JFEホールディングス

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ジェイ エフ イー ホールディングス株式会社
JFE Holdings, Inc.
種類 株式会社
市場情報
東証1部 5411 2002年9月26日上場
大証1部 5411 2002年9月26日上場
名証1部 5411
略称 JFEホールディングス、JFE
本社所在地 日本の旗 日本
100-0011
東京都千代田区内幸町2丁目2番3号
(日比谷国際ビル28階)
設立 2002年(平成14年)9月27日
業種 鉄鋼
事業内容 グループ会社の経営管理
代表者 馬田一(代表取締役社長
資本金 1471億円
売上高 連結:3兆1665億円
2012年3月期)
純資産 連結:1兆4658億円
(2012年6月31日現在)
総資産 連結:3兆9090億円
(2012年6月31日現在)
従業員数 連結:54133名
(2012年3月現在)
決算期 3月31日
主要株主 日本生命保険 3.68%
第一生命保険 2.60%
みずほコーポレート銀行 2.34%
東京海上日動火災保険1.6%
損害保険ジャパン1.3%
明治安田生命保険1.1%
主要子会社 JFEスチール(株) 100%
JFEエンジニアリング(株) 100%
ジャパン マリンユナイテッド(株) 45.93%
JFE都市開発(株) 100%
川崎マイクロエレクトロニクス(株) 99.7%
JFE技研(株) 100%
外部リンク www.jfe-holdings.co.jp
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ジェイ エフ イー ホールディングス株式会社: JFE Holdings, Inc.)は、大手鉄鋼メーカーのJFEスチールJFEエンジニアリング、大手造船メーカーのジャパン マリンユナイテッドなどを傘下に持つ持株会社である。

JFEによれば、社名のJFEは日本 (Japan)、鉄鋼(元素記号Fe)、エンジニアリング (Engineering) を組み合わせたものであり、また日本を代表する未来志向の企業グループ (Japan Future Enterprise) を意味する[1]

目次

沿革 [編集]

設立の経緯 [編集]

JFEの誕生には、日産自動車カルロス・ゴーン社長のゴーン・ショックが遠因となったという見方をされている。日産自動車は調達コスト見直しのために、自動車生産にとって不可欠の材料である鉄鋼材料についても仕入先の見直しを行うことになった際に日本鋼管(NKK)が外れてしまったことが、川崎製鉄との合併に踏み切ったというものである。NKKは日産自動車とおなじ芙蓉グループであった点からみても、日産の当時の日本の商習慣から見てドラスティックな判断が、産業界を代表する業界のひとつである大企業の合併につながったといえる。 経緯を振り返ると、経営難に陥った多角化企業NKKの分割解体と、川崎製鉄によるNKK鉄鋼部門の吸収という見方ができる。本当の意味でのリストラクチャリングを成功させた。

JFEスチール誕生後の同社の戦略は、リストラによる財務環境の良化と人事融合が挙げられる。人事の融合に関しては、日本鋼管出身者(社内では旧Nと呼ぶ)と川崎製鉄(同じく旧川と呼ぶ)の人事はよくある「たすきがけ人事」ではなく、完全な「相手の理解」を狙ったところはこれまでの経営統合の事例では異色である。互いの製鉄所においては同じ部門の責任者は、他方の工場の責任者へと異動したり昇進人事の凍結を行うなどした。2004年期の業績好調を受け、首脳陣の交代が決まった。

歴代社長・会長 [編集]

歴代の「代表取締役社長」は以下の通り。

  1. 下垣内洋一 - 2002年9月就任(NKK会長から異動)、2005年4月退任。会長とともに共同経営責任者 (Co-CEO)。
  2. 數土文夫 - 2005年4月就任(JFEスチール社長から異動)、2010年4月退任。最高経営責任者 (CEO)。
  3. 馬田一 - 2010年4月就任。CEO。

歴代の「代表取締役会長」は以下の通り。

  1. 江本寛治 - 2002年9月就任(川鉄会長から異動)、2005年4月退任。社長とともにCo-CEO。

グループ企業一覧 [編集]

JFEホールディングスが直接出資する企業4社は以下の通り。

中国語名 [編集]

社名の「JFE」は、中国語では「傑富意」(簡体字: 杰富意拼音: jiéfùyì )と表記する。中国のグループ企業に、この表記が見られる。

関連項目 [編集]

脚注 [編集]

  1. ^ グループの名称およびシンボルマークについて(JFEホールディングスウェブサイト)、2010年12月27日閲覧
  2. ^ ユニバーサル造船株式会社の株式の取得(子会社化)に関するお知らせ (PDF)(2008年3月6日付JFEホールディングスニュースリリース)
  3. ^ JFEグループの研究開発体制の再編について(2008年12月25日 付JEFホールディングスニュースリリース)
  4. ^ 「都市開発事業の再編について」、2010年11月30日付JFEホールディングスニュースリリース、2011年4月1日閲覧

外部リンク [編集]