日立製作所

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株式会社日立製作所
Hitachi, Ltd.
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種類 株式会社
市場情報
東証1部 6501 1949年5月16日上場
大証1部 6501 1949年5月14日上場
名証1部 6501
福証 6501
札証 6501
NYSE HIT
略称 日立、日製
本社所在地 Flag of Japan.svg 日本
〒100-8280
東京都千代田区丸の内一丁目6番6号
電話番号 03-3258-1111
設立 1920年（大正9年）2月1日
業種 電気機器
事業内容 コンピュータ
通信機器
鉄道車両
家電製品
（主な製造品目を参照）
代表者 川村　隆（代表取締役兼執行役社長兼代表取締役兼執行役会長）
資本金 2,820億33百万円
売上高 連結：10兆0003億円
単独：2兆6,100億円
（2009年3月期）[1]
営業利益 連結：1271億円
単独：▲322億円
（2009年3月期）[1]
純利益 連結：▲7873億円
単独：▲2945億円
（2009年3月期）[1]
総資産 連結：10兆5,308億47百万円
単独：3兆6,599億68百万円
（2008年3月31日現在）
従業員数 連結：400,129名　単独：40,549名名
（2009年3月31日現在）
決算期 3月31日
主要株主 ナッツ クムコ(※) 9.20%
ステート・ストリート・バンク&トラスト 7.77%
日本マスタートラスト信託銀行（株）（信託口） 6.20%
（2008年3月31日現在）
主要子会社 日立化成工業（株） 51.2%
日立電線（株） 52.9%
日立金属（株） 55.1%
関係する人物 小平浪平（創業者）
外部リンク http://www.hitachi.co.jp/
特記事項：※ 当会社のADR（米国預託証券）の預託銀行であるシティバンク、エヌ・エイの株式名義人
 表・話・編・歴 
旧日立本社ビル（現在：御茶ノ水セントラルビル、森トラストに売却後の2003年以降は賃貸ビルとして運用。ただし2010年度以降は解体予定）。東京都千代田区神田駿河台

株式会社日立製作所（ひたちせいさくしょ）は、日本の電機メーカー。総合電機。

目次

[編集] 概要

情報通信システム、電子デバイス、電力・産業システム、デジタルメディア・民生機器、高機能材料、物流・サービス、金融の7部門を主力とし[2]、東芝、三菱電機とともに総合電機メーカー3社の一角を占める。連結売上高10兆2479億円、連結純利益327億円、総従業員数35万人強は、総合電機最大の規模であり、日本の全業種中でもトヨタ自動車、NTT、本田技研工業に次ぐ大きさである（全世界では48位）[3]。

全世界に製造・販売拠点を広げる多国籍企業でもあり、売上の38.5%は日本国外からもたらされる[2]。米国誌『フォーブス』が毎年発表する世界企業ベスト2000[4]では、日本企業として唯一コングロマリット（複合企業体）に分類されている（他にコングロマリットとしてはGE、シーメンス等が分類されている）。また、シーメンス、サムスン電子、ヒューレッドパッカードに次ぐ世界4位の電機メーカーである[5]。

連結子会社932社、持分法適用会社158社、計1,090社を傘下に置き、日立グループを形成する[2]。グループ全体のコーポレート・ステートメントは“Inspire the Next”（インスパイア・ザ・ネクスト）[6]。

近年は他の各電機メーカーとの合弁会社設立が目立っている。

[編集] 日立製作所の評価

[編集] 歴史

前身は、茨城県日立市にあった久原鉱業所日立銅山に付属する掘削機械やポンプ、モーターの修理工場であった。1910年（明治43年）に小平浪平が国産初の5馬力誘導電動機（モーター）を完成させ、日立製作所を創業した。

[編集] 沿革

[編集] 事業部門

関連項目: 日立グループ、Category:日立グループ。

[編集] 情報通信システム

ハードディスクドライブ（HDD）、ディスクアレイ装置、サーバの製造。IBM互換の大型汎用機,Unixサーバやベクトル型スーパーコンピューター、パソコンではHP社よりOEM提供のフローラシリーズを手がける。

通信機器は、富士通や沖電気工業、NECとともに、いわゆる電電ファミリーの一角として、グループ企業を含めNTTグループに交換機などの通信機器を納入しているが沖電気と共に中堅の地位にある。金融機関向けのATM製造は、2004年10月に日立オムロンターミナルソリューションズを設立し分社化された。

IBMのHDD事業を買収した日立グローバルストレージテクノロジーズは全世界的に高いシェアを有するが、2006年度決算では営業赤字を計上しており、再建が急務となっている[7]。

日立電子サービス、日立システムアンドサービス、日立ソフトウェアエンジニアリング、日立情報システムズは、システムインテグレーターとして、情報システムの開発やアウトソーシングの受託を行う。売上高に占める比率は21%、9万8,382名の従業員を抱える。関連企業に日立国際電気、日立コミュニケーションテクノロジーなど。

[編集] 電子デバイス

液晶ディスプレイ、半導体、計測・分析装置、医療機器を製造する。

日立ディスプレイズを中心とする液晶ディスプレイ部門は、HDD事業と並んで深刻な赤字状態が続いている[8]。大型液晶は価格の低下、中小型液晶は日本の携帯電話需要の頭打ちに伴い、いずれも縮小傾向にある[9]。

半導体事業は三菱電機との合弁であるルネサス テクノロジに移管し、日立本体はパワー半導体や製造装置などを手がける。同社はシステムLSIに強みを持ち、2005年の売上高では全世界7位に位置する。

医療機器を扱う日立メディコは、渋谷レントゲン製作所、大阪レントゲン製作所などの買収を通じて成長した総合メーカーで、東芝メディカルシステムズや島津製作所と競合する。日製産業が改称した日立ハイテクノロジーズは、販売・営業を扱う商社として機能しているだけでなく、自身も電子部品や半導体を製造している。

売上高に占める比率は11%、2万7,173名の従業員を抱える。

[編集] 電力・産業システム

発電機、変圧器、電力設備、蒸気タービンや大型ボイラーを製造するほか、国内における3つの原子炉製造メーカーの一つであり、GEから技術導入した沸騰水型原子炉を東芝と共に東京電力を始めとする電力各社に納入している。原子力関係者の間では「紳士（または殿様）の三菱重工」「商人（または侍）の東芝」に対して「野武士の日立」として知られ、それぞれ企業としてビジネスにおける意欲や積極性などの社風を物語るもので、日立が最も積極的な事を表す。原子力発電についてはGEとの事業統合を行っている。

蒸気タービンには特に定評があり、重工業の分野では「タービンの日立」とも呼ばれる（その昔GEが設計したタービン翼があまりに複雑な形状でGE自らが製品化出来なかった際にも、GEからの依頼を受けた日立製作所日立工場の技術陣が製品化したエピソードがある）。

自動車機器分野では、歴史的な経緯（日産コンツェルン）において日産自動車と関係が深く、日産系の有力部品メーカー、ユニシアジェックスを合併し日産に部品を供給したりグループ企業のトキコを事業部門化するなど、日産系の部品メーカーを買収したり、日産と組んで自動車部品メーカーの囲い込みを進めている。自動車の電子制御系には定評があり、スカイラインGT-Rの4WDシステムやアウディのクワトロシステム、マーチやティーダ、マツダ・デミオなどのe-4WDシステムなども日立製作所の製品である。

この他、エレベータ、エスカレータ、空調設備などを扱う。エレベータの国内シェアは三菱電機の壁を崩せず万年2位に甘んじている。日立建機の建設機械（純国産技術による開発では日本初の油圧ショベルが代表製品・・・同製品は世界シェアNo.1）や都市開発事業は、BRICsなど新興経済諸国からの受注が好調である。売上高に占める比率は32%、8万8,019名の従業員を抱える。

[編集] 鉄道事業

山口県下松市の笠戸事業所では、JRや私鉄向けの鉄道車両の生産を行っている（電気機関車は除く。茨城県ひたちなか市の水戸工場で製造していたが、ここ10年は製造車両がない）。新幹線車両の受注もしている。また、JR各社きっての個性的な車両を数多く登場させているJR九州の車両の生産は多くが同工場で行っている。阪急電鉄は子会社であったアルナ工機の事業清算後、同社の鉄道車両を同じくアルナに発注していた東武鉄道と共に同工場に発注するようになった。「A-train」と呼ばれる、アルミニウム押し出し型材を摩擦攪拌接合(FSW)工法により溶接したダブルスキン構造の構体をもち、また構体と別に内装をモジュール化して製作する自立型内装構造をもつ規格型車両を実用化し、低コスト・短納期での生産を可能にしている。過去には普通鋼製やステンレス鋼製の車両も手掛けていたが、現在はアルミニウム製車両に特化している。

車両に搭載する機器類でも日立独自の物が多く、1940年代には多段式自動加速制御器の原点である「日立MMC制御」を開発した。1952年に笠戸工場で制作された高松琴平電鉄10000形は日本初のワンハンドル運転台を採用した。その他、相模鉄道では日立製作所オリジナルのブレーキ装置として「電磁直通弁式電磁直通ブレーキ（通称：日立式電磁直通ブレーキ）」が採用されている。

車両から送電設備、座席予約・発券システム、信号・中央指令等の運行管理システムまで、鉄道に関わるもの全てを作ることが出来る世界で唯一の会社と言われている。JR全社が国鉄時代から導入している座席予約・発券システム「MARS（マルス）」は日立製作所の製品である。即ち、我々が日常みどりの窓口で受け取る切符の大半は、日立製作所のシステムで発券されている（一部沖電気製）。

山口百恵が『いい日旅立ち』（国鉄のキャンペーンソングともなる）をリリースする際、日本旅行（国鉄の券売機システムを使用）と日立製作所（国鉄の車両を製造）がスポンサーになった。タイトルに「いい日旅立ち」「いい日旅立ち」とそれぞれの会社の名前が入っている。

国内ではJR各社のほか、西武鉄道、東武鉄道、名古屋鉄道、阪急電鉄、福岡市交通局、東京メトロなど、海外ではチリ、アフリカ諸国、イギリス向けの鉄道車両(クラス395電車)の納入実績がある。東京急行電鉄、近畿日本鉄道や南海電気鉄道など、車体は製作せず制御装置のみ提供したケースもある。

冷房装置は相模鉄道、京王帝都電鉄（現社名：京王電鉄）などに供給している。かつては京浜急行電鉄などにも供給していた。

また台車も製造しており（型番はKH-xxx）、京都市営地下鉄東西線などで採用されている。

1988年には、日本国内を走行したオリエント急行の客車"ワゴン・リ"の国内走行仕様への改造を行う実績を残している。

国鉄EF58形電気機関車
（写真はお召し用として知られる61号機で日立が製作）

国鉄DD51形ディーゼル機関車
（写真は日立が製作した1号機）

国鉄485系電車1500番台
（一部日立製）

国鉄417系電車
（全車日立製）

JR貨物EF200形電気機関車

JR九州815系電車
（日立のA-trainをJRで初めて採用）

JR九州800系新幹線電車

阪急9300系電車

東武50050系電車

東京地下鉄10000系電車

樽見鉄道の貨車牽引用スイッチャー D102

タキ6400形貨車
（アルミナ専用貨車）

台湾鉄路管理局太魯閣号

英国クラス395電車

[編集] デジタルメディア・民生機器

maxellオーディオカセット

子会社の日立マクセル（maxellブランド）はカセットテープ、MD、DVD-Rなどの磁気ディスクや光ディスク記録媒体も手がけ、自社ブランドのみならずOEM販売も行っていたが、現在では光ディスクの自社生産からの撤退と生産委託をし「Maxell」ブランドで販売のみ行っている。

携帯電話はDDIセルラーグループにHP401、IDOにD317を供給して以来、現在でもKDDI／沖縄セルラー電話のauブランドのみに供給しており、開発・設計についてはカシオ計算機と合弁会社カシオ日立モバイルコミュニケーションズを設立し、事業を移管した。統合後のソフトウェアの設計はカシオ製品を継承しているが、製造・販売は日立ブランドで行われている。なお、グループ会社の国際電気（現・日立国際電気）はNTTドコモ向けに供給したことがある。

au W32H 携帯電話

au W52H 携帯電話

au W41H 携帯電話

au PENCK(W31H) 携帯電話

Woooブランドで知られる音響機器、映像機器はコンシューマ事業グループ（2009年7月より日立コンシューマエレクトロニクス）、エアコン、冷蔵庫、洗濯機などの家電製品（白物家電）は日立アプライアンスにて生産されている。このうち、プラズマディスプレイ事業については、富士通と共同出資した富士通日立プラズマディスプレイに移管しソニーや三洋電機へもパネルを供給していた。同社は2008月4月1日付で「日立プラズマディスプレイ」に商号変更してプラズマディスプレイパネルを生産していたが、2009年度からはプラズマパネルの生産から撤退し、回路の生産とテレビセットの組み立てのみを行う。

エアコンの型番は「RAS」で始まるが、これは東芝と同じである（鉄道車両用のクーラーも同じで、日立・東芝ともに型番は「RPU」で始まる）。

売上高に占める比率は12%、3万1,334名の従業員を抱える。価格低下の一方で、原材料調達費が高騰し、赤字状態にある[9]。

[編集] 高機能材料

高機能材料部門の中核である日立化成工業、日立金属、日立電線の3子社は御三家とよばれ筆頭家老は日立金属とされている。この3社は 日立製作所の事業部門が独立した形で設立されており、子会社ではあるが独立性が高い。現在、好調な業績を記録しており、2006年3月期決算ではこの部門は26%の増収となった。

日立化成工業では、ディスプレイ用回路接続フィルム、半導体ウエハー研磨剤、自動車関連製品を生産している。日立金属では液晶ディスプレイ用品、携帯電話向けアイソレータ、特殊鋼系鉄鋼材料新素材、日立電線でも半導体パッケージ材料が業績に寄与しており、他の部門で最終消費財が不調であるのと対照的になっている。

売上高に占める比率は15%、5万4,687名の従業員を抱える。

[編集] 物流及びサービス他

日立物流は、システム物流・国際物流の両分野において業績を伸ばしている。海外の販売子会社は営業拠点を拡大しており、日立グループの売上高に占める海外部門の比率は毎年増加している。

売上高に占める比率は11%、2万8,481名の従業員を抱える。関連企業に住宅・不動産事業を行う中央商事、日立ライフなど。

[編集] 金融サービス

日立キャピタル、日立保険サービスを通じて、自社製品を利用したリース事業や、住宅ローン、自動車ローン、クレジットーカード事業を営む。売上高に占める比率は5%、4,166名の従業員を抱える。

[編集] その他

元が鉱山で使う電動機（電動モーター）の修理から始まったためか、モーターに於いては同業の三菱電機と肩を並べる日本を代表するトップブランドの一つとなっている。故に日立製作所の異名は「モートル（モーター）の日立」とも言われ、多くの技術者、電気店に異名が浸透している。特に、モーターを使った電化製品（冷蔵庫、エアコン、洗濯機）は人気が高いし、他の製品に比べると善戦している製品が多い。（日立製作所発祥の地である茨城県日立市には「日立モーター最中（もなか）」という名物のお菓子がある。他にもレトロ調の「日立扇風機最中（もなか）」もあるが、これは戦前の対米輸出機種を模したものであると言われる）。

日立製作所中央研究所は、東京都国分寺市にある。1942年小平浪平により創立。1970年代は、厳密に評価を数値化したため研究業績が落ちた。そのため現在ではポートフォリオ・メソッド（研究開発テーマの評価手法）を使っている。情報、エレクトロニクス、ライフサイエンスの3分野が柱である。主な業績としては、初の国産大型計算機(HITAC 5020 1964年)、世界初の個体撮像素子(1978年)、64キロビットDRAM(1980年)、電子線ホログラフィー技術、スーパーコンピュータ(HITAC S-810 1982年)、超伝導トランジスタ(1986年)、DNA高速解析技術（神原秀記ら、1993年）、垂直磁気記録方式(2000年)、指静脈認証技術(2000～)などの開発である。

2005年2月、プラズマディスプレイの開発面において松下電器産業と提携。部品関連の共同開発や原材料の共同調達、並びに特許管理会社を松下と合弁で設立することを計画している。

コンサルティング事業の集約を行い、日立コンサルティングを設立した。日立グループ以外でも、IBMのPwCC買収（日本ではIBMビジネスコンサルティングサービス設立）、NECのアビームコンサルティング、富士通の富士通総研など、電機メーカーがコンサルティング事業を集約する動きが活発化している。

[編集] 歴代社長

代 氏名 在任期間
社長空席 　 1920年～1928年
初代 小平浪平 1928年～1947年
二代 倉田主税 1947年～1961年
三代 駒井健一郎 1961年～1971年
四代 吉山博吉 1971年～1981年
五代 三田勝茂 1981年～1991年
六代 金井務 1991年～1999年
七代 庄山悦彦 1999年～2006年
八代 古川一夫 2006年～2009年
九代 川村隆 2009年～

[編集] 経営

愛知万博での日立グループパビリオン

意思決定の迅速化、経営の透明性向上を目的として、日立製作所は2004年より委員会設置会社に移行した。日立グループの上場企業も順次移行している。

一方、庄山悦彦は代表執行役執行役社長退任後も代表執行役執行役会長として残ったため「院政」との見方もあった。2007年3月31日付の人事で庄山が執行役から退任し、取締役会長に就任。代表執行役執行役社長の古川一夫がトップに一元化されることとなった。同時に12人の執行役が交替し、世代交替が図られた[8]。

「技術の日立」にふさわしく、創業者・小平浪平以降、歴代の社長は全て技術畑出身である。

優良上場子会社が多く連結決算における少数持分利益が多額である。そのため連結営業利益は数千億円の黒字でも 最終利益は100億円程度の黒字もしくは赤字となることが数年見られている。

[編集] 主な製品ブランド

ALISプラズマテレビ

[編集] 現行製品

日立は「白くまくん」など子供が親しみやすいキャラクターで宣伝することが多い。また、日立アプライアンスが扱う白物家電の製品については、2009年秋から「おすすめ1!2!3!」と特長を3つにまとめた広告展開を行っている。

  • フロストリサイクル冷却 真空チルドS（冷蔵庫）
定格容量475L以上のまんなか冷凍タイプ（R-SF48ZM/SF52ZM/SF57ZM/SF62ZM/Z5700/Z6200）に用いる。運転時の冷却時に付着する霜を冷蔵室と野菜室の冷却に有効利用することで省エネと乾燥抑制に貢献する世界初の「フロストリサイクル冷却」を搭載。「真空チルドルーム」も新たに「真空氷温」が設定できる「真空チルドS（"S"とはセレクト(Select)の頭文字）」に改良された。
  • ビッグ&スリム60（冷蔵庫）
定格内容積400L以上、幅60cmのまんなか冷凍タイプ（R-S42YM/SF42YM/S47YM）に用いられる。コンパクトでありながら大容量が特徴。なお、次モデルの発売が予定されている為、両開きドアタイプ（SF42YM）は生産終了、片開きドアタイプ（S42YM/S47YM）は在庫品限りである。
  • ヘルシーシェフ（過熱水蒸気オーブンレンジ）
MRO-FS7は"コンパクト"、MRO-FS8は"トリプル重量センサー"、MRO-FV100は"光速ヒーター"、MRO-FV200は"ダブル光速ヒーター"、MRO-FV300は"クリスタルテーブル"と全モデルで異なるサブネームが付けられている。
  • キッチンマジック（生ごみ処理機）
BGD-V18（高温バイオ式）、ECO-V30（大容量乾燥式）に用いられる。BGD-V18は在庫品限りである。
  • 極上炊き（IHジャー炊飯器）
タイプや仕様により、商品名が異なる。
  • IHタイプ JPシリーズ…「極上炊き 鉄入り釜」
  • IHタイプ JSシリーズ…「極上炊き 鉄入り厚釜」
  • 圧力IHタイプ JDシリーズ…「圧力極上炊き 黒厚鉄釜」
  • 圧力IHタイプ JGシリーズ…「圧力スチーム極上炊き 蒸気仕込み」
  • 圧力IHタイプ JXシリーズ・JVシリーズ…「圧力スチーム極上炊き 蒸気リサイクル」
BD-V1100は上記のブランドネームであるが、BD-V2100/V3100は「ヒートリサイクル 風アイロン ビッグドラム」である。ビッグドラムも「湯効利用（ゆうこうりよう）」を搭載する。
縦型タイプの洗濯乾燥機（BW-D8KV/D9KV）並びに全自動洗濯機（BW-7KV/8KV）に用いられる。
  • 白い約束（洗濯機）
全自動洗濯機（NW-6JY/7JY）に用いる。洗濯乾燥機（NW-D6HX/D7KX/D8KX）もあり、こちらは「洗乾白い約束」である。
  • 青空（二槽式洗濯機）
洗濯容量/脱水容量8kgタイプ（PS-80S）までラインナップがあり、ワンボタンですすぎまで自動で行う「自動2槽式 青空（PA-T45K5）」もある。
  • 2段ブーストサイクロンRS・ごみダッシュサイクロン・たつまきサイクロン（サイクロン式クリーナー）
CV-RS3100は「2段ブーストサイクロンRS」、CV-SM8/SM9/SM10とスティックタイプのPV-SL1は「ごみダッシュサイクロン」である。また「ごみダッシュサイクロン」の前のブランドである「たつまきサイクロン」もコードレスタイプのCV-XG20で「コードレスたつまきサイクロン」として現存している。
  • プレミアムパックRP・パワースター（紙パック式クリーナー）
CV-RP2100は「プレミアムパックRP」、CV-PP9/PP10は「パワースター」である。

※「ごみダッシュサイクロン」・「パワースター」のCM曲のメロディは同じだが、歌詞が異なっており、モデルチェンジするたびに歌詞は何度も変更されていた。最近は「2段ブーストサイクロンRS（前身のロボットサイクロン）」をメインとした広告展開になっているため、これらのCMは放映されなくなった。

RM-TX953/TXC955は上記のブランドネームを用いるが、RM-WX791/TX795/TX798は「ROTALY XTAGE（ロータリーエクステージ）」、RM-SX110は「ROTALY RAZAQ（ロータリーレイザック）」、RM-GX1は「CASANOVA（カサノバ）」である。
  • S-BLADE（エスブレード）（往復式シェーバー）
RM-T396/T397/F403/F405は上記のブランドネームを用いるが、RM-S140/W240/T340は「S-BLADE Jr.（エスブレードジュニア）」、RM-150/160は「S-BLADE Dry（エスブレードドライ）」である。
マイナスイオンストレーター、マイナスイオンブロッサーも同じブランドネームを用いる。
  • CLIE（クリエ）（美容機器関連）
イオンクレンジング機（フェイスクリエ・NC-550）、フェイスシェーバー（マユクリエ・BM-550）、まつげカーラー（アイクリエ・HR-550）がある。イオンクレンジング機には男性向け製品（メンズフェイスクリエ・NC-M770）が存在する。
現行モデルは全て「白くまくん」であるが、Lシリーズを除き名称が微妙に異なる。（詳しくは詳細記事を参照のこと。）また、SシリーズとXシリーズはPAM制御のエアコンになる。
  • クリエア（空気清浄機）
空気清浄機・加湿空気清浄機とも同じ名称を用いるが、7つの機能（空気清浄・強脱臭・加湿・肌保湿・除湿・衣類乾燥・結露セーブ）をもった多機能空気清浄機（EP-DV1000）は「クリエア7（セブン）」となる。
  • Wooo（プラズマテレビ・液晶テレビ・DVDレコーダー・BD/DVD/HDDビデオカメラ）
  • FLORA（コーポレート向けパソコン）
    かつてはコンシューマ向けも含むすべてのパソコンのシリーズ名であった。
  • BladeSymphony（ブレードシンフォニー）（統合サービスプラットフォーム）
  • HA8000（PCサーバ）
  • SANRISE（サンライズ）（大型ストレージ）
  • JP1（ジェイピーワン）（統合システム運用管理）
  • Cosminexus（コズミネクサス）（統合システム構築基盤）
  • HiRDB（ハイアールデービー）（リレーショナルデータベース管理システム）
  • Entier（エンティア）（組み込みリレーショナルデータベース管理システム）
  • Groupmax（グループマックス）（グループウェア）
  • 企業間ビジネスメディアサービスTWX-21（企業間EC ASPサービス）
  • キメクル（携帯電話待ち受けアプリ・情報配信サービス）
  • GEMPLANET/WEBSKY（ジェムプラネット／ウェブスカイ）（生産管理パッケージ）
  • A-train（エートレイン）（アルミニウムダブルスキン構体の鉄道車両）

[編集] 生産終了

  • 野菜中心蔵、冷凍鮮科、Theプロフリーザ（冷蔵庫）
  • 青空からまん棒、静御前（洗濯機）
  • 栄養いきいき真空チルドV（冷蔵庫）
このモデルと前述の「ビッグ&スリム60」計9機種は2009年4月20日、省エネ製品として売っていながら、実際にはその素材をほとんど使っていなかったとして景品表示法違反で排除命令が出された。また省エネルギーセンターの省エネ大賞授賞も取り消された[10]。以降、次モデルとなる「フロストリサイクル冷却 真空チルドS」の発売まで冷蔵庫のTVCMは放映されなかった。
  • かるワザ（紙パック式クリーナー）
  • ロボットサイクロン（サイクロン式クリーナー）
  • ロボットパック（紙パック式クリーナー）
  • きらきら生活（食器洗い乾燥機）
  • ROTALY GRANZ（ロータリーグランゼット）（シェーバー）
  • キドカラー、ポンパ、ONLINE、サテラ、革命児、Nextage、ガゼット（カラーテレビ）
  • マスタックス、テープナビ（ビデオデッキ）
  • Lo-D（ローディ、オーディオ機器）
  • パディスコ（ラジオカセットレコーダー）
  • ベーシックマスター、S1（パーソナルコンピュータ）
  • ワードパル、With Me（ワープロ専用機）
    With Meはワープロとしては珍しい、プリンタを分離したものだった。
  • ペルソナ（ハンドヘルドPC）
  • Prius（コンシューマ向けパソコン）
    かつてはFLORAの中のシリーズ名だった。
  • はなれワザ（Hi8ビデオカメラ）
    文字通り、カメラモジュールを離して自由なアングルで撮影することができた。

[編集] 茨城県における日立

企業の略称は日立だが、拠点である茨城県では日製（にっせい）と呼ばれることが多い。これは、本家筋にあたる日鉱（にっこう）（日本鉱業（現・新日鉱ホールディングス）との対応で呼称されたものであるが、今日では、単に日立というと地元自治体である日立市と区別がつかなくなるという理由で用いられることもある。茨城県内の日立製作所各工場近辺の信号機には「日製○○工場前」や、日立電鉄交通サービスのバス停には「日製○○門」といった名前が付いているものがある。夏・冬のボーナス時期には「日製にボーナス支給」という新聞記事になることから、この「日製」の呼称が定着している。 尚グループにはかつて、商社の日製産業もあった（現在の日立ハイテクノロジーズ）。また、日研（にっけん）は、日立製作所の社内で使用する日立研究所の略称である。

日立市内にある日立工場だけで東京ドーム13個分の広さがあり、日立工場内で駅伝大会が開催される。

[編集] 広告

通天閣

日立の樹、この木なんの木のCMで知られている。この木なんの木は小林亜星の作曲であり、実際にアメリカ合衆国ハワイ州のオアフ島に存在し、観光名所となっている。また、以前は日立製作所の携帯電話には必ず「日立の樹」が着信メロディとして入っていたが、C451H（au）で一旦取りやめた。しかし、W41H以降日立の樹の着信メロディが復活している。

短期間（1960年代後半頃）だが、日立一社提供番組では、次のような男性コーラスによるオープニングテーマ曲が使われていた。

♪エッチアイティーエーシーエッチアイ (HITACHI) ひ～た～ち～ みんなの夢を日立がつくる～大きな夢を日立がつくる。ここにも日立 そこにも日立 みんな日立のマークといっしょ♪

1980年代には「日立のヒント（HINT=HItachi New Technology の略）商品です」というコピーをCM最後のアイキャッチに導入していた（初期はアニメ「ニルスのふしぎな旅」のキャラクター映像も挿入されていた）。

大阪市では通天閣の巨大ネオンサインで知られている。ちなみに、通天閣のエレベーターは完成当時日立製ではなかったが、2001年に日立製に取り替えられており、頂上に取り付けられているネオンサインに翌日の天気を表示するシステムも日立製である。

日立社標（日立マーク、「日」「立」のモノグラム社章）については、2000年からの「Inspire the Next」と入れ替わるかたちで日立製作所では使用を取りやめ、各製品はもとより通天閣などの広告からも取り外された。同時に日立グループ各社と日立社標の使用許諾契約を結んで、グループ各社から使用料を徴収することとしたため、グループ各社からも日立社標は消えつつある。なお、日立ビルシステムなど一部のグループ会社は使用許諾契約を結んでおり、現在も日立社標を使用している。なお、当の日立製作所でも、製品カタログやマニュアルでは裏表紙の社名表記で現在も使用している。当然、現在でも日立製作所の社章である。

[編集] キャッチフレーズ

システムの日立グループ 
1970年代 - 1980年代前半
システムとエレクトロニクスの日立グループ 
1980年代後半 - 2000年　
Inspire the Next 
2001年 -、「次の時代に新しい息吹を与える」の意

上記以外にも、このようなキャッチフレーズも使用されている。

技術の日立 
1940年代後半 - 1990年代初め
Here,The Future
1990年代末期 - 2000年頃
品質を大切にする「技術の日立」
1974年 - 1991年（新CI導入まで）、主に一般消費者向け製品に使用
Next Made In JAPAN 
2003年 - 2005年、新たなる日本でのものづくりをアピール
つくろう。
2005年 - 、Next Made In JAPANから継承
uVALUE 
2004年 - 、IT事業で使用。ユビキタス情報社会における価値創出、豊かな社会の実現を目指すブランド
日立はすべてを、地球のために 
2008年 - 、日立グループは、地球環境を保全しながら持続可能な社会の実現することをめざし、製品により2025年までに年間1億トンのCO2排出抑制へ向けた取り組みを開始することを宣言。このキャッチフレーズを役者の佐藤浩市と宮沢りえを起用した広告で使っている。

[編集] 提供番組

一社提供

複数社提供

加筆をお願いします
 この項目「日立製作所」は加筆依頼に出されており、内容をより充実させるために次の点に関する加筆が求められています。
加筆の要点 - 複数社提供の番組
このタグは2009年5月に貼付されました。

[編集] 放送終了

[編集] テレビ
[編集] ラジオ

なお、2009年4月21日に日立グループの子会社日立アプライアンス製造の冷蔵庫において虚偽表記を行っていた事が発覚し公取委から景品表示法違反で排除命令（優良誤認）を受けた事からそれ以降日立グループでは番組の提供を自粛しACジャパンのCMに差し替えた。その後5月初旬はお詫び広告を流し、『世界・ふしぎ発見!』は5月16日より通常CMを再開、複数社提供の番組では6月より通常CMを再開している。

[編集] 社会関係

[編集] スポーツ事業

[編集] かつて存在したチーム

日立グループでは、事業再編の一環としてスポーツ事業についても大幅に整理を行った。そのため、バレーボールを中心に廃部が相次いだ。

[編集] 文化事業

[編集] 出資該当会社

[編集] 参考文献

  1. ^ a b c http://www.hitachi.co.jp/New/cnews/month/2009/05/0512/2008_An_02j_gaiyou.pdf
  2. ^ a b c 株式会社日立製作所『有価証券報告書』EDINET、2006年6月27日
  3. ^ “[1]”, Fortune, 2007-July-23.
  4. ^ Scott DeCarlo (ed.), “The World's 2,000 Largest Public Companies”, Forbes, 2007-03-29.
  5. ^ http://money.cnn.com/magazines/fortune/global500/2008/full_list/
  6. ^ ブランドメッセージ : HITACHI 日立のブランド戦略 : HITACHI
  7. ^ 山崎良兵「日立製作所/浮上のカギは、赤字3事業の建て直し」NBonline、2006年7月5日
  8. ^ a b 山崎良兵「日立製作所／経営体制刷新で赤字事業の抜本改革なるか」NBonline、2007年2月16日
  9. ^ a b 株式会社日立製作所『アニュアルレポート2006』2006年
  10. ^ 省エネ賞の冷蔵庫、実は不当表示　日立子会社に排除命令 asahi.com 2009年4月20日
  11. ^ アテネオリンピックに引き続き、北京オリンピックではソフトボール日本代表代表選手のほかに斎藤春香監督も輩出している「日立ソフトウェア」は、この日立製作所本体のソフトウェア事業部所属のチームであって、一般に「日立ソフト」と略称される子会社・日立ソフトウェアエンジニアリングのチームではない。

[編集] 関連項目

[編集] 外部リンク

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