富士フイルム

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富士フイルム株式会社
FUJIFILM Corporation
ロゴ

Fuji-Film-Head-Office-01.jpg
西麻布本社

Tokyo-Midtown-West-01.jpg
東京ミッドタウン本社
種類 株式会社
市場情報 非上場
本社所在地 日本の旗 日本
106-8620
東京都港区西麻布二丁目26番30号
設立 2006年平成18年)10月2日[1]
業種 化学
事業内容 イメージングソリューション、インフォメーションソリューション
代表者 古森重隆代表取締役会長・CEO)
資本金 400億円
決算期 3月31日
主要株主 富士フイルムホールディングス(株):100%
主要子会社 富士フイルムエレクトロニクスマテリアルズ:100%
富士フイルムイメージング:100%
関係する人物 岩井勝次郎
小林節太郎
樹木希林
外部リンク http://fujifilm.jp/ (日本語)
特記事項:富士写真フイルム(現 富士フイルムホールディングス)の創業は 1934年昭和9年)1月20日
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富士フイルム株式会社(ふじフイルム、英語Fujifilm Corporation)は、日本の精密化学メーカーである。カメラデジタルカメラ、一般・エックス線写真・映画用フィルムから印画紙(プリント)、現像装置などに至る写真システムの一式、複写機などのOA機器などのほか、化粧品健康食品も製造・販売している。

略称は「富士フイルム」、「富士」、「フジ」、「富士写」など。本社は東京都港区に2箇所置いている(東京ミッドタウン本社と西麻布本社、登記上の本店は後者)。

概要[編集]

正式社名は「富士フルム」ではなく「富士フルム」と、「イ」は小書きではない。写真業界ではノンと並んでよく知られている。また、読み方についても、同社の場合は、「フルム」である[2]

企業名「富士」が付いてはいるが、企業系列としては芙蓉グループではなく三井グループに属し、グループの社長会である二木会や三井業際研究所・綱町三井倶楽部に加盟し、又、双日、日新製鋼、トクヤマ、ダイセル化学工業、関西ペイントら、旧岩井財閥の企業集団である最勝会グループを形成している。主要取引銀行は三井住友銀行横浜銀行であり、横浜銀行が全国一の地方銀行の地位を保持するのに一役買っている。

2006年(平成18年)10月1日持株会社制に移行、旧・富士写真フイルムは富士フイルムホールディングス株式会社となり、同社の事業を引き継ぐ事業会社「富士フイルム株式会社」を新設し、富士フイルムホールディングスの傘下に富士フイルムと富士ゼロックスを置く体制となった。これを機にCIロゴマークが変更され、永年使われた「FUJI」の組み合わせマークは廃止。ローマ字「FUJI FILM」のマークをアレンジし、FUJIのIの部分を赤と黒の2色配列として[3]、フィルム・写真事業以外の新分野に挑戦する姿勢を打ち出すものにした。

また、創業80周年を迎えた2014年(平成26年)1月20日には、当社を含む富士フイルムグループ[4]で用いるコーポレートスローガンとして「Value from Innovation」が制定された[5]

沿革[編集]

製品[編集]

日本での写真フィルムはトップシェアを持つ。1960年代から年末年始時期に「お正月を写そう」というテレビコマーシャルを展開している(近年では映像関連以外にも、後述する自社製化粧品や健康食品もこの枠で流されている)。

35ミリ写真フィルム

カメラ分野では1948年(昭和23年)4月発売のスプリングカメラ「フジカシックスIA」を始めに1957年(昭和32年)5月ライカ判コンパクトカメラ「フジカ35M」、1957年(昭和32年)9月フジペット」、1970年(昭和45年)7月ライカ判一眼レフカメラ「フジカST-701」、1986年(昭和61年)4月には自動化されアオリを使用できる6×8cm判一眼レフカメラ「フジGX680プロフェッショナル」、レンズ付きフィルム(使い捨てカメラ)「写ルンです」、インスタントカメラ・チェキと初心者向けからプロフェッショナル向けまで各種フォーマットの各種カメラを販売して来た。

デジタルカメラの時代になってもFinePix(ファインピクス)シリーズやBIGJOBシリーズがあり「スーパーCCDハニカム」というハニカム構造CCDイメージセンサを開発している。また、オリンパスと共同でxDピクチャーカードを開発し、自社製品の記録メディアとして採用している。

また過去(1960 - 70年代)には、8ミリフィルム用カメラの生産を行っていた。8ミリフィルムが衰退しビデオカメラが主流になってくると、Fujix-8シリーズの8ミリビデオカメラ(ソニーからのOEM供給)も販売していた。

レンズメーカーでもあり、大判カメラ用レンズや引き伸ばし用レンズを販売している。レンズ曲線の計算用に、日本初のコンピュータであるFUJICを開発した企業でもある[6]

しかし、2005年(平成17年)・2006年(平成18年)には写真フィルム事業を縮小し、他分野事業への進出を推進している。2008年(平成20年)の会社四季報その他によると、写真フィルムによって培われた技術を上記の液晶ディスプレイや、医療分野(画像、検査用機器等)などの分野へ活用する試みを続けている。液晶ディスプレイに使用される偏光層保護フィルム(フジタック)は、世界で80%ものシェアを誇っている(残りはコニカミノルタホールディングス)。

また、同年から化粧品事業に本格参入し、CMに中島みゆき松田聖子2人の大物ミュージシャンを起用した。既存の写真関係やデパート、ドラッグストアなどの化粧品販売ルートではなく、テレビショッピング新聞広告などの通信販売で展開しており、2009年(平成21年)1月6日の読売新聞によると、写真フィルム部門の売上高は会社全体の売上高の5%にも満たないという。現在は、通販による健康食品事業にも進出している。

2012年(平成24年)9月、長年行ってきた映画の上映用ポジフィルム及び撮影用のカラーネガフィルムの生産を中止すると発表。

1960年より東芝(旧 東京芝浦電気)と共同でオープンリールタイプの磁気テープを販売し、1969年にはコンパクトカセットを販売。Fシリーズ、FXシリーズ、レンジシリーズ等高性能音楽用のノーマルポジション、ハイポジション、メタルポジションのカセットテープを販売していたが、ソニー日立マクセルTDKの3大メーカーに対抗するため、1985年、カセットテープを使い始める中学生にターゲットを絞り、AXIAブランドでコンパクトカセットを新たに製造販売した。斉藤由貴のCM効果もあり、以後人気ブランドになる。2006年、ビデオテープCDメディア、ミニディスクや乾電池(富士フィルムブランドでエナジャイザーと提携)と共に製造から撤退した。業務用の磁気テープは各種記録のバックアップ用として需要が高く、富士フイルムを含めた日本企業のの占有率は高い[7][8][9]

FUJI/AXIAのカセットテープ

事業所[編集]

  • 本社(東京都港区)
  • 工場
  • 研究所・技術開発センター
    • 先端コア技術研究所(神奈川県南足柄市、神奈川県足柄上郡開成町
    • 有機合成化学研究所(神奈川県南足柄市、神奈川県足柄上郡開成町、静岡県富士宮市、静岡県榛原郡吉田町)
    • アドバンスト マーキング研究所(神奈川県南足柄市、神奈川県足柄上郡開成町、静岡県富士宮市)
    • 医薬品研究所(神奈川県足柄上郡開成町)
    • 解析技術センター(神奈川県南足柄市、神奈川県足柄上郡開成町、神奈川県小田原市、静岡県富士宮市、静岡県榛原郡吉田町)
    • 生産技術センター(神奈川県南足柄市、神奈川県足柄上郡開成町、神奈川県小田原市、静岡県富士宮市、静岡県榛原郡吉田町、宮城県黒川郡大和町
    • ソフトウエア開発センター(東京都港区、神奈川県横浜市、神奈川県足柄上郡開成町)
    • 画像技術センター(東京都港区、神奈川県足柄上郡開成町)
    • ライフサイエンス研究所(神奈川県南足柄市、神奈川県足柄上郡開成町)
    • メディカルシステム開発センター(神奈川県南足柄市、神奈川県足柄上郡開成町、東京都港区、埼玉県さいたま市
    • グラフィック材料研究所(静岡県富士宮市、静岡県榛原郡吉田町)
    • 電子映像商品開発センター(宮城県黒川郡大和町)
    • 光学デバイス研究所(埼玉県さいたま市)
    • フラットパネルディスプレイ材料研究所(神奈川県南足柄市、静岡県富士宮市、静岡県榛原郡吉田町)
    • 記録メディア研究所(神奈川県小田原市)
    • エレクトロニクス マテリアルズ研究所(静岡県榛原郡吉田町)

関連会社[編集]

富士ゼロックス
富士フイルムRIファーマ(略称:FRI)
放射性医薬品等のメーカー
富士フイルムイメージテック(略称:FJIT)
ビジネス分野での画像・情報に関するサービスの提供。
富士フイルムエレクトロニクスマテリアルズ(略称:FFEM)
半導体製造用フォトレジスト等販売。
富士フイルムオプティクス(略称:FFOP)
光学デバイス、医療機器の製造。
富士フイルム九州株式会社
フジタックの生産。
富士フイルム グローバルグラフィックシステムズ(略称:FFGS)
プロセス資材、富士フイルム印刷システム部営業部門の合併。国内最大の印刷材料商社。
富士フイルム グローバルグラフィックシステムズグラフィックサプライ(略称:FFGSG)
富士フイルムコンピュータシステム(略称:FFCS)
自グループの社内システムの運用・保守。
富士フイルム・シミック ヘルスケア(略称:FFCH)
自グループの医療、ライフサイエンス事業開発支援。
富士フイルムシンプルプロダクツ(略称:FFSP)
自動組版ソフトの開発、印刷物生成オートメーション化支援事業。
富士フイルムソフトウエア(略称:FFS)
ソリューションビジネス、組み込みソフトウエア開発。
富士フイルム知財情報リサーチ(略称:FFIP)
外国出願および調査分析を専門として、富士フイルムグループ全体へサービスを提供。
富士フイルムテクノサービス(略称:FFTS)
デジタルカメラ関連のアフターサービス、技術サポート
富士フイルムテクノプロダクツ(略称:FFTP)
医療用、写真用、印刷用、理化学用、情報システム機器 他の製造および精密部品加工。
富士フイルムデジタルテクノ
デジタルカメラの生産技術開発、半導体集積回路の生産。
富士フイルムビジネスサプライ(略称:FBS)
用紙、産業用フィルム、事務機販売。ノーカーボン紙「感圧紙」、インクジェット用紙「画彩」発売元。
富士フイルムファーマ(略称:FFP)
医薬品の研究開発、製造、販売。
富士フイルムファインケミカルズ(略称:FFFC)
写真用有機合成薬品、医薬品原薬・中間体、情報電子材料、染料中間体の開発。
富士フイルム プレゼンテック(略称:FPT)
自グループの広告宣伝物制作、印刷、写真ギャラリー運営。
富士フイルム メディアクレスト(略称:FFMC)
CD/DVDメディアの製造 メディアプロテクト技術の開発 データ修復サービス。
富士フイルムメディカル(略称:FMS)
千代田メディカルを吸収合併。医療用X線装置、フィルム等販売。
富士フイルムロジスティックス(略称:FFL)
物流管理・包装および梱包業務。
フジノン
富士写真光機より社名変更。TVカメラレンズ、ファイバースコープ大手。
富士フイルム生活協同組合
グループ社員が加入できる生活協同組合
富士フイルム ヘルスケアラボラトリー
化粧品サプリメントの製造販売。

インターネット関連事業[編集]

富士フイルム本体が行っている事業[編集]

  • 富士フイルム ウェブ写真美術館&ショップ - 著名写真家の作品やアマチュアの優秀な写真を展示し、販売しているウェブサイト。
  • Keitai Picture - 携帯サイトに利用される画像を各携帯電話の機種に合わせて変換配信する携帯向けASPサービス。

子会社および社内ベンチャー事業[編集]

  • メディアピックス - 携帯電話で撮影した写真を広告付きでプリントし、配送するサービス。

テレビCM[編集]

主なスポンサー番組[編集]

飛行船を用いた富士フイルム広告

フジテレビ

  • 現在
    • 無し

TBS

日本テレビ

テレビ朝日

  • 現在
    • 無し

テレビ東京

  • 現在
    • 無し

関西テレビ

脚注[編集]

  1. ^ 2006年の10月1日日曜日のため、登記上の設立日は翌日となる。
  2. ^ 企業広告「世界は、ひとつずつ変えることができる。」テレビCM」(ムービー) 富士フイルム、2007年9月22日。
  3. ^ 但し、フジカラーは従来のマークを継承した文字デザインを引き続き採用。
  4. ^ 富士ゼロックスは除く。
  5. ^ 富士フイルムグループの新コーポレートスローガン「Value from Innovation」を制定 - 富士フイルムホールディングス株式会社 ニュースリリース 2014年1月20日(2014年2月22日閲覧)
  6. ^ 開発者は岡崎文次
  7. ^ なぜ?“磁気テープ”が復活
  8. ^ 大容量磁気テープの実用化技術 「4K」映像で富士フイルム実証
  9. ^ LTOテープ

関連項目[編集]

外部リンク[編集]