キヤノン

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キヤノン株式会社
Canon Inc.
Canon wordmark.svg
Canon(1).jpg
本社社屋
種類 株式会社
市場情報
東証1部 7751 1949年5月16日上場
名証1部 7751
福証 7751
札証 7751
NYSE CAJ
本社所在地 日本の旗 日本
146-8501
東京都大田区下丸子三丁目30番2号
設立 1937年昭和12年)8月10日
精機光学工業株式会社)
業種 電気機器
事業内容 電子部品
光学機器
OA
半導体
代表者 御手洗冨士夫代表取締役会長社長
資本金 1747億62百万円
(2013年12月現在)
売上高 連結:3兆7313億8000万円
(2013年12月期)
営業利益 連結:3372億7700万円
(2013年12月期)
純利益 連結:2304億8300万円
(2013年12月期)
純資産 連結:3兆667億7700万円
(2013年12月期)
総資産 連結:4兆2427億1000万円
(2013年12月期)
従業員数 連結:19万4151人
(2013年12月末現在)
決算期 12月31日
主要株主 キヤノン株式会社 55.1%
キヤノンマーケティングジャパングループ社員持株会 5.2%
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) 2.5%
日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社(信託口) 2.1%
(2012年6月30日現在)
主要子会社 主な連結子会社を参照
連結子会社数277社(2011年12月期)
関係する人物 吉田五郎
御手洗毅
外部リンク http://canon.jp/ (日本語)
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キヤノン株式会社Canon Inc. 、読みはキャノン)は、カメラビデオをはじめとする映像機器、プリンタ複写機をはじめとする事務機器、デジタルマルチメディア機器や半導体露光装置(ステッパー)などを製造する[1][2][3]

芙蓉グループ東証一部およびニューヨーク証券取引所(ティッカー:CAJ)上場企業である。特許戦略は世界的に定評[4][5][6][7]。製販が分離しており、マーケティング・販売業務は、地域統括販売会社(キヤノンMJ (CMJ)、キヤノンUSAキヤノンヨーロッパキヤノン中国キヤノンオーストラリア)を中心に展開されている。


社名[編集]

由来[編集]

キヤノンの前身は、1933年に創立された精機光学研究所[8]観音菩薩の慈悲にあやかりたいという気持ちから、1934年に完成した国産初の精密小型カメラの試作機を「KWANON」(カンノン)[9]、そのレンズを「KASYAPA」(カシャパ)と命名した[10]。KASYAPAは、釈迦の弟子のひとりである大迦葉(マーハ・カサーパ)に由来している[11]なお「性能が良すぎて、光だけでなく音まで観える」という意味も兼ねている。[要出典]

1935年、世界で通用するカメラのブランド名として、Canon(キヤノン)が採用された[9]。「聖典」「規範」「標準」という意味を持ち[12]正確を基本とする精密工業の商標にふさわしいことと、KWANONに発音が似ていることが、この名称を採用した理由とされている[9]

正式な表記[編集]

日本語における正式な表記は、「キノン」であり、小字を用いた「キノン」ではない。拗音の「ヤユヨ」を小さく書かないのはかつて(第二次世界大戦前から終戦直後にかけて)は当たり前の表記法だったが、現在では一般的でない。なぜ現在でもこの表記を続けるのかというと、「キャノン」では、「ャ」の上に空白ができてしまい、穴が空いたように感じてしまうので、それを避けたためとしている[13]

歴史[編集]

ライカが輸入され初めて間もない1932年吉田五郎はライカII型を購入しそのコピー品を製作した。1933年10月にそれを持って義弟であった内田三郎の元を訪ね、ライカに匹敵する高級カメラ製造事業化を熱心に勧めたが、この時点で内田三郎は山一證券の外務員として法人相手の大口証券取引を扱っておりカメラ製造には全く興味を示さなかった。しかし証券売買で知り合った鮎川義介の事業観「資源が少ない我が邦では、材料の原価に占める割合が少なく、例えば光学精密機械とか純度の高い化学工業が有望である」に接して一転カメラ製造を決意し、3年の研究期間を設定し1933年11月研究所を立ち上げた。この研究所がキヤノンのルーツで、吉田五郎の発案で「精機光学研究所」という名称が決められた。場所は吉田五郎が乃木坂の自宅から歩いて数分の場所であった東京市麻布区六本木町62番、2012年現在ホテルアイビス六本木が建っている場所に存在した新築洋風三階建ての「竹皮屋ビル」を見つけて来てその一角を借りた。竹皮屋とは、オーナーの家系が江戸時代から竹の皮で被り笠を編んでいたことに由来する。日本光学工業(現ニコン)から精度にうるさい金子富太郎、型削り盤を扱う油山が移り、また腕が悪くて困り者であった旋盤工の加藤が最初期の従業員であった。そのうち外装部品の調達や金銭管理が必要になり、内田三郎が山一證券から部下であった前田武男を連れて来た。

カメラ開発は吉田五郎に一任され、内田三郎は言われるまま金を工面した。部品の外注は吉田五郎がトーキー製造をしていた頃に親しくなった一の橋の和田兄弟がやっていた機械工場や、狸穴の坂口時計歯車店に依頼していたが、図面で渡すより現物渡しで依頼したほうがかえってうまく行ったという。1933年、国産で初めての35ミリフォーカルプレーンシャッターカメラ「Kwanon(カンノン)」を試作した。開発は難航し吉田五郎在職中に1台も販売できていないが、アサヒカメラ1934年6月号には有名な「潜水艦ハ伊號 飛行機ハ九二式 カメラハKWANON 皆世界一」というコピーで広告を出した。7月号、8月号、9月号にも広告を出したがカメラの仕様が吉田五郎の試作機に対応して少しずつ変わっている。

吉田五郎がこだわった、コンタックスI型のようなボディー前面巻き上げ方式はベベルギアが必要になるが、坂口時計歯車店では歯切り機が良くなくうまく切れなかった。吉田五郎が夏の暑い日にフォーカルプレーンシャッター幕のべとつきで苦労していると、内田三郎は知人で第一師団麻布歩兵第一連隊中隊長だった山口一太郎大尉を連れて来て、山口一太郎は輸入物で軍用航空写真機用ゴム引き布幕を1反程持って来た。この布幕について小倉磐夫は小西六(コニカを経て現コニカミノルタホールディングス→コニカミノルタ)から持って来たと推定している。その他にも連動距離計、撮影レンズ、ヘリコイドの工作と問題山積の1934年11月、経理担当の前田が5000円の使途不明金があった旨内田三郎に告げ、吉田五郎は濡れ衣を着せられて退職した。吉田五郎の退職と前後し内田三郎は山口一太郎の指導を受け、手作りによる試行錯誤の手法から脱し設計図に従って試作し改良する手法へと転換した。光学系も日本光学工業の監督官をしていた次兄内田亮之輔のつてで日本光学工業の取締役顧問であった堀豊太郎を紹介してもらい、1934年9月内田三郎と前田武男は日本光学工業を訪れてレンズと距離計を依頼した。営業課課長山本茂治と民需品担当の浜島昇係長が応対してこれを引き受け、レンズ設計者の砂山角野を電話で呼んだ。軍需製品では実際の設計者の功績は明らかにされず軍人が評価されることが多いことに不満を感じていた砂山角野も乗り気となり、1935年始めにはニッコール50mmF3.5とニッコール50mmF4.5が完成した。

1935年(昭和10年)には「キヤノン」「Canon」を商標登録し[14]、無名でかつ販売ルートを持たないため近江屋写真用品と独占販売契約を結んでそのブランドであるハンザを冠し最初のカメラ製品、ハンザキヤノン標準型ニッコール50mmF3.5付きを1936年2月発売したが、ちょうどその時目の前の第一師団麻布歩兵第一連隊も舞台の一つとして二・二六事件が起こり、山口一太郎も収監された。驚いた精機光学は1936年6月目黒区中根町に移転した。

歴代社長[編集]

氏名 在任期間
初代 御手洗毅[14] 1942年 - 1975年
2代 前田武男[15] 1975年 - 1977年
3代 賀来龍三郎[17] 1977年 - 1989年
4代 山路敬三[18] 1989年 - 1993年
5代 御手洗肇[18] 1993年 - 1995年
6代 御手洗冨士夫[18] 1995年 - 2006年
7代 内田恒二[16] 2006年 - 2012年
8代 御手洗冨士夫[16] 2012年 -

主な事業・製品[編集]

EOS-1DsマークIII
EF135mmF2Lと24-70mmF2.8L

2004年平成16年)末現在では総売上の大半を事務機器部門が上げている。また、カメラ事業においては一時縮小傾向にあったが、『IXYデジタル』の発売以降デジタルカメラの売上げが好調な事からここ10年では毎年増加の傾向にあり、2004年末時点で総売上の4分の1強を占めている。

映像機器[編集]

原点である銀塩カメラデジタルカメラ写真レンズを中心に、デジタルビデオカメラ双眼鏡液晶プロジェクタなどを加えた映像機器の開発・製造・発売を手がけている。デジタル一眼レフ市場ではシェア1位の地位を時にニコンに逆転されるなど、熾烈な戦いが展開されている。 放送・業務用ビデオカメラ用レンズ分野では世界トップシェアを誇り、一時参入していたニコンの追随を許さなかったほどである。その他にも業務用として、XL-H1シリーズを始めとしたHDVカメラや監視カメラ用のCCTVレンズ、テレビ会議・Web会議システム、ネットワークカメラでも高いシェアを誇っている。

近年ではディスプレイ事業への進出を目指し、SED有機EL、薄型リアプロジェクションテレビの開発も行っている。このほか、中小型有機ELメーカーの日立ディスプレイズに出資している。

事務機器[編集]

各種プリンター (PIXUS、Satera、imagePROGRAF、SELPHY) や複写機/複合機(PIXUS、Color imageRUNNER、imageRUNNER、ファミリーコピア、ミニコピア、Satera MULTI FUNCTION PRINTER、imagePRESS)、イメージスキャナ/ドキュメントスキャナ (CanoScan、imageFORMULA)、プロジェクタファクシミリ(キヤノフアクス)等といったOA機器やコンピュータ用周辺機器、関連ソフトウェアを開発・製造・発売している。なおファクシミリについては個人用を2006年12月に販売終了し、現在は業務用のみとなっている。さらに、オランダ・オセ社が傘下に入り、基幹系プリンター、連帳プリンター、オンデマンドプリンターなどのラインナップが強化されているほか、業務用フォトプリンター(DreamLabo)などの新規ジャンルも増やしている。

複写機・レーザープリンター[編集]

オフィス向け複合機 iR2270

1960年代に複写機の開発を開始。それまで米・ゼロックスが特許を盾に市場を独占していたがゼロックスの特許を全く使わずに、独自の電子写真方式「NP方式」の開発に成功、1969年に初の製品を発売した[19]。以後複写機の分野ではゼロックスと並ぶシェアを占めた。

現在ではほとんどの製品がデジタル複合機に移行し、「imageRUNNER(イメージランナー、iR(カラーはiRC))」「imagePRESS(イメージプレス)」のブランドで発売している。また、電子写真技術をもとにレーザープリンター (LBP) を開発し、かつては「LASER SHOT(レーザショット)」、現在では「Satera(サテラ)」のブランドで発売している。なお、レーザープリンター商品はオンデマンド定着式[20]を採用しており省エネに貢献している。

これら製品に関連し、文書管理やプリンター管理、帳票設計などのソフトウエア製品群を、「imageWARE(イメージウェア、iW)」ブランドで開発・販売している。

インクジェットプリンター[編集]

キヤノンインクジェットプリンターピクサス560i
キヤノンインクジェット複合機 MP600のモニター

1980年代にインクノズル内のヒーターを加熱して発生させた泡(バブル)の圧力によりインクを噴出させることにより精密なイメージを印刷可能にした「バブルジェット方式」(サーマル方式インクジェット)を開発、1985年からこの方式を採用した「BJプリンタ」を発売。オフィスから家庭まで幅広く普及し、現在のキヤノンの売上げの大きな核となった。

現在ではピクサスブランドで展開、日本市場ではセイコーエプソンカラリオと激しいトップシェア争いを繰り広げている。また現在では、PictBridgeなどに対応し、カメラからのダイレクトプリントも可能なものがある。なお、この技術の基本特許の大半はキヤノンが保有しており、他社へライセンスを供給する形となっている[要出典]。なるべく独自技術の特許を他社に開放せず、技術を囲い込む戦術はキヤノンの特徴的なマーケティング戦略であると言える。また、ポスター等の印刷を行う大判プリンターは「imagePROGRAF」ブランドとして販売している。imagePROGRAFは、「綴プロジェクト(文化財未来継承プロジェクト)」の出力機器として使用されている。高速・大量の写真・アルバムの印刷を行う業務用フォトプリンターは「DreamLabo」ブランドとして販売している。インクジェットプリンタ/複合機「PIXUS」と機動戦士ガンダムのコラボレーション、「PIXUS GUNDAM PROJECT」の"機動"として、シャア専用カスタマイズキット付きの限定モデルを販売した。

産業機器[編集]

製造機器分野では、半導体露光装置(ステッパーなど)および液晶基板露光装置の開発・製造を手掛けており、キヤノンの半導体製造装置は世界の企業の 半導体・製造装置メーカー売上高ランキングで08年度は6位につけている。

医療機器[編集]

医療機器分野では、眼科用測定機器(眼底カメラ)、X線写真撮影機器(デジタルラジオグラフィ)、医療画像記録機器の開発・製造を手がけている。写真用カメラEOS-5で世界初の「視線入力(見た所にピントが合う)オートフォーカス」を開発・搭載したが、眼球をセンサーが追うという技術や特許を有し、眼底カメラはその技術を応用したことによって実現した機能といえる。

その他の事業[編集]

光学コンポーネントを開発・製造・販売している。また、バーチャルリアリティ技術の一種である拡張現実/複合現実en:Mixed reality)を実現する機器(ヘッドマウントディスプレイ)やプラットフォームを開発している。[21]

関連会社の事業[編集]

キヤノン株式会社からの事業移管、あるいはグループ会社の自主事業として、関連領域のビジネスを展開している。

情報機器[編集]

キヤノンが世界で初めてテンキー式入力の電卓の製品化に成功した。現在は、キヤノン電子が、ハンディターミナルを、キヤノン電産香港有限公司電卓電子辞書などのパーソナル情報機器を、キヤノンファインテックおよびニスカRFIDカードプリンターを、それぞれ開発・製造・販売している。電子辞書はwordtank(ワードタンク)シリーズとして好評を博している。

ITサービス[編集]

キヤノンMJグループ をはじめ、キヤノン電子グループ、Canon Information and Imaging Solutions(キヤノンUSAグループ)などの関係会社が、インターネットサービスやSI、各種ソフトウェアの販売、エンベデッドBPOなどのITサービス事業を展開している。また、画像処理やネットワーク接続技術(BluetoothやIEEE.802.11)を得意とするキヤノンアイテックおよびキヤノンイメージングシステムズでもエンベデット事業を手掛けているほか、キヤノン製品の開発関連会社[22]にも、ソフトウエア開発に携わる企業が多くある。

製造装置[編集]

真空技術やメカトロ技術をコアに、半導体をはじめディスプレイや太陽電池、ストレージなどのさまざまな製造装置を開発・製造・販売している。これらのビジネスは、キヤノンマシナリーキヤノンアネルバトッキの各社が中心となって展開されており、キヤノングループの生産自動化や内製化の推進にも貢献している。また、キヤノンMJ では、RAVE社やmattoson、Zygoなどの日本国外メーカーの関連装置を輸入・販売している。

コンポーネント機器[編集]

モータ、TMFセンサ、産業用磁気ヘッド、コンタクトイメージセンサ、電子回路などのコンポーネント製品を開発・製造・販売している。これらのビジネスは、キヤノン電子キヤノンプレシジョンキヤノン・コンポーネンツニスカなどが展開している。

医療機器[編集]

眼科機器や遺伝子診断機器、血圧計などの医療機器を開発・製造・販売している。これらのビジネスは、OPTOPOL Technology S.A.やU.S Life Science、Virtual Imaging、キヤノンライフケアソリューションズエルクエストなどが展開している。また、キヤノンMJがフィリップス社製AEDの販売を行っている。

その他[編集]

イオンビーム (IBE) 関連装置、業務用生ごみ処理装置、スピーカーなどの開発・製造・販売を行っている。

撤退した事業[編集]

コーポレート・ステートメント[編集]

  • make it possible with canon(日本 “それ、キヤノンで出来るようにしましょう”の意)
  • Delighting You Always 感动常在(日本以外のアジア)
  • image ANYWARE(北アメリカおよび南アメリカ)
  • you can(ヨーロッパ)
  • advanced simplicity(オセアニア)
過去
  • 光と電子を未来に結ぶ
  • 映像ワンダーランド
  • 世界のブランド

事業所[編集]

事業所は関東地方に集中しており、とりわけ東京都・神奈川県境の多摩川沿いに集中している。関東地方以外では、大分県、静岡県に事業所がある。

本社社屋遠景
ガス橋からのぞむキヤノン本社
過去
  • 新宿本社(東京都新宿区西新宿)
  • 目黒事業所(東京都目黒区中根)
  • 新川崎事業所(神奈川県川崎市幸区鹿島田)
  • 中央研究所(神奈川県厚木市森の里)
  • エコロジー研究所(京都府相楽郡木津町)

主な連結子会社[編集]

開発・生産・販売[編集]

生産[編集]

販売[編集]

サービス[編集]

スポーツ[編集]

提供番組[編集]

※ 2014年10月現在

[23]

過去

日本テレビ

フジテレビ

TBS

テレビ朝日

テレビ東京

その他

CM[編集]

CM出演者[編集]

キヤノンではCMイメージキャラクターを「コミュニケーションパートナー」という名称で呼んでいる。

CMソング[編集]

契約スポンサー[編集]

過去

その他[編集]

脚注[編集]

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  1. ^ インダストリー製品 キヤノン公式ページ 09-10-17閲覧
  2. ^ ビジネス製品 キヤノン公式ページ 09-10-17閲覧
  3. ^ パーソナル製品 キヤノン公式ページ 09-10-17閲覧
  4. ^ デジタル・カメラの特許出願件数、キヤノンが首位 BPnet 09-10-17閲覧
  5. ^ 太陽電池の特許出願件数、トップ3はシャープ、キヤノン、京セラ IPnext 09-10-17閲覧
  6. ^ 1998 - 2007年米国特許登録件数上位10社(米国商務省発表による) (PDF)”. キヤノン. pp. 5/24ページ. 2009年10月17日閲覧。
  7. ^ 田浪和生 (2008年11月). “キヤノンの知財戦略 (PDF)”. 大阪府工業会. 2009年10月14日閲覧。
  8. ^ キヤノンのいまができるまで キヤノン公式ページ 09-10-17閲覧
  9. ^ a b c ロゴの由来 キヤノン公式ページ 13-12-05閲覧
  10. ^ カメラ最初の試作機「カンノン」誕生から80周年 キヤノン株式会社、2014年8月19日
  11. ^ キヤノンカメラミュージアム カンノン(試作機) キヤノン株式会社
  12. ^ 英語のcanonの意味三省堂提供英和辞典
  13. ^ キヤノン:キヤノン株式会社 会社情報|キヤノンロゴ”. 2014年10月1日閲覧。
  14. ^ a b c d e 誕生から創業 キヤノン公式ページ 09-10-17閲覧
  15. ^ a b 第一次5カ年計画を策定 キヤノン公式ページ 09-10-17閲覧
  16. ^ a b c d 「グローバル優良企業グループ構想」スタート キヤノン公式ページ 09-10-17閲覧
  17. ^ 第一次優良企業構想スタート キヤノン公式ページ 09-10-17閲覧
  18. ^ a b c グローバル企業構想(5カ年)スタート キヤノン公式ページ 09-10-17閲覧
  19. ^ このときの田中宏、丸島儀一を中心とした攻防がプロジェクトX〜挑戦者たち〜NHK)、「キヤノン特許部隊」(光文社新書・丸島儀一(著))で紹介された。
  20. ^ キヤノンビデオスクエア
  21. ^ Reality Media Lab.
  22. ^ キヤノン:キヤノン株式会社 会社情報|開発関連会社
  23. ^ なお、2014年11月は番組編成の都合上テレビ朝日系の場合「世界の街道を行く」以外の2番組のレギュラー提供を見合わせその代わりに「全日本大学駅伝」(2014年11月2日放送)と「フィギュアスケートグランプリシリーズ2014第3戦中国大会・女子ショート・男子ショート」(2014年11月7日放送)に振り替える他BS朝日で編成する特番などに振替。
  24. ^ テレビ番組スポンサー表 @ wiki - CX系朝400〜昼1200
  25. ^ 昭栄株式会社”. 2005年3月7日時点のオリジナルよりアーカイブ。2013年5月30日閲覧。
  26. ^ 昭栄株式会社”. 2005年3月6日時点のオリジナルよりアーカイブ。2013年5月30日閲覧。

参考文献[編集]

  • 小倉磐夫『カメラと戦争 光学技術者たちの挑戦』朝日新聞社 ISBN4-02-330311-9
  • 小倉磐夫『国産カメラ開発物語』朝日新聞社 ISBN4-02-259784-4

外部リンク[編集]