日立マクセル

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日立マクセル株式会社
Hitachi Maxell, Ltd.
Maxell logo.svg
Hitachi Maxell.JPG
日立マクセル本店
種類 株式会社
市場情報
東証1部 6810 1977年11月1日 - 2010年3月29日
東証1部 6810 2014年3月18日上場
大証1部(廃止) 6810 1977年11月1日 - 2010年3月29日
略称 マクセル
本社所在地 日本の旗 日本
郵便番号:102-8521
東京都千代田区飯田橋2-18-2
本店所在地 郵便番号:567-8567
大阪府茨木市丑寅一丁目1番88号
設立 1947年昭和22年)11月7日(※1)
業種 電気機器
事業内容 機能性部材料、電池、デバイス、光学部品および電気機械器具の製造・販売
代表者 取締役社長:千歳喜弘
資本金 122億0,272万円
発行済株式総数 1億2726万株
(2013年3月31日現在)
売上高 連結:1,092億34百万円
単独:725億54百万円
(2013年3月期)
営業利益 連結:17億97百万円
単独:18億49百万円
(2013年3月期)
純利益 連結:4億90百万円
単独:149億41百万円
(2013年3月期)
純資産 連結:1,237億92百万円
単独:1,226億57百万円
(2013年3月31日現在)
総資産 連結:1,571億99百万円
単独:1,506億16百万円
(2013年3月31日現在)
従業員数 連結:3,780名 単独:2,424名
(2013年3月31日現在)
決算期 3月31日
主要株主 (株)日立製作所 33.3%
(2014年3月18日現在)
外部リンク www.maxell.co.jp
特記事項:※1 登記上の設立年月日である。
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日立マクセル株式会社(ひたちマクセル、Hitachi Maxell, Ltd.)は電池磁気テープ、光学部品などの製造・販売、CDDVDなどの光ディスクを販売する日立製作所の関連会社である。

概要[編集]

記録メディアと電池を中心とした電気器機メーカーで、大阪府を発祥の地とする。微粒子材料をセパレータやフィルムに付着させる技術から、乾電池や磁気テープが生まれたといわれる。音楽用カセットテープが有名だが、もともとフィリップスの音楽テープ規格であるカセットテープを日本初で製品化したことから始まる。電池ではアルカリ乾電池や酸化銀電池を日本初で製品化している。過去には、記憶メディア部門はTDK、乾電池部門はパナソニック エナジー社とのシェア争いが熾烈を極めた時期もあったが、現在の部門別売上高ではそれぞれ後塵を拝している。

社名の「マクセル」は乾電池のブランド名「MAXELL」(Maximum Capacity Dry Cell=最高の性能を持った乾電池)から。

1980年代から1999年までは、個人用途(民生品)のカセットテープミニディスクのブランクメディア商品のテレビCMで、ミリオンセラーを達成した有名アーティストの楽曲をタイアップにした作品が放送されていた事でも知られる。

資本面では日立製作所の子会社であった時期もあり、共同で材料の調達や、日立製作所へOEMにて製品の供給も行っている。しかし、営業面では、マクセルの主力分野が乾電池や磁気テープ、光ディスクであることからも判るように、他の日立グループの企業と距離を置いて独自の活動を行っている面があった(「企業集団の状況」)。

当社は委員会等設置会社だったが、上場廃止および100%子会社化の際に監査役設置会社に戻っている。また、2011年4月に事業再編により電池事業を日立製作所完全子会社の日立マクセルエナジーに移管したため、当社の社名の由来である電池事業は一部の製品の販売が残るのみとなっていたが、2013年1月に吸収合併したため、両社で一時期分担して手掛けていた電池事業に関する一切の事業を再び担うこととなった。

日立製作所による完全子会社化[編集]

2009年平成21年)7月に日立製作所が「社会イノベーション事業の強化」と称して、上場している日立グループ5社を順次株式公開買付け(TOB)と株式交換方式で完全子会社化させる方針を決定。このうちマクセルについては電池事業などで日立製作所の社会インフラ部門とのシナジー効果を期待する点が挙げられた。2009年(平成21年)8月から10月上旬にかけてTOBが実施されたが全株取得には至らなかったため、2010年(平成22年)4月1日に簡易方式での株式交換を実施し、完全子会社化される事が2010年(平成22年)1月に発表された。これに伴い、株式交換の効力発生日前の2010年(平成22年)3月29日に上場廃止され、一般株主が保有する日立マクセル株は日立製作所の株式に1:5.66の比率で交換された。

再上場と日立グループからの離脱[編集]

日立グループから独立し、迅速な経営判断を行えるようにするため、2014年3月18日に東京証券取引所に再上場した。再上場と同時に、日立製作所は保有株の大半を売却、出資比率を33.3%に引き下げた[1][2][3]

沿革[編集]

主な製品[編集]

マクセル製のオーディオカセット(ノーマル、ハイポジ、メタル)
マクセル製の電池

一般の目に触れることはないが、他社へのOEM用として、コンピュータテープ光学レンズ磁気カードICカードの製造を行っている。

個人向け商品としては、乾電池と磁気テープVHSオーディオカセットUR」)や追記型DVD(DVD-RDVD-RAM)など等のデータメディアが特に知られている。このうち、DATDDS等のデジタルデータ記録用磁気テープメディアからは既に完全撤退。また、CD-R/CD-RW、追記型DVDBD-Rミニディスク等、光ディスクの自社生産からは撤退しており、台湾メーカなどに生産委託を行ったOEM製品を「Maxell」ブランドで発売している。

また、主に日立製作所製の薄型テレビWoooに搭載されるデジタルテレビ放送番組の録画再生機能の記録媒体用途として扱われる、日立製作所が開発したリムーバブルハードディスクメディア「iVDR」の発売元であることでも知られる。但し、内部のHDDは日立グローバルストレージテクノロジーズ(日立と米IBMのHDD部門を統合)のOEM製品である。

かつては、「XLシリーズ」や「響」など高級オーディオカセットテープを数多く発売していて、国内大手メーカーとしては最後までオープンリールテープも手がけていたが、2000年代に入ると高級テープやリールテープは販売終了された。

広告宣伝関係[編集]

関連項目[編集]

脚注[編集]

  1. ^ 子会社の東京証券取引所上場およびそれに伴う所有株式の売却について日立製作所ニュースリリース2014年2月14日
  2. ^ 親会社及びその他関係会社の異動に関するお知らせ日立マクセルニュースリリース2014年3月18日
  3. ^ 新規上場承認に関するお知らせ日立マクセルニュースリリース2014年2月14日

外部リンク[編集]