CD不況

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CD不況(シーディーふきょう)は、1990年代後半から音楽CDの売上金額が減少している現象をいう。CDの生産額は国によって多少の差はあるものの、世界的に1997年から1998年をピークとして減少傾向にある。本項では、主に日本における状況を記述する。

日本におけるCD売上の状況[編集]

CDバブル[編集]

日本の音楽市場においては1990年代に、再生機器の普及が進み、人気テレビドラマCMとのタイアップ戦略やカラオケブーム、若者層を中心とする旺盛な音楽需要に支えられ空前の「好景気」時代が到来した。

1997年には、シングルの年間販売数(日本レコード協会集計対象シングル、8cm+12cm)が1億6782万7000枚を記録、翌1998年には、CDアルバムの年間販売数が3億291万3000枚とピークを記録すると共に、日本国内での音楽CDの生産金額が8cm・12cmの合計で約5879億円(レコードやカセットテープを含めると約6075億円)、CD生産枚数が4億5717万枚とそれぞれ国内過去最高を記録しミリオンセラー作品が続出、後世マスコミで「CDバブル」とも回顧される活況となった。しかし翌1999年以降は売上は急速に減少し、さながらバブル崩壊の様相を呈した。

CD不況[編集]

日本においては、CD販売枚数は1998年(平成10年)をピークとして以降減少し続けている。たとえばシングルでは、1995年(平成7年)、1996年(平成8年)、1998年(平成10年)には、オリコンチャートで20作以上がミリオンセラーを記録しているのに対し、1999年(平成11年)には9作と急減、さらに2002年(平成14年)以降は、毎年1作から数作が出るか出ないかというペースとなった。

CDの年間販売数(日本レコード協会集計対象シングル、12cm)は、1998年(平成10年)の3億291万3000枚をピークに漸減し続けており、10年後の2008年(平成20年)には2億4221万2000枚(シングル5348万8000枚、アルバム1億8872万4000枚)、2018年(平成30年)には1億3720万5000枚と、20年間で半分以下まで縮小した[1]

その他方で、日本国内の有料音楽配信の販売数量(パソコン携帯電話の合計)は、2006年(平成18年)より、シングルCD(8cm+12cm)の合計を上回る状況が続いている。2009年(平成21年)の販売数量(日本レコード協会集計対象)は、シングルCD(8cm+12cm)が計4489万7000枚に対し、インターネットダウンロード・シングルトラック(PC配信+スマートフォン)とモバイル・シングルトラック(着うたフル)の合計が、1億8540万7000本に及んだこともあった[1][2]。フル配信のミリオンセラー(100万DL以上)についても、シングルCDの減少分を埋め合わせる形で増加し、200万DLを超える作品も登場した(フル配信によるミリオン作品一覧については日本レコード協会#着うたフル以降を参照)。

また、2005年(平成17年)頃からは、CDにDVDやグッズなど様々な特典を付ける売り方も増え、さらに、2010年代前半からは、アイドル戦国時代の突入で、各アイドルグループの度重なる活躍により、2012年(平成24年)までは回復が見られていたものの、2013年(平成25年)以降は再び低下を続けている。

シングルCDにおいては、iPodiTunesiTunes Storeの登場により、2006年(平成18年)以降は音楽配信によるデジタル・ダウンロードへの移行が進んだ。アルバムCDでは、シングルCDに比べてさらに深刻で、統計を始めた1999年(平成11年)の2億7627万9000枚から漸減し、2019年(令和元年)には8896万4000枚と、1億枚を割り込み、ピーク時の3分の1の状況となった。その上にデジタル・ダウンロードへの移行も2010年代に入ると伸び悩み[3]、総需要の減少に歯止めがかかっていない。

CDからストリーミングへ[編集]

2015年(平成27年)以降は、全般的に低迷傾向となったダウンロード販売に代わってSpotifyApple Musicに代表されるサブスクリプション方式による定額制の音楽配信ストリーミング配信)が普及し、2018年(平成30年)以降ダウンロード販売の売上を上回る状況が続いている[4]。世界的傾向から見ても、それは顕著であり[5]、全米レコード協会によれば、2019年上半期のストリーミングサービス売上高は43億米ドルを計上し、同国市場全体の80%を占めるに至った[6]。これは若年層を中心に価値観が変化し、音楽が"所有するもの"から"共有するもの"になったと捉えることができる[7]

YouTubeミュージックビデオが公式にアップロードされることも一般的となり、音楽プラットフォームとしての地位を高めている。YouTubeの音楽部門担当リオ・コーエンによると、2021年6月から過去12ヶ月の間に世界の音楽業界(アーティスト、ライター、レーベル)に対してYouTubeから40億米ドル(約4,400億円)以上の支払いがあった。この内訳には、一般ユーザーによって作られたコンテンツのクリエイターに対する支払いも含まれる[8]。日本レコード協会が2020年12月に行った調査によると、12歳から69歳の音楽聴取手段で最も多かったのはYouTubeであった[9]

メディア環境の変化に伴い、CDレンタルサービスを終了する店舗も多くなり、店舗数は減少傾向が続いている[10]。TSUTAYAを運営するカルチュア・コンビニエンス・クラブは、レンタル事業から別事業への転換を進めており、代官山 蔦屋書店は2020年(令和2年)にCDレンタルサービスを終了し、書店特化型の店舗にリニューアルされた[11][12]

また、2010年代以降のCD年間売上ランキングは、トップ20はほぼアイドルで占められている[13]。これについては、それぞれの業界から賛否両論が挙がっており、批判の声が後を絶たない。ただし、「CD売上=楽曲人気」や「CD売上=実演家人気」という図式からは脱却しつつあり、オリコンは2017年(平成29年)以降ダウンロード・ストリーミングの各ランキングを開始しているほか、ビルボードジャパンによるBillboard Japan Hot 100など、新たなヒットチャートによるヒット曲の可視化が進められている[14]

それでもなお、日本は世界で最もCDが売れる国のひとつであり、2020年(令和2年)の音楽の総売上に占めるパッケージ(CD、DVD等)の割合は約70%で、世界で最も高い水準である[15][16]。日本でCD等の物理メディアが根強く支持される要因として、日本の音楽業界においてストリーミング配信への取り組みが遅れていることの他に、「目に見えるもの、形に残るもの」を好む日本人の国民性が指摘されている[17]。また、ストリーミング配信を利用するためには会員登録が必要であり、その会員登録が若い世代には慣れた操作ではあるが、上の世代ではその操作が難しいことが理由とされCDを今でも購入あるいはレンタルが多いのではと推測される[要出典]

年表(1990年代後半以降)[編集]

  • 1998年(平成10年)
    • 日本国内での音楽CDの生産金額が8cm・12cmの合計で約5879億円(レコードやカセットテープを含めると約6075億円)、CD生産枚数が4億5717万枚とそれぞれ過去最高を記録する[18](翌年より、シングル・アルバム別では前年比で上回る年もあるが、CD全体の生産金額・枚数は一貫して減少を続ける)。また、ミリオンセラーの数についてもシングル20作・アルバム28作の計48作となり、過去最多を記録。
  • 1999年(平成11年)
    • ゼロ・コーポレーション(日本内外の個性派アーティストを多数紹介していた)が事業解散。
    • ファイル共有サービスのナップスターが登場。2001年頃にかけて米国で流行するも、著作権問題で全米レコード協会から訴訟を受け、2001年7月にサービスを停止する。
    • この年以降、音楽CDの生産金額・生産枚数が減少傾向に転じ、CDバブルが崩壊する。
  • 2000年(平成12年)
  • 2001年(平成13年)
  • 2002年(平成14年)
  • 2003年(平成15年)
  • 2004年(平成16年)
  • 2005年(平成17年)
    • 3月 - 株式会社丸井が、ヴァージン・メガストアーズ・ジャパンの全株式を株式会社カルチュア・コンビニエンス・クラブ傘下の株式会社TSUTAYA STORESホールディングスに売却し、株式会社カルチュア・コンビニエンス・クラブの子会社となる。
    • 12月 - 動画共有サイトのYouTubeが公式にサービスを開始。
    • iTunes Music Storeが、日本での本格サービスを開始し、開始4日間で100万ダウンロード達成。
    • 著作権法の改正により、日本のアーティストのいわゆる逆輸入CDが事実上輸入禁止になる。
    • この年は日本国内でのアルバムの前年比での売上は減ったが、枚数は増加した。
  • 2006年(平成18年) 
  • 2007年(平成19年)
  • 2008年(平成20年)
  • 2009年(平成21年)
  • 2010年(平成22年)
    • この年、CD年間売上トップ10のうち6作品がのシングル、4作品がAKB48のシングルとなり、2組でトップ10が占められる。以降、2019年まで10年連続でAKB48のシングルがCD年間売上1位となる。
    • 9月 - HMVジャパンが渋谷店閉店[20]
  • 2011年(平成23年)
    • 3月 - 石丸電気イシマルソフト本店(秋葉原)が閉店。
    • 7月 - Spotifyが米国国内でサービスを開始。
    • 8月 - WAVEが自己破産申請の準備に入り、事実上の倒産
    • この年の3月に東北地方太平洋沖地震東日本大震災)が発生。同震災は、第二次世界大戦後、日本の史上最悪な規模の自然災害となり、それが生んだ従来以上の自粛ムードによって、音楽業界にも大きな打撃を与え、その期間は長期に及んだ。
  • 2012年(平成24年)
  • 2013年(平成25年)
  • 2014年(平成26年)
    • この年以降、ストリーミング方式による定額制の音楽配信が、各国で順次スタート。ダウンロード販売や、フィジカルのCD販売においても、大きな影響を与える。
    • 国際レコード産業連盟(IFPI)の調査で、この年の全世界におけるCD、レコード等のパッケージ売上高が音楽配信の売上高を下回る[21]
  • 2015年(平成27年)
  • 2016年(平成28年)
    • 9月 - Spotifyが日本国内でサービスを開始。当初は招待制で、同年11月に一般公開された。
    • 12月 - SMAP解散騒動によるファンらの購買運動により「世界に一つだけの花」の売上が300万枚に達し、21世紀初のトリプルミリオンセラーとなり、歴代の記録の面でも、「TSUNAMI」の売上を抜いた。
  • 2017年(平成29年)
    • 宇多田ヒカル、DREAMS COME TRUEなどのアーティストの楽曲がサブスクリプション解禁(定額ストリーミングサービスで配信開始)[22]
    • 11月 - Amazon Musicのサブスクリプションサービス「Music Unlimited」が日本国内でサービスを開始。
  • 2018年(平成30年)
    • 椎名林檎、松任谷由実、Mr.Childrenなどのアーティストの楽曲がサブスクリプション解禁[22]
    • 11月 - YouTube Musicが日本国内でサービスを開始。
  • 2019年(平成31年/令和元年)
    • 嵐、安室奈美恵、サザンオールスターズ、BUMP OF CHICKEN、星野源などのアーティストの楽曲がサブスクリプション解禁[23]
    • 5月 - 株式会社ジャニーズ・エンタテイメントが株式会社ジェイ・ストームに統合され、同社の社内レーベルとなる。
    • 12月 - 同年の「ユーキャン新語・流行語大賞」に「サブスク(サブスクリプション)」がノミネートされる。
    • 米国におけるレコード流通に途絶の危機。Direct Shot Distributing社による流通の寡占により、中小の店舗に流通が滞る事態が多発している[24]
    • 米国の音楽売上におけるストリーミングサービスが占める割合が全体の80%に達する。CDなどの物理メディア、ダウンロード販売はともに1割未満となった[25]
  • 2020年(令和2年)
    • aiko、久保田利伸、RADWIMPS、米津玄師などのアーティストの楽曲がサブスクリプション解禁[26]
    • 新型コロナウィルスの猛威により、実演家の多くが発表の場を失い、活動継続の危機に瀕する事態となった[27]。また米国では、感染拡大を懸念してCDショップの営業停止が相次いだために、2020年上半期のCDの売上が30年ぶりにアナログレコードのそれを下回った[28]
    • 12月 - YOASOBI第71回NHK紅白歌合戦に出場。メジャーレーベル所属であるが、出場当時は配信シングルのみのリリースで、CDは未発売であった[29]
  • 2021年(令和3年)
    • B'zの楽曲がサブスクリプション解禁[30]

CD不況の原因・背景[編集]

2000年代のCD不況の原因や背景として、以下のような事柄が挙げられている。

コンテンツ市場の多様化・音楽への無関心
インターネット携帯電話などの普及によって人々の消費様式が多様化し、それによって人々が音楽のために使う消費の割合が下がったと考えられる。特に若者はCDの購入よりも、携帯電話の通話料金に消費を回すようになった[31]
レンタル・中古市場の隆盛
レンタル店・中古レコード古物商と伴に、20世紀から存在していたが、レンタルによる著作権料の支払いは一説にレンタル市場約600億円のうちの90億円(15%)程度に過ぎず、交易条件として、新品CD店(売上の70%程度がレコード会社への原価に消える)よりも有利であった[32]。このような中で、特に2000年代以降は、株式上場などを通じて資本力を蓄えた一部の大型レンタル店が、新品CD実売の10分の1程度の料金で大量にレンタルを行い、また需要期を過ぎた後には同様に10分の1程度の価格で中古市場へ売り払う等の市場行動に出たため、「消費者にとっては価格弾力性の高い」「しかし権利者にとっては十分な対価が支払われない」状況を生む結果となった。また、中古市場ではECサイトインターネット検索による技術革新により、遠方からも最安値の中古盤を容易に手に入れられる状況となったが、価格暴落と需要の長期低迷に苦しんでいる。
違法アップロードの蔓延
動画サイトなどで音楽ファイルが違法にアップロードされ、事実上無料で視聴できる状況になったことも、CDの売り上げが減じた一因とされている[33]。そのためか下記のようなものが導入された。
コピーコントロールCDの導入
コピーコントロールCD(以下「CCCD」)は、上記の違法アップロードの蔓延の防止として企画されたものである。しかし、再生保証プレーヤーが全く無く(万一の場合の故障時に保証が効かない)、なおかつ音質も通常のCDより劣っていた。レコード会社は、CCCDは音楽市場に受け入れられたと早合点したが、実際にはCCCDはリスキーな商品であるため、多くの音楽ファンが買わなくなり、そのまま市場から去った[34]コピーコントロールCD#問題点も参照。
次世代規格の失敗
1999年よりCDに代わる次世代オーディオ規格としてSACDDVD-Audioが争ってきたが、どちらもメディア交代するだけの普及には至らず、普及推進のためにテコ入れの策を図るも定着すらならず、iPodiTunesなどのデジタル音楽配信主体へと流通形態が変化していった。また日本の音楽ビジネスが物理媒体(CD)中心による音楽保護主義に偏り、デジタル音楽配信に対する取り組みのまずさも指摘されている[35]

2010年代以降は、前述したようにサブスクリプションサービスの普及によるビジネスモデルの変化が、CD売上減少の大きな要因となっている。当初はサブスクサービスに消極的だった日本の音楽業界であるが、エイベックスが出資する「AWA」やソニー・ミュージックエンタテインメントが出資する「LINE MUSIC」などのサービスが2015年に相次いで開始された。多くの邦楽アーティストの配信が解禁されたことで、徐々にサブスクに頼らざるを得ない状況に変化している[36]。音楽コンサルタントの榎本幹朗は、日本は再販制度により元々CDの価格が高かったことから音楽に対する消費額も高く、「欧米と異なり、サブスクへの移行だけでは稼ぎが足りない」と指摘している[37]

脚注[編集]

[脚注の使い方]

注釈[編集]

出典[編集]

  1. ^ a b 音楽ソフト 種類別生産数量推移 一般社団法人 日本レコード協会
  2. ^ 各種統計 有料音楽配信売上実績 2009年 一般社団法人 日本レコード協会
  3. ^ 音楽配信売上実績 項目別推移”. www.riaj.or.jp. 一般社団法人 日本レコード協会. 2021年8月1日閲覧。
  4. ^ https://www.riaj.or.jp/f/data/online.html
  5. ^ https://forbesjapan.com/articles/detail/20990
  6. ^ [1] Yahoo!ニュース、2019年10月10日
  7. ^ サブスク音楽配信が若者に人気、CDとは様変わりの便利さ・手軽さとは” (日本語). ダイヤモンド・オンライン. 2021年8月1日閲覧。
  8. ^ YouTube、過去12か月間に音楽業界に約4,400億円を支払ったと発表 | Daily News”. Billboard JAPAN. 2021年8月4日閲覧。
  9. ^ 主な音楽を聴く機会はYouTubeが最上位(2021年公開版)(不破雷蔵) - 個人” (日本語). Yahoo!ニュース. 2021年9月5日閲覧。
  10. ^ 株式会社インプレス (2015年10月20日). “CDレンタル店舗数は2,370店に減少。大型店舗の割合が64%に増加” (日本語). AV Watch. 2021年7月26日閲覧。
  11. ^ 「TSUTAYA」閉店あちこちで サブスク全盛時代にレンタルから次の一手へ” (日本語). J-CAST トレンド (2021年6月3日). 2021年7月26日閲覧。
  12. ^ FASHIONSNAP.COM (2020年3月6日). “リニューアルした「六本木 蔦屋書店」は書籍に特化 レンタルサービス終了で蔵書を約2倍に” (日本語). FASHIONSNAP.COM [ファッションスナップ・ドットコム]. 2021年7月26日閲覧。
  13. ^ 2020年 邦楽ヒット曲 ランキング | 年代流行”. nendai-ryuukou.com. 2021年6月26日閲覧。
  14. ^ YOASOBI、あいみょん――ネットが生み出す才能とメガヒット 柴那典|文化|中央公論.jp” (日本語). 中央公論.jp. 2021年7月26日閲覧。
  15. ^ 株式会社インプレス (2021年3月11日). “'20年の音楽配信市場、主要カテゴリはサブスクに” (日本語). AV Watch. 2021年7月26日閲覧。
  16. ^ 「CDが売れる国」ドイツでついにCD購入が5割を切る(ジェイ・コウガミ) - 個人” (日本語). Yahoo!ニュース. 2021年7月26日閲覧。
  17. ^ FASHIONSNAP.COM (2014年10月24日). “なぜ日本人はCDを買い続けるのか?” (日本語). FASHIONSNAP.COM [ファッションスナップ・ドットコム]. 2021年7月26日閲覧。
  18. ^ 各種統計 音楽ソフト種類別生産金額の推移 一般社団法人 日本レコード協会
  19. ^ http://www.riaj.or.jp/data/others/chart/w140418.html
  20. ^ CD不況…HMV渋谷惜しまれながら閉店 nikkansports.com(2010年8月23日)
  21. ^ 音楽配信の世界売上高、昨年CD上回る” (日本語). 日本経済新聞 (2015年4月16日). 2021年7月29日閲覧。
  22. ^ a b 井上陽水、松任谷由実……大物アーティストのサブスク解禁が音楽シーンに与えるメリットは?” (日本語). Real Sound|リアルサウンド. 2021年7月29日閲覧。
  23. ^ 2019年サブスク解禁したアーティスト20選 ポップスターから大御所バンドまで” (日本語). KAI-YOU.net | POP is Here .. 2021年7月29日閲覧。
  24. ^ https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20200317-00033462-rolling-musi
  25. ^ 米音楽売上げ、ストリーミングが全体の8割に到達。スマホ普及とともにシェア拡大 - Engadget 日本版”. Engadget JP. 2021年7月29日閲覧。
  26. ^ 2020年「サブスク解禁」アーティストまとめ” (日本語). マイナビニュース (2020年12月18日). 2021年7月29日閲覧。
  27. ^ https://www.musicman.co.jp/column/308455
  28. ^ https://www.jiji.com/jc/article?k=20200914040565a&g=afp
  29. ^ YOASOBI、「第71回NHK紅白歌合戦」に紅組で出演決定 初パフォーマンスとなる「夜に駆ける」披露” (日本語). ねとらぼ. 2021年7月29日閲覧。
  30. ^ B’z、全曲サブスク解禁 Billboard歴代年間チャート上位5組がほぼ出揃う” (日本語). KAI-YOU.net | POP is Here .. 2021年7月29日閲覧。
  31. ^ 津田大介牧村憲一 『未来型サバイバル音楽論-USTREAM、twitterは何を変えたのか』 中央公論新社、2010年、158-159頁。ISBN 978-4121503701
  32. ^ [2] ITpro、日経BP、2005年8月12日
  33. ^ 『未来型サバイバル音楽論―USTREAM、twitterは何を変えたのか』160-161頁。
  34. ^ 津田大介、丹治吉順 (2004年11月30日). “コピーコントロールCDを徹底的に総括する ファンとアーティストを傷つけ、法制度面でも問題山積”. ASAHIパソコン (朝日新聞社). http://www.asahi.com/tech/apc/041130.html 2016年6月15日閲覧。 
  35. ^ なぜヨーロッパではBlu-ray Audioが好調なのか? 元洋楽ディレクターが分析する世界のハイレゾ事情 phileweb、2014年9月26日
  36. ^ 音楽配信、周回遅れの日本 「着うた」でガラパゴスに” (日本語). 日本経済新聞 (2021年4月1日). 2021年10月17日閲覧。
  37. ^ ポストサブスクとは?『音楽が未来を連れてくる』出版記念 榎本幹朗氏インタビュー | Musicman” (日本語). 音楽業界総合情報サイト | Musicman. 2021年10月17日閲覧。

関連項目[編集]

外部リンク[編集]