東海旅客鉄道

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東海旅客鉄道株式会社
Central Japan Railway Company
JR logo (central).svg
JR Central Towers.jpg
JR東海本社のあるJRセントラルタワーズ名古屋駅
種類 株式会社
市場情報
東証1部 9022
名証1部 9022
略称 JR東海、JR-Central、CJR
本社所在地 日本の旗 日本
450-6101
愛知県名古屋市中村区名駅一丁目1番4号(JRセントラルタワーズ
東京都港区港南二丁目1番85号(JR東海品川ビルA棟)
設立 1987年(昭和62年)4月1日
業種 陸運業
事業内容 旅客鉄道事業 他
代表者 代表取締役名誉会長 葛西敬之
代表取締役会長 山田佳臣
代表取締役社長 柘植康英
資本金 1,120億円[1]
発行済株式総数 2億600万株[1]
売上高 連結 1兆6,525億円
単独 1兆2,772億円
(2014年3月期)[2]
純利益 連結 2,556億円
単独 2,403億円
(2014年3月期)[2]
純資産 連結 1兆8,022億円
単独 1兆6,613億円
(2014年3月31日現在)[2]
総資産 連結 5兆1,781億円
単独 4兆9,860億円
(2014年3月31日現在)[2]
従業員数 単独 18,223人(2014年3月31日現在)
決算期 3月31日
主要株主 株式会社みずほ銀行 4.75%
日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社(信託口) 4.06%
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) 3.87%
野村信託銀行株式会社(退職給付信託三菱東京UFJ銀行口) 3.46%
株式会社三菱東京UFJ銀行 3.24%
日本生命保険相互会社 2.43%
トヨタ自動車株式会社 1.94%
第一生命保険株式会社 1.66%
JR東海社員持株会 1.66%
株式会社三井住友銀行 1.57%
(2014年9月30日現在)[3]
主要子会社 関係会社を参照
関係する人物 須田寛
松本正之
外部リンク http://jr-central.co.jp/
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東海旅客鉄道株式会社(とうかいりょかくてつどう、: Central Japan Railway Company[4]は、1987年昭和62年)に日本国有鉄道新幹線総局・静岡局・名古屋局から鉄道事業を引き継いだ旅客鉄道会社の一つである。通称はJR東海(ジェイアールとうかい)、英語略称はJR Centralで、JRグループ6社で唯一日本語商号・通称(東海)と英字商号・略称(Central Japan・中日本の意)で地理的な意味が異なっている。コーポレートカラーオレンジ色。乗車券などには「海」の略号が使われることもある[5]。本社は愛知県名古屋市

東海道新幹線を軸として東海甲信近畿地方および神奈川県の一部に路線を持つ。日本の鉄道の大動脈である東海道新幹線を運営することから東京・大阪にも本社および営業拠点がある。2014年4月1日現在の代表取締役会長山田佳臣、代表取締役社長柘植康英。また、社長・会長を歴任した葛西敬之が代表権のある名誉会長に就任している。

社歌井上大輔(歌は高橋真梨子)の「君をのせて」[6]が長年使われてきたが、2007年にJR発足20年を記念してこれに代わる新しい社歌が制定された[7]

概要[編集]

営業概要[編集]

営業エリアは東海道新幹線、および神奈川・静岡・山梨・長野・愛知・岐阜・富山・滋賀・三重・和歌山の10県12線区にまたがる東海地方の在来線であり、営業キロ数は四国旅客鉄道(JR四国)に次いで短い。鉄道部門の収益のうち約85%を東海道新幹線が占めており、在来線の運輸収入は東海道新幹線の1割にも満たない。全収益に占める割合・設立経緯に加え、本社があり人口の多い名古屋近郊地域(愛知県岐阜県三重県)ではマイカー普及率が全国でも上位クラスにあるのに加えて並行私鉄名古屋鉄道近畿日本鉄道)との競合や優等列車はその多くがJR他社に直通しなければならないことから、在来線に関しては採算のとりにくい環境にある。新幹線に関しても、首都圏関西圏など在来線基準でJR他社エリアに属する地域も経由するため、品川駅などの新駅建設などの際には自由に身動きが取れないことも多い。

2005年7月29日までに独立行政法人鉄道建設・運輸施設整備支援機構保有の224万株のうち約195万株が一般市場に売却された。そして2006年4月5日、同機構保有の全株(28万6,071株)が1株115万円(総額約3,289億円)でJR東海に売却され、上場している本州JR3社の東日本旅客鉄道(JR東日本)・西日本旅客鉄道(JR西日本)に続いてJR東海も「完全民営化」を達成した。

1987年の分割民営化当初に承継した3,191億円の長期債務に加え、1991年新幹線鉄道保有機構から買い取った5兆900億円の債務返済が重要な経営課題となっている。また、会社経営の根幹になっている東海道新幹線も開業から40年以上経っており、老朽化した施設・設備の大規模な改修工事に備える一方でかねてから予想されている最大のリスク要因である東海地震に対しての耐震性補強工事も進めなければならず、長期債務返済と合わせた重要な経営課題となっている。

東名阪の大動脈にして日本経済を動かす東海道新幹線を経営していることから、日本の鉄道事業者の中では就職人気の高い企業となっている。リクルートが2011年新卒者向けに行なった「就職したい企業」アンケートではJR東海は1位にランクインしていた。日本経済新聞の調査によると2011年新卒者では8位であったが[8]、2012年新卒者では14位に下降している[9]

2006年度の旅客運輸収入は1兆1,470億円で、うち32.5%がJR東日本、22.3%がJR西日本の窓口(旅行代理店含む)で発売されたものである。JR各社間の取り決めでは自社区間の乗車券類を他社の窓口で売った場合に発売額の5%を手数料として支払うことになっており、JR東海は年間約300億円の手数料をJR他社に支払っている[10]。JR東日本が大多数の駅を抱えている首都圏とJR西日本が大多数の駅を抱えている京阪神圏を結んでいる東海道新幹線で、会員制(年会費が必要)の新幹線予約サービス「エクスプレス予約」やその姉妹サービスの「プラスEX」の利用を促進する背景には、こうした事情もある。

その一方、これまで不仲が囁かれてきたJR東日本・JR西日本との関係改善の兆しと評価し得る動きも出ており、まず2005年12月より「エクスプレス予約」が山陽新幹線区間の新神戸まで暫定的に拡大され、さらに2006年7月22日より東海道・山陽新幹線の全区間に拡大されたことが挙げられる。またJR東日本とJR東海は首都圏から北陸地方への旅客輸送で競合関係にあり、今まで北陸への旅行プロモーションで協力することは皆無だったが、2006年3月よりJR本州3社のタイアップ企画「Japanese Beauty ホクリク キャンペーン」が開始されJR西日本が発売している「金沢・加賀ぐるりんパス」についてJR東海も名古屋・米原発の発売を行うこととしたのも大きな変化である(現在、JR東海発売分については「金沢・加賀ぐるりんきっぷ」の名称で発売)。

続いて2006年11月から名古屋圏で導入したIC乗車カードTOICA」(トイカ)が、2008年3月29日からJR東日本の「Suica」・JR西日本の「ICOCA」との間で相互利用が可能となった[11]。特にJR東日本の「モバイルSuica」で東海道新幹線のエクスプレス予約も利用できる(JR東海エクスプレス・カードへの入会またはビューカードでの支払いが可能なエクスプレス予約特約会員への入会が必要)など、利用客の利便性向上の観点からJR東日本との協力関係を拡大させる傾向も見受けられる。

またJR西日本とは発足当時から東海道新幹線と山陽新幹線で一体的な運行を行っていることからか、前述の「エクスプレス予約」拡大のほか、700系以降の新幹線車両の共同開発、東海 - 中国九州地区との新幹線割引券(のぞみ早特往復きっぷ)の発売など、協業の度合いが強まっている。JR西日本とは寝台電車(285系)も共同開発している[12]

中央新幹線(リニア)[編集]

2007年12月25日に首都圏 - 中京圏間のリニアモーターカー式の中央新幹線を全額自己負担で建設することを発表した。路線距離は約290km、総事業費は約5.1兆円、具体的な資金調達方法は未定とされたが、試算では開業8年目には2007年度と同水準の長期債務残高に戻り自力で建設しても財務の健全性に問題ないとされている。ただし、地元の要望で建設される途中駅については地元に建設費用の負担を求めるものとされた。全額自己負担での建設が実現した場合、民間企業が独力で開業する初の新幹線となる。今後は実用化・建設にあたって全国新幹線鉄道整備法に則る方向で打ち出している。

リニアについては会社発足当初から鉄道総合技術研究所と共同で超電導リニア磁気浮上式鉄道)の実験などを行っており、2005年3月25日から9月25日まで開催された「2005年日本国際博覧会(愛・地球博)」に、関連技術を含めて紹介するパビリオン「JR東海 超電導リニア館」を出展した。

また、2008年に日本車輌製造を株式公開買い付け(TOB)によって連結子会社化した。

2011年5月20日に国土交通省はJR東海を中央新幹線の建設・営業主体として正式指名した。

日本国外展開[編集]

2009年11月16日に名古屋市内のホテルで「高速鉄道シンポジウム」を開催。出席した在日大使館関係者らへ向けて東海道新幹線や超電導リニア技術の特長を紹介したほか、米原 - 京都間でN700系車両(Z0編成)による最高時速330キロ運転の体験乗車も実施。世界各国で高速鉄道建設が検討される中、同社が誇る両システムの優位性を広く世界へ発信した。

2010年1月25日に、アメリカの調査会社2社と最新型高速鉄道システム「N700-I Bullet」と超電導リニアシステム「SCMAGLEV」の展開を図るため、アメリカをはじめとした諸外国での市場でいくつかの高速鉄道路線プロジェクトに参入することが発表された。

その他の事業[編集]

その他の事業では1999年に開業した名古屋駅直上のJRセントラルタワーズが代表的である。「世界一高い駅ビル」としてギネス・ワールド・レコーズにも掲載された。名古屋マリオットアソシアホテルジェイアール名古屋タカシマヤ・オフィスが入居する超高層ビルで、名古屋ランドマークとなっている。近年では須田寛(元社長、現相談役)の提唱による鉄道博物館の計画も発表され、2008年4月15日に当時の社長の松本正之が記者会見で名古屋港金城ふ頭に建設することを発表し、「リニア・鉄道館〜夢と想い出のミュージアム〜」として2011年3月14日に開館した。

経営理念[編集]

  1. 健全な経営による世の中への貢献
  2. 近代的で愛され親しまれ信頼されるサービスの提供
  3. 明るくさわやかで活力のある社風の樹立

本社・支社等[編集]

東海旅客鉄道の位置(日本内)
静岡
静岡
三重
三重
飯田
飯田
関西
関西
東海旅客鉄道
東海旅客鉄道
東海旅客鉄道
東海旅客鉄道
JR東海 Red pog.svg 本社 Orange pog.svg 事業本部 Blue pog.svg 支社

本社[編集]

支社等[編集]

研修機関[編集]

研究施設[編集]

  • 小牧研究施設

付属医療機関[編集]

展示施設[編集]

歴代社長[編集]

歴代の東海旅客鉄道社長
代数 氏名 在任期間 出身校
初代 須田寛 1987年 - 1995年 京都大学法学部
第2代 葛西敬之 1995年 - 2004年 東京大学法学部
第3代 松本正之 2004年 - 2010年 名古屋大学法学部
第4代 山田佳臣 2010年 - 2014年 東京大学法学部
第5代 柘植康英[14] 2014年 - 東京大学経済学部

歴史[編集]

  • 1987年(昭和62年)
    • 4月1日:国鉄が分割民営化され、東海旅客鉄道株式会社発足。
    • 6月:イベント「JR東海バースデーフェスタ」を開催。
    • 7月1日:国内旅行業としての営業開始。
  • 1988年(昭和63年)
  • 1989年(平成元年)
  • 1991年(平成3年)
  • 1992年(平成4年)
  • 1993年(平成5年)
    • 3月18日:管内の快速・普通列車が全面禁煙化。新幹線「のぞみ」が東京駅 - 博多駅間の運転となる。
  • 1995年(平成7年)
  • 1996年(平成8年)
  • 1997年(平成9年)
  • 1998年(平成10年)
  • 1999年(平成11年)
  • 2001年(平成13年)
  • 2003年(平成15年)
    • 9月16日:この日の臨時「ひかり309号」を以って、100系が東海道新幹線から引退。
    • 10月1日:東海道新幹線品川駅開業。東海道新幹線の営業運転最高速度を270km/hに統一。
  • 2005年(平成17年)
  • 2006年(平成18年)
    • 4月5日:鉄道建設・運輸施設整備支援機構保有の株式を自己株式として買い受け、完全民営化が完了。
    • 11月25日:名古屋エリアの在来線ICカード乗車券TOICAを導入。
  • 2007年(平成19年)
    • 3月17日:この日限りで285系電車をのぞく在来線車両から車内公衆電話サービスを全廃。
    • 3月18日:静岡支社管内に313系電車103両を投入。ホームライナー特急列車では禁煙車を増やし、一部の列車では完全禁煙とする(JR東海管内では新幹線をのぞきJR東海車両の自由席は事実上全席禁煙化)。特急「東海」を廃止。
    • 7月1日:新幹線N700系の営業運転を開始。
  • 2008年(平成20年)
    • 3月1日:静岡エリア(東海道本線 函南駅 - 新所原駅の39駅)でTOICA導入、これにより名古屋地区と合わせて114駅に拡大された。
    • 3月29日:JR3社によるIC乗車券の新連携サービスの提供開始。
      • 「TOICA」・「SuicaモバイルSuica含む)」・「ICOCA」との相互利用開始。
      • EX-ICサービス」開始。東海道新幹線のチケットレス化を目指し、「エクスプレス予約」会員向けに「EX-ICカード」を新たに発行する。
    • 10月15日 日本車輌製造の株式50.86%を取得し連結子会社化。
  • 2009年(平成21年)
    • 3月14日:東海道新幹線で「のぞみ」を1時間あたり最大9本運行可能とするダイヤ改正を実施。東海道新幹線N700系使用列車でインターネット接続サービスを提供開始。またこの日から在来線全駅のホームが全面禁煙となる[15]
    • 6月1日:寝台列車をのぞく特急列車・ホームライナーが全面禁煙化
    • 7月1日:尾張一宮駅にJR東海初の女性駅長が就任
    • 11月1日:佐久間レールパークが閉園。
  • 2010年(平成22年)
    • 3月1日:簡易株式交換により名古屋ターミナルビル株式会社を完全子会社化[16]。4月1日に名古屋ターミナルビル株式会社とジェイアールセントラルビル株式会社が合併。
    • 3月13日:TOICAの電子マネーサービス開始。同時にSuica、ICOCA、TOICAの電子マネー相互利用開始[17]
    • 6月9日:社員のIC乗車券の不正使用に伴い、処分および今後の再発防止策が公表された[18]
  • 2011年(平成23年)
    • 3月4日:社員の大麻取締法違反容疑で、処分等が公表される[19]
    • 3月5日:JR九州のICカードSUGOCAと乗車券・電子マネー相互利用開始[20]
    • 3月12日:ダイヤ改正に合わせて、東海道新幹線の3号車が禁煙車(300系・700系車両)となる。これにより「のぞみ」・「ひかり」の自由席はすべて禁煙となる。また駅ホームの一部喫煙コーナー室内化の試行として、名古屋駅ホームおよび東京駅ホームに喫煙ルームを設置。
    • 3月14日:名古屋港の金城ふ頭に「リニア・鉄道館〜夢と想い出のミュージアム〜」が開館。なお開館セレモニーは、東北地方太平洋沖地震の被災者の心情等に配慮し中止。
  • 2012年(平成24年)
    • 3月17日:御殿場線特急「あさぎり」の運行区間が新宿駅 - 御殿場駅間に短縮。また371系電車が「あさぎり」の運用から離脱。
    • 4月21日:TOICAとmanacaの相互利用を開始。
  • 2013年(平成25年)
    • 2月8日:新幹線N700Aの営業運転を開始。
    • 3月12日:全国交通系ICカード相互利用開始。
    • 3月16日:中央本線のセントラルライナー、在来線特急列車の車内販売を廃止。
    • 9月27日:飛騨森林都市企画株式会社の保有株式を株式会社マックアースに譲渡。これによりスキー場(チャオ御岳スノーリゾート)運営より撤退。
  • 2014年(平成26年)
    • 3月15日:新幹線車内の自販機による飲料販売を取り止め[21]、自販機を順次撤廃。車内掲載時刻表も順次撤廃し広告に、グリーン車電照広告を紙製に交換。
    • 10月1日:東海道新幹線が開業50周年を迎え、東京駅・静岡駅・名古屋駅・新大阪駅で記念の出発式を開催。
    • 10月28日:世界貿易機関 (WTO) 政府調達協定の対象から除外[22]

今後の予定[編集]

路線[編集]

現有路線[編集]

2006年現在、以下の1,982.0kmの鉄道路線(第一種鉄道事業)を運営している。新幹線はすべて交流電化、在来線の電化路線はJR四国と同じくすべて直流電化となっている。また、JR東海では「本線」の呼称が省略された形で案内される(例:「東海道線」・「中央線」・「関西線」)。JR他社とは異なり、路線愛称が付けられた路線はない。

分類 路線名 区間 営業キロ 通称 備考
新幹線 東海道新幹線 東京駅 - 新大阪駅 552.6km 東海道・山陽新幹線 実キロは515.4km
幹線 東海道本線 熱海駅 - 米原駅 341.3km   金山駅 - 名古屋駅間 (3.3km) は中央本線と重複(線路別複々線

東京駅 - 熱海駅間はJR東日本の管轄、米原駅 - 神戸駅間はJR西日本の管轄

大垣駅 - 関ヶ原駅 13.8km 新垂井線(下り本線) 下り列車のみ運行
大垣駅 - 南荒尾信号場間 (3.1km) は本線と重複
大垣駅 - 美濃赤坂駅 5.0km 美濃赤坂線 大垣駅 - 南荒尾信号場間 (3.1km) は本線と重複
御殿場線 国府津駅 - 沼津駅 60.2km    
中央本線 塩尻駅 - 名古屋駅 174.8km   列車運行上は上下逆転
金山駅 - 名古屋駅間 (3.3km) は東海道本線と重複
東京駅 - 塩尻駅間はJR東日本の管轄
関西本線 名古屋駅 - 亀山駅 59.9km   亀山駅 - JR難波駅間はJR西日本の管轄
紀勢本線 亀山駅 - 新宮駅 180.2km   新宮駅 - 和歌山市駅間はJR西日本の管轄
地方交通線 身延線 富士駅 - 甲府駅 88.4km    
飯田線 豊橋駅 - 辰野駅 195.7km    
武豊線 大府駅 - 武豊駅 19.3km   列車運行上は上下逆転
(理由は当該路線項目を参照)
高山本線 岐阜駅 - 猪谷駅 189.2km   猪谷駅 - 富山駅間はJR西日本の管轄
太多線 多治見駅 - 美濃太田駅 17.8km    
名松線 松阪駅 - 伊勢奥津駅 43.5km    
参宮線 多気駅 - 鳥羽駅 29.1km    
その他 城北線 勝川駅 - 枇杷島駅 11.2km   子会社である東海交通事業第二種鉄道事業者
JR東海は列車を運行していない
路線図

廃止路線[編集]

分類 路線名 区間 営業キロ 通称 廃止年月日 備考
特定地方交通線 岡多線 岡崎駅 - 新豊田駅 19.5km   1988年1月31日 愛知環状鉄道に転換
幹線 東海道本線
(貨物支線)
名古屋駅 - 西名古屋港駅 12.6km 西名古屋港線 2001年4月1日(名古屋貨物ターミナル駅 - 西名古屋港駅)
2004年10月6日(名古屋駅 - 名古屋貨物ターミナル駅)
名古屋臨海高速鉄道に転換
西名古屋港駅は現在の潮凪信号場

JR線の他会社分界駅[編集]

線区の所属会社は、JR東海を[海]とし、同様にJR東日本・JR西日本を[東]・[西]の例で表す。

○印:全面的に自社管轄
●印:全面的に相手側の旅客鉄道会社が管轄
▲印:新幹線部分のみ自社管轄、在来線部分は相手側の旅客鉄道会社が管轄

新幹線の他社分界駅[編集]

JR東日本[編集]

JR西日本[編集]

在来線の他社分界駅[編集]

JR東日本[編集]

JR西日本[編集]

列車[編集]

JR東海発足以降に同社の路線で運行されている、もしくはかつて運行されていた愛称付きの列車を挙げる。種別が変更された列車は変更後のもので記載し、他社の車両による運行のものはその会社名も記載する(廃止列車は廃止時点)。詳細は各列車の記事を参照。

現行列車[編集]

新幹線[編集]

在来線[編集]

廃止列車[編集]

新幹線[編集]

在来線[編集]


車内での携帯電話通話について[編集]

日本全国の鉄道事業者の中では珍しく、新幹線・在来線ともに車内(客席)での携帯電話の通話を禁止していない。2003年10月より、利用者のマナー向上を認め「差し支えない」と判断し、新幹線車内のデッキで通話するよう促していた放送をとりやめ、マナーモードにするよう呼びかけているものの客席でも通話を認めている。在来線においても、他の事業者同様に優先席付近では電源を切るよう車内放送で呼びかけているが、その他の客席での通話は特に禁止していない[23]

車両[編集]

1987年の発足以来、新幹線・在来線ともに積極的に老朽車両の新車置き換えを進めてきており、東海道新幹線と在来線の定期特急列車はすべて民営化後に設計・製造された車両に統一されている。一方、普通列車・快速列車に用いられる一般型車両においても国鉄時代に投入された車両の置き換えが進んでおり、2006年度末には約8割の車両が置き換えられた。さらに、2010年から2013年にかけて313系を新製投入し、これにより国鉄から引き継いだ電車は211系0番台8両を残すのみとなり、ほぼすべてが自社形に更新された。気動車の置き換えも進められており、2014年から2015年にかけて、すべてを自社形へと更新する予定となっている[24]

なお在来線のVVVFインバータ車はすべて東芝製の制御装置を採用している[25]気動車エンジンカミンズ製を標準としており、同社スコットランド工場からの輸入製品を用いている。

2009年に最後まで残っていた電気機関車EF64形廃車されたため、JR旅客6社の中発足当初から電気機関車を1両も保有していないJR四国をのぞくと初めて保有する電気機関車が全廃された会社となった[26]ディーゼル機関車も民営化後に廃車が進められてDD51形DE10形は全廃となっており、2011年度に美濃太田車両区に配置されていた除雪用のDE15形2両が廃車となり、JR7社で唯一機関車を保有しない会社となった[27]

新幹線車両はJR西日本に、在来線車両はJR東日本・JR西日本に乗り入れるものもある[28]。JR以外の私鉄へ乗り入れる自社車両は、2012年4月時点で中央本線から愛知環状鉄道線に乗り入れる神領車両区の電車と、伊勢鉄道伊勢線を経由する気動車のみである。1991年3月から2012年3月までは371系小田急小田原線に乗り入れていた。


車両基地[編集]


乗務員区所[編集]


車両工場[編集]

駅業務[編集]

駅業務の委託は他のJR各社と同様に行われている。かつては地方自治体を通じて子会社の東海交通事業に再委託され、窓口にマルス端末を設置してJR各社のすべての列車の指定券も購入可能な駅が存在していたが、2011年10月1日の一身田駅および高茶屋駅無人化以降、同社で簡易委託業務を行っている駅は無い。現存している管内の簡易委託駅では、各駅所在地方自治体等が駅業務を行っていて、大半の駅の窓口にマルス端末が設置され、一部の企画乗車券発売や払い戻し・クレジットカードは取り扱っていないが、通常の「みどりの窓口」とほぼ同等の機能を有しており、利用者の便宜が図られている。なお、最近では「みどりの窓口」の名称およびマークは使用されず、単に「JR全線きっぷうりば」と表記する駅が多くなってきている。

「みどりの窓口」におけるクレジットカードの取り扱いはJR旅客6社の中で最後まで遅れ、「JRカード」(JR旅客6社とクレジット会社の提携カード)および「JR東海エクスプレス・カード」をのぞいた主要ブランドの一般クレジットカードの取り扱いを開始したのは2004年4月1日からである。それまでは長距離乗車券類や定期券などの高額商品を一般のクレジットカードで購入できない状況が長い間続いていた。

制服[編集]

山本耀司(ヨージ・ヤマモト)がデザインした。

運輸系の制服は合服、夏服、冬服の3種類があり、それぞれにシングルタイプの一般用とダブルの優等用、また優等用のものをベースに襟、ボタン等が異なる上級管理職用(科長以上)の3種類がある。ネクタイはかつて十数種類存在したが、現在は季節ごとに各2種類、計6種類になっている。その着用期間、ネクタイのタイプは現業機関ごとに定めている。

運輸系、工務系制服共に社章であるJRマークが入っていないのが特徴で、運輸系制服ではJRグループの中で唯一である。帽章に至っては動輪桐紋(日本国政府の紋章)という国鉄時代のデザインを踏襲している。名札はよくあるアクリル板そのものを差したりピン留めするのではなく、布地に加工したものをマジックテープで留める方式。職種に関しては原則として助役以上の管理職とライセンスが必要な車掌(車掌長)、運転士(列車長)のみ書かれ、JR他社のように管理職でない「主任」や「○○駅」といった所属は名札には記載されない。

運輸系の制服の腕章には会社名「CENTRAL JAPAN RAILWAY COMPANY」と「STATION STAFF(駅係員)」「TRAIN CREW(乗務員)」「FIELD STAFF(内勤業務者・指令員等)」「SUPERVISOR(助役等)」「STATION MASTER(駅長)」「TRAIN CREW MANAGER(運輸区長、運輸所長)」といった職名(一般用の夏服は腕章ではなく名札の下)、また優等用制服であればシンボルであるリンドウの刺繍が施されている。その下に主任以上には、職名に応じたリンドウを形取った階級章も施される(主任は2つ、助役等は3つ、駅長・運輸区所長等は4つ)。 なお、関連会社である新幹線メンテナンス東海東海交通事業関西新幹線サービック各社のうち、運輸部門に携わる社員は類似した制服を着用しているが、会社名と職名に関わる部分は省略しているか、各社独自のものを着用している。

関係会社[編集]

運輸

販売・サービス

土木・建設

設備

ホテルアソシアホテルズ&リゾーツ

旅行・広告

車両

清掃

不動産

その他

一部を出費している企業


労働組合[編集]

JR東海には4つの労働組合がある。

名称 上部組織
東海旅客鉄道労働組合(JR東海ユニオン) 日本鉄道労働組合連合会(JR連合)
国鉄労働組合東海本部(国労東海) 国鉄労働組合(国労)
JR東海労働組合(JR東海労) 全日本鉄道労働組合総連合会(JR総連)
全日本建設交運一般労働組合東海鉄道本部(建交労東海) 全日本建設交運一般労働組合(建交労)

※カッコ内は略称

組合員数が最大の労働組合は東海旅客鉄道労働組合である。 すべての組合と会社との間で労働協約を締結している。

コマーシャル・キャンペーン[編集]

JR東海は、発足当初から従来の国鉄では見られなかった企業イメージコマーシャル (CM) を多数制作した。特に、東海道新幹線を主題とした「シンデレラエクスプレス」(1987年)や「クリスマス・エクスプレス」(1988年 - 1992年2000年放映)は、21世紀初頭の現在でもテレビ番組等でしばしば取り上げられることの多い作品となっている。1993年からは「そうだ 京都、行こう。」をキャッチフレーズに据えた新幹線による京都観光キャンペーンのコマーシャルを放映開始した。2006年からは奈良観光キャンペーン「うまし うるわし 奈良」も加わった。

JR東海のCMは、在来線の運行エリアに当たる東海・中京地区を中心に放映されているが、新幹線関連のCMについては、関東地区関西地区などでも放映されている。

CM[編集]

以下は、JR東海の制作した企業CMの一部。サウンドロゴは、発足当時から同じものを使用している。スポット枠でも30秒CMを流すことが多い。

「エクスプレス」シリーズ[編集]

JR東海のCMでも特に特徴的なのが、JR東海の主力路線である東海道新幹線を舞台に作成された、一連のイメージCMシリーズである。CMのタイトルはすべて「○○エクスプレス」で統一され、電通TYOが制作を手がけた。

シンデレラ・エクスプレス
シリーズ第1弾。1987年と1992年に展開。詳しくは「シンデレラ・エクスプレス (CM)」を参照。
アリスのエクスプレス
シリーズ第2弾。1988年1月から3月まで展開。
クラシックバレエ編」(石川まゆり主演)・「バレーボール編」(岡本弥生主演)・「コンサート出発編」・「コンサート帰り編」の4篇制作。
キャッチコピーは「距離に負けるな、好奇心」。
ちなみに、JR東海が無償配布している季刊時刻表(弘済出版社(現:交通新聞社)中部支社が発売していた『中部編時刻表』の判を流用して同社管内中心に編集したもの)の、表題を「Alice's Schedule」とし表紙をアリスのイラストに差し替えたものがキャンペーンの一環として配布された。
「コンサート出発編」「コンサート帰り編」の2作がセットとして放送された。一連のシリーズの中で唯一、0系が一瞬登場する。
横山めぐみ山崎恵子村瀬絵美の3名が出演。
プレイバック・エクスプレス
シリーズ第3弾。1988年5月から6月まで展開。
屋敷かおり主演で「帰郷篇」「再会篇」の2篇制作。キャッチフレーズは、「会うのが、いちばん。
音楽は、ベリンダ・カーライルの「ヘブン・イズ・ア・プレイス・オン・アース」。
ハックルベリー・エクスプレス
シリーズ第4弾。1988年から1990年まで毎年夏に展開。
夏休みに兄弟で祖父・祖母の住む田舎へ遊びに出かける、二人だけの初めての大冒険を描いたもの。タイトルはマーク・トウェインの小説「ハックルベリー・フィンの冒険」から。各年ごとに以下の作品が作成されている。
  • Huckleberry Express'88(1988年7月)
    3篇制作。
  • Huckleberry Express'89(1989年7-8月)
    祖父・祖母の田舎の町を虫取り網を片手に走り回る。カキ氷屋の旗が掲げられている「よしず」張りの駄菓子屋を駆け抜け、大きな楠の木には、「100匹のカブトムシ」と願いをかけ、小川にまで「また来たよ〜」と話しかける。
  • Huckleberry Express'90(1990年6-8月)
    「出発夜篇」と「初恋篇」の2篇制作。
ホームタウン・エクスプレス
シリーズ第5弾。1988年10月から12月まで展開していた。キャッチコピーは「会うのが一番」。
1988年10月-11月に放送された「男編」「女編」と、1988年12月に制作された 「X'mas編」の3部が制作された。
「X'mas」編は翌年制作された「クリスマス・エクスプレス」シリーズの事実上の第1作とされている[29]。 詳しくは「クリスマス・エクスプレス」を参照。
クリスマス・エクスプレス
シリーズ第6弾。1989年から1992年までと2000年に展開。ホームタウン・エクスプレス「X'mas」編の続編として制作された。
詳しくは「クリスマス・エクスプレス」を参照。

提供番組[編集]

現在[編集]

上記の提供番組のほか、JR東海の営業エリアである関東・中部・関西地区(東海道新幹線エリア)と、JR西日本の山陽新幹線エリアである岡山県・香川県広島県山口県福岡県の民放各局では、スポットCMを放映している。1990年代までは在京キー局制作の全国ネット番組にも複数社提供スポンサーの一つとして名を連ねていた。

過去[編集]

主催イベント[編集]

関連人物[編集]

脚注[編集]

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  1. ^ a b 会社概要 - 東海旅客鉄道、2014年11月6日閲覧
  2. ^ a b c d 平成26年3月期 決算短信 (PDF) - 東海旅客鉄道
  3. ^ 第28期第2四半期 四半期報告書(自平成26年7月1日 至平成26年9月30日) (PDF) - 東海旅客鉄道
  4. ^ 社名ロゴの「鉄」の字は金を失うという意味を避けるため「金偏に矢」という「鉃」の文字を使い、『東海旅客道株式会社』と表記しているが、登記上の正式な社名では常用漢字の「鉄」である(JR四国以外の各社も同じ)。
  5. ^ 「東」はJR東日本となっているため。
  6. ^ 井上によるセルフカバーがアルバム「ENDRESS BLUE」、「BLUE DIAMOND」に収録。
  7. ^ 「東海旅客鉄道株式会社社歌」作詞:林望 作曲/編曲:佐藤眞 歌:二期会
  8. ^ 就職人気企業ランキング2010(日本経済新聞)- 就職転職ナビ
  9. ^ 就職人気企業ランキング2011(日本経済新聞) - 就職転職ナビ
  10. ^ 切符のネット販売、JR各社の足並みそろわず(「朝日新聞」2001年5月28日より) - 人民日報社
  11. ^ その後「TOICA」は、2011年3月5日にはJR九州の「SUGOCA」と、2012年4月21日に名古屋鉄道名古屋市交通局などの「manaca」と、2013年3月23日にはJR北海道の「Kitaca」や首都圏私鉄の「PASMO」・関西私鉄の「PiTaPa」・西日本鉄道の「nimoca」・福岡市交通局の「はやかけん」との間でも相互利用が可能となっている。
  12. ^ JR東海は寝台車両を保有・運行しているが、JR西日本に委託しており、JR旅客6社の中では唯一寝台列車車掌業務を担当していない。「サンライズ瀬戸出雲」はJR西日本の担当。またかつて運行されていた「はやぶさ富士」は本州区間(東京 - 下関)がJR西日本、下関から先がJR九州の担当だった。
  13. ^ 【社長会見】新しい研修センターの開所について - 東海旅客鉄道・ニュースリリース、2011年9月15日
  14. ^ 役員の異動について (PDF) - 東海旅客鉄道、2013年12月16日
  15. ^ 在来線ホームの全面禁煙化について - 東海旅客鉄道・ニュースリリース、2009年1月16日。
  16. ^ 東海旅客鉄道株式会社による名古屋ターミナルビル株式会社の簡易株式交換による完全子会社化に関するお知らせ(pdf) - 東海旅客鉄道・ニュースリリース、2009年12月22日。
  17. ^ 平成22年3月13日(土)「Suica」「TOICA」「ICOCA」の電子マネー相互利用をスタート! - 東海旅客鉄道・ニュースリリース、2009年12月21日。
  18. ^ IC乗車券の不正使用に係る調査結果等について - 東海旅客鉄道・ニュースリリース、2010年6月9日。
  19. ^ 社員の懲戒処分について- 東海旅客鉄道・ニュースリリース、2011年3月4日。
  20. ^ TOICA・ICOCA⇔SUGOCAの相互利用サービスを平成23年3月に開始します - 東海旅客鉄道・ニュースリリース、2010年12月13日。
  21. ^ 東海道・山陽新幹線 車内サービスの変更について (PDF) - 東海旅客鉄道、2013年12月20日
  22. ^ “世界貿易機関(WTO)政府調達協定の対象からの除外について” (プレスリリース), 東海旅客鉄道, (2014年10月28日), http://jr-central.co.jp/news/release/nws001548.html 
  23. ^ 新幹線客席のケータイ、○?×? - 朝日新聞、2012年3月5日
  24. ^ “在来線気動車の新製について” (PDF) (プレスリリース), 東海旅客鉄道, (2013年3月14日), http://jr-central.co.jp/news/release/_pdf/000017822.pdf 2014年6月5日閲覧。 
  25. ^ 制御装置を東芝製で統一しているケースは、阪急電鉄における神宝線の例がある。
  26. ^ これに関連し、JR東海と路線を接するJR東日本・JR西日本に対してJR東海の路線への客車列車の乗り入れを2009年6月30日をもって全廃することを通知している(この時点で東京発の西行き夜行客車列車は全廃済)。なお、貨物列車の運転があるためJR東海の路線への電気機関車の乗り入れが完全に廃止された訳ではない。
  27. ^ ラッセル車:最後の冬へ試運転…大垣-米原間 毎日新聞2011年11月9日
  28. ^ JR東海発足以降、在来線車両については、近畿には6府県に乗り入れた実績があるが、急行「かすが」が廃止されて以降は、奈良県には乗り入れていない。JR西日本に管理委託している285系は、近畿を越えて中国地方の島根県や四国の香川県まで乗り入れるほか、広島県へ乗り入れた実績がある。関東地方へは過去に113系165系373系が東京駅まで乗り入れたことがある。長野県への乗り入れは、定期列車として長野駅、臨時列車として白馬駅まで乗り入れた実績がある。名古屋駅から北陸地方へ向かう特急列車も存在するが、JR東海には交直流電車が国鉄時代から一貫して配置されていないため、JR西日本の683系で運転されている(高山本線を走る気動車特急「ひだ」は富山駅から先の北陸本線へは乗り入れない)。同様の理由で、JR九州まで乗り入れる列車は存在しない。
  29. ^ JR東海は、「クリスマスエクスプレス」キャンペーンの開始を本CMが放送された1988年としている。ファクトシート2013 (PDF)”. 東海旅客鉄道. p. 5. 2013年12月6日閲覧。
  30. ^ 松本前NHK会長が古巣JR東海に復帰 4月1日付で「特別顧問」 - 産経新聞、2014年3月24日

関連項目[編集]

外部リンク[編集]