公衆無線LAN
公衆無線LAN（こうしゅうむせんラン）とは、無線LANを利用したインターネットへの接続を提供するサービスを指す。その接続ができる場所のことを指して、ホットスポット、アクセスポイントあるいは無線LANスポット、フリースポットと呼ぶ。
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概要[編集]
商業的な利用では、鉄道駅や空港、ホテル、喫茶店やファストフードなどの飲食店などの商業施設が、利用者向けに公開しているものの他、ISPや公衆無線LANサービスを提供する企業によって商業利用のために設置されることがある。 また、大学、病院、図書館、あるいは地方自治体庁舎などの公共施設において、公共の目的のために利用可能となっているものもある[1]。
また、FONなどの機器を用いて、個人によって提供される公衆無線LANアクセスポイントも存在する。
公衆無線LANの利用形態については、事前に提供業者の会員になっておく「会員/契約制」、その場で一時的に利用権を得る「ゲスト」、自由に利用出来る「フリー」の三種類が主流である。「会員/契約制」や「ゲスト」は喫茶店などで、「フリー」はホテルや公共空間で用いられる事が多い。また設置者の知識不足やセキュリティ意識の低さから、はからずも利用可能となってしまっている、いわゆる「野良AP」などがある。
名称[編集]
無線LANにおけるホットスポットとは、本来は、有志が無線LAN機器の利便性向上の為に無償で公開した、街中で無線LANによるインターネット接続が利用出来る場所を指す言葉であったが、近年では拡大解釈され、街中で無線LANが利用出来る場所全般を指す言葉となっている。
「ホットスポット」という名称は、NTTコミュニケーションズが提供する上記サービスの名称としても使用されており、日本では商標として登録されているが、「一般名称として使用することに制限を加える意図は無い」旨を表明している[2]。
歴史[編集]
一般開放された無線LANを使ったインターネット接続サービスの構想は、ネットワーク研究者のブレット・スチュワートによって、1993年8月にNetWorld+Interopカンファレンスで発表された[3][4]。ただし、スチュワートは“ホットスポット”という用語を使用していなかった。1994年に、スチュワートは公衆無線LANアクセスを提供するPLANCOM社を設立した（PLANCOMは後にT-モバイルの無線LANサービス部門となった）。
“ホットスポット”という用語はノキアによって、スチュワートによる最初の提案から5年ほど経ってから命名されたと言われている。[要出典]
2000年前後に起こったアメリカ合衆国のドットコムバブル期間中、米国では数多くの無線インターネット接続業者が設立された。米国外でも、2000年過ぎごろから公衆無線LAN接続の実証実験が始まり、その数年後からサービスが開始されている。例えば、日本では2002年中にNTTグループやソフトバンクによって無線接続サービスの提供が始まった[5]。
有料・無料を問わず、公衆無線LANアクセスポイントの数は増加し続けている。2006年には、全米300以上の都市で無線インターネット接続が可能となった[6]。
場所[編集]
無線LANアクセスポイントは、ショッピング、レストラン、喫茶店、ファーストフード、飲食店、居酒屋、駅、ガソリンスタンド、サービスエリア、空港、ホテル、アミューズメント施設、美容、不動産といった場所に設置され日々拡大している。 ただし、場所により提供企業が異なるため使用の際には事前確認が必要となる。各社提供場所詳細に関しては外部リンク参照。
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技術[編集]
詳細は「無線LAN」を参照
セキュリティ[編集]
偽アクセスポイント及び暗号化の問題[編集]
現在の日本の公衆無線LANの多くは悪意のある偽アクセスポイントに接続されてしまうことを防止する802.1x認証に対応していなかったりセキュリティ的に問題があると以前から言われている暗号化方式WEPを使っているか暗号化をしていない。
一部の通信事業者は802.1x認証と組み合わせたWPA2-EAP対応の安全なサービスも提供しているが普及しているとは言い難いのが現状である。
WISPr[編集]
公衆無線LANスポットを設置・提供するにあたっての技術的な指標として、WISPr が存在する。
種類[編集]
無料[編集]
技術的なカンファレンスや発表会において、参加者向けに無料のアクセスポイントが開放されることがある。
公共施設[編集]
都道府県・市区町村の公共施設において、独自に無線LANサービスを導入している自治体もある。多くは図書館や都道府県庁や市区町村役場等に設置されている。地方自治体が設置しているとはいえ、利用者をその自治体の住民に限定していない場合が多く、他地域からの観光客対策の一貫としている場合もある。サービスにもよるが、利用するためには氏名やメールアドレスなどを提示する必要がある。
有料[編集]
従量課金制と定額制のものが存在する。多くの公衆無線LANサービスにおいては、ユーザ認証を通じて利用者に課金している。
ビジネスモデル[編集]
無料のアクセスポイントの形態としては、個人の善意によるもの、（学校や企業など）ユーザを特定してサービスを提供するもの、飲食店や鉄道など自社の製品やサービス購入者に対して付加的サービスとして提供するもの、広告収入をもとに運営されるものなどが存在する。
たとえばつくばエクスプレスや東海道新幹線のN700系の車内において、乗客に対して無線インターネット接続サービスを提供している。
LinuxディストリビューションのZoneCDでは、ライブCDの購入者に対して無線LAN接続サービスを提供している。
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Mzone、フレッツ・スポットのエリア表示
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フレッツ・スポット、Mzone、ホットスポットのエリア表示
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docomo Wi-Fi、フレッツ・スポット、ホットスポットのエリア表示
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BBモバイルポイントのエリア表示
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au Wi-Fiスポットのエリア表示
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FREESPOTのエリア表示
ローミングプロバイダ[編集]
公衆無線LAN提供業者の設置プランによって、ひとつの地域内において様々な提供業者による公衆無線LANサービスが存在する。このため、競争が発生して、利用者はより良いサービスを選択できるメリットが生じる一方で、ある喫茶店ではホットスポットを利用できるが別の喫茶店では利用出来ない不便さもデメリットとして享受することになる。そこで、このデメリットを解決するため、多数の提供業者サービスを包括的に利用する無線LANローミングプロバイダが出現した。
日本[編集]
- 無線LANスポット（日本通信）
- PHS（WILLCOM）と無線LANスポットを組み合わせたサービス。PHSと組み合わせることで無線LANスポットのエリアの狭さをカバー。対応アクセスポイントは、8,000以上と業界最多（2006年5月現在）。PHSはb-mobile提供機種のみ。無線LANスポットは、ホットスポット、FREESPOT、BBモバイルポイント、BizPortal、みあこネットに対応している。
- WIRELESS GATE（ワイヤレスゲート(旧 トリプレットゲート)）
- 対応アクセスポイントは、10,000箇所以上（2012年6月現在）。無線LANスポットは、BBモバイルポイント、livedoor Wireless、ホットスポット、エキLANスポット、東海道新幹線N700系車内・駅待合室、羽田空港ビッグバード無線LANに対応している（以前はみあこネット、成田空港エアポートネット(2012年4月 サービス終了[7])にも対応していたほか、オプションでフレッツ・スポットも利用可能となっていた）。ヨドバシカメラと提携関係にあり、ヨドバシ店頭での販売を行っているほか、ヨドバシオリジナルプランの提供も行っている。月額プラン、UQコミュニケーションズのモバイルWiMAXを組み合わせた「Wi-Fi+WiMAX」、プリペイドカード利用プラン、携帯電話で利用申し込みをし電子マネーや携帯個別課金で支払う1DAY WiFiプランを用意している。
日本以外[編集]
参照・脚注[編集]
外部リンク[編集]
- ISP（有償）
- ISP（無償）
- ローミングプロバイダ
- 携帯電話契約者専用サービス
- 地図
- NAVITIME - 周辺検索に無線LANスポットを含む
- 公衆無線LANマップ
- WISPr
- ACMEWISP - WISPrについての仕様等が公開されている(英語)
- フレッツスポット
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