ビデオ・オン・デマンド

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ビデオ・オン・デマンド (Video On Demand) とは、視聴者が観たい時に様々な映像コンテンツを視聴することができるサービスである。略称「VOD」。別名「電子レンタルビデオ」。

VODにおいて配信されるコンテンツは、公開済の映画や放送済の放送番組、オリジナルの映像作品を配信するものもある。

課金方法としては、コンテンツごとに課金するもの(エレクトリック・セルスルーやペイ・パー・ビュー)、月会費や年会費を支払うと多くのコンテンツが観放題となるもの(サブスクリプションモデル)などがある。

概要[編集]

ユーザが要求した時点でコンテンツを配信する通信であり、放送では行うことができない映像の一時停止・巻戻し・早送りなどの操作が可能なサービスが多く、利便性が高い。

例えば、ある映画を観たくなった時、レンタルビデオ店に借りに行ったりする代わりに、VODならパーソナルコンピュータ (PC) でインターネット(主にブロードバンド回線)により視聴することが可能である。また、セットトップボックス (STB) を用いて、テレビ受像機で視聴可能なサービスもある。レンタルDVDショップでは店舗側事情や制作元・配給元からの推薦上の関係で店舗により配置の取り扱いのない[1]作品でも、このシステムにより利用可能な場合もある。

最大で同時刻帯にアクセスのある視聴者数だけ個別にコンテンツを送出しなければいけないため、送出サーバや通信回線の帯域が多く必要とされる。このため、テレビ放送画質で自由なVODを実現するのは困難が伴う。

また、従来技術の延長でVODに似たサービスを実現するものとして、NVOD (Near VOD) がある。これは、比較的短時間の間隔をずらして次々と同じ番組を送出するもので、例えば120分番組を12のチャンネルで10分おきに送出すると、視聴者は最大10分待てば必要な番組を冒頭から観ることができる。技術的には単なる多チャンネル放送であり、帯域さえ確保できればよい。しかし、あらゆる番組を常時NVODで放送するほどの帯域は用意できないため、現実的には本来のVODに期待されるサービスとは隔たりがある。

VODのサービス形態[編集]

AVOD(エー・ヴイ・オー・ディー)
Advertising Video On Demand(アドバタイジング・ビデオ・オン・デマンド)」の略で、企業からの広告掲載によって配信業者が収益を得て、視聴者は無料で動画が視聴できる配信形態。広告型動画配信。
EST(イー・エス・ティー)
Electric Sell-Through(エレクトリック・セル・スルー)の略。インターネット上でコンテンツファイルを購入するサービス形態。本来はコンテンツファイルを利用者のPC、スマートフォンなどのデバイスに保存し、購入者がコンテンツファイルの所有権を有する形態をさしていたが、映像は購入したサービス上で無期限に視聴できるが、コンテンツファイルの所有権を有さないタイプのサービスもこの形態に含まれるようになっている。視聴期限のないペイ・パー・ビュー
SVOD(エス・ヴイ・オー・ディー)
Subscription Video On Demand(サブスクリプション・ビデオ・オン・デマンド)」の略で、定額料金を支払うことで、用意されている映像を期間内であれば無制限に視聴できる配信形態。定額動画配信。
TVOD(ティー・ヴイ・オー・ディー)
「Transactional Video On Demand(トランザクショナル・ビデオ・オン・デマンド)」の略。レンタル型の動画配信形態で、利用者は視聴期限内でコンテンツを視聴することができる。期限付きのペイ・パー・ビュー。

対応デバイス[編集]

動画再生に対応したデバイスは、

に大別される。一つのアカウントで複数のデバイスで視聴が可能なマルチデバイスに対応したサービスプロバイダもある。

主なコンテンツプロバイダー[編集]

コンテンツの制作およびVOD提供事業者向けにコンテンツの卸売りを行うサービスプロバイダー。自サイト上での直販形式でVODサービスを提供している事業者もある。

主なインターネットテレビサイト[編集]

ゲーム機専用[編集]

STBによる視聴[編集]

CATV[編集]

有線テレビジョン放送事業者又はRF方式の有線役務利用放送をする電気通信役務利用放送事業者が行うものであり、これらが行うCATV(有線テレビジョン放送又は電気通信役務利用放送)に附随するサービスとしてVODを提供している(インターネット(電気通信事業)に附随するサービスでない)。

主な事業者

IPTV[編集]

IP方式の有線役務利用放送(IPTV)をする電気通信役務利用放送事業者が行うものである。利用するにはSTBが必要であるが、その機能を搭載したテレビ受像機も一部ある。主なものは次の通り。

脚注[編集]

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  1. ^ 店舗側の都合による非入荷や、制作元などの意向で特定の店舗以外には入荷を許可しない、予算等の関係でレンタル店チェーンの本部が流す所を限らせている事などから、店頭で取り扱いができない場合がある。

関連項目[編集]