速バス居眠り運転事故。
- 5月5日 - 北海道電力泊発電所が運転停止。1970年以来42年ぶりに日本の原子力発電所の発電量がゼロとなる。
- 6月3日 - オウム真理教事件の逃走犯の1人である菊地直子容疑者逮捕。
- 6月15日 - 「オウム逃亡犯最後の1人」高橋克也容疑者逮捕。
- 6月21日 - 社会保障と税の一体改革に関する三党合意。
- 8月10日 - 消費税法改正案(社会保障・税一体改革関連法案)が可決成立。
- 8月10日 - 韓国の李明博大統領が竹島に上陸。
- 9月11日 - 尖閣諸島国有化。
- 10月8日 - 京都大学の山中伸弥教授が日本人として25年ぶり史上2人目となるにノーベル生理学・医学賞を受賞。
- 12月2日 - 笹子トンネル天井板落下事故。
- 12月16日 - 第46回衆議院議員総選挙。野党第一党の自由民主党が単独で絶対安定多数を確保する大勝で3年3カ月ぶりに政権を奪還。
2013年[編集]
詳細は「2013年の日本」を参照
- 3月16日 - 東京メトロ副都心線と東急東横線の直通運転を開始。これにより東武東上線小川町エリア・西武池袋線所沢、秩父エリアから横浜高速鉄道みなとみらい線の元町・中華街駅までが一本に繋がる。
- 3月23日 - 日本各地で使用されている交通系ICカード10種類が相互利用可能となる。
- 4月1日 - 2001年(平成13年)から段階的に引き上げられた厚生年金の定額部分における男性の支給開始年齢が65歳となる(なお、女性は5年遅れの2018年度に65歳となる予定)。また、報酬比例部分の支給についても本年度より2025年度にかけて段階的に65歳まで引き上げられる予定(こちらも女性は5年遅れとなる予定)[3][4]。
- 6月22日 - 富士山が世界文化遺産に登録される。
- 9月28日 - 10月8日 - スポーツ祭東京2013開催。
- 12月6日 - 特定秘密保護法案が成立。
2014年[編集]
詳細は「2014年の日本」を参照
- 1月29日 - 日本の理化学研究所発生・再生科学総合研究センターなど日米の共同研究チームは、マウスの体細胞を弱酸性の溶液で浸し外部刺激を加えることで、あらゆる細胞に分化可能となる新たな万能細胞「刺激惹起性多能性獲得細胞(STAP細胞)」の生成に成功したと発表し、翌30日付のネイチャーに論文が掲載された。しかし直後から様々な疑義が出され、論文の不正も明らかとなった。7月2日にはネイチャーに掲載された2本の論文が撤回されるなど、細胞の存在自体に対する信憑性が揺らいでいる。
- 2月8日・14日 - 日本列島太平洋側を南岸低気圧が通過し、関東・甲信地方で2週続けて大雪となった(平成26年豪雪)。
- 3月7日 - 超高層ビル「あべのハルカス」(阿部野橋ターミナルビルの一部)が全面開業。開業時点では日本で最も高い、地上60階建て・高さ300mとなっている。
- 3月29日 - 環状第2号線の新橋 - 虎ノ門区間が開通。地下トンネルの本線の他に、地上には車道や片側幅員13mの歩道・自転車道も整備されており、地上街路の愛称は「新虎通り」と命名されている。
- 3月31日 - フジテレビ系昼の長寿番組『森田一義アワー 笑っていいとも!』が放送終了。
- 4月26日 - 神奈川県藤沢市辻堂元町のパナソニック(旧松下電器産業)グループ工場跡地にて計画されていた太陽光発電システムや家庭用蓄電池などを大規模配備する「Fujisawa サスティナブル・スマートタウン(Fujisawa SST)」が街開き(一部完成)を迎えた[5][6]。
- 6月11日 - 環状第2号線の整備に合わせて開発が進められていた森ビルによる虎ノ門ヒルズが完成。
- 9月27日 - 御嶽山が7年ぶりに噴火。(2014年の御嶽山噴火)
- 10月12日 - 22日 - 長崎がんばらんば国体(長崎国体)開催された。
- 12月17日 - リニア中央新幹線が着工(東京 - 名古屋間の起工式)。
2015年[編集]
詳細は「2015年の日本」を参照
- 1月 - 2月1日 - ISILによる日本人拘束事件
- 3月14日
- 4月22日 - 首相官邸無人機(ドローン)落下事件
- 5月17日 - 大阪市特別区設置住民投票
- 7月5日 - 「明治日本の産業革命遺産 製鉄・製鋼、造船、石炭産業」のユネスコ世界遺産一覧表への記載が決定。
- 7月17日 - 安倍首相が新国立競技場計画の白紙撤回を表明。
- 8月14日 - 安倍内閣総理大臣談話(戦後70年談話)発表。
- 9月1日 - 2020年東京オリンピック・パラリンピックのエンブレム、使用中止の方針固まる。
- 9月9日 - 11日 - 平成27年9月関東・東北豪雨。死者14名(茨城県の災害関連死6名を含む)。
- 9月19日 - 安全保障関連法案が成立。
- 9月19日 - ラグビーワールドカップ2015日本対南アフリカで日本が歴史的勝利。
- 9月26日 - 10月6日 - 紀の国わかやま国体(和歌山国体)開催。
- 10月5日 - 個人番号(マイナンバー)の指定開始。
- 10月5日 - TPP交渉が大筋合意。
- 10月5日 - ノーベル生理学・医学賞を大村智に贈ると発表。
- 10月6日 - ノーベル物理学賞を梶田隆章に贈ると発表。
- 10月14日 - 横浜市のマンション「パークシティLaLa横浜」の杭打ちデータ改ざん問題が判明し、旭化成建材が偽装を認め謝罪。
2016年[編集]
詳細は「2016年の日本」を参照
- 1月1日 - 日本で税や社会保障に関連した共通番号制度(マイナンバー)が運用開始[7]。
- 1月13日 - アイドルグループ・SMAPの解散騒動が発覚、その後の謝罪会見などにより一度は解散が回避されたかに見えたが、同年8月には年内でのグループの解散がジャニーズ事務所より正式に公表される結果となった[8]。
- 1月15日 - 軽井沢スキーバス転落事故が発生。
- 3月26日 - 北海道新幹線(新青森駅 - 新函館北斗駅)が開業。これにより、北海道から九州までが新幹線で結ばれることとなった。
- 4月 - 熊本県で直下型地震が立て続けに発生し、14日の前震(Mj 6.5)と16日の本震(Mj 7.3)では共に最大震度7を観測(平成28年熊本地震)。地震による直接的な死者は50人となった。以降、同県だけでなく大分県を含む九州中部の広い地域で地震が多発している。
- 5月27日 - バラク・オバマが現職アメリカ合衆国大統領として史上初めて、かつて同国により原子爆弾が投下された広島市を訪問。(バラク・オバマの広島訪問)
- 6月30日 - 携帯端末向けマルチメディア放送「NOTTV」サービス終了。
- 7月26日 - 神奈川県相模原市で犠牲者の数が戦後最多の殺人事件となる相模原障害者施設殺傷事件(犠牲者19人)が発生。
- 8月8日 - 今上天皇が生前退位(譲位)問題に対するお気持ち(ビデオメッセージ)を国民に向けて発表した[9]。
- 10月1日 - 11日 - 希望郷いわて国体(岩手国体)開催。
- 11月30日 - 113番元素の名称が「ニホニウム(nihonium, 元素記号:Nh)」となることが正式決定し、日本由来の名称が周期表に記載されることとなった[10][11]。
- 12月22日 - 糸魚川市大規模火災が発生。
- 12月31日 - アイドルグループ・SMAPが解散。
2017年[編集]
詳細は「2017年の日本」を参照
- 森友学園問題、加計学園問題、日報隠蔽問題などが政治の焦点に。
- 1月25日 - 稀勢の里が横綱に昇進。日本出身力士19年ぶりの昇進。
- 2月24日 - プレミアムフライデー初実施。
- 6月9日 - 天皇の退位等に関する皇室典範特例法が可決成立。
- 6月15日 - 「組織的な犯罪の処罰及び犯罪収益の規制等に関する法律等の一部を改正する法律案」(共謀罪の構成要件を改め「テロ等準備罪」を創設する改正組織犯罪処罰法)が可決成立。
- 6月26日 - 14歳棋士、藤井聡太四段が、プロデビューから負け知らずで30年ぶりに歴代最多連勝記録。
- 9月3日 - 眞子内親王が婚約内定を発表。
- 9月9日 - 桐生祥秀が日本学生陸上競技対校選手権大会男子100m走決勝で9秒98を記録。日本人初の9秒台。
- 9月30日 - 10月10日 - 愛顔つなぐえひめ国体(愛媛国体)開催。
- 10月6日 - 電通の違法残業事件で、東京簡裁が罰金50万円の判決。
- 10月22日 - 第48回衆議院議員総選挙で自民党が圧勝。突然の解散で民進党が分裂、立憲民主党が野党第1党に。
- 10月31日 - 座間9遺体事件が発覚。
- 12月1日 - 皇室会議で天皇陛下の退位日を2019年4月30日に決定。皇太子さまの即位を翌5月1日とし、新元号を施行する。
2018年[編集]
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詳細は「2018年の日本」を参照
- 6月18日 - 大阪府北部を震源とする最大震度6弱の地震(大阪府北部地震、Mj 6.1)が発生。
- 6月28日 - 7月8日 - 西日本を中心とする広範囲で、死者・行方不明者200人以上の被害を出す記録的な集中豪雨(平成30年7月豪雨)が発生。
- 7月6日・26日 - 旧オウム真理教の元代表・麻原彰晃(本名: 松本智津夫)を含む、一連の事件に関与した死刑囚13人の死刑が執行された。
- 7月7日 - 2016年9月に発覚した旧大口病院連続点滴中毒死事件で、同病院に勤務していた元看護師の女が逮捕された。
- 9月6日 - 北海道胆振地方中東部を震源とする最大震度7の地震(平成30年北海道胆振東部地震、Mj 6.7)が発生。土砂崩れの発生などにより41人の死者を出し、道内全域の約295万戸で停電も発生した。
- 9月29日 - 10月9日 - 福井しあわせ元気国体(福井国体)開催。
予定[編集]
2019年[編集]
詳細は「2019年の日本」を参照
政治と外交[編集]
選挙[編集]
- 若年層の政治的無関心が2010年代に入って一層高まり続け、投票率の低下により組織票を持つ政党が有利になる傾向となった。
- 2014年の東京都知事選挙での田母神俊雄の善戦により、2000年代は軽く見られることもあったネット右翼(ネット保守)と呼ばれる若年層を無視できない段階に入ったと言われるようになった[12]。
社会[編集]
- 東北地方太平洋沖地震(東日本大震災)によって引き起こされた福島第一原子力発電所事故(2011年)をきっかけとして、原子力発電の是非を巡る議論がかつてないほどの高まりを見せた。
- 2000年代から問題になっていた振り込め詐欺が引き続いて猛威をふるう。
- アメリカ合衆国の全州で同性結婚が合法化された2015年には、日本でも法的拘束力はないが同性カップルに対して「結婚に相当する関係」と認めるパートナーシップ宣誓書(証明書)の受付が東京都の渋谷区や世田谷区で開始された。以降、ほかの地域でも同様の宣誓書を発行しようとする動きが見られ、日本IBMやパナソニックなど一部の企業でも同性カップルの権利を保障しようとする動きが出ている[13][14](「日本における同性結婚」も参照)。また、同性愛者を含む性的少数者(LGBT)に対する差別を解消するため、与党の自民党や野党においても法案を制定しようとする動きが出ている[15](「日本におけるLGBTの権利」も参照)。
経済[編集]
- 2010年代の始めにはスマートフォンやタブレット端末の普及によりパソコンの売り上げが低下した[16]。2010年代後半に入っても、新興国含めて全世界的にパソコンの売り上げは低下し続けている[17]。
- 日本のメーカーのテレビの売り上げが、若年層のテレビ離れや海外メーカーとの競争に負けたことなどにより、低下が著しくなった[18]。これに限らず、家電やスマートフォンなどの分野では、日本企業は中国や韓国の企業との競争において苦しい状況になった[19]。
- 2000年代に引き続いて、都市部の若年層を中心に自動車に興味を示さない人間が増え続ける傾向にあり、自動車業界が不振に陥った。背景には、趣味・価値観の多様化や若者の所得の低下などが言われた[20]。
災害[編集]
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- 2011年に発生した東北地方太平洋沖地震(Mw9.0/最大震度7)は三陸海岸および福島県の海岸部を中心として深刻な津波災害を引き起こし、戦後最悪となる1万5千人以上の死者を出す事態(東日本大震災)となった。さらにこの地震と津波によって福島第一原子力発電所事故も引き起こされている。
- 2016年に発生した熊本地震では立て続けに震度7の地震が発生し、50人の直接死を出した。さらに震源から北東方向に離れた熊本県の阿蘇地方や大分県でも地震が誘発され、被害が広範囲に拡大することとなった。
- 2018年に発生した平成30年7月豪雨では、台風7号と梅雨前線の影響などで西日本を中心に記録的な集中豪雨となり、死者・行方不明者200人以上の人的被害を出す平成最悪の水害となった[21][22]。
- 2018年に発生した北海道胆振東部地震では、最大震度7の地震により土砂崩れなどが発生し41人の死者を出した[23]。また、地震後には苫東厚真発電所(火力)が緊急停止し電力の需給バランスが崩れたため、連鎖的にその他の発電所も自動停止し、道内全域の約295万戸が停電する異常事態(管内のほぼ全域が停電するブラックアウトは国内初)となった[24][25]。
科学と技術[編集]
テクノロジー[編集]
テレビ放送[編集]
通信[編集]
文化と芸術[編集]
流行[編集]
- 女子力や女子会など「女子」を用いた言葉が2000年代後半より流行しているが、さらにカープ女子や理系女子(リケジョ)、土木系女子(ドボジョ)、山ガールなどのように、これまで男性中心で参加する女性が少なかった分野において活躍したり、趣味として楽しんでいる女性を「○○女子」、「○○ガール」と呼称するケースが増えている[26][27]。また2010年代前半〜中頃において、「こじらせ女子」や「サブカル系女子 」、様々な動物系女子などキャラ付け(カテゴライズ)の側面でも「○○女子」が増殖傾向にある[28]。
- SNSなどの影響により、仮装・コスプレイベントを中心としてハロウィンが日本で定着、街中の装飾や各地で関連イベントが行われるようになる[29][30]。
インターネット[編集]
テレビ・芸能界[編集]
- テレビ業界では島田紳助の引退により、さまざまな番組の司会者の再編が相次ぎ、世代交代が進む。
- 関東地区のテレビ局では、2000年代に年間視聴率三冠王(ゴールデンタイム、プライムタイム、全日で首位)を獲得し強かったフジテレビが2012年頃より長期低迷に入った[33]。代わりにテレビ朝日が台頭(2012年には初のプライム年間首位・2013年にはプライムに加え初のゴールデン年間首位で二冠を獲得)したほか、1990年代前半から2000年代前半にかけて強かった日本テレビが三冠王を2014年より連年獲得している。
- 音楽業界では、AKB48、嵐などのアイドルグループが音楽市場を席巻する。CD不況が続く中、これらをはじめとするアイドルグループがCD売上げの上位を独占する事態が相次ぐ。また、1990年代より長らく歌手・俳優として人気を保ちつづけた福山雅治が2015年に結婚し、同じアミューズの後輩である星野源が台頭する。
ゲーム[編集]
コンピューター・ゲーム[編集]
- 子供世代を中心に『妖怪ウォッチ』がブームとなる。
- 家庭用ゲームおよびアーケードゲーム市場は縮小傾向にあり、ソーシャルゲームやスマートフォン向けのネイティブアプリゲームが人気を博すようになった。
- コンピュータゲームの新たな表現手法・デバイスとして、2010年代の前半には3D立体視ゲームが携帯型ゲームやテレビゲーム向けに、またARゲームが携帯型ゲームやスマートフォン向けに登場、さらに2010年代の半ばにはヘッドマウントディスプレイ (HMD) によるVRゲームがテレビゲームやアミューズメント施設向けに登場した。
スポーツ[編集]
野球[編集]
プロ野球ではポスティングシステムでアメリカメジャーリーグ (MLB) を目指す選手が増え、ダルビッシュ有や田中将大などの主力選手が次々と進出する。また、1990年代から活躍するイチローは40歳を迎えても活躍を続けており、2016年には史上30人目となるMLB通算3000本安打を達成した。一方、国内リーグでは投手では大谷翔平、藤浪晋太郎、野手では柳田悠岐、山田哲人などの登場で世代交代が進む。特に大谷は、投手と野手を兼ねる「二刀流」として注目を集める。
サッカー[編集]
プロサッカーでは、本田圭佑を中心としたヨーロッパリーグに所属する選手が活躍を見せる。女子サッカーでは澤穂希らの活躍でFIFA女子ワールドカップなどの世界大会で好成績を収める。
相撲[編集]
大相撲では朝青龍の引退後、白鵬が圧倒的な強さを見せ、東アジア・東ヨーロッパ・中東諸国出身力士が次々と入幕を果たし、角界のグローバル化が進む。一方で2017年に稀勢の里が2003年に引退した貴乃花以来の日本出身横綱となり、高安の躍進、遠藤のような個性派力士の出現など日本出身力士の復権もみられる。
その他[編集]
フィギュアスケートでは羽生結弦、テニスでは錦織圭、スキージャンプでは高梨沙羅、陸上競技では桐生祥秀、ラグビーでは五郎丸歩が好成績を収め、種目人気をけん引する。
フィクションのできごと[編集]
- 201云年秋 - ティエルクマルスカ銀河星間共和連合の都市型探査艦「ヤルバーン」が地球衛星軌道上に出現。その3週間後、伊豆大島沖に移動したヤルバーンとの対話のために日本国政府が行った「天戸作戦」によって、羽田空港で人類初の異星人との接触が発生する。(小説『銀河連合日本』)[34]
脚注[編集]
注釈
出典
- ^ 4-6月期の日本GDP、中国を下回る(The Wall Street Journal 日本版 2010年8月16日)
- ^ “栗原市で震度7”. 日テレNEWS24. (2011年3月11日) 2011年3月14日閲覧。
- ^ 厚生年金の支給開始年齢(日本年金機構:年金用語集/更新日:2013年2月21日)
- ^ 厚生年金の支給開始年齢が65歳に引き上げ(東京都電設工業厚生年金基金)
- ^ パナソニック、2013年(平成25年)に誕生する藤沢市の「スマートタウン構想」を発表(家電Watch 2011年5月26日)
- ^ Fujisawa サスティナブル・スマートタウン街びらき。WEBサイトも本日公開(パナソニック:企業情報>ニュース>トピックス 2014年4月26日)
- ^ 「マイナンバー」16年から 税や年金手続き簡単に 政府が法案提出(日本経済新聞 2013年3月1日)
- ^ 「SMAP」グループ活動についてのお知らせ(ジャニーズ事務所公式"Johnny's net" 2016年8月14日付)
- ^ “天皇陛下が「生前退位」に強いご意向 「象徴の務め困難に」 摂政には否定的 ビデオメッセージに「お気持ち」込められ”. 産経新聞. (2016年8月8日) 2016年8月15日閲覧。
- ^ “IUPAC Announces the Names of the Elements 113, 115, 117, and 118” (プレスリリース), IUPAC, (2016年11月30日) 2016年12月23日閲覧。
- ^ “113番元素の名称・記号が正式決定-元素名「nihonium(ニホニウム)」、元素記号「Nh」-” (プレスリリース), 理化学研究所, (2016年11月30日) 2016年12月23日閲覧。
- ^ “田母神氏、60万票の意味 「ネット保守」の支持”. 朝日新聞. (2014年2月11日) 2014年5月5日閲覧。
- ^ 日本IBMの“LGBT新制度”に大企業人事部が密かに注目 - ダイヤモンド・オンライン(2015年12月2日配信)
- ^ パナソニック、同性婚を4月から容認 その背景は? - ハフィントン・ポスト日本版:社会ニュース(2016年2月18日配信)
- ^ LGBTの基本方針、自民党が示す。同性パートナーシップ制度は... - ハフィントン・ポスト日本版:ライフスタイルニュース(2016年4月28日配信)
- ^ a b 販売台数2けた減、PC需要は「近年になく落ち込み大きい」――“復活の処方箋”は?(ITmediaニュース 2013年11月13日)
- ^ ニュースの視点:マイナス成長続くPCメーカーは今後どこに活路を見出すべきか ~大河原氏、笠原氏、山田氏の視点(PC Watch 2016年5月26日)
- ^ “シャープ、パナソニック、ソニー…「日の丸電機」際立つ苦境、液晶や電池も低迷、テレビの巨額赤字補完できず”. 産経新聞. (2012年11月2日)
- ^ “中国家電が存在感…ソニー、日立不参加の展示会”. 読売新聞. (2014年10月10日) 2014年10月13日閲覧。
- ^ 若者はもはや「クルマ離れ」ではなく「クルマ嫌い」になったSAPIO(niftyニュース)2010年5月6日
- ^ 西日本豪雨、死者200人に 被災地で7千人が避難生活(朝日新聞 2018年7月12日)
- ^ 西日本豪雨1カ月 平成最悪の水害、列島に傷痕(日本経済新聞 2018年8月7日)
- ^ “北海道胆振地方中東部を震源とする地震による被害及び消防機関等の対応状況(第31報) (PDF)”. 総務省消防庁 災害対策本部 (2018年10月5日). 2018年12月5日閲覧。
- ^ 北海道地震、なぜ全域停電 復旧少なくとも1週間(日本経済新聞 2018年9月6日)
- ^ 【電子版】北海道地震/初のブラックアウト、需給バランス崩壊 道内発電所が連鎖停止(日刊工業新聞 2018年9月6日)
- ^ 「○○女子」「女子力」ブームはいつから始まった? キラキラ系とツッコミ系、二極化した女子の勢力図(ダ・ヴィンチニュース 2014年4月14日)
- ^ 増える「○○女子」。ブームの裏には企業努力も(日刊SPA! 2015年6月13日)
- ^ どんどん増える!? 街にあふれる○○系女子、いくつ知ってる?(マイナビスチューデント:フレッシャーズニュース 2014年1月11日)
- ^ 2016年の「ハロウィン」の推計市場規模は前年比約10%増の約1345億円。(一般社団法人日本記念日協会「記念日文化研究所」 2016年10月10日)
- ^ ハロウィン/約5割が日本国内で定着したと感じる(流通ニュース 2017年10月17日)
- ^ YouTubeの「売れっ子」に大企業が群がる理由 若者への「狭いけど深い影響力」に期待集まる(東洋経済オンライン 2017年4月8日)
- ^ 急拡大する国内YouTuber市場規模、2017年は219億円に【CA Young Lab調査】(MarkeZine 2018年2月1日)
- ^ フジテレビ:視聴率低迷、どうした?(毎日新聞 2016年2月19日)
- ^ 柗本保羽 『銀河連合日本 I』 星海社、2016年、36 - 64・86・102・156 - 177・186 - 261・276頁。ISBN 978-4-06-139934-1。
参考文献[編集]
関連項目[編集]
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