中央自動車工業

中央自動車工業株式会社
CENTRAL AUTOMOTIVE PRODUCTS LTD.
種類	株式会社
市場情報	東証スタンダード 8117
本社所在地	日本; 〒530-0005; 大阪府大阪市北区中之島4-2-30
設立	1946年5月10日
業種	卸売業
法人番号	3120001067115
事業内容	自動車部品、用品および新商品ならびに関連サービスの開発・販売、輸出入
代表者	代表取締役社長坂田信一郎
資本金	10億6100万円
発行済株式総数	20,020,000株
売上高	連結：358億7887万9000円; （2023年3月期）
営業利益	連結：83億5685万6000円; （2023年3月期）
経常利益	連結：89億6801万2000円; （2023年3月期）
純利益	連結：62億9374万3000円; （2023年3月期）
純資産	連結：419億3285万円; （2023年3月31日現在）
総資産	連結：493億5060万7000円; （2023年3月31日現在）
従業員数	連結 301名
決算期	3月31日
会計監査人	あずさ監査法人
主要株主	NORTHERN TRUST CO.(AVFC)RE FIDELITY FUNDS(常任代理人香港上海銀行東京支店カストディ業務部) 6.04%; 日産東京販売ホールディングス（株） 5.74%; （株）三菱UFJ銀行 4.81%; SSBTC CLIENT OMNIBUS ACCOUNT(常任代理人香港上海銀行東京支店カストディ業務部) 4.30%; （2023年3月31日現在）
主要子会社	関連会社を参照
外部リンク	https://www.central-auto.co.jp/
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中央自動車工業株式会社（ちゅうおうじどうしゃこうぎょう、CENTRAL AUTOMOTIVE PRODUCTS LTD.）は、大阪府大阪市に本社を置き、自動車部品や自動車用品の開発・販売を手掛けている企業。東京証券取引所スタンダード市場上場。

概要[編集]

1946年に設立。主に自動車部品や、エンジンオイル、コーティング剤やアルコール検知器などを取り扱っている^[2]^[3]。また、持分法適用会社に石川トヨペットカローラを持つ。

沿革[編集]

1946年5月 - 大洋工業株式会社の全株を買収した上で、中央自動車工業株式会社へ商号を変更。自動車部品の製造販売を開始。
1948年4月 - 貿易部門を新設。
1956年6月 - 石川トヨペット販売株式会社（現：株式会社石川トヨペットカローラ）を設立。
1960年11月 - 製造部門をセントラル自動車工業株式会社へ分社化。
1977年12月 - 大阪証券取引所第二部へ上場。
2013年7月 - 大阪証券取引所と東京証券取引所の現物株市場統合に伴い、東京証券取引所第二部へ上場。
2019年12月 - 三菱商事株式会社から株式会社ABTの全株式を取得し、ABTを子会社化^[4]^[5]。

脚注[編集]

^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f ^g 2023年3月期有価証券報告書中央自動車工業
^ 中央自動車工業のクオリティにこだわる3タイプのボディコーティング【東京オートサロン2019】モーターファン 2019年1月13日
^ パイオニアと中央自動車工業、10月からの社用車運転でアルコール検知器利用義務化に備えて選定や運用を説明car Watch 2022年6月24日
^ 株式会社ABTの株式取得による子会社化及び簡易株式交換による完全子会社化に関するお知らせ中央自動車工業 2019年11月28日
^ 中央自動車工業＜8117＞、三菱商事＜8058＞傘下で全損認定車両処分業務を手がけるABTを子会社化M&A online 2019年11月28日

外部リンク[編集]

中央自動車工業

[yuka-1] ^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f ^g 2023年3月期有価証券報告書中央自動車工業

[2] 中央自動車工業のクオリティにこだわる3タイプのボディコーティング【東京オートサロン2019】モーターファン 2019年1月13日

[3] パイオニアと中央自動車工業、10月からの社用車運転でアルコール検知器利用義務化に備えて選定や運用を説明car Watch 2022年6月24日

[4] 株式会社ABTの株式取得による子会社化及び簡易株式交換による完全子会社化に関するお知らせ中央自動車工業 2019年11月28日

[5] 中央自動車工業＜8117＞、三菱商事＜8058＞傘下で全損認定車両処分業務を手がけるABTを子会社化M&A online 2019年11月28日

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[2]

[3]

[4]

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表話編歴三和グループ・みどり会
あ行	アート引越センターあいおいニッセイ同和損害保険朝日ウッドテックアズワン天辻鋼球製作所荒川化学工業新家工業 ECC 一冨士フードサービスイトキン岩崎通信機岩谷産業上村工業 auカブコム証券エクセディ江崎グリコ SBSホールディングス NSD エヌオーイー NTN オークラヤ住宅大阪ソーダ大西大林組（注4）大林道路奥村組土木興業オリエンタル白石オリックス
か行	学生情報センターカサタニ関西ペイント（注6） KISCO キミカ牛乳石鹸共進社クラシエクリナップ栗原工業グリーンスタンプくろがね工作所京成電鉄建設技術研究所公益社神戸製鋼所（注3）国際興業コスモエネルギーホールディングスコニカミノルタコニシ小林クリエイト小林製薬
さ行	堺化学工業サクラクレパスザ・パック三桜工業サンスターサンセイテクノスサントリーホールディングスサンリオ JNC ジェーシービー CBC 島精機製作所島田商事シマノ（注4）シミックホールディングス昭和丸筒新関西製鐵神鋼環境ソリューション新明和工業（注7）鈴乃屋積水化学工業積水化成品工業積水樹脂積水ハウス（注4）錢高組錢屋アルミニウム製作所センコーグループホールディングス全日警双日（注3）（注4）（注6）象印マホービン損害保険ジャパン（注2）（注3）（注5）
た行	大栄電気大王製紙大京大光電機大末建設ダイダン（注4）大同生命保険大日本除虫菊ダイハツ工業ダイハツディーゼル太陽生命保険ダイワボウホールディングス髙島屋辰馬本家酒造田辺三菱製薬（注1）田村駒中央自動車工業月島ホールディングス TIS T&Dフィナンシャル生命保険 TOA 帝人デンキョーグループホールディングストーア紡コーポレーション（注6）東京會舘東畑建築事務所東宝東洋カーマックス東洋建設東洋紙業 TOYO TIRE 東洋電機製造東洋不動産東リ徳島大正銀行トクヤマ（注6）
な行	中山製鋼所名村造船所南海電気鉄道ニチイ学館日新日東電工日本瓦斯日本コンクリート工業野村ホールディングスノーリツ鋼機
は行	ハーモニックパイロットコーポレーションハウス食品原田産業パレスホテル（注2）阪急電鉄阪急阪神百貨店阪急阪神ホテルズ阪急阪神不動産阪九フェリービジネスコンサルタント日立製作所（注2）（注3）（注7）日立グローバルライフソリューションズ（注7）日立造船（注7）非破壊検査（注4）フジキン藤田観光フランスベッドフルサト・マルカホールディングスプロテリアル（注7）ぺんてる
ま行	毎日新聞社松本油脂製薬丸善石油化学マンダム味覚糖ミサワホーム三菱UFJ銀行（注1）三菱UFJモルガン・スタンレー証券（注1）三菱UFJ信託銀行（注1）三菱UFJニコス（注1）三菱UFJリサーチ&コンサルティング（注1）三菱HCキャピタル（注1）（注7）三ツ星ベルトモリ工業森下仁丹
や行	ヤマトインターナショナル UCC上島珈琲 UBE UBE三菱セメント（注1）ユニオンユニチカユニ・チャーム寄神建設
ら行	リンクレアロックペイント六甲バターロッテロングライフホールディング
わ行	ワキタ
廃止	デジタル藤沢薬品工業
脱退	旭屋書店アステラス製薬アプラスオートバックスセブン大阪セメント京セラコロンバンシュナイダーエレクトリックホールディングスタカラブネタキロンシーアイナブテスコ日新製鋼久光製薬日立化成工業（注7）福助 HOYA 三菱ロジスネクスト（注1）ヤマギワロジスネクストユニキャリア（注1）
関連項目	LGエレクトロニクス岩井財閥トヨタ自動車三水会三和銀行シャープ春光グループ鈴木商店鴻池財閥山口財閥久原財閥日産コンツェルン日窒コンツェルン
注釈（注1）は三菱グループでもある。（注2）は芙蓉グループでもある。（注3）は第一勧銀グループでもある。（注4）は大輪会グループでもある。（注5）は古河グループでもある。（注6）は最勝会グループでもある。（注7）は春光グループでもある。カテゴリ

概要[編集]

沿革[編集]

関連会社[編集]

脚注[編集]

外部リンク[編集]