駅ビル

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世界一の高さを誇る駅ビル、JRセントラルタワーズ(名古屋)

駅ビル(えきビル)あるいはターミナルビルは、鉄道駅駅舎を大規模化し、商業施設など駅機能以外の機能を持たせた建物のことである。特に日本において発達している。プラットホーム等に比べ駅の「顔」として紹介されることが多い。

多くの場合テナントとして、百貨店をはじめとする各種の店舗、企業のオフィスホテルなどを入れている。駅ビルに入居するテナントは駅の利用者層に応じて様々であり、観光客の利用が多い駅では、駅ビル内に地元商品、土産物を取りそろえた店もある。都心にある特に大規模な駅ビルでは下層階に商業施設、上層階にホテルオフィスを入居させる例も見られる。

建物全体の規模の中で駅舎としての性格が小さくなる場合もあり、「駅ビル」と「駅に隣接し、駅と結ばれているビル」を厳密に区分して定義することは難しい。以下、一般的に駅ビルとみなされている建物について述べる。

目次

日本における歴史 [編集]

戦前からのターミナル駅の例、松屋浅草店
地方駅ビルの例、ペウレ千歳

駅舎と百貨店などの商業施設を一体化させた建物としての駅ビルは、1920年代日本関西地方私鉄で始まった。1920年に完成した阪急電鉄梅田駅の阪急本社ビルディングがその第一号である[1][2]。ここでは1階が百貨店白木屋に貸し出され、2階が阪急直営の食堂、3階以上が本社事務所となっていた。1925年には改装され、直営の阪急マーケットが営業を始めている。その後新京阪鉄道天神橋駅の新京阪ビルディング(1926年)、大阪電気軌道上本町駅の大軌ビルディング(1926年)など、他の関西私鉄も相次いでターミナルビルを建設した[1]。なお1929年まで、地方鉄道法に基づく「鉄道」は兼業を禁止されていたが、軌道条例軌道法に基づく「軌道」であった関西私鉄各社にはそのような規制は適用されなかった[3]

関東地方の私鉄では、1931年に開業した東武鉄道の浅草雷門駅(現浅草駅)に松屋が入居したのが初である[2]

こうしたターミナルビルは、鉄道会社の増収策であるのみならず、郊外の沿線住民に鉄道を利用し、百貨店で買い物をしてもらうという相乗効果を狙ったものである。従来私鉄のターミナル駅は既存市街地のはずれに位置していたが、こうしたターミナルビルを中心とした商業施設の充実により、第二時世界大戦後には副都心として発展してゆくことになる[2]

一方、日本国有鉄道(国鉄)では、戦後復興の過程で民間の資金を導入し、1階部分を駅施設、2階以上を民間商業施設などとした民衆駅と呼ばれる駅を建設した。1950年豊橋駅に始まり、1973年秋田駅まで66の例がある[4]。また1971年の法改正で国鉄の出資できる事業範囲が広まった[5]ことにより、同年の平塚ステーションビル1983年大阪駅アクティ大阪[5]などが建設された[4]国鉄民営化後のJRグループも積極的に駅ビルの展開を行なっている[3]

また1970年代以降は、特に利用者の多い郊外の駅においても。駅と商業施設、行政サービス機能などを一体化させた再開発事業が行われている[6]。地方都市においても、1971年伊予鉄道松山市駅いよてつそごうのような駅ビルがみられる[3]

駅ビルの中には、その都市を代表するような巨大建築がある。例えばJRの札幌駅(JRタワー、高さ173m)・東京駅(グラントウキョウサウスタワー、高さ205m)・名古屋駅(JRセントラルタワーズ、高さ245m)のような超高層のビルや、JR京都駅(建築面積32,400m2、延床面積238,000m2、幅470m)、博多駅JR博多シティ、開発面積 約22,000m2、延床面積 約200,000m2、幅230m)のような巨大建築もある。その一方、地方都市や衛星都市の駅のように2~3階建ての「ミニ駅ビル」と呼ばれる施設もある。代表的な例としては、JR東日本のグループ会社である横浜ステーシヨンビルが運営するエキストがある。

駅ビルの運営企業は、かつては私鉄本体またはその子会社か、国鉄と地元の合弁が多かったが、国鉄民営化後はJR本体やその100%子会社が直接運営に携わるケースも増えている。

日本国外における類例 [編集]

1920年代に日本で出現したような駅ビルは、当時の欧米にも類例がみられず、日本の鉄道建築に特有のものであった[1]

ただし、交通機関の結節点である駅近くに商業施設を集中させるというアイデア自体は、1830年代パリにおけるパリ-サンジェルマン鉄道のターミナル駅構想などで既に存在している[7]。また駅舎内のホテルについては、欧米の主要ターミナル駅の多くにおかれており、日本においては1970年代ごろまで東京ステーションホテルなど少数の例にとどまったのとは対照的である[5][8]

近年では、利用者の利便性の向上や鉄道会社の増収策として、駅内部のショッピングセンターを充実させる試みが行われている。ドイツ鉄道1997年ライプツィヒ中央駅改装の際に駅舎内にショッピング街「プロメナーデン(Promenaden)」を作っている。実現には至っていないものの、ミュンヘン中央駅の改良計画「ミュンヘン21ドイツ語版」では、より大規模な駅と商業施設の融合の構想がある[9]

バーゼルSBB駅南口。上からスイス連邦鉄道キーテナントメディア・マルクト、RailCityのロゴが並ぶ。

また、スイス連邦鉄道は、2003年から「RailCity」の全国統一ブランドで駅ショッピングセンターの開発を進めてきた[10][11]。その形態は、商業施設主体の駅ビルを新設したもの(例:ベルン中央駅バーゼルSBB駅南口(Bahnhof Süd))のほか、既存の地下街と旧来の駅舎内の商業施設を一体としてRailCityと呼称するもの(例:チューリッヒ中央駅de:Shopville)、ジュネーヴ駅)、旧来の駅舎内でバックヤードの整理縮小により生み出されたスペースを商業施設としたもの(例:バーゼルSBB駅本屋(北口に相当)、ローザンヌ駅)、旧来の駅舎の大部分を取り壊し出札などの駅機能と地下街を一体として整備したもの(ルツェルン駅)など、さまざまである。

駅ビルと類似した用語 [編集]

前述したように、駅ビルの定義はあいまいである。

駅ナカ [編集]

一般的には「駅ビル」は、改札の外に展開する商業スペースのことを称することが多い。それに対して、改札の内側に展開する商業スペースのことは「駅ナカ」と呼ぶことが多い。もっとも、改札外の商業スペースも含めて「駅ナカ」と呼ぶ用例もあるため[12]、駅ビルとの差異は曖昧である。

合築駅 [編集]

合築駅の例、図書館と一体になった女満別駅舎

JRや私鉄の公式サイト内では「駅ビル」と紹介されることがなく駅ビルとは呼ばれないことが多いが、鉄道駅の駅舎に様々な施設が鉄道駅の施設に合築して使用されているケースが全国に多数ある。例えば、

などが該当する。

特に近年は街づくりの一環として、交通の便がよく集客が見込まれる鉄道駅舎を地域の交流の場として活用しようと、駅舎を改築するケースも増えている。例えば島根県安来市にある安来駅は、2008年に駅舎を大規模に改築した結果、観光と地元の情報発信をする町の玄関口としての機能を高めて観光客の集客に貢献している[13]。また富山県舟橋村にある越中舟橋駅に併設された舟橋村立図書館は、駅直結というアクセスの良さも手伝って、年間約151,000冊、住民1人あたりの貸出冊数は55.8冊と、村民一人当たりに換算した貸出冊数が日本一の図書館となった。この事例は村内コミュニティーの中心的活動基地として村おこしに大きく貢献した成功例として高く評価されている[14]

日本の主な駅ビル [編集]

〔〕は主な入居するテナント

北海道地方 [編集]

北海道 [編集]

東北地方 [編集]

青森県 [編集]

岩手県 [編集]

宮城県 [編集]

秋田県 [編集]

山形県 [編集]

福島県 [編集]

関東地方 [編集]

茨城県 [編集]

栃木県 [編集]

群馬県 [編集]

埼玉県 [編集]

千葉県 [編集]

東京都 [編集]

JR [編集]
私鉄・第三セクター [編集]

神奈川県 [編集]

JR [編集]
私鉄・第三セクター [編集]

中部地方 [編集]

新潟県 [編集]

富山県 [編集]

石川県 [編集]

福井県 [編集]

山梨県 [編集]

長野県 [編集]

岐阜県 [編集]

静岡県 [編集]

愛知県 [編集]

JR [編集]
私鉄・第三セクター [編集]

三重県 [編集]

近畿地方 [編集]

滋賀県 [編集]

京都府 [編集]

大阪府 [編集]

JR [編集]
私鉄・第三セクター [編集]

兵庫県 [編集]

奈良県 [編集]

和歌山県 [編集]

中国地方 [編集]

鳥取県 [編集]

島根県 [編集]

岡山県 [編集]

広島県 [編集]

山口県 [編集]

四国地方 [編集]

徳島県 [編集]

香川県 [編集]

愛媛県 [編集]

高知県 [編集]

九州地方 [編集]

福岡県 [編集]

佐賀県 [編集]

長崎県 [編集]

熊本県 [編集]

大分県 [編集]

宮崎県 [編集]

鹿児島県 [編集]

沖縄地方 [編集]

沖縄県 [編集]

沖縄県には那覇市を走る沖縄都市モノレールゆいレール)しかなく、駅ビルと呼ばれるものは存在しないが、複数の施設が連絡橋にて接続されている。下記に駅と連絡橋で接続されている主要商業施設を記す。

かつて存在した駅ビル [編集]

北海道 [編集]

福島県 [編集]

群馬県 [編集]

埼玉県 [編集]

東京都 [編集]

神奈川県 [編集]

富山県 [編集]

岐阜県 [編集]

静岡県 [編集]

兵庫県 [編集]

山口県 [編集]

  • トークス - 徳山駅周南市)【2001年閉店→空きビルは「周南市市民交流センター」として活用。現在、周南市とJR西日本を中心として2012年5月の着工を目指し徳山駅の新駅ビルの設計が進められている。現存する駅ビルは解体予定】

福岡県 [編集]

未成線・廃線の駅ビル [編集]

脚注 [編集]

参考文献 [編集]

  • 青木栄一 (2008), 鉄道の地理学, WAVE出版, ISBN 978−4−87290−376−8 
  • 小池滋; 青木栄一; 和久田康雄, eds. (2010), 世界の駅・日本の駅, 悠書館, ISBN 978-4903487380 
    • 和久田康雄, “駅のホテルと百貨店”, pp. 107-125 
  • 北河大次郎 (2010), 近代都市パリの誕生, 河出ブックス, 河出書房新社, ISBN 978-4-309-62417-4 
  • Ross, Julian (2000) (英語), Railway stations : planning, design and management I, Architectural Press, ISBN 0-7506-4376-5 
  • 小野田滋 (1989-11), “関西におけるターミナルビルの成立と発展”, 鉄道ピクトリアル (鉄道図書刊行会) 39 (11): 41-49 
  • 安藤恵一郎 (1989-11), “鉄道と建築”, 鉄道ピクトリアル (鉄道図書刊行会) 39 (11): 10-16 
  • 岩成政和 (2010-1), “ターミナルの楽しみと思い出”, 鉄道ピクトリアル (鉄道図書刊行会) 60 (1): 10-18 

関連項目 [編集]

外部リンク [編集]