日立製作所

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株式会社日立製作所
Hitachi, Ltd.
Hitachi logo.svg
Nippon Life Insurance Company,Marunouchi.JPG
種類 株式会社
市場情報
東証1部 6501 1949年5月16日上場
大証1部 6501 1949年5月14日上場
名証1部 6501
福証 6501 2012年5月18日上場廃止
札証 6501 2012年5月18日上場廃止
NYSE HIT 2012年4月27日上場廃止
略称 日立
日製（にっせい）
HITACHI
本社所在地 日本の旗 日本
〒100-8280
東京都千代田区丸の内一丁目6番6号（日本生命丸の内ビル）
設立 1920年（大正9年）2月1日
業種 電気機器
事業内容 コンピュータ
通信機器
鉄道車両
家電製品
（主な製造品目を参照）
代表者 中西宏明（執行役社長）
資本金 4587億90百万円
（2013年3月31日時点）[1]
発行済株式総数 48億3346万3387株
（2013年3月31日時点）[2]
売上高 連結:9兆410億71百万円
（2013年3月期）[3]
営業利益 連結:4220億28百万円
（2013年3月期）[3]
純利益 連結:1753億26百万円
（2013年3月期）[4]
総資産 連結:9兆8092億30百万円
（2013年3月末時点）[3]
従業員数 32万3540人
（2012年3月末時点）[5]
決算期 3月末日
主要株主 日本マスター信託口 6.79%
日本トラスティ・サービス信託銀行(株) (信託口) 6.29%
SSBT OD05 OMNIBUS ACCOUNT - TREATY CLIENTS 2.86%
日立グループ社員持株会 2.65%
(2012年3月31日現在）
主要子会社 日立化成工業（株） 51.2%
日立電線（株） 52.9%
日立金属（株） 55.1%
関係する人物 久原房之助（創業者）
小平浪平（設立者）
外部リンク http://www.hitachi.co.jp/
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株式会社日立製作所（ひたちせいさくしょ）は、日本最大の総合電機メーカー。重電5社の一角。

通称は日立・HITACHIなどである。特に創業の地であり、主力工場を抱える茨城県日立市などでは、行政機関の日立市や他の日立グループ各社などと区別するため、日製（にっせい：「日」立「製」作所の略称）とも呼ばれている（後述参照）。

前身は、現在の茨城県日立市にあった銅と硫化鉄鉱を産出する久原鉱業所日立鉱山である。日立鉱山を母体として久原財閥が誕生し、久原財閥の流れを受けて日産コンツェルンが形成された。また、日立鉱山で使用する機械の修理製造部門が、1910年（明治43年）に国産初の5馬力誘導電動機（モーター）を完成させて、日立製作所が設立された。また、Jリーグの柏レイソルは1940年（昭和15年）に創部された日立製作所本社サッカー部（1970年（昭和45年）に日立製作所サッカー部へ改称）が前身である。

目次

概要[編集]

情報・通信システム、電力システム、社会・産業システム、電子装置・システム、建設機械、高機能材料、オートモティブシステム、デジタルメディア・民生機器、金融サービス、その他の10の部門から構成されており[6]、東芝、三菱電機とともに総合電機メーカー3社の一角を占める。連結売上高9兆3158億円、連結純利益2388億円、総従業員数36万人強は、総合電機最大の規模であり、日本の全業種中でもトヨタ自動車、NTT、本田技研工業に次ぐ大きさである（全世界では48位）[7]。上記の企業群が比較的近年にピークを築いているのに対し1960年代を通じて日本最大の製造業として知られ、1970年（昭和45年）に分割2社を合併してこれを抜いた新日本製鐵（現・新日鐵住金）とともに戦後第一期の日本経済をリードしてきた。

全世界に製造・販売拠点を広げる多国籍企業でもあり、売上の43%は日本国外からもたらされる[8]。米国誌『フォーブス』が毎年発表する世界企業ベスト2000[9]では、日本企業として唯一コングロマリット（複合企業体）に分類されている（他にコングロマリットとしてはGE、シーメンス等が分類されている）。近年は他の各電機メーカーとの合弁会社設立が目立っている。

連結子会社939社、持分法適用会社183社、計1,122社を傘下に置き、日立グループを形成する[8]。グループ全体のコーポレート・ステートメントは“Inspire the Next”（インスパイア・ザ・ネクスト）[10]。

2010年（平成22年）4月に中西宏明が代表執行役執行役社長に就任した。

日立製作所の評価[編集]

沿革[編集]

旧日立本社ビル（本社移転後は御茶ノ水セントラルビル、森トラストに売却後の2003年以降は賃貸ビルとして運用。2010年解体）。東京都千代田区神田駿河台

事業部門[編集]

関連項目：日立グループ、Category:日立グループ。

情報通信システム[編集]

「お客様との協創による社会イノベーション事業への貢献」を事業方針として、システムインテグレーション、ディスクアレイ装置・サーバ・通信機器等の製造。IBM互換の大型汎用機、Unixサーバやベクトル型スーパーコンピューター、パソコンではHP社よりOEM提供のフローラシリーズを手がける。特に、クラウドコンピューティング関連事業を強化している。

通信機器は、富士通や沖電気工業、NECとともに、いわゆる電電ファミリーの一角として、グループ企業を含めNTTグループに交換機などの通信機器を納入しているが沖電気と共に中堅の地位にある。金融機関向けのATM製造は、2004年（平成16年）10月に日立オムロンターミナルソリューションズを設立し分社化された。

日立ソリューションズ、日立システムズは、システムインテグレーターとして、情報システムの開発やアウトソーシングの受託を行う。売上高に占める比率は16%、7万3,334名の従業員を抱える。関連企業に日立国際電気など。

電力システム[編集]

発電機、変圧器、電力設備、蒸気タービンや大型ボイラーを製造するほか、国内における3つの原子炉製造メーカーの一つであり、GEから技術導入した沸騰水型原子炉を東芝と共に東京電力を始めとする電力各社に納入している。原子力関係者の間では「紳士（または殿様）の三菱重工」「商人（または侍）の東芝」に対して「野武士の日立」として知られ、それぞれ企業としてビジネスにおける意欲や積極性などの社風を物語るもので、日立が最も積極的な事を表す[20]。原子力発電についてはGEとの事業統合（日立GEニュークリア・エナジーを設立）を行っている。

蒸気タービンには特に実績があり、重工業の分野では「タービンの日立」とも呼ばれる（その昔GEが設計したタービン翼があまりに複雑な形状でGE自らが製品化出来なかった際にも、GEからの依頼を受けた日立製作所日立工場の技術陣が製品化したエピソードがある）。

売上高に占める比率は8%、1万7,235名の従業員を抱える。

電子装置・システム[編集]

半導体・液晶関連製造装置、計測・分析装置、医療機器等を製造する。

医療機器を扱う日立メディコは、渋谷レントゲン製作所、大阪レントゲン製作所などの買収を通じて成長した総合メーカーで、東芝メディカルシステムズや島津製作所と競合する。日製産業が改称した日立ハイテクノロジーズは、販売・営業を扱う商社として機能しているだけでなく、自身も電子部品・半導体の製造装置を製造している。

売上高に占める比率は10%、2万5,878名の従業員を抱える。

オートモーティブシステム[編集]

オートモーティブシステム分野では、歴史的な経緯（日産コンツェルン）において日産自動車と関係が深く、日産系の有力部品メーカーであるユニシアジェックスを子会社化した後、同社のオートモーティブグループへ統合したり（現在は、同グループ傘下のJECSとして再分社化）、従来から日立グループの企業であったトキコを、オートモーティブグループへ統合するなど、日産と組んで系列自動車部品メーカーの子会社化や事業統合を進めている。

同社の自動車用電子制御技術は実績があり、スカイラインGT-Rの4WDシステムやアウディのクワトロシステム、マーチやティーダ、マツダ・デミオなどのe-4WDシステムなども、同社の製品である。

売上高に占める比率は8%、2万8,125名の従業員を抱える。

その他の産業機器関連[編集]

この他、エレベータやエスカレータ（保守サービス事業は、関連会社の日立ビルシステムが担当）や空調設備（関連会社の日立アプライアンスが担当）などを扱う。エレベータの国内シェアは三菱電機の壁を崩せず万年2位に甘んじている。

日立建機が担当する、建設機械（純国産技術による開発では日本初の油圧ショベルが代表製品・・・同製品は世界シェアNo.1）や都市開発事業は、BRICsなど新興経済諸国からの受注が好調である。

鉄道事業[編集]

 この節は過剰な画像が追加され、読みやすさを損なっています。ノートにて、似たような画像を使用するのは控えるよう要請されています。（2011年8月）
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鉄道車両や、これに搭載される電気機器、送電設備、座席予約・発券システム、信号・中央指令等の運行管理システムまで、鉄道に関わるもの全てを作ることが出来る世界で唯一の会社と言われている。

山口県下松市の笠戸事業所では鉄道車両の生産を行っている（電気機関車は除く。茨城県ひたちなか市の水戸工場で製造していたが、現在は製造車両がない）。新幹線車両の受注もしている。また、JR九州の車両の生産は多くが同工場で行っている。JR西日本とは、2000年代以降は車両よりも運行管理システム・旅客案内システム等地上設備が中心となっている。

阪急電鉄は子会社であったアルナ工機の事業清算後、同社の鉄道車両を同じくアルナに発注していた東武鉄道と共に同工場に発注するようになった[21]。「A-train」と呼ばれる、アルミニウム押し出し型材を摩擦攪拌接合（FSW）工法により溶接したダブルスキン構造の構体をもち、また構体と別に内装をモジュール化して製作する自立型内装構造をもつ規格型車両を実用化し、低コスト・短納期での生産を可能にしている。過去には普通鋼製やステンレス鋼製[22]の車両も手掛けていたが、現在はアルミニウム製車両に特化している。

車両に搭載する機器類でも日立独自の物が多く、1940年代には多段式自動加速制御器の原点である「日立MMC制御」を開発した。1952年（昭和27年）に笠戸工場で制作された高松琴平電鉄10000形は日本初のワンハンドルマスコンを採用した。その他、相模鉄道では日立製作所オリジナルのブレーキ装置として「電磁直通弁式電磁直通ブレーキ（通称：日立式電磁直通ブレーキ）」が採用されている。

また、跨座式モノレールのシステムであるアルヴェーグ式モノレールシステムをドイツから導入し、東京モノレールなどに納入している。

JR各社のほか、西武鉄道、東武鉄道[21]、名古屋鉄道[23]、名古屋市交通局、阪急電鉄[21]、福岡市交通局、東京メトロ、つくばエクスプレス、チリ、アフリカ諸国、オーストラリア、イギリス向けの鉄道車両(クラス395電車)の納入実績がある。

車体は製作せず制御装置や主電動機などの電気機器のみ納入した会社では、東京急行電鉄、近畿日本鉄道や南海電気鉄道など、例は多い。

冷房装置は相模鉄道、京王帝都電鉄（現社名：京王電鉄[24]）などに供給している。かつては京浜急行電鉄などにも供給していた。

また台車も製造しており（型番はKH-xxx）、京都市営地下鉄東西線などで採用されている。

1988年（昭和63年）には、日本国内を走行したオリエント急行の客車"ワゴン・リ"の国内走行仕様への改造を行う実績を残している。

2009年（平成21年）12月、日立が製造したクラス395電車が英国の高速鉄道（CTRL）にて運行を開始した。

2010年（平成22年）6月22日、海外向け鉄道システム事業において、三菱重工と協業することで基本合意したと発表した。

製造した主な鉄道車両[編集]

新幹線
国鉄・JR在来線
私鉄・第三セクター・新交通システム

JR全社が国鉄時代から導入している座席予約・発券システム「MARS（マルス）」は日立製作所の製品である。即ち、我々が日常みどりの窓口で受け取る切符の大半は、日立製作所のシステムで発券されている（一部沖電気製）。

山口百恵が『いい日旅立ち』（国鉄のキャンペーンソングともなる）をリリースする際、日本旅行（国鉄の券売機システムを使用）と日立製作所（国鉄の車両を製造）がスポンサーになった。タイトルに「いい日旅立ち」「いい日旅立ち」とそれぞれの会社の名前が入っている。

デジタルメディア・民生機器[編集]

maxellオーディオカセット

子会社の日立マクセル（maxellブランド）はカセットテープ、MD、DVD-Rなどの磁気ディスクや光ディスク記録媒体も手がけ、自社ブランドのみならずOEM販売も行っていたが、現在では光ディスクの自社生産からの撤退と生産委託をし「maxell」ブランドで販売のみ行っている。

携帯電話はDDIセルラーグループにHP401、IDOにD317を供給して以来、KDDI／沖縄セルラー電話のauブランドのみに供給していた。開発・設計についてはカシオ計算機と合弁会社カシオ日立モバイルコミュニケーションズ（現：NECカシオモバイルコミュニケーションズ）を設立し、事業を移管した。統合後のソフトウェアの設計はカシオ製品を継承したが、製造・販売は日立ブランドで行われていた（ちなみにMobile Hi-Vision CAM Wooo以降は日立コンシューマエレクトロニクスが製造・販売していたが、後に撤退）。なお、グループ会社の国際電気（現・日立国際電気）はNTTドコモ向けに供給したことがある。

  • au W32H 携帯電話

  • au PENCK（W31H） 携帯電話

Woooブランドで知られる音響機器、映像機器はコンシューマ事業グループ（2009年（平成21年）7月より日立コンシューマエレクトロニクス）、エアコン、冷蔵庫、洗濯機などの家電製品（白物家電）は日立アプライアンスにて生産されている。

このうち、プラズマディスプレイ事業については、富士通と共同出資した富士通日立プラズマディスプレイに移管しソニーや三洋電機へもパネルを供給していた。2005年（平成17年）2月、プラズマディスプレイの開発面において松下電器産業（現・パナソニック）と提携することを発表した。部品関連の共同開発や原材料の共同調達、並びに特許管理会社を松下と合弁で設立する計画であった。同社は2008年（平成20年）4月1日付で「日立プラズマディスプレイ」に商号変更してプラズマディスプレイパネルを生産していたが、2009年（平成21年）度からはプラズマパネルの生産から撤退し、日立は回路の生産とテレビセットの組み立てのみを行う。

エアコンの型番は「RAS」で始まるが、これは東芝と同じである（鉄道車両用のクーラーも同じで、日立・東芝ともに型番は「RPU」で始まる）。

売上高に占める比率は8%、2万5,042名の従業員を抱える。価格低下の一方で、原材料調達費が高騰し、2012年3月期は赤字となっている。

高機能材料[編集]

高機能材料部門の中核である日立化成、日立金属、日立電線の3子社は御三家とよばれ筆頭家老は日立金属とされている。この3社は 日立製作所の事業部門が独立した形で設立されており、子会社ではあるが独立性が高い。業績は堅調で、2012年（平成24年）3月期決算でも、情報・通信システム部門に次ぐ売上・利益を誇っている。

日立化成では、ディスプレイ用回路接続フィルム、半導体ウエハー研磨剤、自動車関連製品を生産している。日立金属では液晶ディスプレイ用品、携帯電話向けアイソレータ、特殊鋼系鉄鋼材料新素材、日立電線でも半導体パッケージ材料が業績に寄与しており、他の部門で最終消費財が不調であるのと対照的になっている。

売上高に占める比率は14%、4万7,468名の従業員を抱える。

金融サービス[編集]

日立キャピタル、日立保険サービスを通じて、自社製品を利用したリース事業や、住宅ローン、自動車ローン、クレジットーカード事業を営む。売上高に占める比率は3%、4,060名の従業員を抱える。

物流及びサービス他[編集]

日立物流は、システム物流・国際物流の両分野において業績を伸ばしている。海外の販売子会社は営業拠点を拡大しており、日立グループの売上高に占める海外部門の比率は毎年増加している。

売上高に占める比率は7%、3万3,473名の従業員を抱える。関連企業に住宅・不動産事業を行う日立アーバンインベストメント、日立ライフなど。

旧コンポーネント・デバイス等[編集]

2012年3月期まで、ハードディスクドライブ（HDD）、液晶ディスプレイ、情報記録媒体、電池などの事業をコンポーネント・デバイスとして区分していたが、HDD事業・液晶ディスプレイ事業の売却により、2012年4月から当区分は廃止された。

IBMのHDD事業を買収した「日立グローバルストレージテクノロジーズ」は全世界的に高いシェアを有していたが、発足当初は営業赤字が続き、再建が急務となっていた。その後業績は持ち直したものの、2012年（平成24年）3月、同社をWestern Digitalに売却。社名もHGSTに変更された。

液晶ディスプレイ事業は液晶テレビ向けの大型液晶から撤退し、日立ディスプレイズにより携帯電話やアミューズメントを中心とする中小型液晶に特化して製造を続けていた。しかし2012年（平成24年）4月、ソニー・東芝と中小型ディスプレイ事業を経営統合。産業革新機構が大株主となるジャパンディスプレイの傘下に入った（2013年（平成25年）4月に旧日立ディスプレイズはジャパンディスプレイに合併）。

またかつては半導体事業も行っていたが、三菱電機との合弁であるルネサス テクノロジに移管した。同社はシステムLSIに強みを持ち、2005年（平成17年）の売上高では全世界7位に位置した。なお、ルネサス テクノロジは2010年（平成22年）にNECエレクトロニクスと合併し、ルネサス エレクトロニクスとなった。

中央研究所[編集]

日立製作所中央研究所は、東京都国分寺市にある。1942年（昭和17年）小平浪平により創立。1970年代は、厳密に評価を数値化したため研究業績が落ちた。そのため現在ではポートフォリオ・メソッド（研究開発テーマの評価手法）を使っている。情報、エレクトロニクス、ライフサイエンスの3分野が柱である。主な業績としては、初の国産大型計算機（HITAC 5020 1964年（昭和39年））、世界初の個体撮像素子（1978年（昭和53年））、64キロビットDRAM（1980年（昭和55年））、電子線ホログラフィー技術、スーパーコンピュータ（HITAC S-810 1982年（昭和57年））、超伝導トランジスタ（1986年（昭和61年））、DNA高速解析技術（神原秀記ら、1993年（平成5年））、垂直磁気記録方式（2000年（平成12年））、指静脈認証技術（2000年（平成12年） - ）などの開発である。

日立製作所におけるモーター事業[編集]

日立鉱山で使う電動機（電動モーター）の修理事業が同社の源流となったためか、モーターに於いては同業の東芝や三菱電機と肩を並べ、日本を代表するトップブランドの一つとなっている。それ故に、同社の異名として「モートル（モーター）の日立」とも言われ、多くの技術者、電気店に異名が浸透している。

特にモーターを使った電化製品（冷蔵庫、エアコン、洗濯機、掃除機など）は人気が高く、他の製品に比べると善戦している製品が多い。

ちなみに、同社発祥の地である茨城県日立市には、「モーター最中（もなか）」（地元「青柳製菓」の製品）という名物のお菓子がある。他にもレトロ調の「扇風機最中（もなか）」（地元「小川屋」の製品）もあるが、これは戦前の対米輸出機種を模したものであると言われている。

コンサルティング事業[編集]

コンサルティング事業の集約を行い、日立コンサルティングを設立した。日立グループ以外でも、IBMのPwCC買収（日本ではIBMビジネスコンサルティングサービス設立）、NECのアビームコンサルティング、富士通の富士通総研など、電機メーカーがコンサルティング事業を集約する動きが活発化している。

歴代社長[編集]

代 氏名 在任期間
社長空席 　 1920年 - 1928年
初代 小平浪平 1928年 - 1947年
二代 倉田主税 1947年 - 1961年
三代 駒井健一郎 1961年 - 1971年
四代 吉山博吉 1971年 - 1981年
五代 三田勝茂 1981年 - 1991年
六代 金井務 1991年 - 1999年
七代 庄山悦彦 1999年 - 2006年
八代 古川一夫 2006年 - 2009年
九代 川村隆 2009年 - 2010年
十代 中西宏明 2010年 -

経営[編集]

愛知万博での日立グループパビリオン

意思決定の迅速化、経営の透明性向上を目的として、日立製作所は2004年（平成16年）より委員会設置会社に移行した。日立グループの上場企業も順次移行している。

2009年（平成21年）4月、業績悪化の責任をとり、取締役会長の庄山悦彦と代表執行役執行役社長の古川一夫が退任し、元副社長で日立マクセル、日立プラントテクノロジーの取締役会長、元日立ソフトウェアエンジニアリング代表執行役の川村隆が代表執行役執行役会長兼執行役社長に就任。同時に、グループ会社に転出していた元副社長3名も副社長に復帰し、経営改革が進められている。

「技術の日立」にふさわしく、創業者・小平浪平以降、歴代の社長は全て技術畑出身である。

優良上場子会社が多く連結決算における少数持分利益が多額である。そのため連結営業利益は数千億円の黒字でも 最終利益は100億円程度の黒字もしくは赤字となることが数年見られている。

主な製品ブランド[編集]

ALISプラズマテレビ

現行製品[編集]

  • スリープ保存 真空チルドSL（冷蔵庫）
    「インテリジェント冷却 真空チルドi」の後継機種。独自の真空チルドルームにLED光源の光触媒を新たに搭載。光触媒が肉や魚から出るニオイ成分や野菜から出るエチレンガスと接触して分解、炭酸ガスを生成することで肉や魚の表面の酵素等の働きや野菜の呼吸を抑制し、食品の鮮度や栄養素を守る「スリープ保存」を採用した。ラインナップはR-S420CM,R-SF440CM,R-SL470CM,R-SF480CM,R-C4800,R-S500CM,R-SF520CM,R-C5200,R-SF570CM,R-C5700,R-SF620CM,R-C6200,R-C6700,R-CX6700の14機種に拡大。前機種に続いて設定された高さ173.5cmの470L・片開きロータイプ（R-SL470CM）や501L・片開きタイプ（R-S500CM）に加え、設置性に配慮した400L台のスリムタイプ（R-S420CM,R-SF440CM）、電動引き出しルームを搭載したプレミアムデザインモデルにも400L台（R-C4800）が新設され、国内のノンフロン冷蔵庫では最大容量となる670L・両開きタイプにはドアの面材に鏡を採用した「クリスタルミラー」採用モデル（R-CX6700）を新設した。
  • フロストリサイクル冷却 ビッグ&スリム60（冷蔵庫）
    定格内容積400L台、幅60cmのまんなか冷凍タイプに用いられる。コンパクトでありながら大容量が特徴。「真空チルドSL」と同じく、省エネと乾燥抑制に貢献する「フロストリサイクル冷却」を搭載。2012年モデルでは片開きタイプ（R-S42CM）のみの設定となった。
  • ビタミン&真空保存 真空チルドV（冷蔵庫）
    真空チルドルーム「真空チルドV」を搭載した3ドアモデルに用いられる。2013年モデルでは既存の302Lモデル（R-S300DMV）、365Lモデル（R-S370DMV）に加え、シリーズ初の265Lコンパクトモデル（R-S270DMV）を追加。さらに、365Lモデルには「真空チルドSL」同様、ドア面に強化処理ガラス「クリスタルドア」を採用したプレミアムモデル（R-D3700）も新設された。
  • ヘルシーシェフ（過熱水蒸気オーブンレンジ）
    MRO-LS7は"コンパクト"、MRO-LS8は"ビッグオーブン"、MRO-LV100は"熱風2段ビッグオーブン"、MRO-LV200は"焼き蒸し調理"、MRO-LV300は"大火力 焼き蒸し調理"と全モデルで異なるサブネームが付けられている。さらに、専用容器を用いることで食パンならねりから焼き上げまでフルオートでできる「オートベーカリーメニュー」、バターロールやフランスパン等成形作業が入るパンでも専用容器で1次発酵までを行い、取り出し時のドアの開閉作業のみで設定したパンの種類に応じた時間・温度が自動設定する「手作りベーカリーメニュー」で構成されるホームベーカリー機能を搭載した「"ベーカリーレンジ"ヘルシーシェフ（MRO-BK1000）」もラインナップする。
  • 圧力&スチーム 真空熱封（圧力IHジャー炊飯器）
    日立製IHジャー炊飯器の最上位機種（RZ-W2000K）に用いられる。魔法瓶メーカーのサーモス株式会社との共同開発で生まれたステンレス二重構造の「フルサイズ真空断熱容器」の採用により、放熱を抑制して高温状態を維持。また、60℃の高温浸しと100℃の高温状態を炊き上がりまで約26分間キープすることでおいしく炊き上がる「高温浸し 極上炊き」コースを搭載している。保温時においても冷めにくいのでごはんの乾燥を抑制し、さらに、メインのIHヒーターを切り、ふたの内側や内釜の結露を防ぐヒーターのみを稼働することで、消費電力量を抑えながら、6時間程度の比較的短時間の保温なら約50℃以上をキープできる「節電保温」の搭載を可能にした。なお、2012年モデルでは、真空断熱容器をハーフサイズにしたことで設置性を高めたスリムタイプのRZ-SW1000Kを新設した。
  • 極上炊き（IHジャー炊飯器）
    • IHタイプ JPシリーズ…「極上炊き 鉄入り釜」
    • IHタイプ MCシリーズ…「極上炊き 黒厚鉄釜」
    • 圧力&スチームIHタイプ SGシリーズ…「極上炊き 圧力&スチーム」
    • 圧力&スチームIHタイプ SXシリーズ・SVシリーズ…「蒸気カット 極上炊き 圧力&スチーム」
    ※タイプや仕様により、商品名が異なる。
  • キッチンマジック（生ごみ処理機）
  • ビッグドラム（ドラム式洗濯乾燥機）
    BD-V1500は上記のブランドネームであるが、BD-V5500/V9500は「ヒートリサイクル 風アイロン ビッグドラム」、BD-S7500は「ヒートリサイクル 風アイロン ビッグドラム スリム」である。ビッグドラムも「湯効利用（ゆうこうりよう）」を搭載する。
  • ビートウォッシュ（洗濯機）
    縦型タイプの洗濯乾燥機（BW-D6PV/D7PV/D8PV/D9PV）並びに全自動洗濯機（BW-7PV/8PV/9PV）に用いられる。
  • 白い約束（洗濯機）
    全自動洗濯機（NW-6MY/7MY/8MY）に用いる。洗濯乾燥機（NW-D8PX）もあり、こちらは「洗乾白い約束」である。
  • 青空（二槽式洗濯機）
    全自動が主流となった現在でも豊富なラインナップがあり、ベーシックタイプ2機種（PS-H35L/H45L）、つけおきタイマー搭載モデル3機種（PS-45A/PS-50AS/PS-60AS）、大容量8kgモデル（PS-80S）、給水オートストップ機能付自動二槽式モデル（PA-T45K5）の全7機種が発売されている。2012年8月にはに脱水運転中の脱水槽の内蓋をロックする「センサーロックシステム」を搭載したビッグサイズの12kgモデル（PS-120A）を追加発売した。
  • 2段ブーストサイクロン・ごみダッシュサイクロン（サイクロン式クリーナー）
    CV-SW100/SW200/SW3000/SW5000/SW7000は「2段ブーストサイクロン」、CV-SW20とスティックタイプのPV-SU3は「ごみダッシュサイクロン」である。
  • かるパック（紙パック式クリーナー）
    紙パック式クリーナーの上級モデル（CV-PW10/PW20/PW300）に用いられる。従来の「パワースター」と「ロボットパック」が統合し、一つのブランドとなった。なお、最上級モデルのCV-PW300には「2段ブーストサイクロン（CV-SW100を除く）」同様、ヘッドの一部とパイプに独自技術のカーボン繊維強化プラスチックを使用した「カーボンライト」と細くて軽いホース「スマートホース」を採用している。
  • ロータリーシェーバー
    RM-TX502は「ROTALY XTAGE（ロータリーエクステージ）」、RM-LTX3D/LTX5Dは「G-SWORD（ジーソード）」、RM-GX1は「CASANOVA（カサノバ）」と仕様やデザインにより3ブランドが存在する。
  • S-BLADE（エスブレード）（往復式シェーバー）
    RM-T398/F413/F417/LF423/LF427/LF429Dは上記のブランドネームを用いるが、RM-S147/W247/T347は「S-BLADE Jr.（エスブレードジュニア）」、RM-150/160は「S-BLADE Dry（エスブレードドライ）」である。
  • CLIE（クリエ）（美容機器関連）
    保湿サポート器（ハダクリエ・CM-N810、ハダクリエ クール・CM-N1000）、イオンクレンジング器（フェイスクリエ・NC-551/561）、リップエステ（リップクリエ・NR-500/700）、フェイスシェーバー（マユクリエ・BM-530/550）、まつげカーラー（アイクリエ・HR-530/550）がある。イオンクレンジング機には男性向け製品（メンズフェイスクリエ・NC-M770）が存在する。
  • NANOSILKY（ナノシルキー）（ナノイオンドライヤー）
  • イオンケア（マイナスイオンドライヤー）
    マイナスイオンカールスタイラー（DR-N6000）、マイナスイオンブロッサー（DR-N7100/N7200）も同じブランドネームを用いる。
  • 白くまくん（エアコン）
    現行モデルは全て「白くまくん」であるが、ASシリーズを除き名称が微妙に異なる。（詳しくは詳細記事を参照のこと。）また、Sシリーズ・SPシリーズ・XシリーズはPAM制御のエアコンになる。
  • クリエア（空気清浄機）
    空気清浄機（EP-HZ30）・加湿空気清浄機（EP-GD12）とも同じ名称を用いるが、運転制御と脱臭・集塵性能を組み合わせた独自システム「プロアクティブ・フィルトレーション」搭載モデル（EP-HV600/HV1000）は「プロアクティブ クリエア」となる。2012年モデルには脱臭パワーが長持ちする光触媒搭載モデル「光アクティブ脱臭 クリエア（EP-HV700）」を新設した。
  • ナイアガラ出湯（エコキュート）
    水道圧をそのまま利用して瞬間沸かしする独自の水道直圧給湯を採用。
  • Wooo（プラズマテレビ・液晶テレビ・DVDレコーダー・BD/DVD/HDDビデオカメラ）
  • FLORA（コーポレート向けパソコン）
    かつてはコンシューマ向けも含むすべてのパソコンのシリーズ名であった。
  • BladeSymphony（ブレードシンフォニー）（統合サービスプラットフォーム）
  • HA8000（PCサーバ）
  • SANRISE（サンライズ）（大型ストレージ）
  • JP1（ジェイピーワン）（統合システム運用管理）
  • Cosminexus（コズミネクサス）（統合システム構築基盤）
  • HiRDB（ハイアールデービー）（リレーショナルデータベース管理システム）
  • Entier（エンティア）（組み込みリレーショナルデータベース管理システム）
  • Groupmax（グループマックス）（グループウェア）
  • 企業間ビジネスメディアサービスTWX-21（企業間EC ASPサービス）
  • キメクル（携帯電話待ち受けアプリ・情報配信サービス）
  • GEMPLANET/WEBSKY（ジェムプラネット／ウェブスカイ）（生産管理パッケージ）
  • A-train（エートレイン）（アルミニウムダブルスキン構体の鉄道車両）

生産終了[編集]

  • 野菜中心蔵、冷凍鮮科、Theプロフリーザ（冷蔵庫）
  • 青空からまん棒、静御前（洗濯機）
  • 栄養いきいき真空チルドV（冷蔵庫）
    このモデルと前述の「ビッグ&スリム60」計9機種は2009年（平成21年）4月20日、省エネ製品として売っていながら、実際にはその素材をほとんど使っていなかったとして景品表示法違反で排除命令が出された。また省エネルギーセンターの省エネ大賞授与も取り消された[25]。以降、次モデルとなる「フロストリサイクル冷却 真空チルドS」の発売まで冷蔵庫のTVCMは放映されなかった。
  • フロストリサイクル冷却 真空チルドS（冷蔵庫）
  • フロストリサイクル冷却 真空チルドWワイド（冷蔵庫）
  • インテリジェント真空保存 真空チルドi（冷蔵庫）
  • ゴミパック（紙パック式クリーナー）
  • 手モコン（紙パック式クリーナー）
  • かるワザ（紙パック式クリーナー）
  • ロボットサイクロン（サイクロン式クリーナー）
  • ロボットパック（紙パック式クリーナー）
  • 洗っとくわ、きらきら生活（食器洗い乾燥機）
  • 湿気番（小型除湿機）
  • ROTARY GLANZ（ロータリーグランゼット）（シェーバー）
  • キドカラー、ポンパ、ONLINE、サテラ、革命児、Nextage、ガゼット（カラーテレビ）
  • マスタックス、テープナビ（ビデオデッキ）
  • Lo-D（ローディ、オーディオ機器）
  • パディスコ（ラジオカセットレコーダー）
  • ベーシックマスター、S1（パーソナルコンピュータ）
  • ワードパル、With Me（ワープロ専用機）
    With Meはワープロとしては珍しい、プリンタを分離したものだった。
  • ペルソナ（ハンドヘルドPC）
    かつてはマスタックスのやや小さなVHSデッキのサブネームでもあった。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
  • Prius（コンシューマ向けパソコン）
    かつてはFLORAの中のシリーズ名だった。
  • はなれワザ（Hi8ビデオカメラ）
    文字通り、カメラモジュールを離して自由なアングルで撮影することができた。

茨城県における日立[編集]

前述の通り、一般的な同社の略称は日立だが、日製（にっせい）とも呼ぶことがある。これは、本家筋にあたる日鉱（にっこう）（日本鉱業（現・JXホールディングス））との対応で呼称されたものであるが、今日では単に「日立」というと、地元自治体である日立市と区別がつかなくなるという理由で用いられることがほとんどである[要出典]。茨城県内の日立製作所各工場近辺の信号機には「日製○○工場前」や、日立電鉄交通サービスのバス停には「日製○○門」といった名前が付いているものがある。夏・冬のボーナス時期には「日製にボーナス支給」という新聞記事になることから、この「日製」の呼称が定着している[要出典]。なお、グループにはかつて、商社の日製産業もあった（現在の日立ハイテクノロジーズ）。また、日研（にっけん）は、日立製作所の社内で使用する「日立研究所」の略称である。日立市内にある日立工場だけで東京ドーム13個分の広さがあり、日立工場内で駅伝大会が開催される。

広告[編集]

通天閣

「日立の樹」（この木なんの木）のCMで知られている。この木なんの木は小林亜星の作曲であり、実際にアメリカ合衆国ハワイ州のオアフ島に存在し、観光名所となっている。また、以前は日立製作所の携帯電話には必ず「日立の樹」が着信メロディとして入っていたが、C451H（au）で一旦取りやめた。しかし、W41H以降「日立の樹」の着信メロディが復活している。

短期間（1960年代後半頃）だが、日立一社提供番組では、「日立のうた-H.I.T.A.C.H.I. 日立」 (作詞･作曲:越部信義)が使われていた。

大阪市では、1957年（昭和32年）7月より通天閣の巨大ネオンサインを掲出しており、2011年（平成23年）7月1日（金）から約4か月間、ネオン管の大部分をLEDに取り替えることで、消費電力量を従来に比べ約半分に削減するリニューアル工事を実施した。（新しいネオンは2011年（平成23年）10月28日に点灯）[26]。

ちなみに、通天閣のエレベーターは完成当時日立製ではなかったが、2001年（平成13年）に日立製に取り替えられており、頂上に取り付けられているネオンサインに翌日の天気を表示するシステムも日立製である。

日立マーク（1985年科学万博の日立パビリオン）

日立社標（日立マーク、亀の子マーク、「日」「立」のモノグラム社章）については、家庭用の日立製品では、1980年代に発売されたものまでは「HITACHI」ロゴの左側に日立社標を併記してあるロゴタイプを使用していたが、1990年代以降の製品は現行の「HITACHI」ロゴ単独表示のものに変更されており、一部製品ラベル等を除き、日立社標は製品自体では見られなくなった。広告活動では2000年（平成12年）からの「Inspire the Next」と入れ替わるかたちで使用を取りやめ、通天閣などの広告からも取り外された。同時に日立グループ各社と日立社標の使用許諾契約を結んで、グループ各社から使用料を徴収することとしたため、グループ各社からも日立社標は消えつつある。なお、日立ビルシステムなど一部のグループ会社は使用許諾契約を結んでおり、現在も日立社標を使用している。しかし現在でも日立製作所の社章であり、製品カタログやマニュアルでは裏表紙の社名表記で使用を継続している。

なお、現在の「Inspire the Next」の表記は広告活動のみならず、日立製品の梱包箱や取扱説明書まで広範囲に用いられている。

キャッチフレーズ[編集]

システムの日立グループ 
1970年代 - 1980年代前半
システムとエレクトロニクスの日立グループ 
1980年代後半 - 2000年（平成12年）3月　
Inspire the Next 
2001年1月 -、「次の時代に新しい息吹を与える」の意。スポンサー番組の提供読みは「次の時代に新しい風を、日立（グループ）」（ただし「世界・ふしぎ発見!」は異なる）

上記以外にも、このようなキャッチフレーズも使用されている。

技術の日立 
1940年代後半 - 2000年3月「システムとエレクトロニクスの日立グループ」制定以降は一部番組の提供クレジットなどで並行使用された。1991年（平成3年）の新CI導入まで「品質を大切にする」というキャッチフレーズもあった。
HINT 
1980年代 一般消費者向けの商品において「暮らしを豊かに…、日立のヒント（HINT=HITACHI NEW TECHNOLOGY または日立新技術の略）商品です」というコピーをCM最後のアイキャッチに導入していた（初期はアニメ「ニルスのふしぎな旅」のキャラクター映像も挿入されていた）。後期にはブルーバックを背に英文字だけで用いられるようになった。
Humanication 
1980年代 HINTと同じくパソコンや通信機器等の事務用品に用いられた。
くらし・刺激人 
1990年（平成2年） - 1997年（平成9年） 後に（to nature!）、さらに（すごい・かんたん・きもちいい）というキャッチフレーズが追加された。
Here,The Future
1996年（平成8年）後半 - 2000年12月（CMのサウンドロゴなどで使用）
ずっと使うから 
1996年（平成8年）後半 - 2005年（平成17年） ｢ずっと使うから日立」というコピーが定例で、主に白物家電で多用された。2004年（平成16年）頃においては30秒のcm後半に「ラクラク（使いやすさで選べば）」「エコ（エコロジーなのは）」「ナノテク（未来の機能を今日使う）」というフレーズで外人の女の子が白物家電のプレゼンを行っていた。その後白物家電は提供読み・サウンドロゴとも「inspire the Next」に揃えられたが、現在でも掃除機や炊飯器などの一部製品の梱包箱には「ずっと使うから、日立のエコ」が記されている。
ホーム & ライフ ソリューション 
2000年（平成12年） - 2003年（平成15年） （ずっと使うから）に代わるキャッチフレーズで（H）上部に丸が二つ付いたあたかも2人が手を結んだ形のロゴとともに示されたが、間もなく廃止されて元に戻された。
Next Made In JAPAN 
2003年（平成15年） - 2005年（平成17年）、新たなる日本でのものづくりをアピール。
つくろう。
2005年（平成17年） - Next Made In JAPANから継承。
uVALUE 
2004年（平成16年） - ユビキタス情報社会における価値創出と豊かな社会の実現を目指すとの想いからつくられたIT事業のブランド。後に「協創によってビジネスや社会のイノベーションに貢献する」という事業コンセプトの名称ともなる。
日立はすべてを、地球のために 
2008年（平成20年） - 、日立グループは、地球環境を保全しながら持続可能な社会の実現することをめざし、製品により2025年までに年間1億トンのCO2排出抑制へ向けた取り組みを開始することを宣言。このキャッチフレーズを役者の佐藤浩市と宮沢りえを起用した広告で使っている。
日立はエコにたし算 
2010年（平成22年） - 、従来のエコだけを目標にするのではなく、家電の未来を描く新しい白物家電のスローガン。イメージキャラクターに嵐を起用すると共に、白物家電のアイテムごとに異なるメンバーを起用している。（サイクロン式クリーナー「2段ブーストサイクロン」…櫻井翔、タテ型洗濯乾燥機「ビートウォッシュ」…相葉雅紀、冷蔵庫「フロストリサイクル冷却 真空チルドWワイド」…二宮和也、ドラム式洗濯乾燥機「ビッグドラム」…大野智、エアコン「ステンレス・クリーン 白くまくん」…松本潤）2011年（平成23年）5月に個人CMの総集編（詳しくは後述）が放送された後、6月からマークのマイナーチェンジが行われ、レンジ「ヘルシーシェフ」を皮切りに、メンバー複数人が共演するCMも始まった。個人CMも複数人共演バージョンに順次リニューアルされ、約１年毎に更新されている。
出演者変遷
※は製品カタログのみ登場。
  • 「ヘルシーシェフ」…大野・二宮・松本→櫻井・松本※
  • 「ビートウォッシュ」・「ビッグドラム」…大野・相葉→大野・二宮
  • 「2段ブーストサイクロン」…櫻井・二宮→二宮・松本
  • 「真空チルドi」→「真空チルドSL」…相葉・松本→大野・相葉
  • LED製品…大野・二宮→相葉・松本※[27]
  • 「ステンレス・クリーン 白くまくん」…相葉・二宮→相葉・松本
  • 炊飯器「真空熱封」…大野・相葉※→櫻井・松本

提供番組[編集]

現在放送中[編集]

日立の樹（ハワイ・オアフ島、モンキーポッド）
テレビ[編集]

太字は一社提供。提供番組は減少傾向にあり、複数社提供の場合は一時的（週替わり）にスポンサーになる場合が主で、それ以外はスポットCMでの放送が中心。

放送終了[編集]

テレビ[編集]
ラジオ[編集]
その他[編集]
  • HANDSHAKING（日立総合計画研究所web（[2]）上で無料配信）

なお、2009年（平成21年）4月21日に日立グループの子会社日立アプライアンス製造の冷蔵庫において虚偽表記を行っていた事が発覚し公取委から景品表示法違反で排除命令（優良誤認）を受けた事からそれ以降日立グループでは番組の提供を自粛しACジャパンのCMに差し替えた。その後5月初旬はお詫び広告を流し、『世界・ふしぎ発見!』は5月16日より通常CMを再開、複数社提供の番組では6月より通常CMを再開している。

また東日本大震災発生から1カ月程も同様の措置が取られた。[29]自粛の解除後、前述「エコにたし算」シリーズの総集編も兼ねた節電啓発CMが放送された。[30]CM最後に流れるサウンドロゴにも「みんなで節電」が挿入され、15秒版ではサウンドロゴに代わってこちらが読み上げられる。

社会関係[編集]

スポーツ事業[編集]

日立柏サッカー場

かつて存在したチーム[編集]

日立グループでは、事業再編の一環としてスポーツ事業についても大幅に整理を行った。そのため、バレーボールを中心に廃部が相次いだ。

冠スポンサー[編集]

文化事業[編集]

出資該当会社[編集]

脚注[編集]

  1. ^ 日立製作所>日立について>ニュースリリース>2013年5月10日>2013年3月期決算の概要>連結貸借対照表
  2. ^ 日立製作所>日立について>ニュースリリース>2013年5月10日>2013年3月期決算の概要>平成25年3月期決算短信>2Page
  3. ^ a b c 日立製作所>日立について>ニュースリリース>2013年5月10日>2013年3月期決算の概要>平成25年3月期決算短信>1Page
  4. ^ 日立製作所>日立について>ニュースリリース>2013年5月10日>2013年3月期決算の概要>平成25年3月期決算短信>1Page>当社株主に帰属する当期純利益
  5. ^ 日立製作所>株主・投資家向け情報>IR資料室>アニュアルレポート>アニュアルレポート2012>55Page>コーポレートデータ>従業員数
  6. ^ セグメント紹介
  7. ^ “[1]”, Fortune, 2007-July-23.
  8. ^ a b 株式会社日立製作所『第143期有価証券報告書』、2012年6月22日
  9. ^ Scott DeCarlo (ed.), “The World's 2,000 Largest Public Companies”, Forbes, 2007-03-29.
  10. ^ ブランドメッセージ : HITACHI 日立のブランド戦略 : HITACHI
  11. ^ 日立からウエスタンデジタルへのハードディスクドライブ事業の譲渡について 日立製作所2011年3月7日プレスリリース]
  12. ^ 日立、テレビ自社生産撤退　年度内にも海外メーカーに委託 (1-3ページ) - SankeiBiz（サンケイビズ） 2011年8月3日
  13. ^ 薄型テレビの国内生産停止に関する報道について 2011年8月4日 日立コンシューマエレクトロニクス株式会社ニュースリリース
  14. ^ 日立・三菱重工 統合へ　13年に新会社、世界受注狙う 日本経済新聞 2011年8月4日
  15. ^ 本日の一部報道について 2011年8月4日 日立製作所ニュースリリース
  16. ^ 日立、米ストレージ会社を買収　クラウド事業を強化 日本経済新聞 2011年9月8日
  17. ^ 日立、南アフリカのIT機器販売・サービス会社を買収 日本経済新聞 2011年10月5日
  18. ^ 日立、重慶市と資源循環・低炭素経済分野における協力について合意 日本経済新聞 2011年10月17日
  19. ^ 社会イノベーション事業の強化に向けた日立プラントテクノロジーの吸収合併について 2013年2月1日 日立製作所ニュースリリース
  20. ^ 本線用ディーゼル機関車実用化でも同様の指摘があり、日立が主として開発に携わったDD51形が初期トラブルを克服しながら安定した機関車として定着したのに対し、三菱が製造したDD54形は西ドイツのメーカーとのライセンス技術という点もあり結果として失敗に終わった。
  21. ^ a b c それまで阪急は鉄道車両については、電気機器を含め日立との取引は前身会社を含めて全くなく、初めての日立製車両の導入となった。東武は電気機器が多く採用されていたことや、わずかながら日立製車両もあった。
  22. ^ 国鉄205系電車など。
  23. ^ 廃止されたモンキーパークモノレール線のMRM100形のみ。
  24. ^ 6000系までは日立製車両があった。電気機器は現在でも納入されている。
  25. ^ 省エネ賞の冷蔵庫、実は不当表示　日立子会社に排除命令 asahi.com 2009年4月20日
  26. ^ 通天閣観光株式会社『別冊通天閣ニュース』通天閣ニュース、2011年10月28日
  27. ^ CMは大野・二宮のものを引き続き放送
  28. ^ この番組名を日立が登録商標申請しており、その名残から番組のロゴに「元祖・ぴったしカン・カン」（小島一慶司会時代）、あるいは登録商標マークのⓇをつけたこと（吉田照美司会時代）があった。その後のリメーク版では日立がスポンサーに入っていないのと、日立からの使用許可が出ていないため「カン・カンぴったし」（1995年特番）にしたり、「ぴったんこカン・カン」（2003年以後現存）と改めたりしている
  29. ^ 東北・関東周辺に点在するグループ拠点の大規模な被災や東京電力福島第一原発事故（事故原因となった一号機から四号機は日立が製造に関わっている。）が理由。
  30. ^ パナソニック、東芝なども同様のCMを放送。

関連項目[編集]

参考文献[編集]

外部リンク[編集]

ウィキメディア・コモンズには、日立製作所に関連するメディアがあります。
表・話・編・歴
TOPIX 100
東証一部上場企業のうち、時価総額及び流動性の高い100銘柄。東証一部時価総額の6割を占める。掲載は株式銘柄コード順。日経平均株価構成銘柄とは必ずしも一致しない。
Core30
Large70
国際石開帝石 - 大東建託 - 大和ハウス - 積水ハウス - 日揮 - アサヒ - キリンHD - 味の素 - 東レ - 旭化成 - 三菱ケミHD - エーザイ - 第一三共 - 大塚HD - OLC - 富士フイルム - 資生堂 - JX - ブリヂストン - 旭硝子 - JFE - 住友鉱 - 住友電工 - SMC - クボタ - ダイキン - 三菱電機 - 日本電産 - 富士通 - キーエンス - デンソー - 京セラ - 村田製 - 日東電工 - 三菱重 - いすゞ - スズキ - ニコン - HOYA - リコー - 大日本印刷 - 任天堂 - 伊藤忠 - 丸紅 - 東エレク - 住友商 - ユニチャーム - イオン - りそなHD - 横浜銀 - 三井住友トラ - オリックス - 大和証 - NKSJHD - MS&AD - 第一生命 - T&D - 三井不 - 住友不 - JR西日本 - JR東海 - ヤマトHD - ANAHD - 中部電 - 関西電 - 東ガス - 大ガス - セコム - ヤマダ電 - ファストリ
表・話・編・歴
芙蓉グループ・芙蓉懇談会
あ行
か行
さ行
た行
な行
は行
ま行
や・ら行
　関連項目
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