陰謀論

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陰謀論(いんぼうろん)または陰謀説(いんぼうせつ)とは、ある出来事について、広く人々に認められている事実や背景とは別に、何らかの陰謀や策謀があるとする意見[1]を指す名称である。

陰謀を「謀略」と呼ぶことがあるように、陰謀論を「謀略論」と呼ぶ論者もある。

概要[編集]

「陰謀論」という言葉が一般に認知され、さかんに用いられるようになったのは比較的最近のことであり、いわゆる「新語」に分類される[1]。広辞苑第五版には採用されていない。

「陰謀論」とされるのは、一般に、強い権力をもつ者(一もしくは複数の国家警察検察、あるいは大企業多国籍企業など巨大資本、マスコミ宗教団体エリートなど)が一定の意図を持って一般人の見えないところで事象を操作し、または真実を衆目に触れないよう伏せている、とする主張や指摘である。操作する方法としては政治力や財力が主張される。

陰謀史観という言葉の定義について、海野弘は「身のまわりに不思議な出来事が起こる。もしかしたら、それは偶然ではなくて、なにかの陰謀、<彼ら>の企みではないだろうか。このような考えを<陰謀史観>という。」とし、また、現代史家の秦郁彦は「特定の個人ないし組織による秘密謀議で合意された筋書の通りに歴史は進行したし、進行するだろうと信じる見方」と定義している[2]

陰謀論の中には宇宙人や地底人の陰謀によるものといった荒唐無稽なものもあるが、現実の社会について述べたものが社会に影響を与える場合もある。出自不明の怪文書が陰謀論を生んだ例があり、八戸事件は開国期の日朝関係に悪影響を与え、田中上奏文問題は国際連盟で中華民国が日本帝国を糾弾する根拠に利用され、シオン議定書はロシアやドイツにおけるホロコースト正当化の論理として利用されたとされる。

具体的にどのような考えや指摘が「陰謀論」と呼ばれているかについては、陰謀論の一覧を参照

陰謀と陰謀論[編集]

現代では現実問題として、諜報機関などによって日々陰謀(謀略)は行われており、諜報機関同士で謀略のしかけあい(諜報合戦、工作合戦)が行われている、と元公安調査官野田敬生は自身の活動経験から述べている[3]

どうすれば陰謀に関する見当違いの説をそれと見分けられるか、ということについて野田は、もしある説が、あるひとつの組織が世界の全てを支配している、などと主張しているならば、それは事実ではないと判断できる、世界は非常に複雑で、常にどの組織にとっても計算不能(予測不能)な事態が起きているので、とても全ては支配できない、また時には、ある結果を引き起こそうとして工作活動を行っても、意図したところと反対の結果を生んでしまうことも起きる[3]。逆に言えば、陰謀は世界の一部の限定的な地域・組織・領域に対しては相当程度の影響力を及ぼすことがある、という。

諜報機関では工作活動だけでなく情報戦も行っており、自ら行った犯行が世間から追求されることをかわすために、情報操作も行っている。みずから突拍子もない説をいくつも流すこともあるという。暗殺などを実行した時でそれがマスコミなどに目をつけられ記事が書かれるようになったら、とんでもないような説をいくつも流す。すると、ひとつの事件について、メディアで怪しげな説がいくつも語られるようになる。中には、暗殺された人物について「殺されたのではなく自作自演の自殺だ」などという説が流れることもある。そうなっている状態というのは諜報機関にとって好都合だという。というのは、ある人物が殺されたということに関する真実はひとつしかないにもかかわらず、怪しげな説がいくつも流れることによって、まさに黒幕となった組織の関与を疑うまっとうな説であっても、相対的にその説の重みが減じてしまう。やがて人々はいくつもの怪しげな説を聞かされることにうんざりしてしまい、次第に関心を失い、事件は風化してゆくためである[3]

脆弱性[編集]

陰謀論の支持者は、検証や反証により棄却された仮説であっても、検証や反証に捏造された資料が関係していると論じたり検証や反証過程そのもの、関わる人物や機関に陰謀が関与しているなどと主張し棄却に同意せず(このこと自体は学術的な態度として必ずしも誤りではないが)、よって棄却された仮説をも結論的な証拠として積極的に採用したり、検証や反証過程に「陰謀が絡んでいた」ことが棄却された陰謀論を正当であると補完する根拠になったとすることがある。

一方で、検証の積み重ねを経ることで、事実や通説として認識される陰謀論もある。明らかとなっている陰謀を参照。また、陰謀論の主張根拠だという理由で、客観的事実が無視されたり隠されたりすることもある。

事件の背景[編集]

陰謀論は、ある事件に対する政府等の対応や説明の「不可解な部分」を補足説明するものとなる場合がある。日本航空123便墜落事故ジョン・F・ケネディ暗殺に関する陰謀説がその例とされる。

ある団体や個人に対する侮辱や攻撃、人種差別思想弾圧の背景・動機となる陰謀論もある。例えばナチスのユダヤ人迫害はシオン賢者の議定書に基づくとされる。

悪意を持って発生するものもある。例えば反ユダヤ主義に基づくユダヤ陰謀論、また嫌韓感情に根ざすネット上の論争相手に対する在日認定などの民族差別正当化等である。

ある組織、あるいは対立する複数の組織にとって不都合な情報が明るみに出た場合、陰謀論で説明される事がある。実際に起こった例としては大韓航空機爆破事件における、韓国側の主張した「北朝鮮による爆破」説と北朝鮮側が主張した「韓国による自作自演説」などがある。冷戦時代においては CIAKGBの間で陰謀論の応酬が展開された。

オウム真理教による坂本堤弁護士一家殺害事件では「我々を陥れる為に公安(又は他の宗教団体)が仕組んだもの」等の陰謀論を主張したが、これは自らの犯罪を隠蔽する為であった。

自説が認められない場合の理由付けとして[編集]

学会やマスコミ等で自説が認められない場合、自説の根拠の証明の責任(立証責任)を他所、他者に責任転嫁するという手段で、陰謀論はその理由を正当化する根拠となる事がある。宇宙人、心霊現象、超能力といったオカルト分野や、いわゆる疑似科学永久機関、超高効率エンジン、常温核融合、反相対性理論等)や偽史超古代文明宇宙考古学古史古伝等)が認められない理由付けに利用される場合もある。そのため、一つの陰謀論を唱えていた人間が、複数の陰謀論を主張し出すことがあるとされる。

噂、都市伝説の背景[編集]

噂や都市伝説の背景を記述する場合や流行や風俗・文化等においても陰謀論が語られる事がある。このような場合は誤解、噂、ジョークとして扱われることがある。例として「ルービックキューブテトリスの開発は西側の生産力を低下させる為にソ連が仕組んだ」、「クール (たばこ)」を始めとするメンソールたばこや清涼飲料水には男性の精力を減退させる成分が含有されている」等がある。

その他の概念の生じた理由[編集]

前述の諸性質もあり、信仰や思想、価値観や主義、主張、体制と反体制、マイノリティマジョリティなどいかなるスタンスとも結びつきうる概念であり、しばしばそれらが生じた理由を説明する場合がある。

主な陰謀論[編集]

陰謀論を参考にして作られた大衆娯楽[編集]

陰謀論を参考にして制作された大衆娯楽には、さまざまなものがある。大衆娯楽にて扱われる場合、陰謀論は都市伝説と同様に、有名なものがモチーフとされることが多い。陰謀論の扱い方には、以下のような種類がある。

  • アクセントのひとつとして取りあげたもの
  • おおむねフィクションとして扱うもの
  • 歴史的な事実と陰謀論を織り交ぜ、作られたもの
  • 実際の出来事や実在した陰謀を下敷きに、それをフィクションとして再考証したもの
  • 陰謀論の実現により生じる現在や未来を扱ったもの

一方で、これらフィクションの陰謀を、陰謀論を補強するものとして主張されることもある。アメリカ同時多発テロ事件以前にいくつかあった「ビルに旅客機が突入する」というフィクションは、時として陰謀が事前に計画されていたという主張に用いられることがある。

出典・脚注[編集]

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  1. ^ a b 三省堂『新語辞典+α』
  2. ^ 秦郁彦『陰謀史観』(新潮新書)P.8
  3. ^ a b c 野田敬生『心理諜報戦』ちくま新書。「謀略と謀略論」の章

関連書籍[編集]

関連項目[編集]