アステル

アステル (ASTEL:1995年10月‐2006年12月) は、かつて存在したPHS事業者アステルグループの総称、もしくはアステルグループが提供していたPHSのブランド名。

AT-15 PHS初のFMラジオ搭載端末 （1997年）

歴史と概要

ブランド名

ASTELは、"テレコミュニケーションの進歩形"を意味する英語「Advanced Style of Telecommunications」の略称として付けられた。「明日の電話」という意味も込められているとされる。

サービス

1995年10月に、NTTパーソナル（後にNTTドコモ（PHS）となり、こちらも2008年1月7日でサービス打ち切り）やDDIポケット（現ウィルコム）に次いでサービスを開始した。これらの開業には電力会社が設立に深く関与し、事業地域は電力事業者の管轄区域と一致する。その他、非NTT系・非DDI系の通信会社や（日本テレコム・KDD・日本高速通信）、三菱商事や三井物産、住友商事といった大手商社、またダイエーやローソン、リクルートなどの当時のダイエーグループも関与していた。

アステル各社は設立当時から各地域での独自色が濃く、通信回線を同系列である電力系通信事業者の回線を利用した独自網で展開する各社と（北海道・東北・北陸・中部・四国）、NTT回線に依存する各社（東京・関西・中国・九州・沖縄）でグループが二分されていた（前者を「接続型アステル」または「独自網アステル」、後者を「活用型アステル」または「依存網アステル」と呼ぶ）。そのため、当初独自網アステルからNTT依存網アステルや他の独自網アステルへのローミングが出来ないなど、他のPHS事業者では起こりえない問題が発生していた（1998年4月に至って「全国ローミングサービス」により各地方会社の端末および網の間で全国での発着信が可能となるも、ローミング時の料金体系の相違は最後まで解決されなかった）。

また当時のエリアマップを見ると人家の少ない山間部でサービスを行っている地点があった。これは電力会社の施設（送電施設・発電ダム等）に付帯して設置されたアンテナによるものであり、電力系通信事業者を母体としていたアステルの特徴であった。

データ通信定額サービス

2000年初夏ごろから上記の独自網アステル各社の一部では、その独自網を活用して、各社各様に、定額制のPHSデータ通信サービスを開始した（北海道「定額ダイヤルアップ接続サービス」、北陸・四国「ねっとホーダイ」、東北「おトーク・どっと・ネット」、関西「eo64エア(注」、中国「MEGA EGG 64(注」)。最も初期の開始サービスは、モバイルデータ通信定額制としては現在でもサービスが続いているDDIポケット（現ウィルコム）のAirH"(現AIR-EDGE)よりも、一年近く先行していた。32kbpsで開始したサービスが多く、また一部には混雑時に時間帯制限を設けているものもあった（これは後に24時間制限無しのサービスも提供された。）

また、アステルグループの例に漏れず、各社各様に開始したため、サービスエリアが各地方会社のエリア内に限定され、地方を越えて利用できなかった。全国サービスエリア展開は叶わず、また提供エリアが主要都市部のみの提供となっているものも多く、2001年8月にAirH"のつなぎ放題サービスがサービスインしてからは、全国網を持つDDIポケットに押されて徐々にその存在感を失っていった。さらに、PHS事業自体を終了する事業者が相次ぎ、最後まで残っていたeo64エアも2011年9月30日を以って、サービスを終了。

※eo64エアとMEGA EGG 64は、電力系通信事業者へ事業統合したことにより、アステル時の無線帯域免許と基地局、および電力系通信事業者の光ファイバー設備を活用して誕生した独自ブランドの通信サービスであり、アステルブランドのサービスではない。

通話サービス

アステル関西では着信のみ可能な「まっtel」という契約形態が存在した。これは基本料金が一切かからない代わりに着信のみ可能というものであった。のちにアステル東京も、やはり着信のみ可能な契約を同様のサービス名称で提供したが、こちらは通常契約のオプション扱いで、かつ月額料金が必要となっていた。TOHKnetでも、通常契約にひも付けする形で無料で契約できたが、対応端末が、AT-15(X)のみに限られていた。

また、東京など一部のアステルでは「ぷりピッチ」などの名称でプリペイドPHSサービスを行っていた。

しかし、いずれもあまりアステルPHSの普及に寄与することなく、サービス終了となった。

ポケベル一体型サービス

テレメッセージ各社との間でポケベルとPHSの一体型の端末でサービスを行う。 現在はテレメッセージ各社は消滅しているが、沖縄テレメッセージは現役。その為 Panasonic製PHS･ポケベル一体型端末「A831」は沖縄の一部ではポケベルとしてのみ使用可能。

通信端末の特徴

パワーアンテナ PX-11(W)ミヨシ製 アステル東京の基地局跡（2006年 7月10日撮影、停波後。） アステル基地局跡 埼玉県南部 2007/1/5

通信事業者でいち早く着信メロディサービスを行い、着メロの商標を登録した。

1998年には、独自方式（デュプレックス型＝センター合成方式）での64kbpsデータ通信サービスを開始した。これは2台の端末を使うもので、初期にはデスクトップ機用のアダプタのみ提供され、接続カードと端末がそれぞれ２つ必要という状態であった。後に、音声端末を接続可能なデータ通信カード「AN-X1」（単体では 32kbps、音声端末併用で 64kbps）が発売されたが2台の端末を使うという点は変わらず、PIAFS2.0/2.1 規格の端末は最後まで発売されていない。

2000年（以降）にはPHS他社にさきがけて、端末単体でcHTML・POP3・SMTPの利用ができる「ドットi」サービスを開始する。が、しかし一部地域ではついに同サービスが提供されないまま、アステルPHSサービス自体の終了をみた所もある。また、すでにカラー画面が主流の中で、ドットi 対応端末はモノクロ液晶のAJ-51の1機種のみであったことなどから、利用者数の減少傾向に歯止めはかけられなかった。着メロサービスは2004年11月30日、ドットiサービス（一部除く）は2005年3月31日限りで終了している（いずれもアステル東京。他社は2004年11月30日に終了）。

サービス終了へ

開始時は、各地方会社はPHS事業のみを行う独立した企業であったが、後に経営難などによりその地域の電力系通信会社に統合・合併されるなどしている。アステル東京は、東京電力系列の東京通信ネットワーク(パワードコムを経てKDDIに合併)に統合後、電力系以外の通信事業者（鷹山→YOZAN）に事業譲渡された。

それから間もない2002年11月30日に九州通信ネットワークがアステル九州の新規受付を停止し、2003年11月19日にアステル九州の事業が終了した。PHSの事業者としては日本国内初のサービス廃止となった。九州地方の撤退を皮切りに、他のアステルグループも一気に事業終了への流れが加速することとなった（詳細は後述）。

2004年12月1日をもって全国ローミングサービスは停止し、グループとしての体をなさなくなったことから、アステルグループはこの時点で事実上崩壊した。

また2005年7月28日をもって、アステルグループの音声PHSの新規受付は全て終了している。

沖縄を除くアステル地域会社ではサービス終了に先立ち、既存のアステル契約者にはウィルコム（旧DDIポケット）のPHSに加え、一部地域会社では携帯電話への移行が行われた（何れの場合も、移行により電話番号が変更になる）。アステル地域会社から契約者宛てに送付されるカタログから希望する電話会社と機種を選んで申し込むが、選べる機種は限定された。場合によっては、プリペイド式携帯電話への移行もできた。新規加入手数料・機種代金はアステル地域会社の負担で行われた（ただし東北は、ウィルコムの新規加入手数料については移行手続きとは別途に、東北インテリジェント通信とウィルコム双方で手続きを要し、それがない場合は加入者負担となった。詳細は、アステル東北を参照。また、沖縄の移行方法についてはアステル沖縄#ウィルコム沖縄への移行関連の項を参照されたい）。

唯一アステルPHS音声サービスを運営していたアステル東北も2006年12月20日に事業を終了、約11年の間日本国内に存在したアステルグループ音声PHSの事業は、1995年のアステルブランド誕生から2006年の音声サービス終了で、完全に幕を閉じた。

定額制データ通信サービス承継

定額制データ通信事業の運営に関しては、次の事業者は、アステルとして受けたPHS事業者としての許認可、および割り当てられたPHS無線局（基地局）の免許を、承継して使用していた。ただし、アステルブランドは一切使用していない。

• 旧アステル関西（ケイ・オプティコム） : 定額制データ通信サービス(eo64エア)…2010年8月31日新規受付終了、2011年9月30日サービス終了。今後は、全国利用可能なイー・アクセスのMVNOによるサービスを紹介予定としている。

アステル事業を運営していた事業者一覧と各社の業務区域

すべて各電力会社と同じ管轄で事業を行っていた。

• アステル北海道 - 北海道
• アステル東北 - 青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、新潟県
• アステル東京 - 茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、山梨県、静岡県（富士川以東）
• アステル中部 - 長野県、岐阜県、静岡県（富士川以西）、愛知県、三重県
• アステル北陸 - 富山県、石川県、福井県
• アステル関西 - 滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、和歌山県
• アステル中国 - 鳥取県、島根県、岡山県、広島県、山口県
• アステル四国 - 徳島県、香川県、愛媛県、高知県
• アステル九州 - 福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県
• アステル沖縄 - 沖縄県

また、2011年10月現在のアステル各社の動向は次のとおりである。

アステルグループ一覧

事業名称	公式サイト	末期の運営会社	新規受付終了日	サービス終了日	備考
アステル北海道	終了	北海道総合通信網	2003年8月30日	2004年3月25日
アステル東北	終了	東北インテリジェント通信	2005年7月28日	2006年12月20日
アステル東京	終了	YOZAN	2005年4月20日	2005年11月30日
アステル中部	終了	中部テレコミュニケーション	2004年5月12日	2005年5月27日
アステル北陸	終了	北陸通信ネットワーク	2003年11月30日	2004年5月26日
アステル関西	終了	ケイ・オプティコム	2004年4月6日	2004年9月30日	64kbps定額制データ通信サービス・eo64エアは2011年9月30日終了。
アステル中国	終了	エネルギア・コミュニケーションズ	2004年5月19日	2004年12月9日	64kbps定額制データ通信サービス・MEGA EGG 64は2007年9月30日サービス終了。
アステル四国	終了	STNet	2004年7月28日	2005年5月26日
アステル九州	終了	九州通信ネットワーク	2002年11月30日	2003年11月19日
アステル沖縄	終了	アステル沖縄	2004年11月15日	2005年1月25日	ウィルコム沖縄へ事業譲渡

通信端末

主な参画メーカー

アステルPHS端末例 A271,AJ-15,AT-33,AT-15,AP-33

• 日本無線　略称「J」
• 東芝　略称「T」
• ミヨシ電子　略称「X」
• 松下通信工業　略称「P」
• デンソー　略称「D」
• 日本電気(NEC)　略称「N」
• 日本アイビーエム　略称「I」
• シャープ　略称「S」
• 三菱電機　略称「M」
• ユニデン　略称「U」
• 日立製作所 略称「H」
• 鳥取三洋電機　略称「Y」

音声端末

AP-12 （1996年） AJ-15 （1997年）

AM-15 （1997年） AD-31 （1998年）

AT-33 （1998年） AP-33 （1999年）

アステル電話機 (32kbps通信非対応)

この節は執筆中です。加筆、訂正して下さる協力者を求めています。

アステル 32kbps シリーズ

• AN-11
• AP-11
• AS-11
• AD-11
• AY-11

アステル exe シリーズ

AT-31

「MOZIO」対応。

AD-31

「MOZIO」対応。

AJ-32

「MOZIO」「Aメールプラス」「スーパースムーズEX」対応。高速ハンドオーバーを行うため、無線機を2台搭載していた。

AP-32

「MOZIO」「Aメールプラス」「スーパースムーズ」対応。

AJ-33

AJ-32の改良型。

AT-33

「MOZIO」「Aメールプラス」「スーパースムーズEX」対応。

AP-33

「MOZIO」「Aメールプラス」「スーパースムーズ」対応。

AJ-35

フリップ型。「MOZIO」「Aメールプラス」「スーパースムーズEX」対応。

アステル ドットi シリーズ

AJ-51

「ドットi」サービス対応。詳細はAJ-51を参照のこと。

その他の音声端末

AX-W1

ミヨシ電子製。大きいボタン・簡単操作が特徴のシンプルなPHS端末。

A831

PHS･ポケベル一体型端末

データ通信端末

AN-X1

PCカードType IIサイズ。データ通信端末であると共に、音声端末と接続しデータ通信カードとしても使用可能。音声端末接続時には、センター合成方式での64kbpsデータ通信サービスが利用できる。

MA-N2

CFカードType IIサイズ。PIAFS2.1(64kbps)に対応しているが、ネットワークが対応していない地域ではPIAFS1.0(32kbps)での利用にとどまる。eo64エアやMEGA EGG 64などのPHSデータ通信サービス専用端末として利用されているほか、アステル東京でもデータ通信用として販売された。

MA-N3

CFカードType IIサイズ。MA-N2の機能に加え、無線LANに対応した。eo64エア専用端末として、ケイ・オプティコムでのみ販売。

過去の地域別アステルエピソード・特徴

アステル九州（アステル九州→九州通信ネットワーク）

日本で初めて事業停止したPHS事業者。

アステル北海道（アステル北海道→北海道総合通信網）

32kbpsの定額制PHSデータ通信サービス「定額ダイヤルアップ接続サービス」を提供していた。ウィルコムのエアーエッジよりも早く、2000年3月1日に開始した。[2]

アステル北陸（アステル北陸→北陸通信ネットワーク）

独自網だったアステル北陸サービスのバックボーンとなる同社のISDNそのものも同時に廃止され、同社の電話番号は、050番号帯によるIP電話番号ないしはNTT西日本の番号に切り替わった。32kbpsの定額制PHSデータ通信サービス「ねっとホーダイ」（2000年5月1日開始）を提供していた。[3]

アステル関西（アステル関西→ケイ・オプティコム）

アステル関西の新規受付終了以降、新規受付終了は各社とも発表日に即日実施されるようになった。

アステル中国（アステル中国→中国情報システムサービス→エネルギア・コミュニケーションズ）

アステル沖縄（アステル沖縄→ウィルコム沖縄に事業譲渡）

2005年1月25日に、ウィルコム80%出資の新会社（ウィルコム沖縄）に事業承継し、アステル沖縄は解散した。

アステル四国（アステル四国→四国情報通信ネットワーク→エスティネット→STNet）

定額制PHSデータ通信サービス「ねっとホーダイ」（22～翌1時に接続制限時間帯あり、2000年3月15日開始）[4]、時間帯無制限の「ねっとホーダイ24」（2002年3月1日開始）を提供していた。

アステル中部（アステル中部→中部テレコミュニケーション）

エリア内での夜7時から翌朝までのアステル中部同士の通話が1分5円になる「5円コール」を実施。

アステル東京（アステル東京→東京電話アステル（TTNet）→アステル東京（YOZAN））

2005年4月20日テレメトリングプランを除きPHS新規受付終了。2005年11月30日PHS音声サービスの終了。それ以降もボイススポットフォン（VSフォン）・テレメトリングサービス・児童見守りサービスのみ存続したが、テレメトリングサービスは存続と引き換えに基本料金が約4倍と大幅値上げされた。

VSフォンは2006年5月31日、他のサービスのうちPHS網を用いたものは同年6月30日をもってサービス停止、同日をもって同社のPHS事業は完全停波した。[5]

PHS基地局については、音声PHSの撤退に伴い、存続サービスを除き利用のないものを順次撤去していった。またPHS完全停波後は、撤去され、その設置場所に新サービスのための無線LANなどの局を設置するとしていた。しかしYOZANの経営悪化によって頓挫し、基地局だけが今も野ざらしとなっている。

アステル東北（アステル東北→東北インテリジェント通信）

東北エリア内（東北7県）でのアステル同士の通話には、「どこでも市内コール」が適用され、3分30円（正確には90秒10円＋アクセスチャージ10円でこの料金）と、公衆電話から市内通話できるレベルの料金が停波まであった。なお、アステルグループとしては、ウィルコムのウィルコム定額プランが相手先として唯一適用となった。

アステル音声PHSサービスの中で最後まで存続していた。2006年12月20日にサービス終了。