鉄道総合技術研究所

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財団法人鉄道総合技術研究所 Railway Technical Research Institute
国分寺市にある鉄道総合研究所 国立研究所
略称	鉄道総研、JR総研、RTRI
設立年	1986年
種類	鉄道
本部	東京都国分寺市光町二丁目8番38号
リーダー	正田英介
ウェブサイト	www.rtri.or.jp
表・話・編・歴

財団法人鉄道総合技術研究所（てつどうそうごうぎじゅつけんきゅうしょ、英称:Railway Technical Research Institute）^[1]は、日本国有鉄道（国鉄）の鉄道技術研究所などから業務を引き継いで発足した研究機関で、JRグループの財団法人である。略称は「鉄道総研」または「JR総研」。コーポレートカラーは薄紫色。

目次 1 概要 2 沿革 3 研究施設・オフィス 4 主な研究開発等 5 関連項目 6 脚注 7 外部リンク

[編集] 概要

1986年12月10日、国鉄の本社技術開発部門および鉄道技術研究所と鉄道労働科学研究所等の業務を継承する法人として設立許可が運輸大臣（運輸省）から出され、1987年4月1日より本格的な業務を開始した。

鉄道技術や鉄道労働科学に関する研究開発、調査等を全般的に手掛ける。また重大な鉄道事故が発生した際、国土交通省運輸安全委員会（旧航空・鉄道事故調査委員会）と共に事故原因の調査などを行うこともある。設立以来世界初の物も含め数多くの技術開発などを行った実績があり、現在でも鉄道技術に関する様々な研究開発を行っている。

会長は正田英介、理事長は秋田雄志。JRグループの鉄道事業7社（東日本旅客鉄道、東海旅客鉄道、西日本旅客鉄道、北海道旅客鉄道、四国旅客鉄道、九州旅客鉄道、日本貨物鉄道）による負担金によって運営される。

[編集] 沿革

• 1907年4月1日 - 帝国鉄道庁鉄道鉄道調査所として新橋駅構内に創設。
• 1910年4月1日 - 鉄道院鉄道試験所に改称。
• 1913年5月5日 - 鉄道院総裁官房研究所に改称。
• 1920年5月15日 - 鉄道大臣官房研究所に改称。
• 1942年3月14日 - 鉄道技術研究所に改称。
• 1949年6月1日 - 日本国有鉄道（国鉄）設立に伴い本社直轄の研究機関となる。
• 1959年10月16日 - 国立研究所本館完成に伴い移転。
• 1963年7月1日 - 鉄道労働科学研究所開設。
• 1986年12月10日 - 財団法人鉄道総合技術研究所設立を運輸省（当時）が許可。
• 1987年4月1日 - 国鉄分割民営化に伴い財団法人鉄道総合技術研究所が業務を継承。

[編集] 研究施設・オフィス

研究施設

• 国立研究所
  • 所在地：東京都国分寺市光町二丁目8番38号
• 風洞技術センター
  • 所在地：滋賀県米原市梅ヶ原
• 塩沢雪害防止実験所
  • 所在地：新潟県南魚沼市塩沢
• 日野土木実験所
  • 所在地：東京都日野市
• 勝木塩害試験場
  • 所在地：新潟県岩船郡

オフィス

• 東京オフィス
  • 所在地：東京都千代田区丸の内三丁目4番1号 新国際ビルヂング8階 844号室
• 新宿オフィス
  • 所在地：東京都渋谷区代々木二丁目2番2号 JR東日本本社ビル7階

国立研究所の所在地である国分寺市光町（ひかりちょう）は、同研究所が開発を行った新幹線の列車愛称「ひかり」号に由来する。

かつて、JR中央本線国立駅から国立研究所まで車両搬出用の引込線が延びていたが、現在は廃止されている。また、国立研究所周囲を一周するような形で線路が敷かれていたが、現在は一部のみ残存している。研究用の車両が何両か置かれているが、前述の引込線廃止により、現在は他の鉄道と接続されていない。

[編集] 主な研究開発等

• ジェイアール式マグレブ（磁気浮上式鉄道）
• 軌間可変電車
• ハイブリッド車体傾斜システム（振り子式車両）
• ステレオカメラ式踏切障害物検知装置（踏切障害物検知装置）
• デジタルATC（自動列車制御装置）
• セラミック噴射装置（砂撒き装置）
• 地震警報システム
• 台湾高速鉄道（建設プロジェクトチームに参加）

[編集] 関連項目

• 鉄道総研クヤ497形電車
• 鉄道総研R291形電車
• 鉄道総研LH02形電車
• 豊橋鉄道モ3300形電車…「運動エネルギーの回収率向上」過程の実験車として在籍。架線レスバッテリートラムとして実験され、現在はハイブリッドシステムに改造されている。
• 国鉄分割民営化

[編集] 脚注

1. ^ 財団法人鉄道総合技術研究所の財団名の「鉄」の字は“金を失う”と言う意味を避けるため、ロゴ文字では「金矢」（金偏に弓矢の矢、鉃）という字を採用しているが、正式な財団名は「鉄」である（四国旅客鉄道以外のJR他社も同様）。

[編集] 外部リンク

• 財団法人鉄道総合技術研究所

表・話・編・歴 JRグループ
前身: 鉄道省 | 日本国有鉄道（国鉄バス） | 国鉄清算事業団
JR旅客各社	JR北海道	JR東日本	JR東海	JR西日本	JR四国	JR九州
JRバス各社	JR北海道バス	JRバス東北	JR東海バス	西日本JRバス	JR四国バス	JR九州バス
		JRバス関東		中国JRバス
		JRバステック		西日本バスネットサービス
JRホテルグループ	JR北海道ホテルズ	JR東日本ホテルズ	アソシアホテルズ&リゾーツ	JR西日本ホテルズ	JR四国ホテルグループ	JR九州グループホテル
その他	JR貨物	JR総研	JRシステム
関連項目	JRの車両形式 - 新幹線の車両形式 - JR会社法 - 交通新聞社 - 鉄道弘済会 - 鉄道博物館 - 交通科学博物館