サブスクリプション方式

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サブスクリプション方式(サブスクリプションほうしき)はビジネスモデルの1つ。商品ごとに購入金額を支払うのではなく一定期間の利用権として料金を支払う方式。契約期間中は定められた商品を自由に利用できるが期間がすぎれば利用できなくなるのが一般的である。コンピュータソフトウェアの利用形態として採用されることも多い。「サブスク」とも略される[1][2]

英語の「サブスクリプション」(英語: subscription)には雑誌の「予約購読」「年間購読」の意味がある[3]。転じて「有限期間の使用許可」の意味となった[3]

従来のソフトウェアはCD-ROMといった記録媒体によって販売され、購入したエンドユーザーは、ソフトウェアのバージョンアップやサポートに追加料金を支払うこともあるが、永続的に使用することができる「買い取り形式」が多かった[4]。サブスクリプション方式は、月ごとや年ごとといった期間で契約し、利用料金を支払うことになるが、期間内のバージョンアップには追加料金が不要となる[4]。エンドユーザーからすると、ソフトウェアを使用するための全ての費用がランニングコストに含まれており、イニシャルコストが不要な料金形態であるともいえる[3]

2013年アドビシステムズはそれまで同社の主力製品であった「箱入りソフトウェア」の販売から、サブスクリプション方式での販売の転換を発表した。2015年には2014年比で22%アップ、通年の売上が記録更新の額となるなど、サブスクリプション方式への転換の成功例といえる[5][6]

また、ソフトウェアのみならず、新規出店と新規顧客の獲得を繰り返すといった従来型ビジネスモデルに業績拡大の限界を感じる業態[7]、飲食、自動車、洋服、コスメ、シェーバーといった業態からも、サブスクリプション方式への転換が計画されている[6]

サブスクリプションエコノミー専門家のマーク・ヘラーは2019年のインタビューで、音楽・自動車・新聞などの業界でサブスクリプション方式が普及していることを例に挙げ、消費者は製品を所有することよりも、サービスにいつでもアクセスできる自由をますます重視するようになったと指摘している。また、The Harris Pollが世界12カ国で実施した消費者調査によると、調査対象者の57%が、「所有するものを減らしたい」と回答し、68%が、「人のステータスはもはや所有物によって定義されないと思う」と回答した[8]

問題点[編集]

サブスクリプション方式はサービスを「提供」するのであり、CDDVDブルーレイ・USBメモリなどの記録媒体やインターネットの買い切り型ダウンロード配信と異なり「資産」とはならない。そのため、解約した場合は使用できなくなるが、契約中であっても提供者側の裁量でサービスの一部又は全部の提供が停止され、使用できなくなることもある。

例えばAdobe Creative Cloudの過去のバージョンについては以前は2012年以降リリースしたバージョン全てが使用できたが、2019年5月に著作権侵害が指摘されたのを機に最新版と過去の直近1バージョンを除いて提供を停止している[9]。楽曲聴き放題や動画見放題のサブスクリプションの場合、作詞・作曲者、監督または歌手などの実演家の不祥事で当局に逮捕された段階で、そのミュージックや動画の配信停止の措置が執られることもある。これは買い切り型ダウンロード購入やCDやDVD・ブルーレイ・USBメモリといった記録媒体でも携わっている楽曲や動画の配信停止・自主回収の対応をすることはあっても、既に手に入れている場合、それが「資産」となっているため、取得済みの場合はその影響を受けることはほとんどないが、聴き放題・見放題のサブスクリプションの場合はあくまで運営サイトで配信中楽曲の聴き放題を「提供」しているだけなので配信停止となった場合、有期または無期にわたって聴けなくなる可能性がある[10][11]

脚注[編集]

[脚注の使い方]
  1. ^ 高級家具のサブスク、400ブランド サブスクライフ”. 日本経済新聞社 (2020年2月23日). 2020年2月26日閲覧。
  2. ^ トヨタの車サブスク苦戦、申込数1日6件 遠い事業化”. 朝日新聞社 (2019年12月16日). 2020年2月26日閲覧。
  3. ^ a b c ミック、木村明治「Coffee Break ライセンスとサブスクリプション」『おうちで学べるデータベースのきほん』翔泳社、2015年。ISBN 9784798141336
  4. ^ a b 関口大介、岩崎覚史『ドローンビジネス参入ガイド』翔泳社、2017年、28頁。ISBN 9784798152905
  5. ^ Ron Miller (2015年12月15日). “Adobeの売上は記録破り―大企業でもビジネスモデルの根本的転換は可能だ”. TechCrunch. 2017年9月19日閲覧。
  6. ^ a b 横山勝 (2017年7月28日). “所有から利用へ。「サブスクリプション」型モデルでビジネスを変革!”. 電通. 2017年9月19日閲覧。
  7. ^ 「IoT活用で実店舗の顧客エンゲージメント向上」 〜データドリブンな意思決定を実現する「スポーツクラブ ルネサンス」の取り組み〜”. CNET Japan. 2017年9月19日閲覧。
  8. ^ 「所有する」時代の終焉--サブスクリプションエコノミーの台頭を告げる5つのトレンド”. CNET Japan. 2020年11月10日閲覧。
  9. ^ Victoria Song (2019年5月15日). “古いCreative Cloudは著作権的に問題? Adobeが警告”. GIZMODO. https://www.gizmodo.jp/2019/05/adobe-warns-using-old-creative-cloud-apps.html 2019年5月25日閲覧。 
  10. ^ 「不祥事が起きる→関連作品は封印」でいいのか。電気グルーヴの「自粛」撤回求める署名、発起人の思い”. BuzzFeed (2019年3月17日). 2020年3月9日閲覧。
  11. ^ サブスクは音楽を生かすのか、殺すのか――電気グルーヴ配信停止も波紋”. ITmedia (2019年7月11日). 2020年3月9日閲覧。

外部リンク[編集]