阪急阪神東宝グループ

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阪急阪神東宝グループ(はんきゅうはんしんとうほうグループ)は、阪急阪神ホールディングス株式会社(阪急阪神HD)、エイチ・ツー・オー リテイリング株式会社(H2Oリテイ)、東宝株式会社の3社を中核とする企業グループである。

目次

[編集] 概要

いわゆる「阪急阪神」の経営統合が行われた2006年10月1日に発足。発足当時は、「阪急阪神ホールディングスグループ」、「阪急百貨店グループ」と「東宝グループ」の3本柱から構成され、このうち、「阪急阪神ホールディングスグループ」については旧阪急東宝グループの一翼「阪急電鉄グループ」に阪神グループを加えたもの、「阪急百貨店グループ」と「東宝グループ」については、阪急東宝グループ時代のものをほぼそのまま引き継いだものとなった。

いわゆる「阪急阪神」の経営統合では、阪神電気鉄道が阪急ホールディングス(阪急HD)の傘下に入る(同時に阪急HDは社名を阪急阪神HDに変更する)形での経営統合であったため、加えて当時、阪急阪神HDと阪急百貨店とは資本的なつながりが薄かったため、阪神電気鉄道の完全子会社であった阪神百貨店は、業態よりも資本関係が重視され、阪急百貨店グループではなく阪急阪神ホールディングスグループに分類された。

その後、2007年10月1日の阪急百貨店と阪神百貨店の経営統合(詳細はエイチ・ツー・オー リテイリングを参照)の結果、阪急百貨店グループの中核企業はH2Oリテイになり、グループ名「阪急百貨店グループ」も「エイチ・ツー・オー リテイリンググループ」に改称され、阪神百貨店は阪急百貨店とともにこのグループに分類されるようになった。ただし、この「阪急百・阪神百経営統合」の結果、「エイチ・ツー・オー リテイリンググループ」中核企業のH2Oリテイ自体が、株式の2割以上を阪急阪神HDに保有される(阪神電気鉄道保有分を含む)関係になっている。

[編集] 取引銀行

中核企業である阪急阪神HD・H2Oリテイ・東宝の3社はいずれも旧三和銀行(現三菱東京UFJ銀行)をメインバンクとしていた関係で、三和グループの企業から構成されるみどり会(阪神百貨店関連の阪神みどり会とは一切関係ない)に属し、阪急阪神HDは分社化前の(旧)阪急電鉄時代から旧三和グループの社長会である三水会に所属していたことから、旧阪急東宝グループ三菱UFJグループ三菱グループではない)内の企業集団と看做されることが多かった。一方の阪神電気鉄道は歴史的経緯から旧住友銀行(現三井住友銀行)や住友信託銀行をメインバンクとし、住友色が強い企業であった。

これら銀行系列は、2006年の「阪急・阪神経営統合」、さらに2007年の「阪急百・阪神百経営統合」を機に、今後、変化していくことは十分に考えられる。

[編集] グループ中核企業間の資本関係

阪急阪神東宝グループの中核企業3社間の資本関係は次のとおりである。

  • 阪急阪神ホールディングス株式会社の株式
    東宝株式会社0.39%
    エイチ・ツー・オー リテイリング株式会社1.45%
  • エイチ・ツー・オー リテイリング株式会社(旧商号:株式会社阪急百貨店)の株式(2007年10月1日現在)
    阪急阪神ホールディングス 21.8%(阪神電気鉄道の保有分14.3%を含む)(1位)
    東宝株式会社5.16%(5位)
  • 東宝株式会社の株式(2006年2月末現在)
    阪急阪神ホールディングス株式会社12.08%(1位、同社の持分法適用会社
    阪急不動産株式会社(阪急電鉄グループ)8.01%(2位)
    エイチ・ツー・オー リテイリング株式会社7.23%(3位)

なお、宝塚歌劇団阪急電鉄の内部組織の1つであるため別会社ではない。

[編集] 阪急阪神ホールディングスグループ

阪急阪神ホールディングスグループは、純粋持株会社である阪急阪神ホールディングス株式会社と、その子会社154社、及び関連会社41社で構成(2007年7月1日現在)され、その営んでいる主要な事業内容は、次のとおりである。

なお、株式会社阪神百貨店およびその子会社については、2007年10月1日にエイチ・ツー・オー リテイリンググループに移動している。

[編集] 純粋持株会社

  • 阪急阪神ホールディングス株式会社

[編集] 都市交通事業(33社)

[編集] 鉄道事業

[編集] 鉄道駅管理運営業

[編集] 鉄道保守整備業

  • レールウェイ・テクノロジー株式会社(連結子会社)
  • 株式会社グローバルテック(連結子会社)
  • 株式会社阪急電気通信システムズ(連結子会社)

[編集] バス事業

  • 阪神電気鉄道株式会社(連結子会社)
  • 阪急バス株式会社(連結子会社)
  • 阪急観光バス株式会社(連結子会社)
  • 阪神バス株式会社(連結子会社)
  • 大阪空港交通株式会社(持分法適用関連会社)

[編集] タクシー業

[編集] 自動車整備業

  • 株式会社阪急エムテック(連結子会社)
  • 株式会社阪神モーター・ドック(持分法非適用非連結子会社)

[編集] レンタカー事業

  • ニッポンレンタカー阪急株式会社(連結子会社)

[編集] 車両製造業

  • アルナ車両株式会社(連結子会社)
その他(14社)

[編集] 不動産事業(28社)

[編集] 不動産賃貸業

  • 阪急電鉄株式会社(連結子会社)
  • 阪神電気鉄道株式会社(連結子会社)
  • 阪急不動産株式会社(連結子会社)
  • 大阪ダイヤモンド地下街株式会社(連結子会社)
  • 阪神不動産株式会社(連結子会社)

[編集] 不動産売買業

  • 阪急電鉄株式会社(連結子会社)
  • 阪神電気鉄道株式会社(連結子会社)
  • 阪急不動産株式会社(連結子会社)

[編集] 不動産管理業

  • 株式会社阪急ファシリティーズ(連結子会社)
  • 株式会社阪急コミュニティサービス(連結子会社)
  • 阪神エンジニアリング株式会社(連結子会社)
  • 株式会社ハイ・セキュリティー・システム(連結子会社)

[編集] 投資法人資産運用業

  • 阪急リート投信株式会社(連結子会社)
その他(18社)

[編集] エンタテインメント・コミュニケーション事業(22社)

[編集] スポーツ事業

  • 阪神電気鉄道株式会社(連結子会社)
  • 株式会社阪神タイガース(連結子会社)
  • 株式会社ウエルネス阪神(連結子会社)

[編集] 歌劇事業

  • 阪急電鉄株式会社(連結子会社)
  • 株式会社宝塚クリエイティブアーツ(連結子会社)
  • 株式会社宝塚舞台(連結子会社)

[編集] 劇場の運営

  • 株式会社梅田芸術劇場(連結子会社)

[編集] 広告代理店業

  • 株式会社阪急アドエージェンシー(連結子会社)
  • 株式会社阪神コンテンツリンク(連結子会社)

[編集] 情報サービス業

[編集] 出版業

  • 株式会社阪急コミュニケーションズ(連結子会社)
その他(11社)

[編集] 流通事業(9社)

[編集] 小売業

  • 阪急電鉄株式会社(連結子会社)
  • 株式会社阪急リテールズ(連結子会社)
  • 株式会社いいなダイニング(連結子会社)
  • 株式会社ダブルデイ阪急(連結子会社)
  • 株式会社阪神ステーションネット(連結子会社)
  • 株式会社ラガール・ショップ(持分法非適用非連結子会社)

[編集] 飲食業

  • 株式会社クリエイティブ阪急(連結子会社)
その他(2社)

[編集] 旅行・国際輸送事業(42社)

[編集] 中間持株会社

  • 阪急阪神交通社ホールディングス(連結子会社)

[編集] 旅行業

  • 株式会社阪急交通社(連結子会社)
  • 株式会社阪急トラベルサポート(連結子会社)
  • 株式会社阪神航空(連結子会社)

[編集] 貨物運送事業

  • 株式会社阪急エクスプレス(連結子会社)
  • 阪神エアカーゴ株式会社(連結子会社)
  • 山陽自動車運送株式会社(連結子会社)
その他(35社)

[編集] ホテル事業(15社)

[編集] ホテル事業

  • 株式会社阪急阪神ホテルズ(連結子会社)
  • 株式会社第一ホテル九州(連結子会社)
  • 株式会社有馬ビューホテル(連結子会社)
  • 株式会社天橋立ホテル(連結子会社)
  • 株式会社高知新阪急ホテル(連結子会社)
  • 阪神電気鉄道株式会社(連結子会社)
  • 株式会社阪神ホテルシステムズ(連結子会社)
  • 株式会社六甲オリエンタルホテル(連結子会社)
  • 阪神エンタープライズ株式会社(連結子会社)
その他(5社)

[編集] その他の事業(49社)

[編集] 建設業

  • 株式会社ハンシン建設(連結子会社)
  • 中央電設株式会社(連結子会社)

[編集] 消費者金融業

  • 株式会社ステーションファイナンス(連結子会社)

[編集] グループ金融業

  • 株式会社阪急阪神フィナンシャルサポート(連結子会社)

[編集] 人事・経理代行業

  • 株式会社阪急ビジネスアソシエイト(連結子会社)

[編集] 映画の興行

  • 株式会社東京楽天地(持分法適用関連会社)
  • 東宝株式会社(持分法適用関連会社)
  • オーエス株式会社(持分法非適用関連会社)

[編集] 民間放送業

  • 関西テレビ放送株式会社(持分法適用関連会社)
その他(39社)

[編集] エイチ・ツー・オー リテイリンググループ

エイチ・ツー・オー リテイリンググループは、エイチ・ツー・オー リテイリング株式会社(2007年10月1日に株式会社阪急百貨店から商号変更)と、その連結子会社47社、及び「持分法」適用関連会社7社で構成(2008年3月期現在)され、その営んでいる主要な事業内容は、次のとおりである。

[編集] 純粋持株会社

[編集] 百貨店事業

[編集] スーパーマーケット事業

[編集] 食料品製造業

[編集] PM事業

[編集] 中間持株会社

[編集] 商業不動産賃貸管理業

[編集] ホテル業

[編集] 菓子・雑貨販売

[編集] 「持分法」適用関連会社

[編集] その他の事業

[編集] 卸売業

[編集] 婦人服等小売業

[編集] 友の会業

[編集] 運送業

[編集] 装工業

[編集] 個別宅配業

[編集] パン製造・販売業

[編集] 飲食店業

[編集] 人材派遣業

[編集] 情報処理サービス業

[編集] その他

[編集] 「持分法」適用関連会社

[編集] その他の関係会社

[編集] 事業系統図

[編集] 東宝グループ

東宝グループは、東宝株式会社と、その子会社75社、及び関連会社18社(うち連結子会社47社、持分法適用関連会社4社)で構成(2008年2月決算期現在)され、その営んでいる主要な事業内容は、次のとおりである。

帝国劇場(東宝直営)
帝国劇場(東宝直営)

[編集] 連結子会社

[編集] 映画事業

[編集] 映画の製作・配給

[編集] 映画の興行

[編集] 映像の製作・販売

[編集] 演劇事業

[編集] 不動産事業

[編集] 不動産の賃貸等

[編集] 道路の維持管理・清掃・補修

[編集] 不動産の保守・管理

[編集] その他事業

[編集] 娯楽施設の経営

[編集] 物販・飲食店の経営

[編集] 非連結子会社

[編集] 映画事業

[編集] 映画の製作・配給

[編集] 映画の興行

[編集] 映像の製作・販売

[編集] 不動産事業

[編集] 不動産の賃貸等

[編集] 道路の維持管理・清掃・補修

[編集] 不動産の保守・管理

[編集] その他事業

[編集] 物販・飲食店の経営

[編集] 会計業務コンサルティング業

[編集] 有料老人ホームの運営管理業

[編集] 関連会社

[編集] 映画事業

[編集] 映画の興行

[編集] 映像の製作・販売

[編集] 演劇事業

[編集] 演劇の製作・興行

[編集] 不動産事業

[編集] 不動産の賃貸等