東日本旅客鉄道

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東日本旅客鉄道株式会社
East Japan Railway Company
JR logo (east).svg
JR East main office.jpg
JR東日本本社ビル(東京都渋谷区)
種類 株式会社
市場情報
東証1部 9020 1993年10月26日上場
大証1部(廃止) 9020 1993年10月26日 - 2013年7月12日
名証1部 9020 1993年10月26日上場
略称 JR東日本、JR東、JR-East、JRE
本社所在地 日本の旗 日本
郵便番号:151-8578
東京都渋谷区代々木二丁目2番2号
JR東日本本社ビル
設立 1987年(昭和62年)4月1日
業種 陸運業
事業内容 旅客鉄道事業
貨物鉄道事業
旅客自動車運送事業 他
代表者 代表取締役社長 冨田哲郎
資本金 2,000億円
発行済株式総数 3億9600万株
売上高 連結:2兆6,718億円
単独:1兆9,108億円
2013年3月期)
営業利益 連結:3,975億円
単独:3,228億円
(2013年3月期)
純資産 連結:2兆0,481億円
単独:1兆7,229億円
(2013年3月31日現在)
総資産 連結:7兆2,232億円
単独:6兆7,421億円
(2013年3月31日現在)
従業員数 単独:51,155名
連結:73,017名
(2013年3月末現在)
決算期 3月31日
主要株主 日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社信託口 4.86%
日本マスタートラスト信託銀行株式会社信託口 4.11%
JR東日本社員持株会 3.33%
(株)三菱東京UFJ銀行 3.16%
(株)三井住友銀行 2.66%
(2013年3月31日現在)
主要子会社 (株)総合車両製作所100%
ジェイアールバス関東(株) 100%
東京モノレール(株) 79.0%
(株)JR東日本リテールネット 100%
(株)ジェイアール東日本企画 100%
(株)日本レストランエンタプライズ 100%
(株)ルミネ 95.1%
関係する人物 松田昌士
山之内秀一郎
外部リンク http://www.jreast.co.jp/
特記事項:上記経営指標は2013年度有価証券報告書より転載[1]
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東日本旅客鉄道株式会社(ひがしにほんりょかくてつどう、: East Japan Railway Company[注 1]。は、1987年4月1日に、日本国有鉄道(国鉄)から鉄道事業を引き継いだ旅客鉄道会社の一つ。東北地方全域(青森県の一部を除く)、関東地方全域(神奈川県の一部を除く)、新潟県の大部分、山梨県長野県のそれぞれ約半分、静岡県の一部地域を営業区域とし、JRグループの中で最も企業規模が大きい。本社は東京都渋谷区東証一部上場。通称はJR東日本(ジェイアールひがしにほん)。英語略称はJR Eastコーポレートカラー色。取締役会長清野智、取締役副会長は小縣方樹、代表取締役社長冨田哲郎社歌は「明け行く空に」。

概況[編集]

日本人口の3割強が住む大都市圏東京圏に多くの路線を持ち、東京圏の通勤輸送を主力とする。1日の平均輸送人員は約1,659万人(2010年度実績)、年間の売り上げは2兆7000億円近く(連結)にも上り、そのうち1兆1153億円が関東圏[注 2]の通勤・通学路線の運輸収入、4909億円が新幹線の運輸収入である(2007年度)。2014年4月1日現在の路線の営業キロは計7474.2km[2]で、JRグループ各社の中で営業路線は最長である。また、2013年4月1日現在の社員数は、59,370人[3]でJRグループの中では最も多い。

2000年代後半における事業の柱は以下の3つである[4]

  • 鉄道事業
  • 生活サービス事業 - エキュートDilaといった駅構内(改札内外)の商業施設や、不動産業など。
  • Suica事業 - 交通系ICカードSuica」を電子マネー化し、これを媒介とした他業種との連携など。これによって手数料の徴収や、クレジットカードとの提携によるSuicaの使用機会の拡大が見込め、Suicaの利用機会が駅(定期券として利用)という限られた範囲から小売店などへ広がることになる[4]

クレジットカードについては、2010年1月31日まで自社で直接、クレジットカードビューカード」を発行していた。このため、JR東日本自体が貸金業登録をしている(関東財務局長(5)第00945号)。

大船渡線気仙沼線BRT事業ではJR東日本が事業主体となり、運行に関する業務を地元のバス事業者に委託する形で運営している。JR東日本が乗合バスを運行する事業者となったのは1988年にジェイアールバス関東ジェイアールバス東北にバス事業を分離して以来である。

本社・支社等[編集]

東日本旅客鉄道の位置
水戸
仙台
盛岡
秋田
新潟
長野
JR東日本 Red pog.svg 本社 Blue pog.svg 支社

本社[編集]

支社[編集]

付属機関[編集]

なお、ニューヨーク・パリ事務所は日本国有鉄道の日本国外事務所を承継したものである。

自社発電設備[編集]

川崎火力発電所 小千谷発電所(右)と新小千谷発電所(左)
川崎火力発電所
小千谷発電所(右)と新小千谷発電所(左)

国鉄時代、首都圏の路線へ電力供給をするため川崎市川崎区に建設した川崎火力発電所および小千谷市周辺にある信濃川発電所信濃川中流に設置された宮中ダムから取水して)を所有し利用しているため、東京電力からの電力供給が停止したとしても他の鉄道事業者のように運行停止などの影響をほとんど受けない。実際に、2006年8月14日に発生した首都圏大規模停電の際にも、京葉線の一部区間などを除いてほとんど影響はなかった。

ただし、2004年10月23日に発生した新潟県中越地震では小千谷市の水力発電所が破損し、自社発電の供給能力では電力を賄いきれなくなった。そのため東京電力から電力を購入したり、他発電所の発電量を増やしたりして対応していたが、2006年春には復旧工事が終了し全面的に稼動を再開した。だが、水利権乱用の不祥事により宮中ダムの使用停止処分となったため、電力不足対策として傘下の火力発電所の増強と東京電力の購入量の増加で補う方針となった。信濃川発電所の稼動は2010年6月10日より再開されている。[5][6]

2011年3月11日に起きた東北地方太平洋沖地震東日本大震災)の影響で、東京電力の福島県にある福島第一原子力発電所福島第二原子力発電所などが停止して電力不足になり輪番停電(計画停電)が実施された。その際、十日町市長の提案と国土交通省の指示により信濃川発電所の取水量を増して発電量を増やし、東京電力へ電力の融通[7]を行った。また、JR東日本も節電のために駅での照明の減灯や電車の運行本数を減らすなどした。

歴代社長[編集]

歴代の東日本旅客鉄道社長
代数 氏名 在任期間 出身校
初代 住田正二 1987年 - 1993年 東京大学法学部
第2代 松田昌士 1993年 - 2000年 北海道大学大学院法学研究科
第3代 大塚陸毅 2000年 - 2006年 東京大学法学部
第4代 清野智 2006年 - 2012年 東北大学法学部
第5代 冨田哲郎 2012年 - 東京大学法学部

歴史[編集]

今後の予定[編集]

  • 2015年(平成27年)3月:北陸新幹線 長野駅 - 上越妙高駅 - 金沢駅間が延伸開業(予定)、うち長野駅 - 上越妙高駅間をJR東日本が経営。信越本線の長野駅 - 直江津間を経営分離し、長野駅 - 妙高高原駅間をしなの鉄道に、妙高高原駅 - 直江津駅間をえちごトキめき鉄道に転換(予定)。

運転事故と輸送障害[編集]

国土交通省の調査によると、在来線部分における平成20年度(2008年度)の走行距離百万kmあたりの運転事故、輸送障害の発生件数は、それぞれ0.60件、4.96件(うち部内原因によるもの1.40件)であった。 一方同年度のJR鉄道事業者の平均値はそれぞれ0.60件、4.92件(うち部内原因によるもの1.45件)であった。平成14 - 19年度についても同様の傾向が見られることから、JR東日本では運転事故の発生頻度は高くないものの、輸送障害の発生頻度がやや高いといえる(部内原因はやや低い)。また首都圏での大規模な輸送障害に際しては、JR東日本は、国土交通省や同省鉄道局長などによる業務改善命令や警告を度々受けていた。

これに対し、平成18年度(2006年度)首都圏輸送障害低減に向けた対策の強化に関する公式発表 (PDF) において設備・車両の改良や新車の導入などに総額3,000億円の投資を行い輸送障害の低減を目指すことを表明し、2009年度からの第5次安全5ヵ年計画「安全ビジョン2013」において、2009年度から2013年度の5年間で総額約7,500億円の安全投資を行うことを計画している[9]と表明している。

平成18年度(2006年度)においては、部内原因による輸送障害が2.41件から1.93件へ減少した。平成19年度(2007年度)においては1.70件、平成20年度(2008年度)においては1.40件と減少傾向にはある。

また、最近は人身事故対策として、JR東日本では550億円をかけて山手線にホームドア設置やホーム端に精神を落ち着かせる効果があると言われる青色照明の導入、「いのちの電話」などを紹介したパンフレットを制作し、駅に置いているが、根本的な対策にはなっていない。

業務改善命令・警告[編集]

最新1年度分については、「2010年度版 安全報告書」中、JR東日本の安全の現状 (PDF) を参照されたい。 また、過去2年間の業務改善命令・警告については国土交通省国土交通省ネガティブ情報等検索システム<鉄道事業者>」を参照されたい。

  • 工事の実施方法に関する事業改善の命令―国土交通大臣、平成15年(2003年)12月19日
    • 中央線高架切換工事における輸送障害(9月28日)、京浜東北線軌道工事における輸送障害(10月6日)に対応したもの
  • 鉄道輸送の安全確保について(警告)―国土交通省鉄道局長、平成17年(2005年)12月26日
    • 羽越線の脱線死亡事故に対応したもの
  • 鉄道の安全・安定輸送の確保について(警告) ―国土交通省鉄道局長、平成18年(2006年)4月25日
    • 山手線軌道下工事に伴う輸送障害(2月20日、4月24日)に対応したもの
  • 鉄道の安全・安定輸送の確保について(警告) ―関東運輸局鉄道部長、平成18年(2006年)7月19日
    • 山手貨物線(埼京線)線路陥没による輸送障害(7月18日)に対応したもの
  • 京浜東北線及び山手線の輸送障害について(警告)―関東運輸局鉄道部長、平成19年(2007年)3月6日
    • 田町駅構内の信号保安設備の不具合による輸送障害(3月5 - 6日)に対応したもの
  • 東北線の輸送障害について(警告) ―関東運輸局長、平成19年(2007年)6月22日
    • 東北線大宮駅 - さいたま新都心駅間の架線断線による輸送障害(6月22日)に対応したもの
  • 鉄道の安全輸送の確保について―関東運輸局鉄道部長、平成20年(2008年)2月25日
    • 東北線尾久駅構内における列車脱線事故(2月23日)に対応したもの
  • 鉄道の安全・安定輸送の確保について(警告) ―関東運輸局長、平成20年(2008年)4月10日
    • 国分寺変電所火災による中央線の輸送障害(4月10日)に対応したもの
  • 警告書 ―東北運輸局鉄道部長、平成20年(2008年)6月6日
    • 大船渡線における列車と運搬用手押し車との衝突とそれに伴う輸送障害(6月6日)に対応したもの
  • 鉄道の輸送障害について―関東運輸局長、平成20年(2008年)9月18日
    • 信号トラブルによる中央線の輸送障害(9月17日)、我孫子駅構内の架線切断による輸送障害(9月18日)に対応したもの
  • 新幹線の輸送障害について(警告) ―関東運輸局長、平成20年(2008年)9月28日
    • 東北新幹線東京駅 - 大宮駅間の信号トラブルによる東北・上越・長野新幹線の輸送障害(9月28日)に対応したもの
  • 新幹線の輸送障害について(警告)―関東運輸局長、平成20年(2008年)12月30日
    • 新幹線総合システムのトラブルによる東北・上越・長野新幹線の輸送障害(12月29日)に対応したもの
  • 鉄道の安全・安定輸送の確保について(警告)―関東運輸局鉄道部長、平成21年(2009年)7月31日
    • 変電施設の火災に伴う京葉線の輸送障害(7月30日)に対応したもの

対策に関する公式発表[編集]

最新1年度分については、「2010年度版 安全報告書」中、JR東日本の安全の現状 (PDF) を、過去の概略については、「社会環境報告書」を参照されたい。

路線[編集]

東京周辺の路線網

青森県海峡線を除く)、岩手県宮城県秋田県山形県福島県茨城県千葉県栃木県群馬県埼玉県東京都神奈川県御殿場線を除く)、新潟県北陸本線大糸線を除く)、山梨県身延線を除く)、長野県飯田線中央本線塩尻駅以西と大糸線南小谷駅以北を除く)、静岡県東海道本線熱海駅以東と伊東線のみ)の各都県の旧国鉄在来線と、東北新幹線上越新幹線長野新幹線北陸新幹線の現行開通区間の通称)の新幹線、および山形新幹線秋田新幹線の通称を持つ新幹線直行特急が運営基盤である。

JR東日本が運営している路線を以下に示す。


現有路線[編集]

分類 路線名 区間 営業キロ 愛称 備考
新幹線 東北新幹線 東京駅 - 新青森駅 713.7km 上越新幹線(東京駅 - 大宮駅
長野新幹線(東京駅 - 大宮駅)
山形新幹線(東京駅 - 福島駅
秋田新幹線(東京駅 - 盛岡駅
実キロは674.9km
上越新幹線 大宮駅 - 新潟駅 303.6km 長野新幹線(大宮駅 - 高崎駅 実キロは269.5km
北陸新幹線 高崎駅 - 長野駅 117.4km 長野新幹線  
幹線 山手線 品川駅 - 新宿駅 - 田端駅 20.6km 湘南新宿ライン(田端駅 - 蛇窪信号場
埼京線池袋駅 - 大崎駅
 
根岸線 横浜駅 - 磯子駅 - 大船駅 22.1km    
横浜線 東神奈川駅 - 八王子駅 42.6km    
南武線 川崎駅 - 立川駅 35.5km    
尻手駅 - 浜川崎駅 4.1km 南武支線/浜川崎支線  
尻手駅 - 新鶴見信号場 - 鶴見駅 5.4km   旅客営業なし
武蔵野線 鶴見駅 - 西船橋駅 100.6km 武蔵野南線(鶴見駅 - 府中本町駅 鶴見駅 - 新鶴見信号場間(3.9km)は東海道本線支線と重複
鶴見駅 - 府中本町駅間は旅客営業なし。ただし臨時旅客列車が経由
西浦和駅 - 別所信号場 - 与野駅 4.9km    
武蔵浦和駅 - 別所信号場      
京葉線 東京駅 - 蘇我駅 43.0km    
市川塩浜駅 - 西船橋駅 5.9km 高谷支線  
西船橋駅 - 南船橋駅 5.4km 二俣支線  
赤羽線 池袋駅 - 赤羽駅 5.5km 埼京線  
川越線 大宮駅 - 高麗川駅 30.6km    
中央本線 東京駅 - 塩尻駅 222.1km 中央快速線(東京駅 - 高尾駅
中央緩行線御茶ノ水駅 - 三鷹駅
東京駅 - 神田駅間(1.3km)は東北本線と重複
代々木駅 - 新宿駅間(0.7km)は山手線と重複
名古屋駅 - 塩尻駅間はJR東海の管轄
岡谷駅 - 辰野駅 - 塩尻駅 27.7km    
青梅線 立川駅 - 奥多摩駅 37.2km    
五日市線 拝島駅 - 武蔵五日市駅 11.1km    
総武本線 東京駅 - 銚子駅 120.5km 総武快速線(東京駅 - 千葉駅
総武緩行線(御茶ノ水駅 - 千葉駅)
 
錦糸町駅 - 御茶ノ水駅 4.3km    
小岩駅 - 金町駅 8.9km 新金貨物線 小岩駅 - 新小岩信号場駅間(2.3km)は本線と重複
旅客営業なし
小岩駅 - 越中島貨物駅 11.7km 越中島支線 小岩駅 - 新小岩信号場駅間(2.3km)は本線と重複
新小岩信号場駅 - 亀戸駅間は本線と並行
旅客営業なし
横須賀線 大船駅 - 久里浜駅 23.9km    
鶴見線 鶴見駅 - 扇町駅 7.0km    
浅野駅 - 海芝浦駅 1.7km 海芝浦支線  
武蔵白石駅 - 大川駅 1.0km 大川支線  
相模線 茅ヶ崎駅 - 橋本駅 33.3km    
東海道本線 東京駅 - 熱海駅 104.6km 山手線(東京駅 - 品川駅)
京浜東北線(東京駅 - 横浜駅)
東海道線(東京駅 - 熱海駅)
湘南新宿ライン(鶴見駅 - 大船駅)
JR東海との境界は丹那トンネル東口付近
熱海駅 - 米原駅間はJR東海の管轄
米原駅 - 神戸駅間はJR西日本の管轄
品川駅 - 蛇窪信号場 - 武蔵小杉駅 - 鶴見駅 17.8km 品鶴線
横須賀線
湘南新宿ライン(蛇窪信号場 - 鶴見駅)
 
浜松町駅 - 東京貨物ターミナル駅 - 川崎貨物駅 - 浜川崎駅 20.6km 東海道貨物線 旅客営業なし
鶴見駅 - 八丁畷駅 2.3km 旅客営業なし
鶴見駅 - 東高島駅 - 桜木町駅 8.5km 高島線 旅客営業なし
入江信号場 - 新興駅 2.7km 新興線 旅客営業なし。旅客鉄道会社の営業キロ設定なし
現在はレールが撤去され事実上廃線
鶴見駅 - 横浜羽沢駅 - 東戸塚駅 16.0km 東海道貨物線  
東北本線 東京駅 - 盛岡駅 535.3km 山手線(田端駅 - 東京駅)
京浜東北線(大宮駅 - 東京駅)
宇都宮線上野駅 - 日暮里駅および赤羽駅 - 黒磯駅
高崎線(上野駅 - 日暮里駅および赤羽駅 - 大宮駅)
常磐線(上野駅 - 日暮里駅)
湘南新宿ライン(大宮駅 - 田端駅)
 
日暮里駅 - 尾久駅 - 赤羽駅 7.6km 宇都宮線
高崎線
 
赤羽駅 - 武蔵浦和駅 - 大宮駅 18.0km 埼京線  
長町駅 - 仙台貨物ターミナル駅 - 東仙台駅 6.6km 宮城野貨物線 旅客営業なし
岩切駅 - 利府駅 4.2km 利府線  
高崎線 大宮駅 - 高崎駅 74.7km    
常磐線 日暮里駅 - 原ノ町駅 - 岩沼駅 343.1km 常磐快速線(日暮里駅 - 取手駅
常磐緩行線綾瀬駅 - 取手駅)
 
三河島駅 - 隅田川駅 - 南千住駅 5.7km 隅田川貨物線 旅客営業なし
三河島駅 - 田端駅 1.6km 田端貨物線 旅客営業なし
上越線 高崎駅 - 宮内駅 162.6km    
越後湯沢駅 - ガーラ湯沢駅 1.8km   実質的には新幹線路線
両毛線 小山駅 - 新前橋駅 84.4km    
水戸線 小山駅 - 友部駅 50.2km    
外房線 千葉駅 - 安房鴨川駅 93.3km    
内房線 蘇我駅 - 木更津駅 - 安房鴨川駅 119.4km    
成田線 佐倉駅 - 成田駅 - 松岸駅 75.4km    
我孫子駅 - 成田駅 32.9km 我孫子支線  
成田駅 - 成田空港駅 10.8km 空港支線  
伊東線 熱海駅 - 伊東駅 16.9km   熱海駅 - 来宮駅間(1.2km)は東海道本線と重複
信越本線 高崎駅 - 横川駅 29.7km    
篠ノ井駅 - 新潟駅 220.6km    
篠ノ井線 篠ノ井駅 - 塩尻駅 66.7km   線路名称公告では起終点が逆転
羽越本線 新津駅 - 秋田駅 271.7km    
白新線 新潟駅 - 新発田駅 27.3km   新潟駅 - 上沼垂信号場間(1.9km)は信越本線と重複
線路名称上は起終点が逆転
磐越西線 郡山駅 - 新津駅 175.6km 森と水とロマンの鉄道(会津若松駅 - 新津駅)  
仙山線 仙台駅 - 羽前千歳駅 58.0km    
仙石線 あおば通駅 - 石巻駅 50.2km    
奥羽本線 福島駅 - 青森駅 484.5km 山形線(福島駅 - 新庄駅
山形新幹線(福島駅 - 新庄駅)
秋田新幹線(大曲駅 - 秋田駅)
 
地方交通線 八高線 八王子駅 - 倉賀野駅 92.0km    
吾妻線 渋川駅 - 大前駅 55.6km    
烏山線 宝積寺駅 - 烏山駅 20.4km    
日光線 宇都宮駅 - 日光駅 40.5km    
水郡線 水戸駅 - 安積永盛駅 137.5km    
上菅谷駅 - 常陸太田駅 9.5km    
鹿島線 香取駅 - 鹿島サッカースタジアム駅 17.4km    
久留里線 木更津駅 - 上総亀山駅 32.2km    
東金線 大網駅 - 成東駅 13.8km    
小海線 小淵沢駅 - 小諸駅 78.9km 八ヶ岳高原線  
飯山線 豊野駅 - 越後川口駅 96.7km    
大糸線 松本駅 - 南小谷駅 70.1km   南小谷駅 - 糸魚川駅間はJR西日本の管轄
越後線 柏崎駅 - 吉田駅 - 新潟駅 83.8km    
弥彦線 東三条駅 - 弥彦駅 17.4km   線路名称上は起終点が逆転
米坂線 米沢駅 - 坂町駅 90.7km    
只見線 会津若松駅 - 小出駅 135.2km   基本計画上は起点と終点が逆転
磐越東線 いわき駅 - 郡山駅 85.6km ゆうゆうあぶくまライン  
石巻線 小牛田駅 - 女川駅 44.9km    
気仙沼線 前谷地駅 - 気仙沼駅 72.8km   柳津駅 - 気仙沼駅間はBRT区間(運行はミヤコーバスに委託)
大船渡線 一ノ関駅 - 盛駅 105.7km ドラゴンレール大船渡線 気仙沼駅 - 盛駅間はBRT区間(運行は岩手県交通に委託)
陸羽東線 小牛田駅 - 新庄駅 94.1km 奥の細道湯けむりライン  
陸羽西線 新庄駅 - 余目駅 43.0km 奥の細道最上川ライン  
北上線 北上駅 - 横手駅 61.1km    
釜石線 花巻駅 - 釜石駅 90.2km 銀河ドリームライン釜石線  
山田線 盛岡駅 - 釜石駅 157.5km    
花輪線 好摩駅 - 大館駅 106.9km 十和田八幡平四季彩ライン  
八戸線 八戸駅 - 久慈駅 64.9km うみねこレール八戸市内線(八戸駅 - 鮫駅  
大湊線 野辺地駅 - 大湊駅 58.4km はまなすベイライン大湊線  
津軽線 青森駅 - 三厩駅 55.8km 津軽海峡線(青森駅 - 新中小国信号場 中小国駅 - 新中小国信号場間(2.3km)はJR北海道海峡線と重複
左沢線 北山形駅 - 左沢駅 24.3km フルーツライン左沢線  
田沢湖線 盛岡駅 - 大曲駅 75.6km 秋田新幹線  
男鹿線 追分駅 - 男鹿駅 26.6km 男鹿なまはげライン  
五能線 東能代駅 - 川部駅 147.2km    
  • 上越新幹線は東北新幹線(東京駅 - 大宮駅)との総称。
  • 長野新幹線は東北新幹線(東京駅 - 大宮駅)と上越新幹線(大宮駅 - 高崎駅)と北陸新幹線先行開業区間の総称。
  • 山形新幹線は東北新幹線(東京駅 - 福島駅)と奥羽本線(福島駅 - 新庄駅)の総称。
  • 秋田新幹線は東北新幹線(東京駅 - 盛岡駅)と田沢湖線(盛岡駅 - 大曲駅)と奥羽本線(大曲駅 - 秋田駅)の総称。
  • 湘南新宿ラインは東北本線(大宮駅 - 田端駅)と山手線(田端駅 - 蛇窪信号場)と東海道本線(蛇窪信号場 - 大船駅)の総称。
  • 埼京線は山手線(大崎駅 - 池袋駅)と赤羽線全線と東北本線(赤羽駅 - 大宮駅)の総称。
  • 京浜東北線は東北本線(大宮駅 - 東京駅)と東海道本線(東京駅 - 横浜駅)の総称。

廃止路線[編集]

分類 路線名 区間 営業キロ 廃止年月日 備考
幹線 信越本線 横川駅 - 軽井沢駅 11.2km 1997年10月1日 北陸新幹線部分開業により廃止
軽井沢駅 - 篠ノ井駅 65.6km 北陸新幹線部分開業により廃止
しなの鉄道に転換
東北本線 盛岡駅 - 目時駅 82.0km 2002年12月1日 東北新幹線延伸により廃止
IGRいわて銀河鉄道に転換
目時駅 - 八戸駅 25.9km 東北新幹線延伸により廃止
青い森鉄道に転換
八戸駅 - 青森駅 96.0km 2010年12月4日
地方交通線 岩泉線 茂市駅 - 岩泉駅 38.4km 2014年4月1日 土砂災害による脱線事故で、2010年7月31日以来不通だった
特定地方交通線 会津線 西若松駅 - 会津高原駅 57.4km 1987年7月16日 会津鉄道に転換
木原線 大原駅 - 上総中野駅 26.9km 1988年3月24日 いすみ鉄道に転換
真岡線 下館駅 - 茂木駅 42.0km 1988年4月11日 真岡鐵道に転換
長井線 赤湯駅 - 荒砥駅 30.6km 1988年10月25日 山形鉄道に転換
足尾線 桐生駅 - 間藤駅 44.1km 1989年3月29日 わたらせ渓谷鐵道に転換
間藤駅 - 足尾本山駅 1.9km 1989年3月29日 わたらせ渓谷鐵道が鉄道事業免許を継承(1998年失効)

予定路線[編集]

分類 路線名 区間 営業キロ 開業予定 備考
新幹線 北陸新幹線 長野駅 - 上越妙高駅 59.5 km 2015年3月 営業キロは推定
上越妙高駅 - 金沢駅間はJR西日本の管轄

JR線の他会社分界駅[編集]

JR6社の中では唯一、すべての他会社分界駅の在来線部分が自社管理となっている。

在来線の他会社分界駅[編集]

JR北海道[編集]

JR東海[編集]

JR西日本[編集]

他社新幹線との共同使用駅[編集]

JR東海[編集]

すべて東海道新幹線との共同使用駅

ダイヤ[編集]

JR東日本管内全域に及ぶダイヤ改正についてはJR発足後から1993年までは他のJR各社に合わせてダイヤ改正を行っていたが、1993年から2005年、2010年は12月にダイヤ改正を独自に実施していた(1997年・2003年・2004年は10月に実施)[10]。2006年以降は北海道旅客鉄道(JR北海道)を除く[注 3]JR各社に合わせる形で毎年3月に実施している(2011年を除く)。

列車[編集]

JR東日本発足以降に同社の路線で運行されている、もしくはかつて運行されていた愛称付きの列車を挙げる。種別が変更された列車は変更後のもので記載し、他社の車両による運行のものはその会社名も記載する(廃止列車は廃止時点)。詳細は各列車の記事を参照。

現行列車[編集]

新幹線[編集]

在来線[編集]

廃止列車[編集]

新幹線[編集]

在来線[編集]


車両[編集]

左:E231系 右:E233系

特徴[編集]

2014年3月31日までは自社で新津車両製作所という車両製作部門を保有していたほか、2012年4月2日には東京急行電鉄傘下の東急車輛製造から鉄道車両製造事業を組み入れ、総合車両製作所とするなど、車両製造には力を入れており、旧国鉄から承継および、分割民営化直後に製造され経年の進んだ車両の大規模な置き換えが進められている。

新型の車両群はコンピュータによる集中管理・制御装置 (TIMS) などを装備し、動作状況や運行管理の常時集中監視を可能としている。またこれらの車両群のうち、在来線用電車の主制御装置は一部を除き通勤型車両では三菱電機製、近郊形特急形車両では日立製作所製を採用している。

気動車用のエンジンでは、当初は新潟鐵工所 (DMF13HZ)、小松製作所 (DMF11HZ)、カミンズ (DMF14HZ)の3社が採用され、その後はカミンズ製のみとなっていたが、2007年のキハE130系以降の車両はすべて小松製作所製(ただし、DMF11HZではなく、DMF15HZが採用されている)を搭載している。また、1988年3月のサロンエクスプレスアルカディアの車両火災事故を受けて、当時所有していたキハ58系などDMH17系エンジンを搭載していた車両に対して新型エンジンへの換装も実施されている。

なお、JR東日本は2014年時点でJR旅客6社では唯一転換クロスシートを有した車両を保有していない。過去には特急形車両である185系電車急行形車両[注 4]において転換クロスシート車を保有していたが座席交換や廃車などにより消滅した。なお、一般形(近郊形)車両においては転換クロスシート車を保有した実績がない。ただし、JR東日本の路線にはJR東海が保有し、転換クロスシートを装備する213系電車313系電車が定期運用で乗り入れることがある。

普通列車用[編集]

旧国鉄から大量に引き継いだ103系は2009年10月に最後まで残った仙石線を含めすべての運用を終了し、他の旧国鉄型車両を中心とする老朽車両も首都圏では順次E231系E233系E531系などを導入して淘汰を進めている一方で、程度の良い車両はで他地域の経年車両の置き換えに充てている(209系211系など)。これは国鉄時代、車両置き換えに際して東京・大阪の大都市圏が優先されたため、経年車両の置き換えに際しては比較的程度がよい車両を地方に転用させていたためであり、JR発足後もこの体制を維持している。

普通列車用車両の用途別の区分は、電車では1990年代までは通勤形近郊形に二分していたが、JR発足後は編成の過半数が4ドアロングシート車を占めるE217系ではセミクロスシート車とグリーン車があるために近郊形に区分された[注 5][11]。一方で、通勤形ではE501系が常磐線中電に導入され[12]、地方都市圏では107系[13]701系[14]E127系が導入され、これらは短編成で通勤輸送に対応でき、ワンマン運転時において運転士の車内監視や運賃支払い時に利用客の移動の面から3ドアでロングシートを主体とし[15]、中距離運用への使用も前提にトイレ付きで製作されたが[注 6]、JR東日本の公式ウェブサイト上では通勤形に区分されている[17]。701系とE127系についてはセミクロスシート車も製作され[注 7]、雑誌記事によっては近郊形[18]や一般形[19][20]に区分されたりするなど、普通列車用の車両区分の実態が合わなくなり、E231系以降の普通列車用の電車においては車両の区分を「一般形」に統一している[21][22][23][24][25][26][注 8]

同社が「一般形」と呼称する都市圏内輸送用の車両は従来の車両から設計や製作手法を大幅に見直し、製造コストの低減を図った経済車をベースにしたものである。これは時代の趨勢をサービス提供に即座に反映する目的から、車両置き換えサイクルを短く設定するための手法で、1992年(平成4年)の京浜東北線901系(後の209系)を嚆矢とする。この設計指向は同社のみならず一部の関東地区他社局車両にも取り入れられ、複数の車両に採用例があるE231系やE233系の基本設計などは他社局の車両製作コストの削減にも寄与している。

通勤圏の拡大に伴い、近郊路線においてもロングシート車を投入し、1列車あたりの収容力向上を図った。この方針は地方路線にも波及し、収容力向上とあわせ車両所要数の適正化を図っている。一方、非電化線区では輸送量が小さいこともあり、気動車ではキハ40系の一部がロングシート化された他は左沢線用のキハ101形と久留里線用のキハE130系100番台のみにとどまっている。ただ、地方路線にまで投入するという極端なロングシート化はさすがに行き過ぎであったこともあってか、2000年代後半以降、地方路線においてはセミクロスシート車主体に再び回帰しつつある(701系→E721系の流れがその一例)。

優等列車・新幹線用[編集]

特急形車両は、使用路線ごとに仕様を特化した車両を導入する当初の方針から、設計を共通化し汎用的な使用を可能とする方針に転換しつつある。これは新幹線車両についても同様で、線区によって使用車両を統一するという方針のもと、1990年代後半以降はフル規格のE2系、ミニ新幹線のE3系を中心に導入している。また2011年現在、気動車特急の定期運用を設定していないため、JR旅客6社では唯一特急形気動車を保有していない[注 9]

グリーン車については特急形車両においてはJR発足後の車両では2+1人掛けの3列配置とし、他のJR各社も追随したが、255系電車以降の車両では一部を除いて2+2人掛けの4列配置となっている。これは首都圏ではグリーン車の利用が多いことから定員確保を重視したものとされる[31]

バス[編集]

BRT区間用のバス車両については、首都圏事業者から購入した中古バスと日野自動車いすゞ自動車から購入した新車が使われ、新車は全車ハイブリッドノンステップバスに統一している。

車両基地[編集]

車両工場[編集]

社内乗車人員上位10位[編集]

公式サイトより。順位・人数は2013年度。一日平均。

順位 駅名 人数 前年比 前年
順位
前年
人数
特記事項
1 新宿駅 751,018人 増加 1.10% 1 742,833人 日本最多(各社局線総合では世界一)
2 池袋駅 550,350人 減少 0.07% 2 550,756人 日本第2位(各社局線総合では世界第2位)
3 東京駅 415,908人 増加 3.39% 4 402,277人 東海旅客鉄道(JR東海)の乗車人員を含まない。
4 横浜駅 406,594人 増加 1.48% 5 400,655人 西日本旅客鉄道大阪駅とほぼ同数。神奈川県内の駅として第1位。2009年度で40万人割れ。各社局線総合では世界第5位。
5 渋谷駅 378,539人 減少 8.12% 3 412,009人 (※各社局線総合では世界第4位)
6 品川駅 335,661人 増加 1.81% 6 329,679人 東海旅客鉄道の乗車人員を含まない。
7 新橋駅 254,945人 増加 1.70% 7 250,682人  
8 大宮駅 245,479人 増加 2.22% 8 240,143人 埼玉県内の駅として第1位
9 秋葉原駅 240,327人 増加 2.62% 9 234,187人  
10 北千住駅 203,428人 増加 2.42% 11 198,624人  

基本的に2011年度まで1位 - 8位までは変動がなかった(一部年度で新橋駅と大宮駅が入れ替わっている)、特に2011年度は前年度と比べて1位の新宿駅から27位の町田駅までまったく順位変動がなかった。

しかし、2012年度は(公開されている)1999年度から一貫して5位となっていた東京駅が、再開発事業に伴い乗車人員が増加し、横浜駅を追い抜いた。2013年度に関しては、渋谷駅が前年度から30,000人以上減少し、19年間保持してきた3位の座から一気に2ランクも下げ5位まで転落し東京駅と横浜駅の後塵を拝することになった。また、2013年度は新たに北千住駅が高田馬場駅を追い抜き、初のベスト10入りを果たした。

秋葉原駅は2005年度は第12位だったが、つくばエクスプレスの開業もあり2006年度は上野駅を抜きベスト10入り、2007年度に高田馬場駅を追い抜いた。その後も順調に利用者数を増加させている。利用者が10万人以上の駅では定期外利用が定期利用よりも多い唯一の駅となっている。

上野駅は2005年度は10位にランクインしていたが、ターミナル機能の低下に伴い、2007年度から北千住駅川崎駅についで第13位に甘んじている。

少子高齢化による人口減少に突入していることもあり、ほとんどの駅で前年割れとなっているが、2011年度は2010年度に比べ前年比の減少幅が小さくなり、一部の駅で微増に転じた。

一方で、東北地方の駅は震災の影響で仙台駅が乗車人員を1万人以上減少させるなどの大幅な減少を記録した他、一部の駅が震災の影響でデータ無しとなった。

しかし、2012年度に入りここ数年間の減少の反動からか大半の駅で増加を記録し、特に渋谷駅東京駅仙台駅などの増加がそれぞれ目立つ形になった。特に仙台駅は仙石線あおば通駅開業後では最も多い乗車人員となった。

取扱収入上位10位[編集]

数字は2012年度[32]

関係会社[編集]

グループ会社としては、清掃会社や整備会社といった鉄道に直接関連する部門だけではなく、以下のように多岐にわたる。

運送業[編集]

ホテル業・駅ビル・不動産業関係[編集]

旅行・レジャー産業[編集]

飲食・販売業[編集]

派遣業[編集]

広告代理業[編集]

スポーツ[編集]

鉄道車両製造[編集]

その他[編集]

持分法適用関連会社[編集]

関連団体[編集]

その他出資会社[編集]

提供・関連番組[編集]

2011年3月11日に発生した東日本大震災の影響により、放送休止・スポンサーから降板している番組がある。

現在の提供番組[編集]

過去の提供・関連番組[編集]

労働組合[編集]

JR東日本には8つの労働組合がある。

名称 上部組織
東日本旅客鉄道労働組合(JR東労組) 全日本鉄道労働組合総連合会(JR総連)
国鉄労働組合東日本本部(国労東日本) 国鉄労働組合(国労)
ジェイアール東日本労働組合(JR東日本ユニオン) 日本鉄道労働組合連合会(JR連合)
ジェイアール労働組合(JR労組)
国鉄動力車労働組合総連合(動労総連合・動労千葉)
全日本建設交運一般労働組合全国鉄道東日本本部(建交労鉄道東日本本部) 全日本建設交運一般労働組合(建交労)・全国労働組合総連合(全労連)
鉄道産業労働組合(鉄産労)
動力車労働組合(動労)

※カッコ内は略称

組合員数が最大の労働組合は東日本旅客鉄道労働組合である。

各労働組合のうち、東日本旅客鉄道労働組合、国鉄労働組合東日本本部、ジェイアール東日本労働組合、ジェイアール労働組合および全日本建設交運一般労働組合全国鉄道東日本本部は、会社との間で労働協約を締結している。

住宅地開発[編集]

以下の住宅地を開発している。宅建業の免許番号は国土交通大臣(5)第5287号。

関連人物[編集]

関連項目[編集]

脚注[編集]

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注釈[編集]

  1. ^ 東日本旅客鉄道の社名の「鉄」の字は“金を失う”と言う意味を避けるため、ロゴ文字では「金矢」(金偏に弓矢の矢、鉃)という字を採用しているが、正式商号は「」である(四国旅客鉄道以外のJR他社も同様)
  2. ^ 関東圏とは、東京・八王子・横浜・大宮・千葉・高崎・水戸各支社の在来線を指す[1] (PDF) 参照。
  3. ^ JR北海道は10月にダイヤ改正を実施することが多い(2009年・2014年は3月、2010年は12月に実施)。
  4. ^ 165・169系電車やキハ58系気動車の一部で転換クロスシートに交換した車両が存在した。
  5. ^ 基本編成のうち、11両中6両をロングシート車で占めていた。
  6. ^ 701系に至っては片道200kmを超える運用に充当されたこともあった[16]
  7. ^ 701系5000番台、E127系100番台がこれに該当する。701系0番台の一部においてもセミクロスシートに改造した車両が存在する。
  8. ^ 元来「一般形」の区分は普通列車での使用が主目的となる気動車と客車に対して使われた区分であり、国鉄の定義では客室に出入口を有し、横型(ロングシート)及び縦型腰掛(クロスシート)を備え、通勤輸送に適した性能を有する車両形式のものと規程されている。気動車については名目上、通勤形や近郊形と称した車両も製作されているが、実際の運用では使用の区別が明確でなく(国鉄時代の液体式気動車は特急形を除いて互換性が重視されていた)、通勤形・近郊形も含まれる概念となり、慣例的に一般形に区分していた[27]。客車では50系客車は名目上は通勤用であるが、地方での需要に反映してセミクロスシートにしたため、「通勤形でも近郊形でもない」(国鉄時代は通勤形はロングシートと規程されていた)ことからこちらも一般形に区分されている[28]。なお、旧型客車のことを国鉄の現場では「一般形客車」(「在来形客車」とも)呼称していたが、旧型客車が製造された時代の時点での規程では存在しないため、正式に分類したものではない [29][30]。詳細は「一般形車両 (鉄道)」・「普通列車#車両上の区分」を参照。
  9. ^ 田沢湖線改軌工事による特急「たざわ」の代替用として運行された特急「秋田リレー」用として製造されたキハ110形300番台が唯一の所有車両である。なおこの車両は当該列車運用終了後、改造工事を受けたのち一般車として同系式200番台に改番されて現在も使用されている。

出典[編集]

  1. ^ 2013年度有価証券報告書 (PDF)
  2. ^ 会社要覧 2013-2014 付表 (PDF) (東日本旅客鉄道)の2013年3月31日現在の値から2014年4月1日廃止の岩泉線38.4kmを減じたもの。
  3. ^ 会社要覧 2013-2014 (PDF) - 東日本旅客鉄道
  4. ^ a b 『JR東日本 成長性が味つけされたディフェンシブ銘柄』2008年1月18日付配信 日経ビジネスオンライン
  5. ^ “信濃川発電所に関するプレスリリース” (プレスリリース), 東日本旅客鉄道(JR東日本), http://www.jreast.co.jp/shinanogawa/press/index.html 
  6. ^ 信濃川発電所関連の広報”. 十日町市. 2011年5月11日閲覧。
  7. ^ “JR東日本における自営電力の最大活用と電力使用量の節減について” (日本語) (PDF) (プレスリリース), 東日本旅客鉄道(JR東日本), (2011年3月18日), http://www.jreast.co.jp/press/2010/20110312.pdf 2011年3月22日閲覧。 
  8. ^ 「JR東日本発足からのあゆみ」『会社要覧2012-2013』 (PDF) - 東日本旅客鉄道
  9. ^ 安全設備の整備 (PDF)
  10. ^ イカロス出版 寺本光照『JR特急の四半世紀』 p.42
  11. ^ JR東日本:車両図鑑>在来線 E217系
  12. ^ JR東日本:車両図鑑>在来線 E501系
  13. ^ JR東日本:車両図鑑>在来線 107系
  14. ^ JR東日本:車両図鑑>在来線 701系
  15. ^ 電気車研究会『鉄道ピクトリアル』No.844 p. 50
  16. ^ 電気車研究会『鉄道ピクトリアル』No.844 p. 49
  17. ^ JR東日本:車両図鑑>在来線 E127系
  18. ^ 交友社『鉄道ファン』No.441 p.31 - 32
  19. ^ ネコ・パブリッシング『レイル・マガジン』No.141 p.59
  20. ^ 電気車研究会『鉄道ピクトリアル 新車年鑑2000年版』p.39
  21. ^ イカロス出版『E231/E233 Hyper Detail』p. 108
  22. ^ 交友社『鉄道ファン』No.539 p. 36
  23. ^ 鉄道ジャーナル社『鉄道ジャーナル』No.403 p.72
  24. ^ 鉄道ジャーナル社『鉄道ジャーナル』No.492 p.33
  25. ^ 鉄道ジャーナル社『鉄道ジャーナル』No.517 p.46
  26. ^ 鉄道ジャーナル社『鉄道ジャーナル』No.547 p.22
  27. ^ JTBパブリッシング 石井幸孝『キハ47物語』 p.36 - 37
  28. ^ 誠文堂新光社 岡田直明・谷雅夫『新版 国鉄客車・貨車ガイドブック』 p 28、p 48
  29. ^ JTBパブリッシング 岡田誠一『国鉄鋼製客車I』 p. 239
  30. ^ ネコ・パブリッシング『Rail Magazine』No.336 p. 9
  31. ^ 電気車研究会鉄道ピクトリアル』No.879 p.18
  32. ^ 「JR東日本ア・ラ・カルト」『JR東日本 会社要覧』 (PDF)
  33. ^ バブル期の就活ビデオ - YouTube

外部リンク[編集]