カルチュア・コンビニエンス・クラブ

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カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社
Culture Convenience Club Company, Limited
Culture Convenience Club (CCC) logo.svg
種類 株式会社
市場情報 非上場(以下は過去のデータ)
東証1部 4756
2011年7月22日上場廃止
略称 CCC
本社所在地 日本の旗 日本
150-0036
東京都渋谷区南平台町16-17
渋谷ガーデンタワー6階
本店所在地 530-0001
大阪府大阪市北区梅田二丁目5番25号
梅田阪神第一ビルディング
設立 1985年(昭和60年)9月20日
※登記上の設立日については特記事項参照
業種 サービス業
事業内容 TSUTAYA事業、データベース・マーケティング事業、コンテンツ事業等
代表者 代表取締役社長CEO 増田宗昭
代表取締役副社長COO 武田宣
売上高 連結:2551億47百万円
単独:278億53百万円
(2017年3月期)
経常利益 連結:145億1百万円
単独:15億99百万円
(2017年3月期)
純利益 連結:25億30百万円
単独:49億68百万円
(2017年3月期)
純資産 連結:847億48百万円
単独:145億97百万円
(2016年3月期)
総資産 連結:2954億98百万円
単独:1170億41百万円
(2017年3月期)
従業員数 連結:3,068名
(2016年3月31日現在)
決算期 3月31日
主要株主 増田宗昭 50.1%
増田宗禄 39.81%
株式会社ソウ・ツー 10.09%
(2017年3月期)
主要子会社 #グループ企業参照
外部リンク www.ccc.co.jp
特記事項:※1998年4月1日に株式額面変更のため、カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社は株式会社芙蓉経営科学研究所に吸収合併されて解散している。登記上の設立日は株式会社芙蓉経営科学研究所の設立日である1980年1月31日
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旧TSUTAYA枚方駅前本店物販館。現在は枚方T-SITEに店名変更・移転して営業。画像は創業店舗ではないがTSUTAYA1号店である。
旧TSUTAYA枚方駅前本店物販館。現在は枚方T-SITEに店名変更・移転して営業。画像は創業店舗ではないがTSUTAYA1号店である。
TSUTAYA茨木店
TSUTAYA茨木店
TSUTAYA甲府南店
TSUTAYA甲府南店
TSUTAYA by Denkodo仙台南店
TSUTAYA by Denkodo仙台南店
レンタルDVD・ビデオコーナーの一例
レンタルDVD・ビデオコーナーの一例
フランチャイズ方式の郊外型店舗が集結出店することで集客の相乗効果を狙った例(篠山店)
フランチャイズ方式の郊外型店舗が集結出店することで集客の相乗効果を狙った例(篠山店)

カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社(Culture Convenience Club Company, Limited)は、 Tポイントを中心としたデータベース・マーケティング事業、「TSUTAYA」(書店レンタル店)の企画とFC展開事業及びインターネット事業、出版・映像・音楽製作・企画等エンタメ分野におけるSPA事業を行う日本の事業持株会社である。

会社概要[編集]

1983年3月24日創業。現在は、TSUTAYA事業と出版・及びコンテンツ事業、データベース・マーケティング事業の3つの事業を中核事業とする、「CCCグループ(カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社グループ)」を統括する事業持株会社である。

もともと、カルチュア・コンビニエンス・クラブがTSUTAYA事業を行い、グループ会社でネット(EC)事業、Tポイント事業などを行っていた。2006年3月1日に、新たに設立した子会社「株式会社TSUTAYA」へTSUTAYA事業を移管し、カルチュア・コンビニエンス・クラブは2006年3月から2009年9月までは純粋持株会社であった。2009年10月1日に、全事業を株式会社CCC(旧・株式会社TSUTAYA)を吸収合併し、再び事業会社になった。2011年10月にネット事業を株式会社TSUTAYA.comに別会社化。2012年10月にはTポイント事業を株式会社Tポイント・ジャパンに別会社化している。2014年12月には、新たに設立した子会社「株式会社TSUTAYA(2代)」へTSUTAYA事業を再度移管した。

TSUTAYA事業[編集]

1983年3月24日大阪府枚方市に創業。初名は蔦屋[注 1]であり1号店の店名は「蔦屋書店 枚方駅前店」。ちなみに、TSUTAYAの名前の由来はTSUTAYAの創業者である増田宗昭(現カルチュア・コンビニエンス・クラブ(株)代表取締役社長兼CEO)の祖父が営んでいた事業(置屋)の屋号が「蔦屋」であったことによる。「江戸時代の地本問屋「蔦屋」の主人で、写楽を世に送り出したとも言われている蔦屋重三郎にあやかり名付けた」という説もあるが、1999年までに社内教育用に使用された書籍には増田宗明の祖父の置屋の屋号に由来すると書かれているのみである。蔦屋重三郎由来説は、後に増田宗昭の知人から置屋由来よりイメージがよいので使用されてはいかがでしょうかというアドバイスによる後付けである。 そのほかに「TSUTAYA BOOK STORE」や「草叢BOOKS」などの店舗ブランドがある。

書籍・雑誌販売[編集]

創業の屋号「蔦屋書店」の通り、創業時より書店事業を展開。1994年より書籍販売事業(TSUTAYA BOOKS NETWORK)のフランチャイズ展開を開始。2012年の売上高が過去最高の1,097億円となり業界最大手の紀伊國屋書店を抜いて首位となった[1]。 2017年3月現在、販売本取扱い店舗(950店舗[2])の内TSUTAYA BOOKS加盟店数は812店舗(書籍・雑誌販売額は1,308億円)[3]。47都道府県の内、島根県のみTSUTAYA BOOKS加盟店がない[注 2]。TSUTAYA BOOKS加盟店にはブックエースなどの日本出版販売取引店とトップカルチャーなどのMPD取引店がある。

映像・音楽ソフト・コミックレンタル[編集]

TSUTAYAは音楽映像ソフトレンタル店として日本最大手のチェーン店(部門売上高、2012年3月期)[4]、である。さまざまな形態での店舗開発を進めてきたほか、業界5位(1999年度)であったアコムから店舗網を譲受し、3位(2004年度)であったサンレジャーフランチャイジーとするなど、他チェーンの取り込みも行って規模を拡大してきた。 レンタル料金、品揃えの豊富さ、セールなどのイベント日時は、それぞれの地域や店舗によって大きく異なる。

たとえば、品揃えが全国でもっとも充実していると言われている渋谷駅ハチ公口交差点前にあるSHIBUYA TSUTAYAでは、映像ソフトの陳列棚が監督別・俳優別・制作会社別・原作者別などに分類されている。「戦争映画」をとってみても、「古代」「二次大戦以前」「第二次世界大戦」「太平洋戦争」「戦後反戦」「二次大戦以後」「架空・未来戦争」などと細分化されている。

一部の店舗を除いて会員カードが共通化されており、1店舗の会員となるだけで複数店舗でのレンタルを利用できる。一部店舗では、音楽・映像ソフト以外にコミック(漫画単行本)のレンタルも取り扱っている。但し、新規レンタル登録をしてから14日以内は登録した店舗以外ではレンタルできない。また、レンタル保証料さえ払えば、ファミリーマートなど他社発行のTカードでレンタルすることもできる。

さらに店舗側の都合や制作元・配給元側などからの推薦上の関係から、店舗において常時配置の取り扱いがない作品を検索機やスタッフ問い合わせなどを利用して本部の倉庫からその取り寄せが可能になる「リクエストお取り寄せ」サービスも一部を除く大部分の店舗で実施している。 2017年3月現在、レンタルDVD取扱いは店舗数は1293店舗[5]、レンタルCD取扱いは店舗数は1282店舗[6]、レンタルコミック取扱いは店舗数は997店舗[7]

音楽・映像ソフト販売[編集]

TSUTAYAは1993年7月よりCD・DVD販売チェーンTSUTAYA RECORDSを展開しており、映像・音楽ソフトの販売店で日本最大手(部門売上高、2005年度)である。CCCグループは2005年に「ヴァージン・メガストアーズ・ジャパン」、2006年に「すみや」を傘下に収めており、売上高が業界2位(2005年度)の「新星堂」とも提携していた。 2017年3月現在、販売DVD取扱いは店舗数は817店舗[8]、販売CD取扱いは店舗数は816店舗[9]

ゲーム販売[編集]

TSUTAYAは1997年5月よりゲームソフト販売チェーンGAME TSUTAYAを展開しており[10]、新品ゲームソフトやトレーディングカードなどの販売を行っている。 また中古ゲーム・CD・DVDのリサイクルチェーンリサイクル TSUTAYAも展開しており、中古買取・販売を行っている。

中古本買取・販売[編集]

CCCは2010年09月24日から古本販売店チェーンecobooksを展開しており[11]、ecobooksを店舗名として使用しているのは「TSUTAYA ecobooks 啓文社神辺店」の1店舗のみ。

スマートフォン販売・買取[編集]

フリービット株式会社との戦略的資本・業務提携によりTSUTAYAのスマホTONEを展開[12]

ネット事業[編集]

1999年12月よりTSUTAYA online上で携帯電話向けのインターネット通販サービス(現TSUTAYA オンラインショッピング[13])を開始。

2002年10月よりオンラインDVDレンタルの分野でネット宅配DVD/CDレンタルサービスTSUTAYA DISCAS(ツタヤ ディスカス)を開始。「TSUTAYA DISCAS」は、会員数100万人(2010年9月現在)に上り日本最大となっている[14]

2008年6月6日から動画配信サービスTSUTAYA TVを開始。2009年7月にモバイル端末向けデジタルコンテンツ配信サイトTSUTAYAプレミア(現TSUTAYAミュージコ♪)を開始。 2015年7月よりゲームプラットフォーム「TSUTAYA オンラインゲーム」正式サービス提供開始。

出版・及びコンテンツ事業[編集]

出版事業[編集]

出版事業を手がけている連結子会社としてアース・スター エンターテイメントとリンダパブリッシャーズ、復刊ドットコムネコ・パブリッシング、CCCメディアハウス、美術出版社、クロニクルブックス・ジャパン、光村推古書院徳間書店、CCCカーライフラボ、トップ・マーシャルがある。

カルチュア・コンビニエンス・クラブ本体も「DATA WATCH №1」(2003年5月、発売元:KADOKAWA)やTSUTAYA加盟店舗向けに映画ガイドブック「TSUTAYA シネマ ハンドブック」(1996年-)、フリーマガジン「TSUTAYA CLUB MAGAZINE」を発行している。

映像事業[編集]

音楽事業[編集]

データベース・マーケティング事業[編集]

Tポイント事業[編集]

CCCグループでは2003年10月より3番目の事業の柱として共通会員証Tカードを基盤とした、共通ポイントサービスTポイント」を展開しており、積極的に提携を行っている。詳しくはTポイントを参照のこと。

Tマネー事業[編集]

2014年11月25日よりドラッグユタカ全店舗にて電子マネーサービス「Tマネー」を開始[15]。2015年4月16日より全国のTSUTAYAにてプリペイド型ギフトカード「Tマネーギフトカード」を販売開始[16]

写真事業[編集]

写真事業を統括する持株会社として株式会社CCCフォトライフラボがあり、グループ会社にフォトクリエイトしまうまプリントシステムがある。

商業施設[編集]

CCCは2011年12月に代官山蔦屋書店を中核とする商業施設「代官山 T-SITE」を開業したのを皮切りに、2014年12月に「湘南T-SITE」、2016年5月に枚方T-SITEを開業。

図書館[編集]

武雄市図書館指定管理者になり、神奈川県海老名市と「図書館流通センター」の共同事業体を選定を発表した、宮城県多賀城市山口県周南市宮崎県延岡市でも協力する[17][18][19]

選書とトラブル[編集]

佐賀県武雄市の図書館では、埼玉ラーメン本の古書ばかりが偏って購入されたり、古すぎる実用書をCCCの関連会社である中古書店「ネットオフ(現・リネットジャパングループ)」から購入されており、「“ゴミ本”ばかり購入している」「TSUTAYAの在庫を押し付けられている」などと疑惑の声が持ち上がり、一部の市民が説明責任を問う住民訴訟騒動に発展している[18]。また、神奈川県海老名市の図書館でも調査の結果古い雑誌や選定基準の対象外と思われる書籍が含まれて一般質問会で市民からの批判が集まった。これを受けて教育長は「CCCに関わる業者からの購入は絶対に許さない」と一時CCCの選書を凍結してやりなおすとの発表、謝罪をした[20]

また、海老名市の図書館では、バンコクの歓楽街ガイドとして性的サービスを提供する風俗店の紹介およびその店員とのやりとり事例を示したガイドブックが貸し出しされていたとして批判があり選書をやり直しているが、市教委は「選定基準内で問題はないと判断した。他自治体での選定実績もある」と主張している[21]

佐賀県武雄市の図書館の具体的な選書

1997年度版『ラーメンマップ“埼玉”』2巻(全国から埼玉のみに集中したうえ、シリーズから2巻、4巻、5巻、6巻、8巻、9巻、10巻、11巻のみ購入)、『公認会計士第2次試験“2001”』(2001年刊)、『エラーが分かるとWindows98/95に強くなる』(1999年刊)、『パソコン検定試験“P検オフ”99』(2004年刊)、『食べてやせる寿司ダイエット』(2008年刊)、『男のダイエット』(1999年6月出版)、『世にも美しいダイエット』(1994年刊)、『息するだけダイエット』、『3分で金運がついた。』(2004年刊)、『最強マフィアの仕事術』(2001年刊)、『運が開ける姓名判断』(2005年刊)など刊行が古く実用性に疑義のあるものが含まれ、これら用意された1万冊(約1958万円)については、すべてCCC傘下の『ネットオフ(現・リネットジャパングループ)』から購入[18]。CCC側は、「購入はネットオフからでありツタヤの在庫処分ではない」「ネットオフはツタヤやCCCのグループ企業ではあるが在庫数の規模から選んだだけ」と回答している[18]

CCC側の主張[編集]

佐賀県の図書館の購入本に武雄市とは無関係な埼玉1990年代のラーメンの本やWindows95などの「今更誰が読むの」と突っ込みたくなる(週プレNEWS記者)本の選書についてCCCに問い合わせたところ広報は、「これらはいずれ絶版になる本として世の中からなくしたくない本である」と説明している。また、選書はCCCで行った(のちに承認)ことも述べている。ネットでの批判として購入した1万冊は全て「ネットオフ」からでありそれはCCCグループ内での購入であり、在庫処分ではないかという指摘に対しては「同じグループだからということではない、最も品ぞろえがいいところであると認識している」ことを理由に述べている。なお、週プレNEWS記者が上記導入本についてネットオフの価格を検索したところ100円であったことが判明している[22]

小牧市における委託投票否決[編集]

2015年10月4日、愛知県小牧市で、CCCに運営委託するとする新しい図書館の建設の可否を問う住民投票が行われた。図書館建て替えにあたり、市は武雄市などで実績のあるとされるCCCにと策定していたが、市民グループが「住民の意見を聞かないまま私企業に公共の図書館を運営を委託しようとしている」として反し撤回を要求、市議会が住民投票を決めた。その結果20歳以上の有権者による投票で賛成票2万4981、反対票3万2352で否決された。なお投票結果に関して法的拘束力はないが、市長は真摯にこの結果を受け止めるよう求められている[23]。10月20日、市はCCCとの契約を解消し、計画をいったん白紙に戻すと発表した[24]

沿革[編集]

  • 1982年 - 大阪府枚方市の枚方駅前デパート[注 3]5Fに、喫茶店兼レンタルレコード店の「LOFT」を開店。
  • 1983年3月24日 - 「LOFT」の姉妹店として、枚方市岡東町24-14大和ビル1F・2Fに1号店である「蔦屋書店 枚方駅前店」を開業(後にLOFT同様枚方市駅周辺を数回移転する。現在の店名は「枚方 蔦屋書店」)。
  • 1985年9月 - 大阪府吹田市垂水町にカルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社を設立。
  • 1986年6月 - 加盟店舗への商品供給のため、日本出版販売と業務提携。
  • 1988年
    • 1月 - 中古商品を取り扱うユー・ファクトリー株式会社(後のカルチュア・パブリッシャーズ株式会社)を大阪府吹田市に設立。
    • 10月 - マーケティング部門として株式会社アダムス(現・株式会社Tポイント)を大阪府吹田市に設立。
  • 1992年4月 - カルチュア・コンビニエンス・クラブ・東京株式会社、カルチュア・コンビニエンス・クラブ・大阪本部株式会社、カルチュア・コンビニエンス・クラブ・九州株式会社を吸収合併。
  • 1992年
    • 11月 - 不動産部門としてシー・シー・シーエステート株式会社を設立。
    • 12月 - 日本エー・ブイ情報ネットワーク株式会社を吸収合併。
  • 1993年
    • 7月 - CD販売事業「TSUTAYA RECORDS」のフランチャイズ展開を開始。
    • 9月 - 日本出版販売との合弁会社としてCD・ビデオレンタル店向けの加工・卸代行業務を行う日本メディアリンク株式会社を設立。
  • 1994年
    • 7月 - 書籍販売事業「TSUTAYA BOOKS」のフランチャイズ展開を始める。
    • 10月 - 「ないビデオはない」をコンセプトに掲げた都市型大型店「TSUTAYA恵比寿ガーデンプレイス店」オープン。「マルチ・パッケージ・ストア」の原型ともいえる店舗「TSUTAYA山内店」オープン。
  • 1995年
    • 8月 - 卸売事業を行う日本ソフトサービス株式会社を設立。株式会社エスクァイアマガジンジャパンに資本参加。
    • 9月 - タイ・バンコクに「TSUTAYAプレジデント・パーク店」オープン。衛星放送事業を行うディレク・ティービー・ジャパン株式会社に出資。
    • 12月 - 大阪府枚方市にマルチ・パッケージ・ストアのモデル店「TSUTAYA東香里店」オープン。
  • 1996年
    • 公式ホームページ「Virtual TSUTAYA」開設[2]
    • 3月23日 - 映画「トキワ荘の青春」を公開。
    • 9月 - 東京都世田谷区に加盟店および社員向け研修施設「蔦屋楽舎」を開校。
  • 1997年
    • 4月 - PlayStation用ゲームソフト「IWATOBI PENGUIN ROCKY&HOPPER」を発売。
    • 5月 - ゲームソフト販売事業「GAME TSUTAYA」のフランチャイズ展開を開始。
    • 10月 - 音楽CD「ボルケーノ」オリジナル・サウンドトラックを発売。
  • 1998年
    • 4月1日 - 50円額面株式へ変更のため、形式上の存続会社であるカルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社(旧・株式会社芙蓉経営科学研究所)と合併し、同日、実質の存続会社であるカルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社は解散。
    • 7月 - 韓国・城南市に株式会社シーシーシーコリアとのライセンス契約による1号店「C3 CLUB盆唐本店」オープン。
    • 10月 - プロサッカークラブ「FC東京」の運営会社「東京フットボールクラブ株式会社」設立に際し、東京ガス富士銀行テレビ東京などと共に出資者となる。
  • 1999年
    • 6月 - ネット事業を運営するシー・シー・シーオンラインを設立。
    • 7月 - 公式ホームページ名を「Virtual TSUTAYA」から「TSUTAYA online」にリニューアル。
    • 12月17日 - 渋谷ハチ公交差点正面に商品位置検索システム、シネマコンシェルジュ、音楽ダウンロード端末など、新サービスを取り入れた未来型店舗「SHIBUYA TSUTAYA」オープン。
  • 2000年
  • 2001年7月 - 株式会社カルチュア・エンジニアリングを吸収合併。
  • 2003年
  • 2004年
  • 2005年
  • 2006年
    • 3月1日 - CCCがTSUTAYA事業を分割し株式会社TSUTAYAを新設、持株会社制へと移行。
    • 6月 - 株式会社TSUTAYAが新星堂第三者割当増資を引き受け、新株予約権を取得する。
    • 7月 - 株式会社TSUTAYAがすみやの第三者割当増資を引き受け子会社化する。MPD、日本メディアリンク株式会社、日本ソフトサービスが合併し存続会社株式会社MPDが日本出版販売との合弁会社となる。
  • 2007年
    • 3月31日 - ローソンとのポイント提携が終了、東京ミッドタウンに本専門の「TSUTAYA BOOKS東京ミッドタウン店(KONAMI本社前店)」開業。
    • 4月 - コミックレンタルのフランチャイズ展開を開始。
    • 11月20日 - ファミリーマートとのポイント提携開始。
  • 2008年
    • 7月15日 - 株式会社TSUTAYAが7月19日から1,339店舗全店(2008年7月15日現在)で、Blu-ray Discレンタルサービスを開始すると発表[25]
    • 10月1日 - 株式会社ツタヤオンラインが、「TSUTAYA DISCAS」を運営する株式会社ツタヤ・ディスカスと「TSUTAYA TV」を運営する株式会社TSUTAYA BBを吸収合併(事業統合)。
  • 2009年
    • 4月1日 - 株式会社TSUTAYAが、株式会社TSUTAYA STORESホールディングス、株式会社TSUTAYA STORES、株式会社レントラックジャパン、株式会社ブロウアウトジャパン、ビーエムドットスリー株式会社、カルチュア・パブリッシャーズ株式会社、株式会社ツタヤオンライン、株式会社CCCキャスティングの7社を吸収合併するとともに、会社分割を行った株式会社Tカード&マーケティング(現・株式会社Tポイント)の事業のうち、ポイント金預かり事業以外の事業を吸収し、併せて株式会社TSUTAYAを株式会社CCCに社名変更[26]
    • 5月14日 - カカクコム株式会社、株式会社デジタルガレージとの間で業務提携。
    • 5月25日 - 株式会社デジタルガレージからカカクコム株式会社の株式20.31%を取得し、同社を持分法適用会社化。
    • 6月23日 - 毎日新聞社と包括的な業務提携で合意した[27]
    • 10月1日 - 株式会社CCCを吸収合併[28]
  • 2010年
    • 2月1日 - 株式会社すみやを完全子会社化[29]
    • 3月3日 - CCRE株式会社が事実上の倒産。出資金および商取引において少額の損失が生ずる可能性を発表[30]
    • 3月19日 - LPGA公認ツアー「Tポイントレディス ゴルフトーナメント」を鹿児島高牧CCで初開催[31]
    • 4月1日 - 株式会社すみやの全事業を譲受[32]
    • 4月27日 - ネットオフ株式会社と資本・業務提携(ネットオフへの30%出資、ネットオフでのTポイント開始、CCCが開始する中古本事業への商品相互供給)。
    • 5月11日 - 東京都渋谷区猿楽町の約12,000m2の敷地内に「新しい大人文化を提案する街」「都心でのライフスタイルの創造」をコンセプトとする、次世代型商業施設建設を目指した「代官山プロジェクト」の計画概要が発表される(協力:NTT都市開発株式会社)。
    • 8月 - 株式会社富士山マガジンサービスと資本・業務提携。
    • 9月 - 中古本事業「TSUTAYA ecobooks」のフランチャイズ展開を開始。
    • 12月 - シャープとの合弁会社株式会社TSUTAYA GALAPAGOSを設立。
代官山 蔦屋書店 代官山 蔦屋書店
代官山 蔦屋書店
  • 2011年
    • 2月3日 - 経営陣による自社買収(MBO)で非上場化することを発表。創業者であり社長の増田宗昭が出資する株式会社MMホールディングスにより全株式を取得予定。既に増田自身や増田の個人資産管理会社マスダアンドパートナーズが所有している当社株式もMMHD社に委譲されている。
    • 3月23日 - MMホールディングスが当社の株式(議決権割合)の95.31%を取得したことを発表する[33]
    • 6月30日 - メディアドゥ、富士山マガジンサービスとの業務提携により電子書籍サービス「TSUTAYA.com eBOOKs」を開始。
    • 7月22日 - 上場廃止。
    • 10月1日 - ネット(EC)サービスの事業の運営を別会社化である株式会社TSUTAYA.comに事業移管。TSUTAYA DISCAS、TSUTAYA TV、TSUTAYA.com eBOOKs、TSUTAYA オンラインショッピングなどの運営会社が株式会社TSUTAYA.comとなる。
    • 11月24日 - イオンモール日の出店(東京都日の出町)で、未成年者が自ら万引きしてきたCD商品を、処分目的で大量に持ち込んだにも関わらず、店側が通報していなかったことが発覚[34]。12月2日、この盗品買い取り問題を受け、古物営業法の規定により、同店を、12月5日から14日間の営業停止処分とする[35]行政処分が命じられる。
    • 12月3日 - 東京都渋谷区猿楽町に「代官山T-SITE」がオープン。続く12月5日には、核となる「代官山 蔦屋書店」[注 4]が開業し、本格始動。
  • 2012年
    TSUTAYA亞藝影音
    • 8月 - ユーザーのWeb閲覧履歴を収集していると指摘され、批判が相次いだInternet Explorer用ツールバー「Tポイントツールバー」のダウンロード提供を中止[36][注 5]
    • 10月1日 - Tポイントの運営事業を会社分割により分社化し、株式会社Tポイント・ジャパンを設立[37]
    • 12月27日 - 台湾台北市内に台湾1号店となる「TSUTAYA亞藝影音 民権店」がオープン[38]
  • 2013年
左)武雄市図書館 右)函館 蔦屋書店 左)武雄市図書館 右)函館 蔦屋書店
左)武雄市図書館 右)函館 蔦屋書店
  • 4月1日 - 佐賀県武雄市にある武雄市図書館の運営を指定管理者として開始[39]
  • 7月1日 - 株式会社TSUTAYA.comがCCCグループの中間事業会社として「株式会社T-MEDIAホールディングス」へ社名変更。
  • 10月 - 神戸市長選挙において、TSUTAYA×Kiss FM KOBEの投票率向上キャンペーン[40]。選挙とコラボした画期的なキャンペーン。関連会社役員を歴任した[41][42]樫野孝人との関係性も指摘される。
  • 12月5日 - 北海道函館市に「函館 蔦屋書店」がオープン。「代官山 蔦屋書店の意思を引き継ぎ、蔦屋書店を全国展開させていくための1号店」[43]とした。
湘南T-SITE
  • 10月22日 - ネットエンターテインメント事業を行うT-MEDIAホールディングスが「T-サイト」[注 6]を開設し、ネットニュース配信事業に参入[44]
  • 12月1日 - TSUTAYA事業を株式会社TSUTAYA(2代)に、出版・コンテンツ事業をカルチュア・エンタテインメント株式会社に、マーケティング事業をCCCマーケティング株式会社に分社[45]
  • 12月1日 - 「CCCモバイル」の設立を発表[46]
  • 12月12日 - 神奈川県藤沢市に「湘南T-SITE」がオープン。敷地面積は代官山T-SITEの約2倍となる4,267坪。CCC初のアップル製品の販売・修理店も併設[47]
蔦屋家電
  • 3月 - CCCモバイルホールディングス株式会社を吸収合併。
枚方T-SITE
  • 5月16日 - 大阪府枚方市に「枚方T-SITE」がオープン[51]。核店舗として「枚方 蔦屋書店」が開業。延べ床面積は代官山・湘南を抜き最大となる[52]。かつてこの地には近鉄百貨店枚方店があった。

グループ企業[編集]

  • CCCデザインカンパニー(CCCの社内カンパニー。商業施設の運営、図書館運営受託、カフェ・レストランの運営)
  • 株式会社TSUTAYA(TSUTAYAの企画とFC展開事業及びインターネット事業 )
    • 株式会社北海道TSUTAYA
      • 株式会社札幌ブックセンター
    • 株式会社東北TSUTAYA
    • 株式会社関西TSUTAYA
    • 株式会社中四国TSUTAYA
    • 株式会社九州TSUTAYA
    • 株式会社日本サプライサービス(サプライ事業、物流企画事業、販促制作事業)
    • 株式会社ジャパンレジスターサービス(店舗システム導入支援・運用・保守事業)
    • 函館蔦屋書店株式会社(函館 蔦屋書店の運営・管理。)
    • 盛岡蔦屋書店株式会社(株式会社MIDORIとの合弁会社。複合書店MORIOKA TSUTAYAの運営。)
    • 株式会社多賀城蔦屋書店(蔦屋書店 多賀城市立図書館の運営。)
    • 株式会社TSUTAYA STORES
    • 台湾天天卡市場営銷股份有限公司
    • 株式会社DAYS Book (アマナとの共同出資会社。DAYS Book365の企画及び販売。)
    • 株式会社HRDコンサルティングオフィス
    • 株式会社産経学園
  • カルチュア・エンタテインメント株式会社(CCCの出版、映像、音楽製作・企画等のエンタテインメント事業)
    • 株式会社トップ・パートナーズ(エンターテイメント企業の持株会社、子会社の業務支援)
      • 株式会社トップ・マーシャル(映像DVD・書籍・雑誌の販売、POSシステムの販売、アニメ・実写ドラマ・音楽コンテンツ・グッズの制作)
      • 株式会社アース・スター エンターテイメント(出版・電子出版、タレントマネジメント、音楽コンテンツの制作)
      • 株式会社メディア・サプライ・パートナーズ(旧ジャム・ティービー、旧ジャパン・ジャスト・アドバンスド・メディア。衛星放送事業、ホテルソリューション事業)
      • 株式会社AMP(旧ジャム・ティービーから会社分割。映像DVD・グッズの通販・動画配信・オークション・ライブチャットサイトの運営、化粧品のEC販売、電子コミックストア「ラブコミ」の運営)
      • 株式会社ジャム・ティービー(旧ジャム・ティービーから会社分割。衛星放送事業)
      • 株式会社BBB(デジタルコンテンツ流通)
      • アイビーレコード(音楽コンテンツ制作)
      • 株式会社リンダパブリッシャーズ(出版社。2008年3月グループ化)
      • クロニクルブックス・ジャパン株式会社(「クロニクルブックス」の日本総代理店、CLASSIX MEDIAを吸収合併)
      • 株式会社ポイント・パートナーズ(T-POINT加盟営業)
      • 株式会社カトラス(衣料雑貨セレクトショップ「Need Supply Co.」、イタリアンレストラン「TRATTORIA Babbo」などの運営)
    • 株式会社復刊ドットコム(書籍復刊ポータルサイトの運営・出版。2009年4月グループ化。)
    • 株式会社ネコ・パブリッシング(出版、オンラインショップの運営、小売・飲食店の運営。2010年12月グループ化。)
      • 株式会社C-パブリッシングサービス(徳間書店とネコ・パブリッシングの共同出資会社)
    • 株式会社CCCメディアハウス(出版社。2014年、阪急コミュニケーションズより事業譲渡。)
    • 株式会社美術出版社(出版社。2015年5月グループ化。)
    • 光村推古書院株式会社(出版社。2016年グループ化。)
    • 株式会社徳間書店(出版社。2017年3月グループ化)
    • C&Iエンタテインメント株式会社(映像の企画・制作及びクリエイターのエージェント業務)
    • 株式会社ディスク・ロード(受注生産方式によるDVD製造)
    • 株式会社PROOF(キャラクター商品の制作)
    • カルチュア・ネクスト・プロダクション株式会社(U-NEXT、マイシアターD.D.と共同出資。)
  • CCCマーケティング株式会社(CCCのデータベース・マーケティング事業 )
  • 株式会社CCCフォトライフラボ(CCCの写真事業持株会社、旧フォトライフ研究所。)
    • しまうまプリントシステム株式会社(ネットプリント事業、2012年11月グループ化。)
    • 株式会社フォトクリエイト(インターネット写真サービス事業、フォトクラウド事業、広告・マーケティング支援事業。2016年11月完全子会社化。)
  • 株式会社CCCカーライフラボ(自動車関連書籍の編集・出版、自動車関連市場リサーチ)
  • デジタルハリウッド株式会社(デジタルコンテンツのクリエイター育成養成スクール運営、デジタルハリウッド大学・デジタルハリウッド大学大学院の運営、法人向けビジネスコンサルティング。)
  • 株式会社アーク・スリー・インターナショナル(旅行代理店業、保険代理店業、不動産業)
  • CCCローカル株式会社(地域情報サービスT-STATIONの運営。)
  • CCC AIR株式会社(物販商品の流通および販売・映像配信サービス)
  • CCCフロンティア株式会社(旧エム・フロンティア。スマートフォンアクセサリー専門店の運営。2014年12月グループ化。)
    • CCCフロンティアデザイン株式会社(デザイン事業)
    • CCCフロンティアラボ株式会社(ソフトウェア開発事業、コンテンツサービス事業)
  • 株式会社タイムマシン(ポータブル・オーディオ事業)
    • 株式会社TMネットワーク(イベント事業・海外クラウドファンディング代行事業)
  • 株式会社イオシス(中古パソコンや白ロムの買取・販売。2014年12月グループ化。)
  • 株式会社SKIYAKI(ファンクラブサイト制作運営、EC、電子チケットサービス)
    • 株式会社ロックガレージ(G TRAVELの運営)
  • 株式会社つみき(映画レビューアプリ「Filmarks」、Webマガジン「FILMAGA」の運営)
  • 株式会社ワク井商会(ロールス・ロイスやベントレーなどのクラシックカーの輸入車販売)
  • ジェイ・ティー・キュー株式会社(空間プロデュース)
  • 株式会社ニューアートディフュージョン(アートショップ「NADiff(ナディッフ)」の運営)
  • 株式会社CSマーケティング(ソケッツとの合弁会社)
  • トーンモバイル株式会社(仮想移動体通信事業者(MVNO)として「TONE」を提供。フリービット株式会社との合弁会社。)
  • 株式会社progetto81(安田造船所との合弁会社)
  • T-KIDS株式会社(T-KIDSシェアスクールの企画・運営。Mistletoe株式会社との共同出資会社)

持分法適用会社[編集]

フランチャイジー[編集]

TSUTAYAはフランチャイジー店が全店舗の9割程度を占めている。そのフランチャイジーでも多店舗展開する企業の一部を列挙する。

日本出版販売の連結子会社。CCCの持分法適用会社。愛知県12店舗(うち名古屋市4店舗)、三重県6店舗、岐阜県2店舗で計20店舗を展開。2015年11月に全店舗フランチャイズ加盟完了。
CCCと日本出版販売の持分法適用会社。愛知県を基盤とし、千葉県、静岡県、埼玉県、神奈川県、岐阜県にTSUTAYA BOOKS・TSUTAYA RECORDS・TSUTAYAレンタル加盟店舗を展開。
  • 株式会社ティーアンドティー(旧デンコードーエンタテインメント)
宮城県名取市のTSUTAYA仙台南店の建物内に本社を置くTSUTAYAWonderGooのフランチャイズ加盟会社。CCCの持分法適用会社。青森県、秋田県、山形県、宮城県、北海道で15店舗[3]を展開。2014年にケーズホールディングス傘下のデンコードーの連結子会社から独立。
ワンダーコーポレーション連結子会社。CCCの持分法適用会社。かつて業界3位(2004年度)のレンタル店チェーン「サンホームビデオ」を運営していたが、2005年にFC加盟。元々は小野グループだった。
安全商事の関連会社。CCCの持分法適用会社。茨城県15店舗、福島県4店舗、埼玉県3店舗、千葉県1店舗でTSUTAYA BOOKS・TSUTAYAレンタル加盟店舗を展開。
フジの連結子会社。CCCの持分法適用会社。愛媛県17店舗、広島県8店舗、高知県5店舗、徳島県3店舗、山口県3店舗、香川県1店舗を展開。高知県のみ店舗名に「蔦屋書店」を使用。かつて親会社のフジが「メディアシティ バッハ」・「バッハ書店」を展開。2007年9月にフランチャイズ契約、バッハ店舗はTSUTAYAへの切り替えられた。フジのポイントカード「エフカ」も使用できるがTポイントとの併用は不可。
  • 株式会社MIDORI
CCCの持分法適用会社。福島県にて6店舗を展開。
  • 株式会社RTE
株式会社江崎の関連会社。CCCの持分法適用会社。鹿児島県と熊本県で店舗でTSUTAYAを展開。
  • 株式会社大誠堂
大阪府で店舗を展開。CCCの持分法適用会社。
  • 株式会社T-Fellows
大阪府と奈良県に店舗を展開。TSUTAYAの持分法適用会社。
  • ENN株式会社
神奈川県にて8店舗を展開。TSUTAYAの持分法適用会社。
新潟県24店舗、長野県13店舗、東京都12店舗、神奈川県6店舗、群馬県6店舗、埼玉県6店舗、千葉県1店舗、茨城県1店舗、宮城県1店舗にて蔦屋書店(TSUTAYA)を展開。
  • ブラス株式会社
日本出版販売の連結子会社。ブラスメディアコーポレーションを存続会社としてすばる、MeLTSを吸収合併。千葉県22店舗、埼玉県21店舗、東京都8店舗、神奈川県4店舗を展開(内2店舗の店名は多田屋 佐原店と幕張 蔦屋書店)。
WonderGOOと併設する形で39店舗を展開。TSUTAYAレンタルのみ加盟。
新潟県に28店舗、長野県に1店舗で「HIRASEI遊TSUTAYA」を展開(3店舗内にHIRASEI遊蔦屋書店を併設)。 TSUTAYA BOOKS非加盟店。
オークワグループ。和歌山県12店舗、三重県4店舗、奈良県3店舗、兵庫県3店舗、大阪府2店舗で「TSUTAYA WAY」を展開。
  • ビッグワンホールディングス
子会社のビッグワンと鷗文社が栃木県に12店舗、東京都に7店舗、神奈川県に2店舗、埼玉県に3店舗を展開。
  • ダイレクトショップ
平和堂グループ。滋賀県に8店舗、京都府に11店舗、岐阜県に2店舗、石川県に1店舗を展開。
  • うさぎや
栃木県に10店舗、埼玉県に5店舗、宮城県に2店舗を展開。
富山県に8店舗、石川県に5店舗、埼玉県に4店舗を展開。トーハンとCCCも出資。
  • ウイル
愛媛県松山市の一部と高知県にて17店舗を展開。サニーマートグループ。グループ内でスリーエフのフランチャイズ店舗を展開しているため、Tポイント開始当初はスリーエフと四国地方で直接競合するローソンがTポイント加盟店であった事から、同社の発行する会員証「TSUTAYA WILLカード」ではTポイント付与の対象外であった。後にスリーエフもTポイント加盟店となった事から、現在はTポイント対象の会員証と、Tポイント対象外のサニーマートグループ「ハーティーポイント」が付与される会員証との2種類の会員証を発行している[54]。高知県内の店舗で借りたレンタル商品を同一県内の他の店舗やサニーマート・スリーエフの店舗内にある返却BOXに返却可能。
  • ニッケアウデオSAD
日本毛織の子会社。神奈川県に12店舗、東京都に4店舗、大阪府にTSUTAYA BOOK STORE 1店舗を展開。
  • レオクラブインターナショナル
リオン・ドールコーポレーションの関連会社。 親会社であるスーパーマーケット 福島新潟栃木のリオン・ドールの店舗の一部に併設して16店舗を展開(フランチャイズ展開初期 - 中期のころは「レオクラブ」と冠していた)。
富山県8店舗とグループの金澤文苑堂が石川県4店舗、愛知県1店舗、計13店舗を展開。
静岡県に9店舗、神奈川県に4店舗を展開。
  • ビコムキタムラ
キタムラグループ。福岡県に5店舗、大分県に6店舗、宮崎県に2店舗を展開。かつてレンタル店チェーン「BOM」を運営していたが、2005年にFC加盟。
  • 東食品株式会社
東京都に6店舗、神奈川県に3店舗、千葉県に2店舗を展開。
  • 小浦石油
関連会社のコーワ商事と大阪府に8店舗、兵庫県に2店舗、神奈川県に1店舗を展開。
鹿児島県に10店舗、宮崎県に1店舗を展開。
  • 株式会社アクト・ティ
東京都で10店舗を展開。
宮城県仙台市に本社を置く企業。宮城県に7店舗、岩手県に2店舗を展開。
  • ティー・エス・ケー
大阪府に5店舗、京都府に2店舗、兵庫県に1店舗、滋賀県に1店舗を展開。
  • 株式会社モラブス
広島県東部および岡山県西部で9店舗を展開[55]
神奈川県に6店舗を展開。
神奈川県にて8店舗を展開。
  • シナノ・グループ
長野県5店舗、神奈川県2店舗、東京都1店舗を展開。
  • フカツ
愛知県に8店舗を展開。
  • プレシード・パートナーズ
東京都に4店舗、神奈川県に1店舗、京都府に1店舗、奈良県に1店舗、兵庫県に1店舗を展開。CCCの元・持分法適用会社。
  • 兼松コミュニケーションズ
山梨県に3店舗、東京都に2店舗、神奈川県に1店舗、愛知県に1店舗を展開。
  • フェイスコーポレーション
岡山県に6店舗、兵庫県に1店舗を展開。
愛媛県に6店舗、香川県に1店舗を展開。
  • ヴィアン
丸仁ホールディングスの子会社。沖縄県に4店舗、埼玉県に1店舗、千葉県に1店舗、東京都に1店舗を展開。
北海道に6店舗を展開。
秋田県に6店舗を展開。TSUTAYA BOOKS非加盟店。
  • COCOアドバンス
長崎県に6店舗を展開。長崎バスグループ。2014年12月1日に松早商事のフランチャイズ事業部門を事業譲受。2016年4月1日に、店舗の名称をこれまでの「TSUTAYAスペース・エム」から「TSUTAYAココアドバンス」に変更[注 7]。松早商事は「マツハヤ・スペース・エム」のブランドで展開していた店舗を、TSUTAYAのFC店に転換していた。
鹿児島県宮崎県熊本県で書店「ブックスミスミ」と併設する形で6店舗を展開。TSUTAYA BOOKS非加盟店。
岐阜オーキッドパーク店など愛知県、岐阜県でSUTAYA店舗と広島県にてエディオン蔦屋家電を展開。かつてデオデオもダイイチ時代に広島本店隣に「TSUTAYAダイイチソフトシティ」を経営していた。
  • ヤマト屋書店
宮城県にてTSUTAYA BOOKS5店舗を展開。
  • ミツハシ
静岡県に5店舗を展開。
  • 株式会社MS&C
兵庫県にて5店舗を展開。
  • 大野石油店
広島県にて5店舗を展開。
日本出版販売の連結子会社。福岡県、佐賀県にて5店舗を展開。
山口県にて5店舗を展開。レンタル店チェーン「アップルクラブ」を展開していたものをTSUTAYAのFC店に転換した。主業はPonta陣営である昭和シェル石油特約店として石油製品販売及びガソリンスタンドを経営。
長崎県に4店舗(内1店舗は「TSUTAYA BOOK STORE」)、佐賀県1店舗を展開。
  • 株式会社PLACE
株式会社サナスの子会社。 鹿児島県鹿児島市内5店舗を展開している。
  • 吉田石油
茨城県2店舗、千葉県2店舗を展開。
  • エイアンドシー
山形県に4店舗を展開。
千葉県に3店舗、東京都葛飾区に1店舗を展開。
東京都に3店舗、神奈川県川崎市に1店舗を展開。
神奈川県に4店舗を展開。
長野県に4店舗を展開。
岡山県に4店舗を展開。
広島県でTSUTAYA3店舗とTSUTAYA ecobooks1店舗を展開している。
南海電気鉄道の子会社。徳島県に4店舗を展開。
  • エルジオ
香川県に4店舗を展開。
  • ひぐち
長崎県に「TSUTAYA遊ING」の名称で4店舗を展開。長らく「遊ING(ゆうイング)」のブランドで長崎県と熊本県に店舗を展開していたが、長崎県内の店舗をTSUTAYAのFC店に転換した[注 8]
  • 株式会社キタムラ
TSUTAYA AVIX福知山店など3店舗を運営。カメラのキタムラを運営する同名の会社とは関係がない。
福井県に3店舗を展開。
  • タカダ
沖縄県にある自動車学校、スポーツクラブ、ホテル、不動産などを経営する企業で、沖縄県那覇市に3店舗を展開。
島根県の今井書店内にてTSUTAYAレンタル3店舗を展開。
漫画家島本和彦が執筆業の傍らTSUTAYA札幌インター店とTSUTAYAサーモンパーク店を経営[57][58]
愛知県にTSUTAYA稲沢店とTSUTAYA上小田井店を運営。
  • トイボックス
鳥取県米子市にTSUTAYA角盤町店とTSUTAYA弓ヶ浜店を運営。
佐賀県でTSUTAYA武雄店とTSUTAYA鳥栖店を運営。
  • 西鉄ストア
西日本鉄道の連結子会社。福岡県でTSUTAYAスピナ到津店を運営。
  • 自由書房
岐阜県でファミリークラブ鷺山店を運営。

創業家の資産管理会社[編集]

  • 株式会社ソウ・ツー - 創業者の近親者が議決権の100%を所有する関係会社。CCC代表取締役副社長COOの武田宣が代表取締役会長を兼任。CCCの株主で非常勤取締役の増田宗禄が代表取締役社長CEOを兼任。不動産事業、店舗事業、ライフスタイル事業、T-SITE及び蔦屋書店開発企画支援事業、その他有価証券の保有及び運用を行う。
    • スパイラルスター・グローバル・パートナーズ株式会社 - 不動産事業
    • 株式会社M・サポート - 不動産事業
    • 株式会社ESCom(旧株式会社トリプロ)
      • 株式会社トリプロ・プラス
      • 株式会社フードネットジャパン
      • スパイラルスター株式会社 - ファミリーマートのフランチャイジー
      • 株式会社ソウ・ツー・プラス - ファミリーマートのフランチャイジー
    • 株式会社ぷん楽
    • 株式会社米花
    • 株式会社スシ・プロ
    • 株式会社Orgoglio
    • M&Sホールディングス株式会社
      • 株式会社メディカルスタイルコミニュケーションズ
      • 株式会社マーベリックス
      • 株式会社ネオメディック
      • 株式会社M2
      • 株式会社TAKAKOスタイル
    • 株式会社カラーズ(Color Zoo)
      • 株式会社ベックジャパン
      • 株式会社カラーズ・エデュケーション
      • 株式会社R2
      • 株式会社カラーズ・プロダクツ
    • OGSホールディングス株式会社
      • 株式会社オギヤマサイクル
      • 株式会社モトベロ
      • 株式会社モトベロ・プラス
    • 株式会社代官山ゴルフ倶楽部
    • カムイ・キャピタル株式会社
  • マスダアンドパートナーズ株式会社(旧株式会社ソウ・ツー) - 創業者の個人資産管理会社。

かつてグループだった企業[編集]

  • デジタルハリウッド・エンタテインメント(DHE株式会社)
2008年12月にミツイワ株式会社の子会社化。
2009年5月にイマジカホールディングスの子会社化。
  • 株式会社エスクァイアマガジンジャパン
2009年廃業。「エスクァイア日本版」を発行。
  • 株式会社TSUTAYA GALAPAGOS(株式会社GALAPAGOS NETWORKS)
2011年9月シャープとの合弁会社解消。
2013年7月にキトプランニングと中村利江に株式を譲渡。
  • 株式会社ウィルウェイ
かつてブックマーケット吹田店などを運営。
  • 株式会社エム・フィールド
2016年4月櫻井徹に株式を譲渡。

その他[編集]

  • 娯楽ソフトを扱うレンタル企業の中では、日本でトップのシェアを占めている。
  • 直営店舗とチェーン店舗、各地域ごとに料金体系・品揃え・サービス内容(格安レンタルイベント期間など)は大きく異なる。
  • 各店舗では、店頭にない作品をリクエストすることができる端末を備えている(一部店舗を除く)。
  • フリーペーパーとして「TSUTAYA CLUB MAGAZINE」と「VA」の2種類を発行している。
  • 2010年7月23日から、TSUTAYA全店のDVDレンタル売場にて「TSUTAYA発掘良品〜100人の映画通が選んだ本当に面白い映画〜」というコーナーを展開し始めた(なお、「100人の映画通」が誰を指しているのかは公表されておらず、自社の社員がポータブルプレイヤーを使い、仕事机の上で選定している場面が民放のテレビ番組で放送されたことがある)。
  • 2007年7月5日8月31日プレイステーション3専用ソフト『ぼくのなつやすみ3 -北国編- 小さなボクの大草原』用に、PLAYSTATION Storeにて「TSUTAYA・ロゴ入りオリジナルT-シャツ」を無料配信。

関連項目[編集]

江戸時代浮世絵の版元。写楽歌麿を送り出した。TSUTAYAという名前は、蔦屋重三郎にあやかり「現代の蔦屋になる」という意志を込めたことと、かつてCCC創業者の祖父が「蔦屋」の屋号を使っていたことに由来する。
かつてのカルチュア・パブリッシャーのゲームソフト部門。後に同部門スタッフが独立・転籍、ゲームソフト会社のディースリー・パブリッシャー(現:ディースリー・パブリッシャー)が設立された。現在は遊技機パチスロ)大手・フィールズ傘下を経て、バンダイナムコゲームス傘下の中間持株会社ディースリー(フィールズ傘下になる前の2002年よりJASDAQに上場していたが、バンダイナムコゲームスによるTOB成立・完全子会社化にともない2009年7月に上場廃止)の事業子会社となっている。
CCCが設立時の主要株主の1者であった。
CMのナレーションを担当。
2012年1月1日から2013年3月31日まで番組スポンサーを務めた。番組上の提供クレジットは代官山T-SITEの「代官山蔦屋書店」。
TBSラジオで放送されている一社提供番組(2016年7月1日放送分より提供取り止め)。
TBSテレビで番組スポンサーについていた番組。
佐賀県武雄市長在任中に、CCCを指定管理者とする武雄市図書館・歴史資料館の業務委託を推進。佐賀県知事選挙で落選後、CCC モバイル株式会社 100%出資のふるさとスマホ株式会社代表取締役社長に就任。
蔦屋書店を展開する際のモデルにしたとされている。

脚注[編集]

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注釈[編集]

  1. ^ ただし現在も、一部の最初期からのフランチャイズ店舗名、「代官山 蔦屋書店」のように店舗コンセプトに合わせたブランド名として「蔦屋書店」等の名称が使用されている。
  2. ^ TSUTAYAレンタル加盟店で販売本取扱い店舗の今井書店はある
  3. ^ 数年後、枚方市駅周辺を数回移転した後、2007年この建物を改築した枚方デパートメントビルの2F・3FにTSUTAYA枚方駅前本店(レンタル館)として再入居する。しかし、2016年5月16日枚方T-SITE開業により、レンタル部門・コミックを除く物販部門を同地へ移転、店名を「枚方 蔦屋書店」と改める。コミックは旧物販館建物で暫く販売してたが2017年枚方T-SITE ANNEXⅠへ移転。
  4. ^ 2011年冬からのキャンペーン「OTONA TSUTAYA」のフラッグ・ショップ的な存在でもある。
  5. ^ 後に指摘部分を改善し再開。
  6. ^ これに伴い、Tポイント・Tカードの公式サイトとして親しまれてきた従来のTサイトは『Tサイト[Tポイント/Tカード]』にサイト名を改称された。
  7. ^ 名称変更と同時に城栄店がCOCOアドバンスの店舗ではなくなり、代わりに諫早店がCOCOアドバンスの店舗となった。
  8. ^ 当初TSUTAYAに転換しなかった長崎市の城山店と、最後までTSUTAYAに転換しなかった熊本市の浜線店は、それぞれ近くに既存のTSUTAYA店舗がある。

出典[編集]

  1. ^ ツタヤ、書籍販売で首位 最大手紀伊國屋を抜く 朝日新聞 2013年1月17日
  2. ^ “店舗検索 販売本”. http://store-tsutaya.tsite.jp/storelocator/result_sv.html?kkw007=111 2017年3月28日閲覧。 
  3. ^ “TSUTAYA書籍・雑誌の年間販売総額が過去最高1,308億円を達成”. (2017年2月3日). http://www.ccc.co.jp/news/2016/20160203_005187.html 2017年3月28日閲覧。 
  4. ^ 日経MJ 第30回サービス業調査 日経流通新聞 2012年11月7日
  5. ^ “店舗検索 レンタルDVD”. http://store-tsutaya.tsite.jp/storelocator/result_sv.html?kkw002=111 2017年3月28日閲覧。 
  6. ^ “店舗検索 レンタルCD”. http://store-tsutaya.tsite.jp/storelocator/result_sv.html?kkw003=111 2017年3月28日閲覧。 
  7. ^ “店舗検索 レンタルコミック”. http://store-tsutaya.tsite.jp/storelocator/result_sv.html?kkw004=111 2017年3月28日閲覧。 
  8. ^ “店舗検索 販売DVD”. http://store-tsutaya.tsite.jp/storelocator/result_sv.html?kkw005=111 2017年3月28日閲覧。 
  9. ^ “店舗検索 販売CD”. http://store-tsutaya.tsite.jp/storelocator/result_sv.html?kkw006=111 2017年3月28日閲覧。 
  10. ^ “ ゲームソフト販売の「Game TSUTAYA」のフランチャイズ展開開始”. http://www.ccc.co.jp/showcase/sc_004049.html?cat=tsutaya 2017年3月28日閲覧。 
  11. ^ “中古本買取・販売 「ecobooks」1号店を横浜・みなとみらいに9月24日オープン。”. (2010年2月24日). http://www.ccc.co.jp/news/2010/20100924_002426.html 2017年3月28日閲覧。 
  12. ^ “Tのスマホ"TONE"を5月5日より始動”. (2015年4月30日). http://www.ccc.co.jp/news/2015/20150430_004748.html 2017年3月28日閲覧。 
  13. ^ “商物流機能統合・Tポイントサービス統合など「TSUTAYA オンラインショッピング」としてリニューアル”. (2008年11月12日). http://www.ccc.co.jp/news/2008/20081112_001555.html 2017年5月28日閲覧。 
  14. ^ TSUTAYAディスカス会員数推移” (日本語). 2010年9月21日閲覧。
  15. ^ “Tカードがそのまま電子マネーに!ドラッグユタカ、11月25日より「Tマネー」をスタート”. (2014年11月19日). http://www.ccc.co.jp/news/2014/20141119_004651.html 2017年3月23日閲覧。 
  16. ^ “Tマネーギフトカード』が登場!第一弾、4月16日より全国のTSUTAYAで販売開始”. (2015年4月16日). http://www.ccc.co.jp/news/2015/20150416_004742.html 2017年3月23日閲覧。 
  17. ^ “「ツタヤ」図書館、神奈川・海老名にも 全国2例目”. (2013年11月21日). http://www.asahi.com/articles/TKY201311210272.html 2013年12月8日閲覧。 
  18. ^ a b c d 武雄市の「ツタヤ図書館」を訪問 埼玉県のラーメンガイドなど謎の選書週プレNEWS、2015年9月7日
  19. ^ “<ツタヤ図書館>中心街への求心力期待”. 河北新報. (2015年11月8日). http://www.kahoku.co.jp/tohokunews/201511/20151108_13010.html 2015年11月28日閲覧。 
  20. ^ 海老名市立図書館、選書やり直しへ 武雄市図書館問題が「飛び火」
  21. ^ 「ツタヤ」管理の図書館に「女性を不愉快にさせる本」 蔵書にタイ風俗店ガイド 神奈川・海老名図書館
  22. ^ 大批判の渦中、ツタヤ図書館が身内の中古書店から“無用の100円本”を大量購入
  23. ^ 「ツタヤ図書館」反対多数=愛知・小牧で住民投票
  24. ^ “「ツタヤ図書館」計画白紙に 愛知・小牧、市民と再協議”. 朝日新聞. (2015年10月20日). http://www.asahi.com/articles/ASHBN566BHBNOIPE01D.html 2015年10月20日閲覧。 
  25. ^ TSUTAYA、7月19日から全国1,339店舗でBlu-rayレンタル開始 - AV watch 2008年7月15日
  26. ^ 当社のグループ内組織再編(子会社間の吸収合併、会社分割、事業譲渡に伴う子会社の解散及び子会社の商号変更等)のお知らせ (PDF)” (日本語). 2009年5月9日閲覧。
  27. ^ 読売新聞2009年6月23日[リンク切れ]
  28. ^ 連結子会社の吸収合併に関するお知らせ (PDF)” (日本語). 2009年8月24日閲覧。
  29. ^ 株式会社すみやの完全子会社化に関する株式交換契約締結について - ニュースリリース 2009年11月5日 (PDF)
  30. ^ 当社のCCRE株式会社への出資状況について - ニュースリリース 2010年3月3日
  31. ^ LPGA公認ツアーを鹿児島高牧CCで初開催!「Tポイントレディス ゴルフトーナメント」 - ニュースリリース 2010年3月8日
  32. ^ 株式会社すみやの全部の事業の譲受けに関するお知らせ (PDF) - ニュースリリース 2010年3月10日
  33. ^ 親会社、親会社以外の支配株主及び主要株主である筆頭株主の異動に関するお知らせ (PDF) - ニュースリリース 2011年3月23日
  34. ^ ツタヤ:盗品買い取りで行政処分へ 東京の1店舗 毎日新聞 2011年11月24日
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  38. ^ TSUTAYA、台湾・台北市内に初出店〜台湾CMCグループとの国際的なエンタテインメント事業に関する戦略的提携の一環として「亞藝影音」がFC加盟、12月27日に民権店オープン - ニュースリリース 2012年12月26日
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外部リンク[編集]