地球温暖化に対する懐疑論

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  この項目は地球温暖化に関し、特にそれに対する懐疑論についての記述内容をまとめた項目です。
懐疑派による批判を集めたホッケースティック曲線
温暖化の「象徴」にもなったとされるキリマンジャロ山の氷帽の縮小(PD NASA)
スペガッツィーニ氷河の崩落、ロス・グラシアレス国立公園にて。温暖化を象徴する写真として用いられることがある。崩落自体は氷河の流下に伴う自然現象であるが、温暖化でそのペースが速まることが問題とされる。

地球温暖化に関しては、国際連合の下部機関であるIPCCが発行した報告書がこれまでの学術的知見を集約しているとされている。その最新の報告書は、IPCC第4次評価報告書（AR4と略す）である。この知見は、政治の分野を中心に国際的に広く認められており、気候変動に関する世界の動きもこれを主軸としつつある。地球温暖化や気候変動の研究に関わる多くの学術団体や科学者・研究者も、この知見を支持しているとされている。その一方、IPCCなどがまとめた学術的知見、1つ1つの学術的なデータや論文、学術的知見に関するコンセンサスなどに対して、懐疑論や異論も存在する。

主な懐疑論や異論として、

  • 過去あるいは将来の温暖化のうち、人為的な要因が占める割合はもっと低い、あるいは人為的な要因は無いと主張するもの
  • 温暖化の原因が、人為的な二酸化炭素の増加によらないとするもの。
  • （気候モデル等による）再現や予測の不確実性を批判するもの
  • 学術論文、学術的知見、コンセンサス等が陰謀に基づいていると主張するもの

などが見られる。

個々の学術論文のレベルでは、AR4において考慮されていない要因を指摘する報告や、地球温暖化の人為説に関して疑問点や分析不足を指摘するものが見られる（#人為説に対する議論を参照）。根拠の薄い主張については、反論されているものも多い（#反論および学術的評価を参照）。

学術組織のレベルでは、石油業界に関連の深い学会が最後まで人為説に批判的であったが、現在では、近年の温暖化に対する人為的影響を否定する国際的・公的な学術組織は無いとされる（#反論および学術的評価を参照）。

目次

[編集] データの信頼性に対する議論

懐疑論の中には、温暖化の気候データそのものの信頼性を疑うものがある。その論拠としては下記のような項目が挙げられる。また後述のように、陰謀説に基づいて信頼性に疑問をとなえる主張もある（#陰謀説を参照）。

  • ベンジャミン・サンターは、南半球の気温変化を示すグラフにおいて1963～1987年のデータのみを抜き出し、シミュレーションの予測と温暖化の現状が一致すると主張し、IPCC第2次評価報告書の手直しを行った。しかし、サンターが排除した1950年代と1990年代のデータ付け加えたものに南半球の気温変化に有意な上昇傾向が示されていなかったため批判のまととなった[1]。
  • ヤヴォロスキによれば、氷床コアによる二酸化炭素濃度のデータから過去の地球大気を復元することは簡単なことではなく、産業革命以前の二酸化炭素の大気濃度は一定ではなく、安定したものではなかった可能性がある。さらに19世紀の二酸化炭素の大気濃度においても、気候モデルで用いられている292ppmでなく、335ppm程度になるのではないかと見積もられている[3]
  • 観測地点の変化と平均気温の間に高い相関が見られることなどから、データの不均一さや品質に対して懐疑的な意見もある[5][6]。
→個々の観測点にはそれぞれ観測機器の更新や観測場所の変化に伴う誤差が発生し得るが、物理的考察や変化前後の同時観測による補正、周囲の観測点との気温差が年々増大している観測点を除くなどの対応が取られている。観測点の分布にはかなりの偏りがあるものの、海洋上やアマゾン奥地などにもある程度の密度で存在し、観測の空白域は面積的にもさほど大きくはない[7]。

懐疑論には温暖化の影響を否定する方向の論調のものが多く見られるが、逆に温暖化の影響に関するAR4の記述が弱すぎるとの主張も見られる。

  • James Hansenは、一部の南極氷床の融解がIPCC第4次評価報告書(AR4)の予測よりも急速に発生する可能性を指摘し、現在の海面上昇量の予測が楽観的すぎると指摘している[8]。実際にAR4以後は予測より速い融解を示唆する観測結果の報告が相次いでおり[9]、その危険性が指摘されている（海面上昇#南極氷床の融解も参照）。

[編集] 温暖化の原因に関する議論

温暖化の原因は、二酸化炭素を主とした温室効果ガスの濃度増加が主因だとされているが、これら温暖化の原因の根拠となる学術的知見に対して、さまざまな議論がある。

[編集] 人為説に対する議論

個々の研究のレベルでは、必ずしも温暖化を否定するとは限らないものの、温暖化の人為説に対して疑問点や分析不足の点を指摘する科学者もいる[10]。具体的には、下記のような議論が見られる。

[編集] 自然要因の影響

近年の温暖化は人為的な温室効果ガスの排出が原因とすることはできず、自然要因の影響の方がはるかに大きいのではないかとする論文がある[11][12]。その他にも二酸化炭素を主因とする地球温暖化説に疑問を呈する者も少なからず存在する[13][14] 。具体的には以下のような議論がある(太陽放射理論も参照のこと)。

  • 太陽活動の影響、宇宙線の影響、地球内部の活動、磁気圏の活動などが影響している[15][16][17]。
→太陽活動によって地球の平均気温が変化する可能性は十分考えられるが、20世紀半ば以降の太陽の活動はほぼ横ばいか減少傾向を示しており、太陽活動が活発化しているのが原因とは考えられない[18]。
→宇宙線や太陽磁場の影響については#紫外線・太陽磁場の節を参照。
  • 火山活動、落ち葉の腐敗、生物の呼吸や、海水からの二酸化炭素の排出量の方が、排気ガスや工場などの人為的な排出量を上回っている（人為的排出は全体の約3%に過ぎない）[19]。
→ 二酸化炭素は自然界において常時排出され、また吸収されながら循環している。そこへ人為的に二酸化炭素などの温室効果ガスを増やしてきたことが、地球温暖化の原因となっている（IPCC第4次評価報告書#第一作業部会報告書：自然科学的根拠）。また海洋は二酸化炭素を放出したのではなく、正味で吸収してきたと考えられる[20]。
  • 産業革命前から昇温は起きていて、小氷期からの回復過程(自然由来の因子)が、まだ続いている可能性もあるのではないかという指摘がある[21][22]。
→そのようなスケールの日射量変動は理論的に計算でき、それだけでは現在観測されている地球温暖化は説明できない。20世紀後半からの温暖化は人為的な温室効果ガスの増加が原因である[23]。

[編集] 紫外線・太陽磁場

可視光よりも変動の大きい紫外線や太陽磁場が気候変動に少なからず影響を及ぼしているのではないかと指摘する学者もいる[24]。たとえば、太陽から放射されている磁気雲量が変化することにより、地球に届く銀河からの宇宙線量が変化し、その宇宙線に誘起され形成される地球を覆う雲の量が変化して間接的に気温の変動をもたらしているという説（スベンスマルク効果）がある[25]。ただし、スベンスマルクらによる2005年の実験で、宇宙線が水蒸気を巻き込んで水滴をつくることは証明されたものの、宇宙線量の変化が雲の量にどれだけ影響するのか、雲量データの解析の精度は十分なのかといった不明な点があり、温暖化の原因としてIPCCに取り入れられるには至っていない[26]。この説を裏付ける観測データを得るには、数十年かかるのではないかといわれている[27]。 また2009年1月、M.F.Knudsenらは中国とオマーンで発見された石筍と鍾乳石の分析から、磁場の強さと熱帯地方の降水量の間に強い相関が見られるとの調査結果を発表し、その原因はスベンスマルク効果で磁場が宇宙線の到達を妨げているためである可能性を示唆している[28]。この相関性が両者の関連性を示すものかどうかは不明である。関連性が証明された場合はスベンスマルク説に「多少の支持を加える」との表現になっており、AFPの記事[29]が書いたような（CO2が原因であるとの）「一般的な見解を覆」せたとの結論は書かれていない[28]。また著者は地球温暖化にCO2が大きく関与していることを認めている[29]。

→2008年4月、J.E.Kristjanssonらは雲量の観測結果に宇宙線との関連性が見られないとの調査結果を発表し、「これが重要だという証拠は何もない」と指摘している[30]。また、A.Seppalaらは宇宙線の影響が極地方に限定されるであろうことを指摘し、全地球規模での影響も限られるであろうと述べている[30]。

[編集] 天体の摂動

また、赤道準二年周期振動(QBO)と太陽活動の関連[31][32]や北極振動(AO)と太陽活動の関連[33][34]などが、近年、注目を集めるようになってきている[35]。月の潮汐力の変化とエルニーニョ、ラニーニャとの関連も指摘されている[36]。これは月の潮汐力が熱塩循環の駆動力として働いているためといわれている[37][38]。

[編集] 二酸化炭素の濃度変化は温度変化の結果とする説

温室効果ガスの増加が地球の気温を上昇させているのではなく、地球の気温が上昇した結果二酸化炭素が増えているとの主張がある。

  • 二酸化炭素以外の原因によって地球が温暖化したことの影響として、海水温が上昇した結果、二酸化炭素の海洋への吸収が減り、大気中の二酸化炭素濃度が高くなっている。[39]。
  • 短期的な変動に関しては、温度変化よりも二酸化炭素の濃度変化の方が半年から1年遅れている[40]。
  • 20世紀全体を見渡した長期の変動においても、急激な温度変化が二酸化炭素の変化に対して先行して起こっている[41][42]。
  • さらに数万年規模の変化に対して、氷床コアによって過去三回の氷期を調べた研究によれば、気温の上昇の方が二酸化炭素の上昇よりも600（±400）年先に生じて起こっている[43]。

これらに対しては、下記のように反論が為されている。

→上記のように槌田敦や近藤邦彦らが示したグラフでは、時間微分と同様の操作などを施すことによって二酸化炭素の長期変動を見えにくくしている。彼らのグラフで気温の変化が追従しているように見えるのは自然変動によるものである。近藤の用いているグラフもよく見れば対象となった全期間を通じてCO2が増加しており、彼ら自身の主張と矛盾する[44]。
→氷床コアなどによる測定結果から近年の二酸化炭素濃度は過去４０万年にはなかった規模で増加していることが判明している。もしも槌田や近藤らの主張が正しければ、それに対応する5～6℃の気温上昇が1850年からの現在までの約150年間で既に発生していなければならないことになり、観測事実と矛盾する[45]。

[編集] 赤外吸収に対する飽和および水蒸気の寄与

  • 現在既に地球放射エネルギーのうち95%は吸収されてしまっている（飽和状態に近い）ため、これから二酸化炭素が増え続けたとしても、大気の窓領域と重なる波長は限られており、それほど気候に変化は起きない[要出典]。
→二酸化炭素が温暖化を促進する効果を持つことには、十分な物理学的な証拠がある[46]。
  • 二酸化炭素は大気の約0.04%に過ぎず、水蒸気のほうがはるかに多い。水蒸気は広い波長に電磁波の吸収特性を持っており、二酸化炭素のそれよりも温室効果への影響度が高い。二酸化炭素と水蒸気が吸収特性を持つ電磁波の波長は一部で重複している[47]。などの諸理由から、二酸化炭素よりも水蒸気の方が影響が大きい[48]。
→水蒸気は温暖化を増幅している。その引き金を引いているのが、二酸化炭素を始めとする人為起源の温暖化ガスである[49]。
  • 二酸化炭素が原因だとすれば、気候モデルの予測結果では非極地方に於いて対流圏中層の温暖化率は地表のそれより高くなるはずであるが、衛星のデータを処理した結果では大幅に異なり、逆に地表の方が高くなっている。この大幅な違いは気候モデルや人為説の信頼性に疑問を投げかけるのに利用されたが、計算方法を訂正した結果、このような大幅な違いはもはや存在しなくなった(this significant discrepancy no longer exists)。RSSと違ってまだ微妙に地表の方が高い傾向を示しているが、この違いが気候モデルに共通する誤差によるのか観測誤差によるのか、どちらかはわからない(University of Alabama in Huntsville;UAH)[50]。
→UAHの計算方法には誤りがある。それを訂正してもなお気候モデルと逆の傾向になるのは、衛星の観測誤差の処理方法の違いに起因する。それらを考慮した計算結果では対流圏中層の温暖化率は地表のそれより高く、衛星の観測データ、および気候モデルによる予測結果とも良く合致する(Remote Sensing Systems;RSS)[50]。なおUAHのBob CarterはSkeptical Scienceの取材に対して計算方法の誤りについて「恥ずかしく思う」と述べたが、その後も誤りを認める前と同じ主張を続けているとされる[50]。

[編集] 大気科学者らによる批判

[編集] コンセンサス主義に対する批判

IPCC第4次評価報告書では、数千人の専門家の見解を勘案して、その時点で最も確からしいと思われる結論を記している（このため参加した専門家間でも見解の相違やばらつきがあり、報告書でも断りがある）。このような合意（コンセンサス）形成方法に反発する意見もみられる[53]。また、異論のある人物を集めて合意が形成されていないと主張する例も見られる。

  • 懐疑論者として知られる[54]James M. Inhofe（米国上院議員）は、異論を唱えている人物のリストとしてノーベル物理学賞受賞者やIPCC所属の科学者らを含む数百名のリストを挙げ、温暖化人為説は政治的な目的で作られ科学的な合意は得られていないと主張している[55][56]。
→彼は何度も同様の主張をしているが、そのリストには明らかにその分野の専門家ではない人間が多数見つかっている。また科学的にみても、彼らの論拠は既に論破された懐疑論の蒸し返しである[57][58][59][60][61]。

上記を含め、陰謀説を論拠とする主張も見られる。#地球温暖化説全般に関する陰謀説を参照。

[編集] 温暖化の影響に関する議論

温暖化によって、気温の上昇、氷河融解、海面上昇、動植物の生態の変化、気象の異常といった諸影響が発生するとされているが、これらの諸影響が温暖化によるものであることを示す学術的知見に対してさまざまな議論がある。

[編集] 気温の上昇

地球表層の平均気温の1961～1990年の平均に対する変化
  • 都市部における平均気温の上昇については、ヒートアイランド現象も寄与し、単に「今年は去年より暑い」と言ってもその原因が地球温暖化であるとは限らないとの主張がある[62]。地球全体の観測結果は明らかな上昇傾向をしめしており（右図）、IPCC第4次評価報告書では疑う余地がないとされる。

[編集] 氷河融解と海面上昇

地質学的に安定な23の潮位観測点で計測された海水準。年約2mmずつ上昇している。

南極やグリーンランドなど陸上には氷河、氷床などの形で大量の水が蓄積されており、これらは降雪と融解が均衡した状態ではほぼ一定量を保つが、この均衡が崩れると海水準変動に繋がる。地球の平均気温が上昇すると融解（減少）が速まることで海面上昇の要因となる一方、同時に海水の蒸発量を増すことで結果、降水量（降雪量も含む）の増加ももたらすとされる。これに関しては、下記のような議論が見られる。

  • IPCCの現在のモデルでは、南極大陸の内陸部においては、たとえ気温が数℃上がっても氷点下であるため降雪が増えるとされる[63][64][65]。また2005年頃までの一部の観測データでわずかに気温の低下傾向が見られたことから、南極やグリーンランドの氷は寒冷化の影響によって増加するはずだという主張も見られる[66][67][68][69][70]。このことから、南極大陸を含む陸上の氷（雪を含む。海に浮かぶ氷は除く）側にシフトして均衡することで、海水の熱膨張を考慮しても相対的に海水量（海水の全体積）は減り、むしろ海面は下がるのではないかという者もいる[要出典]。
→地球の平均気温とは点で測るものではないため、たとえいくつかの観測点で下がっていても全てが下がっている訳ではない[44][71]。IPCC第4次評価報告書などが集約した地球全体の観測結果からは、地球全体としてみれば気温は上昇しているとされる。
→IPCC第4次評価報告書では最終的には南極の気温も上昇すると予測され、2008年には実際に気温上昇とそれに伴う異変が報告されるようになった[72][73][74]。
→さらに、IPCCの現在のモデルでは取り入れられていないものの、西南極やグリーンランドの氷河の流出速度が加速することで海面上昇量を顕著に増大させる恐れが指摘されており[63]、近年の各国の衛星の観測結果からも南極氷床は明らかに減少傾向を示していると報告されている[75]。
  • 海面上昇の例として頻繁に取り上げられるモルディブやツバルでは、長期的に海水面が変動していない、あるいは低下しているとの主張もある[76][77][78]。
→世界中の地質学的に安定な観測点のデータは明らかな上昇傾向を示している（右図）。

[編集] 予測内容に関する批判

地球温暖化の原因や影響の予測には不確実性が伴い、科学的理解が不足する項目や専門家間での意見の不一致が残る項目がある（参考：IPCC第4次評価報告書#使われている表記）。人為説は主に気候モデルの結果から導かれているが、モデルの不完全さを引き合いに不信感も持つ意見も少なくない[79][80]。

[編集] 予測精度に関するもの

気候モデルと実際の気候変動の整合性や妥当性を問うものなど様々な批判が存在する[81]。たとえば、メッシュが粗すぎるため小規模の気象現象を表現できない。理解度が低い現象の影響は、過小・過大評価されたり、除外されたりしているとの批判もある[82]。

[編集] 天気予報からの類推

  • １週間先の天気予報があまり当たらないのに、何故数十年以上先のことが予測できるのか、という疑問がみられる。
→天気予報と温暖化の予測では、必要とされる精度が全然異なる。ヤカンを火に掛けた時に例えるならば、「どこからあぶくが出てくるか」を正確に予測しようとするのが天気予報、「約何分後に沸騰するか」を大雑把に予測するのが気候モデルである[45]。
→地球温暖化の予測に用いられる気候モデルは特定の日における「天候」の予測ではなく、平均的な「気候」を予測するだけである。気象はカオスの性質を持つために100年後の「天候」を予測することは不可能だが、地球のエネルギーのバランスで大部分が決まる「気候」ならばカオス的なゆらぎは平均化され、意味のある予測が可能である[83]。

[編集] 地球寒冷化説

下記のように、現在みられる温暖化は過去にも自然にみられた寒冷期と温暖期の繰り返しの一部ではないかとする疑問も見られる。

  • 21世紀中ごろにかけて、約200年周期で変動している太陽活動が極小期を迎え、その前後数十年間は小氷期のように寒冷化の時期が訪れるという説もある。[84]
  • 自然現象には科学的に解明されていない部分があるため、温室効果ガスの増加が主因とはいえない。過去にも完新世の気候最温暖期、中世の温暖期など温暖化があった。
→そのような氷期と間氷期の繰り返しは主として地球が受け取る数万年単位の太陽エネルギーの量の変動に起因すると考えられ、理論的に計算可能である。近い将来に氷期が始まるとは考えられない。また、それだけでは近年の地球温暖化は説明がつかない[23]。

[編集] 二酸化炭素のミッシング・シンク

森林やジャングルなどの木々や、海中に生息するサンゴを構成するために固定される炭素量、雨などに溶け込んで地下に浸透したり海中にとけ込むなどして、大気から離脱する二酸化炭素もある（二酸化炭素シンク）。これにより、排出された二酸化炭素と実際に大気中に残留する二酸化炭素の量に差が生じる。しかし初期の気候モデルでは、二酸化炭素の増減にかかわる数値を合算した結果が実測結果と整合せず、一部の二酸化炭素の行方がわからなかった。この不整合分を指してミッシングシンク(missing sink)と呼んだ。

その後データが増えて解析が進展することにより、この不整合分は主に陸上生態系による吸収分として説明がつくようになり、1995年発行のIPCC第2次評価報告書(SAR)からはこのミッシングシンクという表現自体が消えている。[85][86][87]しかしSAR以降も、これを利用して温暖化予測の不確実性を喧伝する者が見られた（地球温暖化の過去の版など）。

[編集] 陰謀説

地球温暖化に関しては、下記のような陰謀説がある。

[編集] 地球温暖化説全般に関する陰謀説

地球温暖化が誇張されているという陰謀説には、下記のようなものが見られる。

  • 温暖化は欧米などの優位性を保ったり、利益を拡大するために利用され、誇張されている[88]。
  • 地球温暖化説が唱えられるようになった1980年代は、ちょうど軍事産業が低迷した時期と重なっている。軍事ビジネスに変わるものとして環境ビジネスがターゲットとなり、地球温暖化がその理屈作りに利用されたのではないか[89]。
  • 「(人為的に/二酸化炭素によって)温暖化することを前提にした気候モデルで計算をしているので、結果もその通りになるのは当たり前である」と主張する者もいる。[90][91]
  • 地球温暖化のコンセンサスに異を唱える論文は一報もないと主張するナオミ・オレスケスによる2004年のサイエンス誌の記事に偽装行為が発覚し、少ないながらもコンセンサスとの不一致が見られる論文もあったことが後に判明した[92]。また、2004年以降においても、地球温暖化に対する科学者のコンセンサスの一致は必ずしも見られないとの指摘が行われている[93][94]。
  • 気候学者はIPCCのメンバーの三分の一にしか過ぎず、政治的に任命された非気候学者、非科学者がはるかに数で勝っており、さらにIPCCの報告書は極端な気候変動を主張するものを偏重して採用している[95]。
  • フレッド・シンガー、ロジャー・レヴェルらは地球温暖化に対処するために直ちに行動は起こす必要はないとする論文を発表したが、その論文の再掲の話が上った際、レヴェルが論文に発表した内容との矛盾が指摘される『地球の掟』を記したアル・ゴア議員は、知り合いの科学者に頼みレヴェルの名前を論文から削除するよう求めたが、シンガーがそれを断ると、シンガーがレヴェルに強制し名前を載せたとのネガティブ・キャンペーンが張られた。ゴアがシンガーの信用を貶めようと圧力をかけたりメディアを利用したことは、テッド・コッペルのナイトラインという番組において後に明らかにされた[96]。その一方、シンガーは後述の「ライプチヒ宣言」の主宰者であるが、その行動には石油業界などの関与が指摘されている[44][97]。

なお、支持派・懐疑派双方に見られる陰謀論は本質的な議論を遠ざけてしまうと懸念する意見もある[98]。

[編集] 原発産業に関する陰謀説

二酸化炭素による地球温暖化説が広まった背景には、原発産業による意向が強く働いていたのではないかとの見方がある。原発産業による陰謀論が生じてしまう背景には、次のような要因があげられる。

  • チャールズ・ダビッド・キーリングによる二酸化炭素の観測は軍事予算や原子力予算の転用による支援によって行われており、さらに原発業界は各国政府に働きかけることによって、CO2温暖化説の科学者に研究費を出させた[99]。
  • IPCC第4次評価報告書の第2作業部会の統括執筆責任者をつとめたスティーブン・H・シュナイダーは過去に地球寒冷化説を唱えており、地球温暖化説に変説する以前に原発の推進を唱えていた[100]。
  • 1989年にフランスで開かれた先進国サミット（アルシュサミット）では、議長国フランスの強い希望により「原発は温室効果ガスの排出を制限する上で重要な役割を果たすことを認識する」という表現が組み込まれることになった[101][102]。
  • IPCC第1次評価報告書には、原子力エネルギーの利用を図った場合のシナリオが温暖化の抑制効果が高いとされ[103]、IPCC第2次評価報告書には地球温暖化の対策オプションとして「原子力エネルギーへの転換」という項目が明記されるまでになった[104]。それらの結果を踏まえ、電力中央研究所は、「日本の温暖化対策の大きな柱は原子力発電の拡大であり、2010年で原子力約6600～7000万キロワットの目標」を掲げることとなった[105]。
  • 「火力発電所に比べ二酸化炭素の排出量が少ないとの宣伝を行ってきた原子力発電所の建設推進派による陰謀である」との主張がある[106]。つまり、度重なる原子力事故などによって下火になった原発業界やウラン市場の低迷を抜け出すために、二酸化炭素による地球温暖化説は、発電時に二酸化炭素を余り出さない原発を宣伝するためにも好都合であった。さらに、冷戦体制の崩壊により旧ソ連の核兵器の解体にともない市場にウランが急激に供給される状況が生じるという事態が見込まれる状況にあった。

[編集] 石油業界に関する陰謀説

上記のように地球温暖化説そのものを陰謀と見なすものがいる一方、下記のような事柄について懐疑論への石油メジャーなどの関与が指摘されている[44][97]。

  • 「オレゴン嘆願書(Oregon Petition)」と呼ばれる文書と共に論拠として論文が配布されたが、これは著名な学会（米国科学アカデミー）の論文に見かけが酷似しているものの、実際に掲載された論文ではなく、学会側が正式に抗議する事態となった。また、嘆願書に賛同したとされる人物のリストにも疑惑が指摘されている[44][97]。またこれに似た文書として、「ライプチヒ宣言(Lepzig Declaration)と呼ばれるものもある[44][97]。
  • 「地球温暖化科学に関して公衆を混乱させようとする」団体に約１８億円を提供した[97]。またIPCCから特定の科学者を解任させるようにブッシュ政権に要求し、実現させた[97]。

[編集] 対策に関する懐疑論

地球温暖化に関する論争#影響・対策に対する疑問を参照。

[編集] メディアに関する懐疑論

地球温暖化に関する論争#メディアに対する批判を参照。

[編集] 反論および学術的評価

地球温暖化の懐疑論については、その傾向はいくつかに絞られており、概ね否定できるもの、または信頼性に乏しいと考えられているものである[107]。また2007年7月に米国石油地質協会(AAPG)がその意見[108]を変えて以来、近年の温暖化に対する人為的影響を否定する国際的・公的な学術組織は無いとされる[109][110]。

日本語での反論も為されており[44][111]、国立環境研究所によってQ&Aも作製されている[112]。

前東大総長で三菱総研理事長の小宮山宏は、「全てについて反論は用意されている」 「温暖化懐疑論が問題になっているのは日本だけ」と述べている[113]。

と学会会長のSF作家山本弘は著書[114]において武田邦彦や槌田敦らによる懐疑論の間違いを指摘した上で、次のようにアドバイスを行っている：「素人の印象を信じるな。専門家の言うことに耳を傾けろ。」

[編集] 各国における状況

[編集] アメリカ

懐疑派のサイトとして "The Week That Was" (TWTW)[115]、支持派のサイトとして "Real Climate" [116]などが挙げられる[117]。両者とも各国の論文を集めているが、前者の論文は減っているとされる[117]。世論は2008年5月の調査では平均約7割が地球温暖化が実際に起こっていると回答したが、支持政党によって大きな違いが見られた[118]。また次期政権は環境・エネルギー分野への投資を戦略の柱の一つに据え、環境保護に積極的な人材の登用を決めている[119]。

[編集] ヨーロッパ

懐疑論は10年以上前から見られた議論とされ[117]、今でも見られる（例：『地球温暖化詐欺』など）[120]。このような懐疑論に対し2008年5月、欧州議会は「科学に不確実性はつきものであるが、気候変動の原因や影響に関する科学的な研究結果を、科学に基づかずに不確実もしくは疑わしいものに見せかけようとする試みを非難する」と表明している[121]。世論は対策を支持しており、長期目標として気温上昇量を2℃で安定化することを掲げている[122]。2008年12月には2020年までに温室効果ガスを1990年比で20%削減することを可決するなど、対策を進めている[123]。

[編集] 日本

2007年頃から懐疑論が目立ち始め、関連書籍はセンセーショナルな内容で売れ行きをのばした[117][120]。そのような議論では温暖化の否定、CO2原因説や人為説の否定[117]、リサイクルなど対策の有効性の否定を主張している（この項目で上述した内容、および武田邦彦を参照）。一方、そうした懐疑論に関してはその信憑性に関して様々な問題点が指摘され[124]、また反論もなされている（反論および学術的評価を参照）。このような「遅れてやってきた」[117]懐疑論が目立つ状況について、そのような主張はまともな議論とはみなされず、国際的にも通用しない、との危機感が表明され[125]、行政・公的機関・専門家らによる懐疑論への反論サイトが相次いで設置されている（外部リンクを参照）。また専門家チームによる「懐疑論バスターズ」などの取り組みも行われている[126]。

[編集] 脚注

  1. ^ 矢沢潔 『地球温暖化は本当か? 宇宙から眺めたちょっと先の地球予測』p143 技術評論社 2007年1月 [ISBN 477413001X]
  2. ^ ウィキペディア英語版 『Paul_Reiter』
  3. ^ 矢沢潔 『地球温暖化は本当か? 宇宙から眺めたちょっと先の地球予測』p156 技術評論社 2007年1月 [ISBN 477413001X]
  4. ^ 矢沢潔 『地球温暖化は本当か? 宇宙から眺めたちょっと先の地球予測』p94 技術評論社 2007年1月 [ISBN 477413001X]
  5. ^ Quantifying the influence of anthropogenic surface processes and inhomogeneities on gridded global climate data Ross R. McKitrick and Patrick J. Michaels, Journal of Geophysical Research, 112, D24S09 (2007)
  6. ^ Global warming and CO2: Highlights of differing perspectives ：Victor Goldschmidt, Ingenierias, Vol. X, No. 37, 38-47(2007)
  7. ^ ココが知りたい温暖化（平均気温の求め方や観測点の分布に関するＱ＆Ａ）、国立環境研究所]
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[編集] 関連項目

[編集] 参考文献

[編集] 肯定的

[編集] 懐疑的

[編集] 外部リンク

[編集] 肯定的

[編集] 懐疑的

表・話・編・歴
地球温暖化
経過
地球気候史
問題の経過
原因
要因と
メカニズム
考え方
気候モデル
影響
大気圏
水圏
対策
緩和策
適応策
　
枠組み
議論
カテゴリ: 気候変動 • 地球温暖化 関連: 環境問題
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