ゼネラル・エレクトリック

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ゼネラル・エレクトリック
General Electric Company
種類 株式会社複合企業
市場情報
NYSE GE
略称 GE
本社所在地 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
コネチカット州 フェアフィールド イーストン・ターンパイク3135
設立 1878年
業種 重工業軍需産業航空宇宙産業、電気機器、
事業内容 電気機器、機械、軍用機器の製造・販売、金融
代表者 ジェフリー・イメルト (CEO)
資本金 116,438 Million US$
(2011年12月31日時点)[1]
発行済株式総数 10,591,146 千株
(2011年12月31日時点)[2]
売上高 連結:147,300 Million US$
(2011年12月期)[3]
営業利益 連結:14,074 Million US$
(2011年12月期)[4]
純利益 連結:14,151 Million US$
(2011年12月期)[5]
総資産 連結:717,242 Million US$
(2011年12月末時点)[6]
従業員数 301,000人
(2011年12月末時点)[7]
決算期 12月末日
主要株主 バークレイズ・グローバル・インベスターズ 3.7%
ステート・ストリート・コーポレーション 3.2%
バンガード・グループThe 3.0%
(2007年12月31日現在)
主要子会社 GEキャピタル
GEエナジー
GEテクノロジー・インフラストラクチャ
外部リンク www.ge.com(英語)
www.ge.com/jp(日本語)
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ゼネラル・エレクトリック Signa MRI
発電用ガスタービンエンジンLM6000

ゼネラル・エレクトリック英語:General Electric Company、略称:GE)は、世界最大のコングロマリット(複合企業)である。本社はアメリカ合衆国コネチカット州ダウ平均株価の構成銘柄のうち、1896年5月26日の算出開始以来唯一残存している企業である。

概要[編集]

航空機エンジン、医療機器、産業用ソフトウェア、鉱山機械、鉄道機器、火力発電用ガスタービン、原子力[8]、油田サービス、天然ガス採掘機器、水処理機器、化学プロセス、各種センサ)、家庭用電化製品(LED照明、白物家電、スマートメーター)、金融事業(法人向けファイナンス、不動産ファイナンス、各種リース銀行信販)など幅広い分野でビジネスを行っている。どのビジネスもその産業分野でのシェアが1位か2位であることをビジネス存続の条件としている[9]。この方針は、1981年から2001年までCEOを務めたジャック・ウェルチが同職に就任以降に打ち出された。彼は一連のGE改革の成果から、“20世紀最高の経営者”と呼ばれ、その経営手法は多くの経営者に模倣された。数々の経済雑誌やメディアから「世界でもっとも尊敬される企業」や「最強企業」と称され文字通り世界を席巻している。

現在はジェフリー・イメルト会長の下、「世界最高のインフラストラクチャー企業」を目指し、工業部門の拡充および金融部門の縮小、非中核部門の分離・売却を進めている。大きな利益を上げていた保険事業をスイス再保険へ、メディア&エンターテイメント事業のNBCユニバーサルコムキャストへ売却した事例はその典型である。また社員が非常に猛烈に働く企業であり、「人材創出企業」としても有名(ボーイング、先代3MのCEOなど)。

2008年開催の北京オリンピックでは公式スポンサーを務めた。

連邦倒産法第11章を適用し経営再建したデルタ航空の再建スポンサーとなり、また新たに開発したエボリューション・シリーズと名づけられた最先端のディーゼル機関車中国から大量受注するなど、経営は当時いたって好調であった。その一方で2008年には、創業以来の基幹事業であり、前年度決算で初めて減益を記録した家電部門の売却を検討するなど、ウェルチが打ち出した「選択と集中」を基本とする経営方針の徹底ぶりも健在である(なお、家電部門の売却先としては、ハイアールLG電子が挙げられている[10])。

しかし、2008年8月のいわゆる「リーマン・ショック」に端を発した金融危機の影響で、金融事業を中心に大きな打撃を受けた[11]2009年3月には米スタンダード&プアーズ(S&P)による債務格付けが、長年保持してきた最高格付けである「トリプルA」から「AAプラス」に一段階引き下げられた[12]ほか、2009年10月から12月期までの決算が8四半期連続連続減益となるなど苦戦を強いられた[13]。現在は工業・金融コングロマリットから多角的工業企業へとシフトすべく改革が進められている。

ゼネラル・エレクトリックの評価[編集]

沿革[編集]

事業部門・関連会社[編集]

B-2に搭載されたF118-GE-100
  • GEエナジー事業部門(風力発電、原子力発電、 石炭発電、 石油&ガス、 太陽光発電、 水力発電などの関連ビジネス)
  • GEコンシューマー&インダストリアル事業部門(家電製品・照明機器、産業機械・重電・電機機器・電気部品・電子部品・電子機器・制御機器・配電盤・発電設備・モーターなどの製造ビジネス)

日本での活動[編集]

脚注[編集]

  1. ^ General Electric>Investor Relations>Financial Reporting>Annual Reports>2011 Annual Report>72P>Statement of Financial Position>Total GE shareowners equity
  2. ^ General Electric>Investor Relations>Financial Reporting>Annual Reports>2011 Annual Report>69P>Selected Financial Data>Common shares outstanding
  3. ^ General Electric>Investor Relations>Financial Reporting>Annual Reports>2011 Annual Report>69P>Selected Financial Data>Revenues
  4. ^ General Electric>Investor Relations>Financial Reporting>Annual Reports>2011 Annual Report>69P>Selected Financial Data>Earnings from continuing operations attributable to the Company
  5. ^ General Electric>Investor Relations>Financial Reporting>Annual Reports>2011 Annual Report>69P>Selected Financial Data>Net earnings attributable to the Company
  6. ^ General Electric>Investor Relations>Financial Reporting>Annual Reports>2011 Annual Report>69P>Selected Financial Data>
  7. ^ General Electric>Investor Relations>Financial Reporting>Annual Reports>2011 Annual Report>69P>Selected Financial Data>Total employees
  8. ^ 第二次大戦中、原子爆弾開発プロジェクトである「マンハッタン計画」に参加している。
  9. ^ テレビVTR部門は3位または4位に甘んじたが、家庭で誰もが日に数時間見る家電はテレビだけで、そこに貼り付けられるロゴが失われること、また米国でほとんど最後となったテレビの生産が失われることから、1987年仏トムソンに売却されるまで維持された。テレビの部品は主に日本で調達、基板への組み上げはシンガポール工場、外枠と最終組立生産は米国工場と分担された。VTRは日本から完成品OEM調達でGEブランドは松下寿電子工業から、RCAブランドは日立製作所であった。また多くのGE製品や技術導入が米国から日本に行われたがテレビ、ラジオ、VTRの部門は大量に日本から米国に向けられた唯一と言ってよい商品分野であった。
  10. ^ 「LG・ハイアール、GE 家電事業売却先の有力候補に」(インターネットコム 2008年5月29日)
  11. ^ 色あせるGEの輝き 金融子会社の不振で経営改革も手詰まり - 日経ビジネスオンライン 2009年4月21日
  12. ^ 米GEを「AAプラス」に格下げ、見通しは安定的=S&P - ロイター 2009年3月13日
  13. ^ http://www.nikkei.co.jp/news/kaigai/20100122ATGM2203P22012010.html[リンク切れ]
  14. ^ FAQs: How did the firm impact the advent of electricity?”. J.P. Morgan. 2013年2月3日閲覧。
  15. ^ GE、富士電機とメーター事業の合弁会社設立に関する覚書を締結GEと富士電機、国内のメーター事業に関する合弁会社設立契約を締結メーター事業の合弁会社設立時期の決定について

関連項目[編集]

外部リンク[編集]

ビジネスデータ