鉄道総合技術研究所
| 略称 | 鉄道総研、JR総研、RTRI |
|---|---|
| 設立年 | 1986年12月10日 |
| 種類 | 鉄道 |
| 地位 | 公益財団法人 |
| 目的 | 鉄道に関する基礎・実用的研究 |
| 本部 | 東京都国分寺市光町二丁目8番38号 |
| 位置 | 北緯35度42分10秒 東経139度26分36秒 |
| メンバー | 職員数:535名(2011年3月) |
| 関連組織 | JRグループ |
| 予算 | 153億円(2009年度)[1] |
| ウェブサイト | http://www.rtri.or.jp/index_J.html |
公益財団法人鉄道総合技術研究所(てつどうそうごうぎじゅつけんきゅうしょ、英称:Railway Technical Research Institute)[2]は、日本国有鉄道(国鉄)の鉄道技術研究所などから業務を引き継いで発足した研究機関で、JRグループの公益財団法人である。略称は「鉄道総研」または「JR総研」。コーポレートカラーは薄紫色。
目次 |
概要 [編集]
1986年(昭和61年)12月10日、国鉄の本社技術開発部門および鉄道技術研究所と鉄道労働科学研究所等の業務を継承する法人として設立許可が運輸大臣(運輸省)から出され、1987年(昭和62年)4月1日より本格的な業務を開始した。初代会長はソニー創業者の井深大。
鉄道技術や鉄道労働科学に関する研究開発、調査等を全般的に手掛ける。また重大な鉄道事故が発生した際、国土交通省運輸安全委員会(旧航空・鉄道事故調査委員会)と共に事故原因の調査などを行うこともある。設立以来世界初の物も含め数多くの技術開発などを行った実績があり、現在でも鉄道技術に関する様々な研究開発を行っている。
会長は正田英介、理事長は垂水尚志。JRグループの鉄道事業7社(東日本旅客鉄道、東海旅客鉄道、西日本旅客鉄道、北海道旅客鉄道、四国旅客鉄道、九州旅客鉄道、日本貨物鉄道)による負担金によって運営される。
沿革 [編集]
- 1907年(明治40年)4月1日 - 帝国鉄道庁鉄道鉄道調査所として新橋駅構内に創設。
- 1910年(明治43年)4月1日 - 鉄道院鉄道試験所に改称。
- 1913年(大正2年)5月5日 - 鉄道院総裁官房研究所に改称。
- 1920年(大正9年)5月15日 - 鉄道大臣官房研究所に改称。
- 1942年(昭和17年)3月14日 - 鉄道技術研究所に改称。
- 1949年(昭和24年)6月1日 - 日本国有鉄道(国鉄)設立に伴い本社直轄の研究機関となる。
- 1959年(昭和34年)10月16日 - 国立研究所本館完成に伴い移転。
- 1963年(昭和38年)7月1日 - 鉄道労働科学研究所開設。
- 1986年(昭和61年)12月10日 - 財団法人鉄道総合技術研究所設立を運輸省(当時)が許可。
- 1987年(昭和62年)4月1日 - 国鉄分割民営化に伴い財団法人鉄道総合技術研究所が業務を継承。
- 2000年(平成12年) - 基本計画「RESEARCH21」制定。
- 2005年(平成17年) - 基本計画「RESEARCH 2005」制定。
- 2010年(平成22年)
- 基本計画「RESEARCH 2010」制定。
- 11月 - 内閣総理大臣に公益認定申請。
- 2011年(平成23年)
研究施設・オフィス [編集]
- 研究施設
- 国立研究所
- 風洞技術センター
- 塩沢雪害防止実験所
- 日野土木実験所
- 勝木塩害試験場
- 宮崎実験センター
- オフィス
- 東京オフィス
- 新宿オフィス
国立研究所の所在地である国分寺市光町(ひかりちょう)は、同研究所が開発を行った新幹線の列車愛称「ひかり」号に由来する。
かつて、中央本線国立駅から国立研究所まで車両搬出用の引込線が延びていたが、現在は廃止されている。また、国立研究所周囲を一周するような形で線路が敷かれていたが、現在は一部のみ残存している。研究用の車両が何両か置かれているが、前述の引込線廃止により、現在は他の鉄道と接続されていない。
主な研究開発等 [編集]
- 超電導リニア(磁気浮上式鉄道)
- 軌間可変電車
- ハイブリッド車体傾斜システム(振り子式車両)
- ステレオカメラ式踏切障害物検知装置(踏切障害物検知装置)
- デジタルATC(自動列車制御装置)
- セラミック噴射装置(砂撒き装置)
- 地震警報システム
- 台湾高速鉄道(建設プロジェクトチームに参加)
出版物 [編集]
- 鉄道総研報告 - 研究成果に関する論文集
- RRR(Railway Research Review) - 鉄道技術に関するPR集
イベント [編集]
協力会社 [編集]
- 財団法人研友社
- ジェイアール総研サービス
- TESS
- ジェイアール総研情報システム
- ジェイアール総研電気システム
- ジェイアール総研エージェント
- ジェイアール総研エンジニアリング
- ANET
脚注 [編集]
関連項目 [編集]
- 鉄道総研クヤ497形電車
- 鉄道総研R291形電車
- 鉄道総研LH02形電車
- 豊橋鉄道モ3300形電車 - 「運動エネルギーの回収率向上」過程の実験車として在籍。架線レスバッテリートラムとして実験され、実験終了後はハイブリッドシステムに改造されている。
- 国鉄分割民営化
外部リンク [編集]
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| 前身:鉄道省 - 日本国有鉄道(国鉄バス)/鉄道管理局 - 国鉄清算事業団 | |||||||
| 旅客鉄道会社グループ | |||||||
| JR旅客各社 | JR北海道 | JR東日本 | JR東海 | JR西日本 | JR四国 | JR九州 | |
| JRバス各社 | JR北海道バス | JRバス東北 JRバス関東 JRバステック |
JR東海バス | 西日本JRバス 中国JRバス 西日本バスネットサービス |
JR四国バス | JR九州バス | |
| JRホテルグループ | JR北海道ホテルズ | JR東日本ホテルズ | アソシアホテルズ&リゾーツ | JR西日本ホテルズ | JR四国ホテルグループ | JR九州グループホテル | |
| JR系旅行代理店 | ツインクルプラザ | びゅうプラザ | JR東海ツアーズ | 日本旅行(TiS) | ワーププラザ | JR九州旅行 | |
| IC乗車カード | Kitaca | Suica モバイルSuica |
EX-ICカード TOICA |
EX-ICカード ICOCA SMART ICOCA |
ICOCA(2014年春以降、本格導入予定) | SUGOCA | |
| インターネット予約サービス (JRシステム:CYBER STATION) |
JR北海道 予約サービス | えきねっと | エクスプレス予約 プラスEX |
エクスプレス予約 (新)e5489 |
(新)e5489 | JR九州 列車予約サービス | |
| 系列クレジットカード (グループ共同:JRカード) |
JRタワースクエアカード | ビューカード(VIEW Suicaカード) | JR東海エクスプレス・カード | J-WESTカード | なし(主要駅においては、J-WESTカードの申込書を配布) | JQ CARD | |
| その他 | |||||||
| 関連項目 | 国鉄分割民営化 - 鉄道・運輸機構 - 鉄道通信 - 車両形式(〈在来線 | 新幹線〉・グリーン車) - 新幹線 - JR会社法 - 交通新聞社 - 鉄道弘済会 - 鉄道保存展示施設 - デスティネーションキャンペーン - JRグループ健康保険組合 - オレンジカード - みどりの窓口 - キヨスク | ||||||