フジクラ

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株式会社フジクラ
Fujikura Ltd.
種類 株式会社
市場情報
東証1部 5803
本社所在地 135-8512
東京都江東区木場1-5-1
設立 1910年3月18日
業種 非鉄金属
事業内容 通信電子機器材料の製造販売など
代表者 代表取締役社長 : 長浜洋一
資本金 530億75百万円
(2014年3月31日現在)
発行済株式総数 3億6,086万3,000株
(2014年3月31日現在)
売上高 連結:5,909億80百万円
単体:2,766億4百万円
(2014年3月31日現在)
純利益 連結:33億28百万円
単体:90億50百万円
(2014年3月31日現在)
純資産 連結:2,072億42百万円
単体:1,283億98百万円
(2014年3月31日現在)
総資産 連結:5,372億81百万円
単体:3,640億23百万円
(2014年3月31日現在)
従業員数 連結:53,409名
単体:2,482名
(2014年3月31日現在) 
決算期 3月31日
主要株主 日本マスター信託口 7.45%
日本トラスティ信託口 4.56%
三井生命保険 2.82%
日本トラスティ三井住友信託銀行退職給付信託口 2.71%
CBNY DFA INTL SMALL CAP VALUE PORTFOLIO(常任代理人シティバンク銀行 2.68%
三井住友銀行 2.34%
静岡銀行 2.14%
DOWAメタルマイン 1.82%
RBC ISB A/C DUB NON RESIDENT - TREATY RATE(常任代理人シティバンク銀行)1.55%
フジクラ従業員持株会 1.46%
(2014年3月31日現在)
主要子会社 #関係会社参照
外部リンク www.fujikura.co.jp
特記事項:三井グループの月曜会・三井業際研究所・綱町三井倶楽部の会員企業でもある。
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株式会社フジクラは、東京都江東区に本社を置く通信ケーブルや電線を製造する非鉄金属メーカーである。

電線御三家住友電工古河電工・フジクラ)の一角。 携帯電話デジタルカメラ等に使われるフレキシブルプリント基板で世界2位。光ファイバーで世界3位。電線では国内3位。海外でも特にタイに主力工場を置き、タイで一番多く雇用している日系企業である。

主力製品・事業[編集]

  • 各種通信電子機器材料の製造及び販売
  • 光ファイバーケーブルの製造及び販売
  • 通信システムの製造及び販売
  • 電子材料の製造及び販売
  • 電力システムの製造及び販売
  • 被覆線の製造及び販売
  • マグネットワイヤの製造及び販売
  • 各種機器電材、金属材料の製造及び販売

事業所所在地[編集]

  • 本社 - 東京都江東区木場1-5-1
  • 佐倉事業所 - 千葉県佐倉市六崎1440
  • 鈴鹿事業所 - 三重県鈴鹿市岸岡町1800
  • 沼津事業所 - 静岡県沼津市双葉町9-1
  • 石岡事業所 - 茨城県石岡市柏原4-2(柏原工業団地)
  • 東京研究所 - 東京都江東区木場1-5-1(フジクラ 東京R&Dセンター)
  • 佐倉研究所 - 千葉県佐倉市六崎1440
  • 支店 / 営業所 - 大阪、名古屋、福岡、広島、仙台、札幌、富山、高松、沼津
  • 海外事業所 - アメリカ、メキシコ、ブラジル、イギリス、シンガポール、マレーシア、タイ、中国、ベトナム、ルーマニア、インド、ロシア、モロッコ、

沿革[編集]

関係会社[編集]

2014年3月現在、子会社120社及び関連会社19社が存立する[3]

国内グループ企業[編集]

製造
エンジニアリング
  • フジクラエンジニアリング
  • フジ工営
販売
その他
  • フジクラ物流


関連会社[編集]

など。

かつてのグループ企業[編集]

野球部[編集]

藤倉電線時代の1923年から1963年にかけては野球部を所有し、都市対抗野球大会の強豪として勇名を馳せた。また、東京の実業団野球選手が集まった連合チーム「東京倶楽部」の中心として練習グラウンド・世話人・費用・選手を提供し、11年連続出場・優勝3回・準優勝4回の成績を挙げた。出征によって連合チームの編成が難しくなると、単独チームとして出場し第12回(1938年)、第13回(1939年)に大会連覇を果たした。第二次世界大戦後も第25回(1954年)で準優勝するなど活躍したが、1963年に休部した。

主な所属メンバー[編集]


脚注[編集]

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  1. ^ 株式会社ケーブルネット鈴鹿(CNS)の株式売却について
  2. ^ 簡易株式交換による連結子会社の完全子会社化に関するお知らせ (PDF)”. 株式会社フジクラ (2013年8月19日). 2014年8月27日閲覧。
  3. ^ 株式会社フジクラ 有価証券報告書 ‐ 第166期

関連項目[編集]

外部リンク[編集]