オムロン
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オムロン京都センタービル(左、本社)と啓真館(右、展示・研修・保育施設)
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| 種類 | 株式会社 | ||||||
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| 市場情報 |
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| 本社所在地 | 〒600-8530 京都府京都市下京区塩小路通堀川東入南不動堂町801 |
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| 設立 | 1948年5月10日 | ||||||
| 業種 | 電気機器 | ||||||
| 事業内容 | 制御機器、FAシステム、電子部品の製造 | ||||||
| 代表者 | 山田義仁(代表取締役社長) | ||||||
| 資本金 | 641億円 | ||||||
| 発行済株式総数 | 239,121千株 | ||||||
| 売上高 | 連結 6,195億円 | ||||||
| 営業利益 | 連携 401億円 | ||||||
| 純利益 | 連携 163億円 | ||||||
| 総資産 | 連結 5,373億円 | ||||||
| 従業員数 | 連結 35,992名 単体 4,245名 |
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| 決算期 | 3月31日 | ||||||
| 主要子会社 | オムロン ヘルスケア | ||||||
| 関係する人物 |
作田久男(会長) 立石義雄 |
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| 外部リンク | [1] | ||||||
| 特記事項:各種経営指標は2012年3月期、従業員数は2012年3月現在 | |||||||
オムロン株式会社(英: OMRON Corporation)は、PLCなどのFA(システム)機器、制御(システム)機器、電子部品を中心とする大手メーカー。
目次 |
概要 [編集]
一般消費者には健康器具で知られる。本社所在地は京都市下京区塩小路通堀川東入(オムロン京都センタービル)。ADRにも上場している。(証券コード:OMRNY)
社名は、かつて立石電機株式会社時代に本社を置いていた京都市右京区花園(京都市西北部)の通称「御室」(おむろ)から。創業地としても知られる。なお、オムロンの跡地は現在住宅地となっているが、創業記念碑が建立されている。
自動改札機、ATM(現金自動支払機)など世の中にない製品を創り出すベンチャー精神がある。前者はプロジェクトXで取り上げられたことがある。近年は液晶テレビのバックライトが知られる。
かつてはプリントシール機の開発の大手でもあり、グループ会社だったオムロンエンターテインメントがOEMだけでなく自社ブランドでの販売も行っていた。同社は現在はグループを離脱している。
世界7極に地域統括本社を設置(日本、アメリカ、オランダ、中国、 シンガポール、インド、ブラジル)。近年、中国を中心とした海外へのビジネス展開に積極的。
沿革 [編集]
- 1930年 - 立石一真が京都市下京区で「彩光社」を設立。
- 1933年5月 - 大阪市都島区東野田に「立石電機製作所」を創業。レントゲン撮影用タイマの製造開始。(公式にはこの年が創業年)
- 1936年7月 - 大阪市西淀川区に工場を新設し移転。
- 1945年6月 - 工場を京都市右京区に移転。
- 1948年5月 - 株式会社に改組し「立石電機株式会社」に商号変更(公式にはこの年が設立年)
- 1955年1月 - 販売部門・研究部門を分離・独立し「立石電機販売株式会社」「株式会社立石電機研究所」を設立。同時期に生産子会社「株式会社西京電機製作所」を設立。
- 1959年1月 - 商標を「OMRON」と制定する。
- 1959年2月 - 「株式会社立石電機研究所」を吸収合併。
- 1962年4月 - 京都証券取引所、大阪証券取引所第2部に上場。
- 1964年10月 - 生産子会社を「株式会社西京電機立石製作所」に一本化する。
- 1965年4月 - 「立石電機販売株式会社」並びに「株式会社西京電機立石製作所」を吸収合併。
- 1965年8月 - 大阪証券取引所第1部へ指定替え。
- 1966年9月 - 東京証券取引所、名古屋証券取引所各第1部に上場。
- 1990年1月 - 「オムロン株式会社」に社名変更。
- 1991年3月 - 本社事務所を京都市下京区に移転。
- 1999年4月 - 事業部制からカンパニー制へ移行。
- 2000年8月 - 本店と本社事務所を現在の「オムロン京都センタービル」に移転。
- 2003年6月 - 作田久男が創業家以外で初めての社長に就任。
- 2003年7月 - 「ヘルスケアビジネスカンパニー」を分社化し「オムロン ヘルスケア株式会社」を設立。
- 2004年10月 - 共同新設分割により、ATM等の情報機器事業を「日立オムロンターミナルソリューションズ株式会社」へ継承。
- 2005年12月 - 子会社の「オムロン岡山株式会社」を吸収合併。
- 2006年8月 - パイオニア子会社の「パイオニア精密株式会社」の全株式を取得し、「オムロン プレシジョンテクノロジー株式会社」に商号変更。
- 2007年4月 - セイコーエプソン子会社の半導体事業の事業用資産を譲り受け「オムロン セミコンダクターズ株式会社」を設立。
- 2008年7月 - 「オムロン セミコンダクターズ株式会社」を吸収合併。
- 2009年11月 - 名古屋証券取引所上場廃止。
- 2010年5月 - 「オートモーティブエレクトロニックコンポーネンツカンパニー」を分社化し「オムロン オートモーティブエレクトロニクス株式会社」を設立。
主な商品 [編集]
- 制御機器
- 電子部品
- 車載電装機器 - 現在は子会社のオムロン オートモーティブエレクトロニクスが担当
- ソリューション
- 健康機器関連 - 現在は子会社のオムロン ヘルスケアが担当
- コンピュータ周辺機器
- 公共システム機器
- 自動券売機(事業の一部は近畿車輛から事業譲受)、自動改札機、ATM(現在は日立オムロンターミナルソリューションズ(Leadus)に移管)、漏電火災警報器、信号機、交通標識、自動速度違反取締装置、交通管制システム、公営競技のトータリゼータ
受賞 [編集]
- 「誠実な企業」賞 最優秀賞(「誠実な企業」賞審議会)(2012年)
関連会社 [編集]
オムロン○○(あ行)(オムロンが企業名の先頭につくもの)
- オムロン阿蘇株式会社
- オムロン アミューズメント株式会社
- オムロン飯田株式会社
- オムロン エフエーストア株式会社
- オムロン オートモーティブエレクトロニクス株式会社
オムロン○○(か行)
- オムロン関西制御機器株式会社
- オムロン京都太陽株式会社
- オムロン クレジットサービス株式会社
- オムロン コーリン株式会社
オムロン○○(さ行)
- オムロン ソーシアルソリューションズ株式会社
- オムロン山陽株式会社
- オムロン住倉ロジスティック株式会社
- オムロン スイッチアンドデバイス株式会社(2010年4月1日、オムロン倉吉がオムロン出雲を合併し、商号変更)
- オムロン ソフトウェア株式会社
- オムロン ソフトウェア九州株式会社
オムロン○○(た行)
- オムロン太陽株式会社
- オムロン ティーエーエス株式会社
- オムロン テクノカルト株式会社
オムロン○○(な行)
- オムロン ネットワークアプリケーションズ株式会社
- オムロン直方株式会社
オムロン○○(は行)
- オムロン パーソネル株式会社
- オムロン ビジネスアソシエイツ株式会社
- オムロン ファイナンス株式会社
- オムロン フィールドエンジニアリング株式会社
- オムロン フィールドエンジニアリング九州株式会社
- オムロン フィールドエンジニアリング北海道株式会社
- オムロン プレシジョンテクノロジー株式会社
- オムロン ヘルスケア株式会社
- オムロン ヘルスケアマーケティング株式会社
オムロン○○(ま行)
- オムロン マーケティング株式会社
- オムロン松阪株式会社
オムロン○○(ら行)
- オムロン リレーアンドデバイス株式会社(2010年4月1日、オムロン武雄株式会社を吸収合併)
- オムロン レーザーフロント株式会社
その他の名前の企業
- エヌシーオートメーション株式会社
- 株式会社FAアネックス
- 株式会社エフ・エー・テクノ
- 株式会社業電社
- 近畿フィールドエンジニアリング株式会社
- 株式会社セキスイビジネスアソシエイツ
- 多摩ファインオプト株式会社
- 西日本フィールドエンジニアリング株式会社
- 株式会社ヒューマンルネッサンス研究所
- 株式会社モバイルコンピューティングテクノロジーズ
- 株式会社ユー・ビー・エス
現存しない子会社
関連項目 [編集]
- オムロンエンターテインメント(現・フリュー)
- オムロンピンディーズ(ハンドボール部)
- 産能コンサルティング(現インテリジェントスクエア)
- 阪急電鉄北千里駅(自動改札機を初めて導入した駅)
- プロジェクトX全放送作品リスト
- ちい散歩(テレビ朝日)-地井武男がオムロン製の歩数計「ウォーキングスタイル」を使用していた(番組終了時は別メーカーの製品を使用)
- 阪堺電気軌道 - かつて南海時代から馴染の「雲電車」の広告主がオムロンであり、かつては車体側面上部に企業名「サイバネーションのOMRON立石電機」、車体側面中央部にメッセージが小さく入っていた。
- JNN報道特集 - 過去に番組スポンサーについていたテレビ番組。
外部リンク [編集]
- オムロン株式会社(コーポレートサイト)
- オムロン綾部事業所 工場見学(生産技術者向け)
- 「OMRON Industrial Automation Japan オムロン制御機器インターネットサービス」(I-Web Japan)
- オンラインストア「オムロンFAストア」
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