大王製紙

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
移動: 案内検索
大王製紙株式会社
DAIO PAPER CORPORATION
種類 株式会社
市場情報
東証1部 3880
略称 大王紙
本社所在地 日本の旗 日本
799-0492
四国本社:
愛媛県四国中央市三島紙屋町2-60
東京本社:
東京都中央区八重洲2-7-2
設立 1943年昭和18年)5月5日
業種 パルプ・紙
事業内容 パルプの製造販売
日用品雑貨の製造販売
植林事業
代表者 代表取締役社長 佐光正義
資本金 304億15百万円
(2014年3月現在)
売上高 連結 4,300億円
単体 3,615億円
(2014年3月期)
営業利益 連結 160億円
単体 74億円
(2014年3月期)
純利益 連結 62億円
単体 44億円
(2014年3月期)
純資産 連結 1,192億円
単体 868億円
(2014年3月現在)
総資産 連結 6,461億円
単体 5,268億円
(2014年3月現在)
従業員数 単体2,359人 (2014年3月現在)
決算期 3月31日
主要株主 北越紀州製紙株式会社 21.30%
株式会社伊予銀行 4.74%
株式会社愛媛銀行 4.63%
愛媛製紙株式会社 4.13%
(2014年3月現在)
主要子会社 いわき大王製紙 100%
大王パッケージ 100%
関係する人物 井川伊勢吉(創業者・初代社長)
井川高雄(第2代社長)
井川意高(第5代社長)
外部リンク http://www.daio-paper.co.jp/
テンプレートを表示

大王製紙株式会社(だいおうせいし、: Daio Paper Corporation)は、日本の独立系大手製紙メーカーである。とりわけ、家庭用品「エリエール」のブランドで知られる。みどり会の会員企業である。

概要[編集]

紙・板紙の生産量は約245万トン2009年(平成21年))であり、生産量基準で日本国内では日本製紙王子製紙王子板紙に次ぐ国内第4位の規模を持つ[1]。紙パルプ関連の連結売上高を基準とすると世界で第20位、国内では王子製紙・日本製紙グループ本社丸紅レンゴーに次ぐ第5位[2]。洋紙では新聞用紙印刷情報用紙包装用紙衛生用紙、板紙では段ボール原紙などと、製品は多岐にわたる。このうち衛生用紙は生産量基準の国内市場占有率(シェア)が約15%で首位[3]

売上高は約4,000億円(連結、2013年3月期)[4]。事業セグメントは新聞用紙・印刷用紙・段ボールなどの部門からなる「紙・板紙事業」、衛生用紙・おむつナプキンなど最終的に一般消費者へ販売される製品の部門からなる「ホーム&パーソナルケア事業」と、「その他事業」を加えた3つ。各セグメントの売上高が全売上高に占める割合は、それぞれ約68%・30%・2%である[5]

愛媛県宇摩郡三島村(現在の四国中央市)出身の井川伊勢吉1941年(昭和16年)に設立した四国紙業株式会社を前身とし、四国紙業など14社が1943年(昭和18年)に合併して発足した会社である。

沿革[編集]

大王製紙は、「製紙工業企業整備要綱」(1942年9月4日付商工省通牒)に基づき、四国紙業など14の企業が合同して1943年(昭和18年)に和紙の製造販売を目的として設立された。当初は和紙の製造・販売に従事していたが、戦後の1947年(昭和22年)から洋紙の製造も開始した[6][7]

1962年(昭和37年)、支払手形1億6900万円が不渡りとなり、自主再建を断念し、会社更生法の適用を申請した。紙市場の不況と原料高という負担に加え、積極経営による無理な設備投資が重なって収益と資金繰りの両面が悪化、そのため大口の債権者と経営再建について話し合っていたが、折り合いがつかず会社更生法申請に至った[8]1964年(昭和39年)からは更生会社としてスタートするが、その後の業績回復によって1年余りで更生手続きを終了した[9]

1979年(昭和54年)、ティッシュペーパー「エリエール」の販売を開始し、家庭紙分野に参入した。スコッティ・クリネックスネピアなどの大手メーカーの先発ブランドがある中での進出であったが、7年後の1986年(昭和61年)にはシェア首位にまで拡大した。品種も、ティッシュペーパーの半年後にトイレットペーパー、1980年(昭和55年)に紙おむつ、1981年(昭和56年)にタオルペーパー1982年(昭和57年)に生理用ナプキンと、順次拡大していった[10]

1989年(平成元年)、東の拠点として秋田市秋田港飯島地区)への進出を発表した。秋田県の誘致に応えてのことで、紙パルプ一貫工場を建設し、1995年(平成7年)の操業開始を目指した[11][12]。しかしこの計画は頓挫し、2000年(平成12年)に建設を断念するに至った[13]

2007年(平成19年)、アメリカ合衆国を本拠とするプロクター・アンド・ギャンブル (P&G) から、日本における「アテント」(大人用紙おむつ)の商標権・生産施設など事業全般を取得した。この結果、大人用紙おむつのシェアは1割弱から2割弱へ上昇、ユニ・チャームに次いで日本国内2位となった[14]

2011年(平成23年)、東南アジア向け紙おむつの生産拠点とすべくタイの現地企業と合弁企業を設立した[15]。続いてベトナムの製紙会社に資本参加し、東南アジアへの販売増を図っている[16]。また、国内市場においてもペットシーツ「エリエール Elulu(エルル)」の販売開始[17]し、ペット用品事業に参入するなど積極経営を展開中。

年表[編集]

  • 1943年(昭和18年)5月5日 - 四国紙業ほか14社が合併し、大王製紙株式会社設立[6][7]
  • 1945年(昭和20年)12月 - 生産設備を三島工場に集約[7]
  • 1947年(昭和22年) - 洋紙生産開始[6]
  • 1956年(昭和31年)4月 - 銅山川製紙を買収。大王製紙川之江工場とする[7]
  • 1956年(昭和31年)
  • 1957年(昭和32年)7月15日 - 東京証券取引所(東証)に上場[18]
  • 1962年(昭和37年)5月7日 - 会社更生法の適用を申請[8]
  • 1963年(昭和38年)12月 - 上場廃止[7]
  • 1965年(昭和40年)4月9日 - 会社更生手続を終結[9]
  • 1979年(昭和54年)4月1日 - ティッシュペーパー「エリエール」販売開始[10]。家庭紙事業参入。
  • 1982年(昭和57年)11月 - 大証2部に再上場[7]
  • 1983年(昭和58年)6月 - 名古屋パルプ株式会社を買収[7]。子会社化。
  • 1984年(昭和59年)9月 - 大証2部から1部に指定替え[7]
  • 1988年(昭和63年)2月 - 東証1部に再上場[7]
  • 1996年(平成8年)4月26日 - いわき大王製紙株式会社を設立[19]
  • 2001年(平成13年)4月1日 - 特定規模電気事業者 (PPS) として電力小売を開始[20]
  • 2006年(平成18年)12月 - 北越製紙(現北越紀州製紙)との技術提携契約を締結。[21]
  • 2007年(平成19年)4月1日 - 子会社の名古屋パルプを吸収合併し、大王製紙可児工場とする[22]
  • 2007年(平成19年)5月 - 大証1部の上場を廃止[7]
  • 2007年(平成19年)9月1日 - P&Gジャパンより紙おむつブランド「アテント」を取得、大王製紙による販売を開始[14]
  • 2011年(平成23年)1月4日 - タイにおいて、現地の消費材流通大手のサハグループと合弁で「エリエール インターナショナル タイランド」(ELLEAIR INTERNATIONAL(THAILAND) CO.,LTD.) を設立。2012年(平成24年)1月より現地工場でベビー用紙おむつの製造を開始予定[15]
  • 2011年(平成23年)3月1日 - ペットシーツ「エリエール Elulu(エルル)」の販売開始。ペット用品事業参入。[17]
  • 2011年(平成23年)4月25日 - ベトナムの家庭紙・板紙メーカーのサイゴンペーパー (Saigon Paper Corporation) に資本参加したことを発表[16]
  • 2011年(平成23年)9月16日 - 代表取締役会長(当時)の井川意高が連結会社から個人的に巨額の借入れをしていたことが判明し、辞任(大王製紙事件[23]
  • 2012年(平成24年) 8月15日 - 前年の事件以降創業家の影響力排除を目指す経営陣と創業家の井川一族との対立が続いていた[24]が、井川一族が大王製紙及び関連会社の株式を北越紀州製紙へ譲渡することで合意し、北越紀州製紙が19.6%(総株主の議決権の数に対する割合は22.2%)を保有する筆頭株主となった。これにより、大王製紙は北越紀州製紙の持分法適用関連会社となる。なお北越紀州製紙に譲渡された関連会社株式は大王製紙が買い戻した[25]

事業所[編集]

技術開発本部(愛媛県四国中央市)

本社・事業所・支店[編集]

生産拠点[編集]

主要商品[編集]

同社が販売する家庭用品についてはエリエールの項目を参照。

グループ企業[編集]

大王製紙グループは、大王製紙とその連結子会社33社(国内31社、海外2社)で構成される(2013年(平成25年)4月1日時点)。紙・パルプ製品および紙加工製品の製造販売を主体に、関連する原材料の調達、物流などの事業を展開している[4]

グループ企業のうち、大王製紙と同じく紙製品の製造・販売に従事する製紙会社は、赤平製紙株式会社(北海道赤平市)・いわき大王製紙株式会社福島県いわき市)・大津板紙株式会社(滋賀県大津市)・大宮製紙株式会社(静岡県富士宮市)・大成製紙株式会社(岡山県津山市)・大日製紙株式会社(静岡県富士市)・ハリマペーパーテック株式会社(兵庫県加古川市)・丸菱ペーパーテック株式会社(愛媛県四国中央市)の8社[26]。そのうち赤平製紙・大宮製紙・大成製紙の3社がティッシュペーパー・トイレットペーパー等の家庭紙を生産する[26]

2011年9月時点で連結子会社だった37社のうち28社は、大王製紙が過半数の株式を保有しているわけではなく、創業家が子会社の大株主かつ役員であることから、大王製紙の連結子会社となっていた。前会長の背任事件が子会社の支配を背景としていたことから、大王製紙が直接の子会社とする方向で、創業家と株式買い取りの交渉が行われた[27]。また、上記事件により、創業家が子会社役員を退任したため、一時的に、子会社のうち24社が持分法適用会社(うち1社は持分法適用の子会社)に変更となり、5社が連結対象外の会社となって、連結子会社は8社となった[28]。2012年2月、大王製紙は連結子会社でなくなった会社のうち一部について株式を追加取得。2012年3月時点では連結子会社19社、持分法適用会社17社となった[28]

2012年第二四半期に、創業家が北越紀州製紙に譲渡した関連会社株式を大王製紙が取得し、2011年9月時点で連結子会社でなかった6社を含め、連結子会社は43社となった[29]。2013年4月1日に、連結子会社17社・非連結子会社10社を合併し、連結子会社7社・非連結子会社1社とする再編を実施、2014年3月末時点の連結子会社は33社となっている[30]

紙パルプ製品事業

  • いわき大王製紙株式会社(新聞用紙・段ボール原紙の製造・販売)
  • 大日製紙株式会社(機能紙・特殊板紙洋紙の製造・販売)
  • 大津板紙株式会社(段ボール原紙の製造・販売)
  • ハリマペーパーテック株式会社(カラーライナー、特殊ライナー等の製造・販売)
  • 大成製紙株式会社(段ボール原紙、ティッシュペーパートイレットペーパーの製造・販売)
  • 丸菱ペーパーテック株式会社(特殊紙の開発・製造・加工)

紙加工製品事業

  • 大王パッケージ株式会社(段ボールの製造・販売)
  • ダイオーミルサポート株式会社(紙・板紙製品及び包装資材の製造・加工・販売等)
  • エリエールテクセル株式会社(タック紙・粘着加工品の製造)
  • 大宮製紙株式会社(ティッシュペーパーの製造・加工)
  • 赤平製紙株式会社(ティッシュペーパーの製造・加工)
  • エリエールプロダクト株式会社(紙おむつ生理用品・ウエットタオル等の開発・製造・販売)

その他の事業

  • ダイオープリンティング株式会社(チラシカタログパンフレット等の印刷物及びシールラベルの企画・製造・販売、個人情報保護商品・フォーム印刷・高機能化オーダー帳票等の製造・販売)
  • エリエール印刷株式会社(パッケージの印刷・加工等)
  • ダイオーエンジニアリング株式会社(環境関連設備・検査機器の販売、抄紙設備・パルプ製造設備の設計・製作・据付)
  • ダイオーロジスティクス株式会社(貨物自動車運送業)
  • 東京紙パルプ交易株式会社(紙・板紙・パルプ・古紙の仕入れ・販売)
  • 東京紙パルプインターナショナル株式会社(原材料及び紙パルプ製品の輸出入・販売)
  • 大王紙パルプ販売株式会社(紙・段ボール原紙・紙加工品の販売)
  • 四国紙販売株式会社(紙・段ボール原紙・紙加工品・製紙原材料の販売)
  • エリエールビジネスサポート株式会社(産業用ワイプ、厨房用紙製品等の販売)
  • エリエール総業株式会社(エリエールペーパーケミカルの株式保有)
  • エリエールペーパーケミカル株式会社(薬品の加工)
  • エリエール産業株式会社(エリエールパッケージング印刷・エリエールリゾーツゴルフクラブの株式保有)
  • エリエールパッケージング印刷株式会社(原材料の製造・販売)
  • エリエールリゾーツゴルフクラブ株式会社(ゴルフ場の経営)
  • フォレスタル・アンチレ(チリにおける植林、木材の加工・輸出販売)
  • エリエールハワイInc.(ハワイマウイ島におけるホテルゴルフ場の運営)

創業家「井川家」[編集]

長らく大手製紙メーカーの中で唯一のオーナー企業であったが、2011年(平成23年)9月に発覚した井川意高会長(当時)の子会社からの巨額融資事件以降、創業家は大王製紙の経営トップから一掃された。しかし、創業家は紙おむつ等の製造・販売を行なう多くのグループ会社の株式の50%超を握っており、引き続きグループに影響力を保持している。

その他[編集]

番組スポンサー[編集]

脚注[編集]

[ヘルプ]
  1. ^ グラフで見る紙の統計データ 6.世界と日本の製紙会社」、日本紙パルプ商事、2011年8月17日閲覧
  2. ^ 製紙産業の現状 世界の主要企業」、日本製紙連合会、2011年8月17日閲覧
  3. ^ 『日経市場占有率』2011年版、日本経済新聞社、2010年、pp202-203
  4. ^ a b 『大王製紙平成25年3月期決算短信』
  5. ^ 『大王製紙平成25年3月期決算短信』、添付資料 p2
  6. ^ a b c d 紙業タイムス社『紙パルプ 企業・工場データブック』2010、テックタイムス、2010年、pp146-153
  7. ^ a b c d e f g h i j k 『大王製紙第99期有価証券報告書』、p4
  8. ^ a b 1962年5月8日付日本経済新聞夕刊2面
  9. ^ a b 「更生手続き終結決定 大王製紙に」、1965年4月10日付日本経済新聞3面
  10. ^ a b 経済界「ポケット社史」編集委員会『ポケット社史 大王製紙』、経済界、1992年、pp53-54, 62-63
  11. ^ 『ポケット社史 大王製紙』、pp129-130
  12. ^ 「大王製紙、秋田に工場(情報ファイル)」、1989年1月21日付朝日新聞朝刊
  13. ^ 「大王製紙、秋田進出を断念 寺田典城知事に意思告げる/秋田」、2000年11月28日付朝日新聞秋田版朝刊
  14. ^ a b 「大王製紙がP&Gの大人用紙おむつブランド「アテント」の事業を取得」 (PDF) 、大王製紙2007年6月14日付ニュースリリース
    「大王製紙にP&Gの大人用紙おむつブランド「アテント」の事業が正式移管9月1日から販売開始」 (PDF) 、大王製紙2007年9月3日付ニュースリリース
    「P&Gの大人用紙おむつ 大王製紙が買収」、2007年6月15日付日本経済新聞11面
  15. ^ a b 「タイにおけるベビー用紙おむつ製造・販売の合弁会社設立について」 (PDF) 、大王製紙2011年1月5日付ニュースリリース
    「ベビー紙おむつタイで来年製販 大王製紙」、2011年1月6日付日刊工業新聞11面
  16. ^ a b 「ベトナムの製紙会社への出資について」 (PDF) 、大王製紙2011年4月25日付ニュースリリース
    「大王製紙 ベトナム社に出資 東南アジア販売増狙う」、2011年4月26日付日刊工業新聞10面
  17. ^ a b 「エリエールEluluおしっこチェックもできちゃうシート新発売 」、大王製紙2011年3月1日付ニュースリリース
  18. ^ a b 『株価20年 昭和33年版』 東洋経済新報社、1958年3月13日。
  19. ^ 『紙パルプ 企業・工場データブック』2010、pp30-31
  20. ^ 特定規模電気事業者連絡先一覧」、資源エネルギー庁、2011年6月10日閲覧
  21. ^ 大王製紙株式会社・北越製紙株式会社間の技術提携に関するお知らせ」、2012年3月2日閲覧
  22. ^ 連結子会社との合併に関するお知らせ」、大王製紙2006年12月25日付ニュースリリース
    「名古屋パルプを吸収合併 大王製紙」、2006年12月26日付日本経済新聞11面
  23. ^ 「代表取締役の異動(辞任)に関するお知らせ」 (PDF) 、大王製紙2011年9月16日付ニュースリリース
  24. ^ 大王製紙の内紛劇は第三幕へ、創業家がグループ会社総会で7勝1敗(1)東洋経済新報 2012年3月21日)
  25. ^ 「主要株主である筆頭株主及びその他の関係会社、ならびに子会社の異動に関するお知らせ」 (PDF) 、大王製紙2012年8月15日付ニュースリリース
  26. ^ a b 『紙パルプ 企業・工場データブック』2010
  27. ^ 大王製紙、脱「創業家支配」へ 一族の株式買い取る方針 asahi.com・2011年12月13日
  28. ^ a b 『大王製紙第101期有価証券報告書』
  29. ^ 連結範囲の変更に関するお知らせ大王製紙・2012年9月27日
  30. ^ 子会社の合併に関するお知らせの件大王製紙・2013年2月1日
  31. ^ a b 第二十一版 人事興信録(上)』(昭和36年)い五頁
  32. ^ 『えひめ 人 その風土』108頁
  33. ^ 週刊文春』(2011年11月10日号)32頁
  34. ^ 株式会社 童夢では、創業者の林みのるの引退に伴う、その後の形を模索していましたが、この度、その概要が決定しましたので、お知らせします。 - 童夢・2014年10月9日
  35. ^ 第37回の2014年度分より協賛。

関連項目[編集]

外部リンク[編集]