1947年

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千年紀: 2千年紀
世紀: 19世紀 - 20世紀 - 21世紀
10年紀: 1920年代 1930年代 1940年代 1950年代 1960年代
: 1944年 1945年 1946年 1947年 1948年 1949年 1950年

1947年(1947 ねん)は、西暦グレゴリオ暦)による、水曜日から始まる平年

他の紀年法[編集]

※檀紀は、大韓民国1948年に法的根拠を与えられたが、1962年からは公式な場では使用されていない。
※主体暦は、朝鮮民主主義人民共和国1997年に制定された。

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死去[編集]

ノーベル賞[編集]

フィクションのできごと[編集]

脚注[編集]

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  1. ^ 河﨑信樹「アメリカのドイツ占領政策と米英統合占領地区の形成――占領費の分担比率をめぐる交渉を中心に」(『経済史研究』第11号、2008年)、164頁。北住炯一「ドイツ戦後連邦制の成立と地域アイデンティティ――バイエルンと基本法」(『名古屋大学法政論集』第183号、2000年)、24頁。
  2. ^ 梅津實「戦後社会の展開」(村岡健次木畑洋一編『世界歴史大系 イギリス史(3) 近現代』(山川出版社、1991年))、349頁。
  3. ^ 「バーンズ米国務長官辞任 後任にマーシャル元帥」、1947年1月9日付朝日新聞(大阪)、1面(ワシントン7日発AP=共同)。
  4. ^ Biographies of the Secretaries of State: George Catlett Marshall, U.S. Department of State.
  5. ^ 小浜裕久「IMFの政治経済学」(国宗浩三編『IMFと開発途上国』調査研究報告書、アジア経済研究所、2007年)、44頁。
  6. ^ 「モスクワ外相会議 まず全体会議開く モロトフ氏、議長に就任」、1947年3月11日付朝日新聞(大阪)1面。
  7. ^ 「重要問題持越し 次回は十一月ロンドンで開催 モスクワ会議終る」、1947年4月26日付朝日新聞(東京)1面(モスクワ特電24日発AP特約)。
  8. ^ Truman, Harry S., Memoirs by Harry S. Truman Vol. II: Years of Trial & Hope, New York: Doubleday & Co., 1956, p. 105-106.
  9. ^ 「仏内閣改造成る」、1947年5月6日付朝日新聞(東京)1面(パリ特電5日発AP特約)。
  10. ^ 油井大三郎戦後世界秩序の形成』、245頁。Truman, Harry S., Memoirs by Harry S. Truman Vol. II: Years of Trial & Hope, New York: Doubleday & Co., 1956, p. 108.
  11. ^ 廣田功、森健資編『戦後再建期のヨーロッパ経済』、372頁。
  12. ^ 有田圭輔「マーシャルプランに於ける見返り勘定の設定とその運用について」(『経済安定資料』第11号、1949年)、18頁。
  13. ^ 「米対欧政策転換 大陸全体を援助 マ長官重大演説」、1947年6月7日付毎日新聞(大阪)、1面。
  14. ^ 「国会・初の開会式」、1947年6月24日付朝日新聞(東京)、1面。
  15. ^ 「米の労働法案成立 上院、大統領の拒否権乗切り」、1947年6月25日付朝日新聞(東京)、1面(ワシントン23日発AFP=共同)。
  16. ^ 「施行は8月22日」、1947年6月25日付朝日新聞(東京)、1面(ワシントン23日発AFP=共同)。
  17. ^ 「イタリア大統領辞職」、1947年6月27日付朝日新聞(東京)、1面(ローマ25日発ロイター=共同)。
  18. ^ 「伊ニコラ大統領再選」、1947年6月28日付朝日新聞(東京)、1面(プラザヴィル放送26日=RP)。
  19. ^ 「内務省廃止さる 自治委員会、公安庁、建設院を設置 総理庁の外局に吸収」、1947年6月29日付朝日新聞(東京)、1面。
  20. ^ 「アメリカの資力と世界経済」(『人文科学研究』第9号)、81頁。
  21. ^ 菅原歩「マーシャル・プラン期イギリスのポンド政策とスターリング圏」(『経済論叢別冊 調査と研究』第22号、2001年)、32頁。
  22. ^ 「ポンドとドルの交換停止 英、資金枯渇に緊急措置」、1947年8月22日付朝日新聞(大阪)1面(ワシントン特電20日発AP特約)。須藤功『戦後アメリカ通貨金融政策の形成』、226頁。
  23. ^ 「『国民のための裁判』へ 最高裁判所いよいよ発足」、1947年8月4日付朝日新聞(東京)、1面。
  24. ^ 『索引政治経済大年表 年表編(下巻)』(東洋経済新報社、1971年)、130頁。
  25. ^ 『索引政治経済大年表 年表編(下巻)』(東洋経済新報社、1971年)、135頁。
  26. ^ 樋口修「GATT/WTO体制の概要とWTOドーハ・ラウンド農業交渉」(国立国会図書館 調査及び立法考査局『レファレンス』第670号、2006年)、134頁。
  27. ^ 「羅外相パウケル女史」、1947年11月9日付毎日新聞(大阪)1面(ブカレスト7日発AP=共同)。
  28. ^ Kennan, George F., Memoirs 1925-1950, Boston: Little, Brown & Co., 1967, p. 355. ジョージ・F・ケナン『ジョージ・F・ケナン回顧録――対ソ外交に生きて(上巻)』 清水俊雄訳、読売新聞社、1973年)、335頁。
  29. ^ 高見広春『バトル・ロワイアル』(太田出版、1999年)、38頁。