ソニー

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ソニー株式会社
Sony Corporation
ロゴ
Sonyheadquarters.jpg
ソニー本社
種類 株式会社
市場情報
東証1部 6758 1958年12月1日上場
NYSE SNE
LSE SON
本社所在地 日本の旗 日本
108-0075
東京都港区港南一丁目7番1号
ソニーシティ
北緯35度37分52.3秒 東経139度44分37.5秒 / 北緯35.631194度 東経139.743750度 / 35.631194; 139.743750座標: 北緯35度37分52.3秒 東経139度44分37.5秒 / 北緯35.631194度 東経139.743750度 / 35.631194; 139.743750
設立 1946年5月7日
(東京通信工業株式会社)
業種 電気機器
事業内容 オーディオ・ビデオ機器
テレビ
情報・通信機器
半導体
メディア
主要商品を参照)
代表者 平井一夫
(代表執行役社長取締役CEO
資本金 6309億2300万円
(2013年3月31日時点)[1]
発行済株式総数 10億1195万206株
(2013年3月31日時点)[1]
売上高 連結:6兆8008億5100万円
(2013年3月期)[1]
営業利益 連結:2301億円
(2013年3月期)[1]
純利益 連結:430億3400万円
(2013年3月期)[1]
純資産 連結:2兆9418億4600万円
(2013年12月末時点)
総資産 連結:15兆6533億5400万円
(2013年12月末時点)[1]
従業員数 14万6300人
(2013年3月末時点)[2]
決算期 3月末日
主要株主 日本トラスティ・サービス信託銀行(株) 7.0
Moxley and Co. LLC 6.7%
日本マスタートラスト信託銀行(株) 5.1%
SSBT OD05 Omnibus Account - Treaty Clients 2.4%
(2012年3月31日現在)
関係する人物 井深大(創業者)
盛田昭夫(創業者)
外部リンク www.sony.co.jp
特記事項:※ ADR(米国預託証券)の受託機関であるJPMorgan Chase Bank, N.A.の株式名義人である。
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ソニー株式会社(Sony Corporation)は日本の企業[3]

概要[編集]

1946年創業[3]

主にテレビ、デジタルイメージング、オーディオ・ビデオ、半導体、コンポーネントの製品を開発、販売する[3]

エレクトロニクス分野では、国内の生産現場のアウトソーシング化や海外生産の割合が増えつつある。かつてトリニトロンブラウン管でブランド力を誇ったテレビ市場では、ブラウン管技術に固執した事や有機ELの開発に力を入れていたこともあり、現在のテレビ市場の主力となっているプラズマディスプレイ液晶ディスプレイにおいて、パネルの自社生産体制構築に乗り遅れた。そのため他社との合弁で自社パネルを生産することとし、サムスン電子との共同生産工場S-LCDを設立、さらにシャープの堺液晶工場に出資した。[4][5]これにより順調に販売を伸ばしたが、エコポイント終了による急激な需要の落ち込みで、サムスンと合弁を終了[6]シャープとの合弁も終了した。これが、全世界でのテレビ生産において生産高1位の地位をサムスン電子に明け渡す原因になったという指摘もある。[7]これ以降他社から液晶の供給を受けることになり、長い歴史を持つテレビ向けディスプレイの生産から撤退した。2014年7月から赤字となっているテレビ事業を分社化した。 2013年3月期現在SCEの売上高は4789億5300万円、営業利益が84億2700万円、経常利益が79億8800万円、純利益が78億8600万円、資産1258億8700万円、負債1966億3400万円、純資産がマイナス707億4600万円の債務超過を計上していたが[8]、2012年度においてゲーム事業を受持つSCE、SCEA、SCEEの三社に対して合計2629億6100万円の債務保証をソニー本社が行っている[9]

東京通信工業株式会社設立趣意書には

真面目ナル技術者ノ技能ヲ最高度ニ発揮セシムベキ

自由豁達ニシテ愉快ナル理想工場ノ建設

と記されている[10]

評価[編集]

  • 米国調査会社レピュテーション・インスティテュートが、世界で影響力のあるブランドを調査したところ、世界2位と評価された[11]
  • ABIのブランドイメージ調査で2008年に1位[12]

グループ[編集]

主な子会社

主要製品[編集]

現行[編集]

[13]

Xperia Tablet
BRAVIA
(BDZ)
Reader
ソニー・インターネット・テレビジョン(Google TV[15]
Cyber-shot(コンパクトデジタルカメラ)
α(アルファ)(デジタル一眼カメラ)

Handycam製品一覧

BRAVIAケータイ

Cyber-shotケータイ

Xperia
S-Frame
ワールドバンドレシーバー - 短波放送AMFM受信機
名刺サイズラジオ・非常用ラジオほか
  • オーディオ
ESシリーズ
NETJUKE
Sountina
  • ポータブルオーディオプレーヤー
WALKMAN
ICDシリーズ
リニアPCMレコーダー
  • IC記録メディア
POCKET BIT - USBメモリー
メモリースティックDuo
  • 放送業務用ビデオカメラ
XDCAM
HDCAM
NXCAM
CineAlta
  • コンシューマーゲーム機(製造はSCE)
PlayStationシリーズ
PlayStation 4
PlayStation 3
PlayStation Portable
PlayStation Vita
FeliCa(非接触IDカード技術)
Exmor(CMOSイメージセンサ)
Super HAD CCDCCDイメージセンサ

販売終了[編集]

SMC-70、SMC-777(8ビットパソコン)
HiTBiTMSX規格)
QuarterL(AX規格)
VAIO
売却され、VAIO株式会社が販売。
PalmTop
CLIE(Palm互換機)
mylo
  • コンシューマーゲーム機(製造はSCE)
PlayStation
PlayStation
PlayStation 2
  • ラジオ
スカイセンサー
Voice of Japan
  • テレビ
トリニトロン
PROFEEL
KIRARA BASSO
WEGA(平面トリニトロンブラウン管・プラズマテレビ液晶テレビ
グラストロン(HMD
エアボード(パーソナルITテレビ)
LocationFreeTV
有機ELテレビ
  • ビデオレコーダー
スゴ録(DVD/HDD)
Clip-On(HDD)
PSX(DVD/HDD + PlayStation 2一体型)
CoCoon
ごくらくビデオ(VHS)
Betamax
  • デジタルカメラ
Mavica
  • ビデオカメラ
Ruvi
  • オーディオ
ESPRIT(高級オーディオ)
SOUNDSENSOR (システムコンポ)
The SESSiON (システムコンポ)
Liberty(ミニコンポ)
pixy(ミニミニコンポ)
Listen(システムコンポ/マイクロコンポ)
My First Sony
Studio(ラジカセ
STEREO ZILBA'P(ラジカセ
SIR-III(サースリー)(ラジカセ
DoDeCaHORN(ラジカセ
YOKOHAMA(ラジカセ
SonaHawk(CDラジカセ)
JACKAL
TRYZEE(ステレオラジカセテレビ
Rolly(ポータブルオーディオ)
DATデッキ・DATウォークマン
MDデッキ・MDウォークマン
XYZ
nav-u
  • エンターテインメントロボット
AIBO
  • その他
Sonett(電磁調理器、シェーバー、エアコンなどの一般家電、1977年~1987年[16][17]
Lasermax (レーザーディスクプレイヤー)
QUALIA(完全受注生産の高級AV機器ブランド)
NEWS(UNIXワークステーション)
SOBAX(電卓)
PRODUCE(日本語ワープロ)
LIBRIee-Bookリーダー)
DATA EATA
データディスクマン(電子ブックプレイヤー)
黒でん(コードレス電話機

事件・問題[編集]

ステルスマーケティング[編集]

ソニー・ピクチャーズエンタテインメントが架空の評論家を捏造し、自社の作品を絶賛させた事件。ソニーは合成音声でラジオ出演させるなど偽装工作を行った[18]
  • 俳優を利用したステルスマーケティング2003年
ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ(現:ソニー・モバイルコミュニケーションズ)は俳優60人を雇いステルスマーケティングを行っていた。主要都市で旅行者に扮した俳優は通行人に自社製品で写真を撮らせ、その過程で製品の機能について熱心にアピールすることで「ソニーの製品はクールだ」と伝える宣伝を行っていた。ライターマルコム・グラッドウェルは「詐欺紛いの行為であり、常識的にあり得ない。真実が知れれば大きな反発を生むだろう。」と見解を示している[19]
ソニー本社から複数のサイトにおいて任天堂マイクロソフトなどの他社製品を中傷、自社製品を宣伝する書き込みがあったことが発覚した問題[20]
  • ウォークマンファンブログヤラセ問題2005年
ウォークマンのファンブログにて、メカ音痴のブログとされているにも関わらずプロ向けの撮影機材が使用されていたことや、アップル製品に対して批判的な記述があることからソニーによるヤラセでないかと指摘された問題。ソニー・マーケティングは「製品を提供しただけ」と回答している[21]
  • PSPファンブログヤラセ問題2006年
ソニー・コンピュータエンターテインメントが個人ブログと偽り任天堂など他社製品を中傷、自社製品の宣伝を行うサイトを運営していた問題[22]
  • YouTube再生回数不正問題2012年
ソニー・ミュージックエンタテインメントYouTubeアカウントにおいて再生回数が不正に水増しされていたため、再生回数が大きくマイナスされた[23]
  • Twitterフォロワー購入疑惑2014年
XperiaアンバサダープログラムのTwitterアカウントのフォロワーが不正に水増しされたのではないかと指摘されている[24]。騒動後はフォロワー数が約2万人減少。ソニーは「スパムだった」と回答している[25]

その他[編集]

ソニーの音楽CDにマルウェアが仕込まれていた問題[26]
PlayStation Networkにおいて推定7700万人の個人情報が流出した事件[27]
故障のし易さから「ソニーが製品の故障時期をコントロールしているのではないか」という都市伝説。ソニーは風評被害だとしている[28]

沿革[編集]

社業沿革[編集]

製品分野別の沿革[編集]

オーディオ
  • 1950年、国産初のテープレコーダーの試作に成功、発売する。
  • 1952年、日本初のステレオ・テープ・レコーダーを作り、NHKラジオ第1・第2の2波を使ったステレオ試験放送(当時は立体放送と言っていた)に使われる。
  • 1974年、自社初のPCMレコーダーの試作に成功。
  • 1976年、世界初のビデオデッキを使ったPCMオーディオプロセッサー「PCM-1」を発売。
  • 1978年、世界初の16ビットPCMオーディオプロセッサー「PCM-1600」を発売。
  • 1978年、実験的高級オーディオブランドSONY ESPRITの展開を開始(のちのRシリーズに受け継がれる。また、現在のESブランドはこの名残である)。
  • 1979年、ウォークマン「TPS-L2」を発売し大ヒットした。
  • 1982年、自社が中心になって開発したDASHフォーマットを使用した、24チャンネルマルチPCMデジタル録音機「PCM-3324」(定価:3300万円)を発売。
  • 1982年、コンパクトディスク (CD) を発表、10月1日に第1号機「CDP-101」(定価168,000円)を発売。
  • 1984年、世界初の携帯CDプレイヤーディスクマン「D-50」を発売。
  • 1987年4月、民生用DATデッキ「DTC-1000ES」を発売。
  • 1989年、世界初の48チャンネルマルチPCMデジタル録音機「PCM-3348」(定価:3800万円)を発売。
  • 1992年、ミニディスク (MD) を発表、プレーヤー「MZ-1」を発売(同年11月1日)。
  • 1996年、ΔΣ変調を使ったDirect Stream Digital (DSD)録音方式を開発、デモを行う。
  • 1999年5月21日、DSD技術を用いた世界初のSuper Audio CDプレーヤー「SCD-1」(定価:50万円)を発売。
  • 2004年、MDの拡張規格であるHi-MDを発表、プレーヤー「MZ-NH1」を発売。
  • 2007年、SDリピーターを発売。
オーディオ・ビジュアル
  • 1960年、ポータブルトランジスタテレビ「TV8-301」を発売。
  • 1965年、家庭用VTR ビデオコーダー「CV-2000」を発売。
  • 1968年、世界初のトリニトロン方式によるカラーテレビ「KV-1310」を発売。
  • 1969年10月29日、当時の松下電器日本ビクターと共に、3/4インチカセット式VTRの"U規格"を発表。
  • 1971年10月10日、U規格VTRの第1号機を、"Uマチック"という商標を使って発売する。
  • 1975年、ベータ方式の家庭用VTRベータマックス「SL-6300」「SL-7300」を発売。
  • 1976年、米アンペックス社と共に、放送用の1インチVTRを開発。第1号機「BVH-1000」を発売。
  • 1982年、BVH-1000を改良した、世界初の1インチのハイビジョン・アナログVTRを開発。
  • 1982年、ENG取材の機動力を高める為のVTR・カメラ一体型のカムコーダを開発し、それ用の新規格VTR"BETACAM"を発表。カムコーダ、据え置き型録画再生機共に同時発売。
  • 1985年、放送局向けに、1インチのハイビジョン・アナログVTR「HDV-1000」の受注販売を開始。(当初はNHKに納入された。)
  • 1985年、8ミリビデオ規格を発表。VTR「EV-S700」、ビデオカメラ「CCD-V8」を発売。
  • 1987年、世界初のデジタルVTRを発表、発売(D1方式、定価:700万円)。
  • 1988年、VHS方式のVTR「SLV-7」を発売。VHS/βのVTR規格争いが終了。
  • 1988年、新しい方式のデジタルVTRであるD2-VTRを発表、発売。
  • 1989年、世界初の1インチデジタル・ハイビジョンVTR「DVH-1000」受注販売開始(定価:2000万円)。(当初は日本放送協会フジテレビジョンに導入される。)
  • 1989年、コロンビア映画(現、ソニー・ピクチャーズエンタテインメント)を買収。
  • 1993年、BETACAMにデジタル録画・再生を可能にした"Digital BETACAM"が開発、商品化される。
  • 1997年、DVDビデオプレーヤー「DVP-S7000」を発売。
  • 1997年、DRCを搭載したフラットブラウン管テレビ「WEGA」を発売。
  • 1997年、Digital BETACAMのハイビジョン(HD)版、"HDCAM"が開発、商品化される。
  • 2001年、初代DVDレコーダー「RDR-A1」を発売。同機種はパイオニアOEMだった。
  • 2002年、アイワ株式交換により完全子会社し、その後合併した。
  • 2002年、8月にベータマックス機器の年内生産終了を発表。27年の歴史に幕。
  • 2002年、11月にCoCoonシリーズを発売。以降デジタルレコーダーのラインナップを大幅に拡充。
  • 2003年、4月に当時世界初のBDレコーダー「BDZ-S77」発売。
  • 2003年、11月にスゴ録シリーズを発売。
  • 2003年、12月にPSXを発売。ただし、同時期に発売したスゴ録に人気が集中した。
  • 2003年、HDCAMの高画質改良版、"HDCAM SR"を開発、発売。
  • 2004年、S-LCDを設立[31]
  • 2004年9月、HDV規格による世界初のHDV 1080i対応の家庭用ハイビジョン・ムービー「HDR-FX1」を発売。
  • 2005年、6月に初代デジタルチューナー搭載スゴ録「RDZ-D5」を発売。
  • 2005年、9月に薄型テレビのブランド名をWEGAからBRAVIAに変更。
  • 2006年、世界の液晶テレビの出荷におけるシェア率で初の1位となる。
  • 2007年、3月末でアナログチューナーのみの録画機全般から撤退。デジタル放送対応に移行。
  • 2007年、4月でブラウン管テレビの国内向け販売終了。
  • 2007年、9月12日に国内向けのDVDレコーダー市場からの完全撤退を発表。BDレコーダーに移行。
  • 2007年、11V型有機ELテレビ「XEL-1」を発売。[6]
  • 2008年、同年3月末でリアプロジェクションテレビ市場からの撤退を発表。
  • 2008年、中南米向けのトリニトロン製品の生産を完全終了。41年の歴史に幕。
カメラ分野
  • 1988年、電子スチルビデオカメラ Mavica「MVC-C1」を発売。
  • 1989年、パスポートサイズハンディカム「CCD-TR55」を発売。
  • 1995年、DV規格の家庭用デジタルビデオカメラ「DCR-VX1000」を発売。
  • 1996年、初代サイバーショット「DSC-F1」を発売。
  • 1999年、Digital8規格のビデオカメラ「DCR-TRV310K」を発表。他社からの参入はなく、その後Digital8規格は消滅した。
  • 2000年、10月に「DSC-P1」を発売。現在もソニーのデジタルカメラとしては最も売れた機種である。
  • 2001年、MICROMV規格のビデオカメラ「DCR-IP7」を発表。MICROMVも独自規格のまま消滅。
  • 2004年、同社初の8cmDVDを使用するビデオカメラ「DCR-DVD101」「DCR-DVD201」を発売。
  • 2004年、10月に世界初のHDV 1080i規格のビデオカメラ「HDR-FX1」を発売。
  • 2005年、7月に小型HDVカメラ、ハンディカム「HDR-HC1」を発売。
  • 2005年、12月に中華人民共和国浙江省工商行政管理局が、デジタルカメラ13機種に対し「ホワイトバランス」「自動露出」などの項目で独自の品質基準を満たしていないとして販売停止命令。サイバーショット6機種を含む。
  • 2006年、同社初のHDDビデオカメラ「DCR-SR100」を発売。
  • 2006年、1月にコニカミノルタのカメラ事業撤退に伴い、同社の資産を一部引き継ぎ、デジタル一眼レフ分野へ参入。「α(アルファ)」を発表。
  • 2006年、世界初のAVCHD方式のビデオカメラ「HDR-SR1」「HDR-UX1」を発売。
コンピュータ

歴代社長[編集]

  1. 前田多門
  2. 井深大
  3. 盛田昭夫
  4. 岩間和夫
  5. 大賀典雄
  6. 出井伸之
  7. 安藤国威
  8. 中鉢良治
  9. ハワード・ストリンガー
  10. 平井一夫

提供番組[編集]

提供中[編集]

TBS系列(JNN)・BS-TBS

2013年現在、定期的に提供している、また提供クレジットがあるのは「THE世界遺産」のみで、それ以外の番組は日替わりなどで提供になる場合があるが、この場合全てPT枠で、提供クレジットはない。なお子会社のソニー・モバイルコミュニケーションズで提供される場合の提供クレジットは「XPERIA」で、ソニー・コンピュータエンタテインメントでの提供の場合は「PlayStation」となる。

過去の提供番組[編集]

TBS系列(JNN)
日本テレビ系列(NNNNNS
フジテレビ系列(FNNFNS
テレビ朝日系列(ANN)
テレビ東京系列(TXN)
独立UHF放送局
ニッポン放送系列(NRN)

脚注[編集]

[ヘルプ]
  1. ^ a b c d e f ソニー株式会社 平成25年3月期 決算短信〔米国基準〕(連結)
  2. ^ ソニー>投資家情報>財務・業績>財務情報>IR資料室>アニュアルレポート 2012>48Page>人材>社員数
  3. ^ a b c 企業情報”. ソニー. 2014年9月26日閲覧。
  4. ^ シャープとソニーが大型液晶の生産合弁会社設立 [1]
  5. ^ ソニー、シャープ堺液晶工場への出資を1年見送り [2]
  6. ^ [3]
  7. ^ サムスン「封印された成長神話」[4]
  8. ^ 官報号外第133号”. 国立印刷局 (2013年6月24日). 2013年6月24日閲覧。
  9. ^ 第96回定時株主総会招集ご通知に際してのインターネット開示情報 8関連当事者との取引に関する注記”. ソニー株式会社 (2013年6月3日). 2013年6月24日閲覧。
  10. ^ Sony Japan 設立趣意書”. ソニー. 2010年7月7日閲覧。
  11. ^ “<新興国BBS>アジアで最も影響力あるブランドはディズニー、2位にはソニー”. イーエムアイ=エマージングマーケットアイ. (2012年6月21日). http://www.emeye.jp/disp/OSP/2012/0621/stockname_0621_005/0/ 2014年9月26日閲覧。 
  12. ^ ブランド・イメージ首位はソニー、認知度ではMicrosoft”. ITpro (2008年12月17日). 2014年9月16日閲覧。
  13. ^ 商品一覧”. 2014年9月26日閲覧。
  14. ^ 完全子会社
  15. ^ The World's First Internet Television Sony Electronics Inc.
  16. ^ 『Sony Chronicle 2006』(ソニースタイル・ジャパン)
  17. ^ ホテル用の小型電磁調理器はソニーブランドで1990年頃まで生産していた。
  18. ^ John Horn. The Reviewer Who Wasn't There”. 2014年8月17日閲覧。
  19. ^ Undercover Marketing Uncovered”. CBS (2003年10月23日). 2014年9月16日閲覧。
    What is Stealth Marketing?”. Marketing-Schools.org. 2014年9月25日閲覧。
  20. ^ “妊娠、GK、痴漢なにそれ? 全部ゲーム用語!”. livedoorニュース. ゲーム×コンボ (ライブドア). (2009年4月11日). http://news.livedoor.com/article/detail/4105629/ 2014年8月17日閲覧。 
  21. ^ ソニーマーケティング:「プロモ」でしたが「ヤラセ」ではありません”. engaget (2005年12月17日). 2014年9月26日閲覧。
    モニターブログの裏に見えた玄人の影”. Web担 (2007年4月3日). 2014年9月26日閲覧。}
  22. ^ ソニー、ヤラセを自白 「これからは良い製品作りに専念」”. engaget (2006年12月22日). 2014年8月22日閲覧。
  23. ^ YouTube、再生回数不正にメス。結果、ソニーミュージックやユニバーサルミュージック公式アカウント等の再生回数が大きくマイナスに”. ギズモード・ジャパン (2012年12月26日). 2014年9月7日閲覧。
  24. ^ Xperiaサービスに不正疑惑が浮上”. ライブドアニュース (2014年7月17日). 2014年9月7日閲覧。
  25. ^ 真夏のミステリー?不正疑惑のソニー「Xperiaアンバサダーサロン」アカウントのフォロワーが2万人→800人に”. 東スポ (2014年7月18日). 2014年9月7日閲覧。
  26. ^ SONY BMGのrootkit CD訴訟、和解を最終承認”. 2014年8月17日閲覧。
  27. ^ ソニーPSネットに不正侵入、7700万人の情報流出の可能性”. 2014年8月17日閲覧。
  28. ^ ソニー、定時株主総会を開催。「利益を伴う成長へ」”. 2014年8月17日閲覧。
  29. ^ 「SONYの由来」、ソニー株式会社(ソニーグループポータルサイト)
  30. ^ 「固定資産の取得及び譲渡に関するお知らせ(PDF)」株式会社ニッキ(2013年11月20日) 2014年3月1日閲覧。[5]
  31. ^ S-LCD株式会社創立記念式”. ソニー (2004年7月15日). 2009年6月20日閲覧。

関連項目[編集]

その他の盛田家関連企業

外部リンク[編集]