離脱

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
移動: 案内検索
離脱
分類及び外部参照情報
ICD-10 F10.3-F19.3
ICD-9 292.0
eMedicine article/819502
MeSH D013375
プロジェクト:病気Portal:医学と医療
テンプレートを表示

離脱(りだつ、Withdrawal) とは、医薬品や娯楽薬英語版のような向精神薬の減量や断薬によって生じる一連の症状を生じる状態である。禁断と訳されることもあるが、まったく薬物を断った場合だけでなく、減量の状態でも離脱症状が生じる可能性がある。禁断は「Withdrawal」ではなく、「Abstinence」である。反対に、薬物を過剰摂取したことによって生じる状態は薬物中毒である。

離脱症状は、身体症状をはっきりと示すものと示さないものがある[1]。離脱時に身体症状を示す身体的依存が形成されている場合、とりわけ離脱の管理が必要となる。強い身体依存を形成する薬物には使用が禁じられていない薬物が多い。(危険性と法的規制が合致していないことが指摘されている[2][3]

離脱が発作を起こし、致命的となる可能性がある物質は、アルコールと、ベンゾジアゼピン系バルビツール酸系の鎮静催眠薬である[4]。入院を要するものは、これらに加えモルヒネのようなオピオイドである[4]。つまり、これらの薬物に対しては、離脱時に身体症状を示す身体的依存が形成されている[1]。とりわけアルコールと、ベンゾジアゼピン系薬、バルビツール酸系は振戦せん妄(DT)を引き起こし致命的となる可能性があり[4]、また離脱症状が長期にわたる長期離脱症状となる可能性がある[5]。ほかの身体依存を示す薬物は、抗うつ薬抗精神病薬気分安定薬である。

アルコールとバルビツール酸系やベンゾジアゼピン系の鎮静/催眠薬では共にGABA受容体に作用し、離脱症状や副作用も類似している[6]。これらの薬物には、互いに交叉耐性があり、相互に離脱症状を抑えることができ依存対象が移行する可能性があるため、とりわけ依存症がある場合には禁忌である。例外的にアルコールの離脱を管理する目的でベンゾジアゼピン系薬が用いられる。

離脱が致命的でなく比較的安全なものは以下である。ニコチンからの離脱は、比較的安全とみなされ[7]、外来で管理可能である[4]コカインのような覚醒剤や、大麻からの離脱も同様に入院を要さない[4]LSDのような幻覚剤には離脱症状はなく[6]、大麻や幻覚剤のように不快な離脱症状を避けるために薬物を摂取するという行動が認められない薬物がある[8]

このように見れば、依存性の最も強い部類のニコチン[2]からの離脱は、比較的安全とみなされ[7]、薬物に耐性を生じる幻覚剤には離脱症状はない[6]というように、依存性や耐性は離脱症状の強さの予測因子ではない。また、離脱症状と依存症には因果関係はないというのは、離脱症状が軽度であれば離脱は困難ではなく、断薬できるということは依存症の基準を満たさないためである[9]

診断コード[編集]

世界保健機関[編集]

世界保健機関(APA)によるICD-10では以下の離脱症状が掲載されている。

診断コードが用いられるのは、医師による処置が必要なほど、十分に重篤な場合である[10]。患者が離脱症状を軽減するために薬物を使用していることを報告する場合がある[10]

抗うつ薬のSSRI離脱症候群が、世界保健機関によって報告されている[11]

アメリカ精神医学会[編集]

アメリカ精神医学会(APA)のDSM-IV(『精神障害の診断と統計マニュアル第4版』)においては、以下のとおりであり、通常予想される症状を超える可能性があるものについては、さらに対応した診断コードが想定されている[12]

以上が生理学的な離脱症状がはっきりと容易に評価できる物質である[1]

  • 292.0アンフェタミン離脱には、292.89 アンフェタミン誘発性気分障害と、292.89 アンフェタミン誘発性睡眠障害が用意される。この分類には、フェニルアラニン構造をもつ物質と、アンフェタミン様作用をもつ物質が含まれる[13]
  • 292.0コカイン離脱、292.84コカイン誘発性不安障害、292.89コカイン誘発性気分障害と、292.89コカイン誘発性睡眠障害が用意される。
  • 292.0ニコチン離脱。

DSMでは、大麻、幻覚剤、カフェイン、吸入剤については、離脱時の症状が顕著ではないので、診断基準は設けられていない[12]。特に離脱が生じることが臨床上判明していないことが原因なのが、幻覚剤であり、幻覚剤の分類にはMDMAも含まれる[14]

  • 292.0他の物質、市販また処方薬でカテゴリーにないもの、あるいは服用したものが判明しない場合[15]、鎮静剤、催眠薬または抗不安薬と同様に、さらに下位の診断コードが想定されている。

すべてにおいて診断コードの数字の後ろには、実際の個別の物質名が入る[16]

DSMには重症度の概念が存在するため[17]、臨床的に著しい苦痛や行動の障害がない場合に診断は不要である[18]

鑑別診断[編集]

離脱症状は、薬物依存症の診断基準のひとつである[10][17]

離脱の管理[編集]

一般的に、ほかの離脱を管理しやすい有害性の低い同種の薬物に置換してから、あるいはその物質のまま、徐々に減量する[19]

離脱においてとりわけ注意が必要となるのは、身体依存を伴うバルビツール酸系・アルコール型と、モルヒネ型であると1969年の世界保健機関の薬物依存の委員会においても指摘されている[20]

ベンゾジアゼピン系を含むバルビツール酸系・アルコール型はGABAA受容体に作用し、モルヒネなどはオピオイド系の薬物でありオピオイド受容体に作用する[6]。共に抑制剤である[21]

バルビツール酸型の身体依存の管理[編集]

アルコールや、ベンゾジアゼピン系やバルビツール酸系の鎮静催眠薬の離脱は、発作、振戦せん妄(DT)、死亡の可能性があるため、頻脈、発汗、手の震えや不安の増加、精神運動性激越、吐き気や嘔吐、一過性の知覚障害のような兆候や症状の存在があれば、解毒入院を要する[4]

アルコールでは、ジアゼパムのような長時間作用型のベンゾジアゼピン系薬に置換し、危険な振戦せん妄のような離脱症状を管理する[6]。アルコールとベンゾジアゼピン系の相乗作用は致命的なことがあるので注意を要する[6]

ベンゾジアゼピン系では、アルコールに似た発作の可能性があり一部では致命的である[19]長期離脱症状の可能性があるため、長時間作用型の薬剤に置換し時間をかけて離脱することで管理できる[19]。ベンゾジアゼピン系の離脱症状は治療用量でも生じることが知られており、解離性障害、抑うつ、不眠症、動悸、動揺、混乱、胃腸障害、持続的な耳鳴り、不随意筋けいれんといった特徴がある[22]

またベンゾジアゼピン系薬、バルビツール酸系薬(またアルコールも)の離脱に抗精神病薬の使用は推奨できずアリピプラゾール、クエチアピン、リスペンドン、ジプラシドンのような非定型抗精神病薬あるいは、クロルプロマジンのような効果の弱いフェノチアジンは、発作閾値を低下させ離脱症状を悪化させる[23]

モルヒネ型の身体依存の管理[編集]

オピオイドからの離脱では、特に身体的依存が形成されている場合、急速な離脱は推奨されない[19]。漸減や、危険性はあるがより有害性が低いメタドンへと置換する方法がある[19]

離脱症状はヘロインのような短時間作用型の薬物でより重篤となる[24]。重度の離脱症状は、嘔吐、下痢、低血圧、まれにけいれんであり、中等度では、高血圧、汗、軽症では鳥肌、瞳孔拡大、鼻漏、涙、あくび、筋肉痛・筋けいれんといったものである[24]

覚醒剤[編集]

ニコチンやコカインからの離脱には入院は要さない[4]

覚醒剤からの離脱では、身体症状はささいだが、精神症状としては抑うつと、重篤な場合には自殺に注意である[25]。急性の離脱症状に続いて、1か月ほど長期化した、薬物への渇望、無気力、不安、不安定な感情、不規則な睡眠パターンなどが続く[26]

覚醒剤の離脱では、大量のメタンフェタミンを使用していた場合などに精神病症状を呈することがあるが抗精神病薬で管理でき1週間以内で消失する[27]。アンフェタミンでは、同様に大量に用いていた場合に、3~4日に渡り、無気力や震え、抑うつ気分、イライラなどが続き、1か月ほど長期化した症状には自殺念慮が伴うこともある[28]。アンフェタミンでは、離脱を補助する医薬品に関する証拠は存在しない[19]

ニコチンでは、ニコチンパッチのような置換療法が存在する[19]。ニコチンからの離脱によって、救急医療を必要とすることは一般的ではない[29]

コカインでは重篤にならない[30]。コカインからの離脱は身体症状がなく、過剰に使用した摂取した後の離脱により、アンフェタミンやメタンフェタミンと同様の症状を呈し救急医療を受信する場合がある[28]

幻覚剤[編集]

大麻は抑制剤に、MDMAは覚醒剤に分類されるが幻覚特性も有する[21]。大麻や、幻覚剤のように、不快な離脱症状を回避するための摂取という状態が起きない薬物もある[8]

LSDのような幻覚剤には離脱症状はない[6]

大麻からの離脱による症状は軽度である[27]。大麻からの離脱には入院は要さず[4]、大麻の離脱症状は長期的な使用者においてまれに報告される程度である[6]。大麻からの離脱のために救急医療を用いることはまれである[29]

MDMAには依存性が無いため長期的な使用の報告はまれであるが、離脱症状としては2~3日疲労や吐き気、頭痛、心理的には抑うつや不安といったコカインの使用後に見られるようなものである[31]

併存した依存[編集]

依存が併存している場合、重篤なほうを治療することになる。救急医療の書籍によれば、アルコールやベンゾジアゼピンの治療が優先され、オピオイドが次であり、覚醒剤の組み合わせならば症状の管理である[29]

精神科の薬[編集]

日本では2010年に厚労相が「うつ病などに対する薬漬け医療」に言及し大量処方過量服薬の対策をはじめた[32]。しかしながら、精神科の医師が離脱症状や[33]、依存症の危険性についても知らない場合があることが報告されている[34]。以下に述べるように大量からの離脱は注意が必要である。

精神科の薬は、互いに薬物相互作用があることが多く、ある薬を減量した時に別の薬の血中濃度や作用が増減することがある[35]。精神科医は薬物動態を苦手とすることが多い[36]

抗精神病薬を大量に使用した際の減量ガイドラインとしては、厚労省の計画を受け[37]2013年10月にSCAP法が公開されている[38][39]。減薬の際には過感受性精神病に注意が必要である[40][41]。このSCAP法は、クロルプロマジンに換算して、1日あたりクロルプロマジンに換算して1000mgから2000mgに該当する場合に適しており、3か月から6カ月かけて少量ずつ減薬する方法である[42][39]ビペリデン(アキネトン、タスモリン)といった抗パーキンソン病薬は多剤大量処方による錐体外路症状の副作用に対して用いられているが、これにも離脱症状が生じることがあるため、抗精神病薬が1剤になった時点で減薬を行う[43][44]。非定型抗精神病薬が登場した現代においては、抗精神病薬の単剤化、減量などによって抗パーキンソン薬を用いないようにすることが推奨されている[45]

日本うつ病学会は、軽症のうつ病では安易な薬物療法が推奨できないとし、また抗うつ薬を主として用い合理性のない薬の併用は行わない単剤主義を提唱しており[46]、また睡眠学会も同様に単剤治療を原則としている[47]。しかしかながら大量に処方される場合がある。睡眠薬/抗不安薬をベンゾジアゼピン系のジアゼパムに等価換算し、1剤では平均8.6mg、同様に2剤で17.3mg、3剤で25.8mg、4剤で38.1mg、5剤は48.6mg、6剤以上では72.1mgである[48][49]。ジアゼパムに換算して世界保健機関は40mg以上を高用量のケースとし[50]、英国精神薬理学会は換算して30mgは離脱の管理を目的とする以外に滅多に使用されるべきではない量としている[51]。また抗不安薬とは違い、睡眠薬では長期的に用いられた場合には、低用量においてさえも離脱の際にけいれん発作を引き起こすことがある[52]。離脱の管理については、#バルビツール酸型の身体依存の管理の節を参照のこと。

抗うつ薬では、離脱症状の高い出現率を持つ薬剤にパロキセチン(パキシル)や66%やセルトラリン(ゾロフト)で60%といったものがあり、半減期が短いものの傾向がある[53]。たとえば、パロキセチンでは医薬品の添付文書において重篤な場合には電撃の感覚や意識障害を含めた重篤な離脱症状に注意を促しており[54]、より細かく離脱を管理するための低用量の錠剤を販売している[55]

身体の薬[編集]

例として、乾癬への高力価のコルチコステロイドの使用がある。急な離脱では、はるかに重篤な乾癬が起きる場合がある。そのため離脱は、非常に少ない量になるまで、化粧水で薬を希釈し徐々に行うこと。

他の例としては、鎮痛薬による反跳性頭痛は、用量が減るか薬が切れると生じる[56]

継続的な局所充血除去薬英語版スプレー式点鼻薬英語版)の使用は、薬物性鼻炎英語版として知られる持続的な鼻詰まりにつながる。

サイエントロジーとナルコノン[編集]

薬物の真実を知ってください」(Drug Free World)の屋台。こうした名前の下で、ナルコノンとサイエントロジーはそのプログラムを売り込んでいる[57]

ナルコノンは、サイエントロジー信者によって運営されている薬物とアルコールの更生プログラムである[58]。 ナルコノンは、サイエントロジーの創始者であるL・ロン・ハバードの教義を用いた[59]薬物乱用をやめるための技術だとみなされている[60]。信者はサイエントロジーとのつながりを公にしない団体を用いてアメリカの学校において創始者であるハバードの著作を普及させてきた[58]

その理論においては、体脂肪に薬物が蓄えられているために再び薬物を使用したいという渇望が起こるとし、ピュアリフィケーション・ランダウンと呼ばれるサウナとビタミン療法によって脂肪から薬物を除去できると考えられている[60]。しかしながら医療専門家は、脂肪には有効な量が蓄えられることはなく、ナルコノンの主張するようには発汗させて出すことはできないと反論してきた[60]。サンフランシスコでの学校教育におけるナルコノンの活動に対して、科学者は既存の医学や科学を正確に反映しておらず、ナルコノンの主張する70から80パーセントの成功率も独立した研究によって裏付けられていないため、学校から追い出すよう助言してきた[60]

2012年4月にはカナダでは、数か月で4人が病院に搬送されたため、地域保健局はケベック州のナルコノン・トロワリビエールの施設の閉鎖命令を出した[61]更生施設の規制基準にいくつも違反しており、患者にとって危険であると保健当局長は語った[61]。そこでは汗を流すための長時間のサウナや、薬物の一気の断薬、有害な量のビタミンの摂取が行われていた[61]

ナルコノン施設において更生中の4人が死体となって発見された後、当局によって捜査の手が入り、2013年8月にはアメリカ合衆国カリフォルニア州オクラホマのナルコノン・アローヘッドにおけるデトックスのための国家資格を喪失した[59]。その後、不法死亡や、クレジットカード詐欺、従業員による性行為と薬物の取引に対する訴訟も続いた[59]

薬物のない世界のための財団の名で、サイエントロジー教会やナルコノンが小冊子を提供している場合がある[57]。財団が提供する小冊子がアメリカの警察にて配布され、その小冊子の連絡先に連絡すると、サイエントロジーの関連団体であるナルコノンが紹介されたため、警察が小冊子を回収したということもあった[62]

出典[編集]

  1. ^ a b c アメリカ精神医学会 2004, p. 194.
  2. ^ a b Nutt, D.; King, L. A.; Saulsbury, W.; Blakemore, C. (2007). “Development of a rational scale to assess the harm of drugs of potential misuse” (pdf). The Lancet 369 (9566): 1047–1053. doi:10.1016/S0140-6736(07)60464-4. PMID 17382831. http://dobrochan.ru/src/pdf/1109/lancetnorway.pdf.  編集
  3. ^ 薬物政策国際委員会 (2011). War on Drugs. The Global Commission on Drug Policy. http://www.opensocietyfoundations.org/sites/default/files/global-commission-report-english-20110624.pdf. 
  4. ^ a b c d e f g h Galanter, Marc; Kleber, Herbert D (1 July 2008). The American Psychiatric Publishing Textbook of Substance Abuse Treatment (4th ed.). United States of America: American Psychiatric Publishing Inc. p. 58. ISBN 978-1-58562-276-4. http://books.google.com/?id=6wdJgejlQzYC&pg=PA58. 
  5. ^ アメリカ精神医学会 2004, pp. 282, 213.
  6. ^ a b c d e f g h 世界保健機関 2004, pp. 107-109.
  7. ^ a b The National Center on Addiction and Substance Abuse at Columbia University 2012, p. 88.
  8. ^ a b アメリカ精神医学会 『DSM-III-R 精神障害の診断・統計マニュアル』、高橋三郎訳 医学書院1988年、153頁。ISBN 978-4260117388 
  9. ^ WHO Programme on Substance Abuse (1996-11) (pdf). Rational use of benzodiazepines - Document no.WHO/PSA/96.11 (Report). World Health Organization. pp. 21. http://whqlibdoc.who.int/hq/1996/WHO_PSA_96.11.pdf 2013年3月10日閲覧。. 
  10. ^ a b c 世界保健機関 (pdf). The ICD-10 Classification of Mental and Behavioural Disorders: Clinical descriptions and diagnostic guidelines (Report). World Health Organizetion. pp. 5-7. http://www.who.int/substance_abuse/terminology/ICD10ClinicalDiagnosis.pdf 2014年6月4日閲覧。. 
  11. ^ 世界保健機関 (2003). WHO Expert Committee on Drug Dependence - Thirty-third Report / WHO Technical Report Series 915 (Report). World Health Organization. ISBN 92-4-120915-1. http://apps.who.int/medicinedocs/en/d/Js4896e/9.html. 
  12. ^ a b アメリカ精神医学会 2004, p. 193.
  13. ^ アメリカ精神医学会 2004, pp. 220-221.
  14. ^ アメリカ精神医学会 2004, pp. 246-247.
  15. ^ アメリカ精神医学会 2004, p. 288.
  16. ^ アメリカ精神医学会 2004, p. 203.
  17. ^ a b アメリカ精神医学会 2004, p. 192.
  18. ^ アレン・フランセス 『精神疾患診断のエッセンス―DSM-5の上手な使い方』 金剛出版、2014年3月、146頁。ISBN 978-4772413527Essentials of Psychiatric Diagnosis, Revised Edition: Responding to the Challenge of DSM-5®, The Guilford Press, 2013.
  19. ^ a b c d e f g The National Center on Addiction and Substance Abuse at Columbia University 2012, pp. 88-92.
  20. ^ 世界保健機関 1969, pp. 9-12.
  21. ^ a b 世界保健機関 2009, p. 3.
  22. ^ WHO Programme on Substance Abuse 1996, p. 20.
  23. ^ Ebadi, Manuchair (23 October 2007). “Alphabetical presentation of drugs”. Desk Reference for Clinical Pharmacology (2nd ed.). USA: CRC Press. p. 512. ISBN 978-1-4200-4743-1. http://books.google.co.uk/books?id=ihxyHbnj3qYC&pg=PA512. 
  24. ^ a b Jorge R. Petit 2011, p. 216.
  25. ^ 世界保健機関 1969, p. 20.
  26. ^ 世界保健機関 2009, p. 44.
  27. ^ a b 世界保健機関 2009, p. 43.
  28. ^ a b Jorge R. Petit 2011, p. 214.
  29. ^ a b c Jorge R. Petit 2011, p. 218.
  30. ^ 世界保健機関 2004, p. 91.
  31. ^ 世界保健機関 2004, pp. 100.
  32. ^ 江刺正嘉 (2010年6月29日). “向精神薬:過量服薬対策、厚労相が表明 省内にPT”. 毎日新聞: p. 東京朝刊1面 
  33. ^ “2012年11月29日 第1回依存症者に対する医療及びその回復支援に関する検討会 議事録”. 厚生労働省. (2012-11-29). http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r9852000002uez7.html 2013年6月7日閲覧。 
  34. ^ “2013年1月31日 第3回依存症者に対する医療及びその回復支援に関する検討会 議事録”. 厚生労働省. (2013-01-31). http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r9852000002ymh1.html 2013年6月7日閲覧。 
  35. ^ Neil B. Sandson 『精神科薬物相互作用ハンドブック』 医学書院、2010年ISBN 978-4260009591、Drug-Drug Interaction Primer: A Compendium of Case Vignettes for the Practicing Clinician, 2007
  36. ^ 加藤隆一監修、鈴木映二 『向精神薬の薬物動態学 -基礎から臨床まで』 星和書店、2013年、表紙帯。ISBN 978-4791108374 出版社による書籍の概要ページに薬物動態学を苦手とする精神科医が多いという旨が書かれている。
  37. ^ 厚生労働省自殺・うつ病等対策プロジェクトチーム (2010年9月9日), “過量服薬への取組-薬物治療のみに頼らない診療体制の構築に向けて” (pdf) (プレスリリース), p. 7-8, http://www.mhlw.go.jp/bunya/shougaihoken/jisatsu/dl/torimatome_5.pdf 2013年3月15日閲覧。 
  38. ^ “抗精神病薬減量法ガイドラインを発表 -多剤大量処方から少しずつ最適な処方への工夫” (プレスリリース), 独立行政法人国立精神・神経医療研究センター, (2013年10月4日), http://www.ncnp.go.jp/press/press_release131004.html 
  39. ^ a b SCAP group (2013-07-12) (pdf). SCAP 法による抗精神病薬減量支援シート (Report). 国立精神・神経医療研究センター. http://www.ncnp.go.jp/nimh/syakai/file/20130927scap/scap_introduction.pdf 2013年10月4日閲覧。. 
  40. ^ 『過感受性精神病』 伊豫雅臣(監修)、中込和幸(監修)、星和書店、2013年5月ISBN 978-4791108404
  41. ^ 田辺英 「60 抗精神病薬の離脱症状について教えてください。」『統合失調症の薬物療法100のQ&A』 藤井康男(編集)、稲垣中(編集協力)、星和書店、2008年5月、194-195頁。ISBN 978-4791106677
  42. ^ “抗精神病薬 減薬指針…多剤大量処方の改善急務”. 読売新聞. (2013年11月13日). オリジナル2013年11月14日時点によるアーカイブ。. http://megalodon.jp/2013-1114-2312-45/www.yomidr.yomiuri.co.jp/page.jsp?id=87600 2014年1月20日閲覧。 
  43. ^ 姫井昭男 『精神科の薬がわかる本』 医学書院、2008年、1版、113頁。ISBN 978-4-260-00763-4
  44. ^ 笠陽一郎 『精神科セカンドオピニオン―正しい診断と処方を求めて』 シーニュ、2008年7月、204-206頁。ISBN 978-4-9903014-1-5
  45. ^ 山田武史 「12 抗コリン性抗パーキンソン薬について教えて下さい。抗コリン性パーキンソン病を併用することによるデメリットはどのようなものがあるでしょうか?本当に認知機能に影響するのでしょうか?」『統合失調症の薬物療法100のQ&A』 藤井康男(編集)、稲垣中(編集協力)、星和書店、2008年5月、35-37頁。ISBN 978-4791106677
  46. ^ 日本うつ病学会; 気分障害のガイドライン作成委員会 (2012-07-26) (pdf). 日本うつ病学会治療ガイドライン II.大うつ病性障害2012 Ver.1 (Report) (2012 Ver.1 ed.). 日本うつ病学会、気分障害のガイドライン作成委員会. p. 26. http://www.secretariat.ne.jp/jsmd/mood_disorder/img/120726.pdf 2013年1月1日閲覧。. 
  47. ^ 厚⽣労働科学研究・障害者対策総合研究事業「睡眠薬の適正使⽤及び減量・中⽌のための診療ガイドラインに関する研究班」および⽇本睡眠学会・睡眠薬使⽤ガイドライン作成ワーキンググループ 編; 気分障害のガイドライン作成委員会 (2013年6⽉25⽇初版) (pdf). 睡眠薬の適正な使⽤と休薬のための診療ガイドラインー出⼝を⾒据えた不眠医療マニュアル (Report) (2013年10⽉22⽇改訂版(医療従事者向けの記述が削除された版) ed.). 日本うつ病学会、気分障害のガイドライン作成委員会. p. 35. http://www.jssr.jp/data/pdf/suiminyaku-guideline.pdf 2014年3月12日閲覧。. 
  48. ^ 中川敦夫ら 2011, p. 8.
  49. ^ 中川敦夫ら 『向精神薬の処方実態に関する国内外の比較研究(平成22年度総括・分担研究報告書厚生労働科学研究費補助金厚生労働科学特別研究事業)』(pdf)、2011年3月、8頁。
  50. ^ 世界保健機関 2009, p. 40-41.
  51. ^ 英国精神薬理学会; AR Lingford-Hughes, S Welch, L Peters and DJ Nutt (July 2012). “BAP updated guidelines: evidence-based guidelines for the pharmacological management of substance abuse, harmful use, addiction and comorbidity: recommendations from BAP” (pdf). Journal of Psychopharmacology 26 (7): 899–952. doi:10.1177/0269881112444324. PMID 22628390. http://www.bap.org.uk/pdfs/BAPaddictionEBG_2012.pdf. 
  52. ^ 英国精神薬理学会; Nutt, David; Baldwin, David; Aitchison, Katherine (2013). “Benzodiazepines: Risks and benefits. A reconsideration” (pdf). J Psychopharmacol 27 (11): Epub 2013 Sep 24. doi:10.1177/0269881113503509. PMID 24067791. http://www.bap.org.uk/pdfs/Benzodiazepines_Guidelines_2013.pdf. 
  53. ^ “Antidepressant discontinuation syndrome”. American Family Physician 74 (3): 449–56. (August 2006). PMID 16913164. http://www.aafp.org/afp/2006/0801/p449.html. 
  54. ^ グラクソ・スミスクライン (2013-11). パキシル錠5mg, 10mg, 20mg 医薬品添付文書 (Report). 日本医薬情報センター. http://database.japic.or.jp/pdf/newPINS/00058794.pdf 2014年3月15日閲覧。. 
  55. ^ “抗うつ薬「パキシル®錠5mg」、新発売~減量、投与中止する際の低含量製剤として” (プレスリリース), グラクソ・スミスクライン, (2010年9月24日), http://glaxosmithkline.co.jp/press/press/2010_07/P1000652.html 2014年3月15日閲覧。 
  56. ^ Maizels M (December 2004). “The patient with daily headaches”. Am Fam Physician 70 (12): 2299–306. PMID 15617293. 
  57. ^ a b Meeks, Ashley (2008年12月7日). “Mayor abandons anti-drug program affiliated with Church of Scientology”. Las Cruces Sun-News. http://www.lcsun-news.com/ci_11158958 2014年3月20日閲覧。 
  58. ^ a b Robert W. Welkos; Joel Sappell (1990年6月27日). “Church Seeks Influence in Schools, Business, Science”. Los Angeles Times. http://www.latimes.com/news/local/la-scientology062790,0,884315,full.story 2014年3月20日閲覧。 
  59. ^ a b c LeFlore, Jeanne (2013年8月7日). “Narconon Arrowhead loses state certification”. McAlester News-Capitol. http://www.mcalesternews.com/breakingnews/x1981930665/Narconon-Arrowhead-loses-state-certification 2014年3月20日閲覧。 
  60. ^ a b c d Peters, Paul (2008年7月10日). “Scientology Nation”. Salt Lake City Weekly: pp. 20–22, 24. http://www.cityweekly.net/utah/article-230-1722-feature-scientology-nation-l-ron-hubbardrss-otherworldly-salvation-plan-erupts-on-montanarss-blackfeet-reservation.html?current_page=all 2014年3月20日閲覧。 
  61. ^ a b c Scientologist-run rehab centre ordered closed in Quebec”. CBC News (2012年4月17日). 2012年4月21日閲覧。
  62. ^ Dulaney, Josh (2012年5月16日). “Anti-drug Pamphlets Linked to Scientology Gone From Santa Ana Police Department”. Orange County Weekly. http://blogs.ocweekly.com/navelgazing/2012/05/anti-drug_pamphlets_linked_to_scientology_gone_from_santa_ana_police_department.php 2014年3月20日閲覧。 

参考文献[編集]

関連項目[編集]