イトーヨーカ堂
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| 種類 | 株式会社 | |||
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| 市場情報 | 非上場（注1）（注2）
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| 略称 | ヨーカドー・IY | |||
| 本社所在地 | 102-8450 東京都千代田区二番町8番地8 |
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| 電話番号 | 03-6238-2111（代表） | |||
| 設立 | 2006年（平成18年）3月1日（注2） （1920年（大正9年）創業） |
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| 業種 | 小売業 | |||
| 事業内容 | 総合小売事業 | |||
| 代表者 | 鈴木敏文（代表取締役会長兼CEO） 亀井淳（代表取締役社長兼COO） |
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| 資本金 | 400億円 | |||
| 売上高 | 連結:1兆6,778億55百万円 単体:1兆4,893億80百万円 （2008年2月期） |
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| 総資産 | 連結:9,752億50百万円 単体:8,912億48百万円 （2008年2月期） |
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| 従業員数 | 連結:16,578名 単独:10,251名 （2008年2月末日現在） |
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| 決算期 | 2月末日 | |||
| 主要株主 | （株）セブン&アイ・ホールディングス 100% | |||
| 主要子会社 | （株）丸大 100% （株）ロビンソン百貨店 87.5% （株）赤ちゃん本舗 66.7% |
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| 関係する人物 | 吉川敏雄、伊藤雅俊、井坂榮 | |||
| 外部リンク | www.itoyokado.co.jp | |||
| 特記事項：注1：上場情報は旧法人のもの。持株会社設立による株式移転で旧法人は上場廃止した。 注2：2006年3月1日に、旧法人の会社分割（新設分割）にて旧法人の全事業を新設の現法人（当社）が承継し旧法人は「株式会社イトーヨーカ堂SHC」に商号変更したうえでセブン&アイ・ホールディングスに吸収合併し消滅。旧法人の設立は1913年3月（川越倉庫株式会社）で、1971年3月1日に株式額面変更目的で株式会社伊藤ヨーカ堂（1958年4月1日設立）を吸収合併。 |
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株式会社イトーヨーカ堂（イトーヨーカどう、英称：Ito-Yokado Co.,Ltd.）とは、関東地方を中心に、北陸、山陰、四国、九州、沖縄以外の全国25都道府県に店舗をもつゼネラルマーチャンダイズストア (GMS) 「イトーヨーカドー」を運営する会社。セブン&アイ・ホールディングスの子会社であり中核企業である。
目次 |
[編集] 概要
社名は「イトーヨーカ堂」だが、店舗名では「イトーヨーカドー」あるいは「Ito Yokado」と表記しており、報道などの略称では「ヨーカドー」といわれることが多い。証券市場では「イトヨーカ」と表記されることが多かった（持株会社セブン&アイ・ホールディングスの上場後により上場廃止）。英語表記の頭文字を取って、「IY（アイ・ワイ）」とも呼ばれる。
出店方針としては、セブン-イレブンと同様にドミナント政策をとっており、全国展開を優先しているイオンや以前のダイエーと対照的である。このような効率的な経営が他社より高い利益率を生んでいるが、特に南関東エリアには1都3県で109店（ザ・プライス7店を含む）と多数の店舗を持つ一方、その4都県と13店舗を出店している北海道以外、10店舗以上出店している府県はない。
山陰・四国・九州の13県と、山形県、富山県、石川県、福井県、三重県、滋賀県、和歌山県、山口県、沖縄県には1軒も店舗がなく、また秋田県、岩手県、山梨県、京都府、奈良県、岡山県、広島県には各1店舗、栃木県、岐阜県には各2店舗しか出店していないため、関東地方での知名度とそれ以外の地域での知名度に大きな開きがある。特に近畿地方以西の23府県では2府4県に計12店舗、人口規模の大きい大阪府、兵庫県においても各4店舗しか出店しておらず、かつ近畿地方進出が1980年代で比較的遅かった事から、西日本での知名度は非常に低い。
独立系だが、かつての三井銀行（現・三井住友銀行）と縁が深い。三井物産とは物流などの面で提携関係にあり、共同でダイエーの再建に名乗りをあげた。また、2005年にはショッピングセンター (SC) 開発会社「株式会社モール・エスシー開発」を三井物産と共同出資で設立し、従来あまり注力していなかった大型ショッピングセンター事業を本格展開、「Ario（アリオ）」として各地で開業している。
[編集] 創業の歴史
1920年（大正9年）、現名誉会長・伊藤雅俊の母親・伊藤ゆきの弟にあたる吉川敏雄が、浅草に「羊華堂洋品店」を開業したのが始まり。吉川が未年生まれであることと、当時、銀座で繁盛していた日華堂の華の字から命名した。
この羊華堂が非常に繁盛したため、吉川と14歳の差がある異父兄・伊藤譲が手伝い始め、浅草、千住、荻窪に3店舗あるうちの浅草の一店を任される。
譲の弟である雅俊は、市立横浜商業専門学校（現：横浜市立大学）卒業後、当時の三菱鉱業（現：三菱マテリアル）に就職。入社後すぐに、陸軍特別甲種幹部学校に入校し陸軍士官を目指したが、敗戦を迎え三菱鉱業に復帰。
空襲で焼け出されたゆきと譲は、足立区千住で羊華堂を再開。1946年、雅俊も三菱鉱業を退社し、羊華堂を手伝うことになる。 1956年、気管支喘息の持病を患っていた譲社長が死去し、雅俊が経営を引き継いだ[1]。1971年、現在の社名であるイトーヨーカ堂に改称。
- ハトの図柄のコーポレートアイデンティティ (CI) も同時に採用。
[編集] 持株会社への移行
GMSの中ではトップの利益率を誇ってきたが、2003年度、2004年度ともにイトーヨーカ堂本体の売上高・営業利益がイオンに抜かれた。また、子会社だったセブン-イレブン・ジャパンに収益力・株式時価総額で逆転されている状態で、さらにグループ全体では依然として流通業界トップの売上高・営業利益を誇っていたため非常に買収の標的にされやすい状況であった。
これらの改革として、2005年9月1日にセブン-イレブン・ジャパンおよびデニーズジャパンと共同で「セブン&アイ・ホールディングス」を設立し、持株会社傘下でそれぞれ対等な子会社となった。これによってセブン-イレブンからの配当収益が受けられなくなり、単独での収益改善を迫られることとなる。最高経営責任者の鈴木敏文は、この経営統合はイトーヨーカ堂の改革のためだと、持株会社発足時の会見で述べている。
また店舗看板も「セブン&アイ・ホールディングス」の図柄に変更されたが、イトーヨーカ堂のCIとしての鳩マークが廃止された訳ではなく、公式サイト内やチラシにおいては現在も引き続き併用されていて、見慣れた鳩のマークを復活させて欲しいとの意見もある。
[編集] 海外展開
中華人民共和国北京市に9店舗、四川省成都市に3店舗を展開している。2005年の中国における反日活動の際に店舗が被害を受けたものの、現地人などから「腐った商品が陳列されていない」という理由から人気が高く、1店舗当たりの年間売り上げは、約80億円と国内店舗に肩を並べ今後も急成長する可能性がある。 2008年4月には出店拡大の会見をした。
[編集] 創業・会社設立時期
創業は1920年（大正9年）であるが、1958年（昭和33年）4月に「株式会社ヨーカ堂」として法人化した（後の株式会社伊藤ヨーカ堂）。
1971年3月1日には、株式の額面変更のために「川越倉庫株式会社」（1913年（大正2年）3月設立）から改称した「株式会社イトーヨーカ堂」が伊藤ヨーカ堂を吸収合併、この法人（旧法人）による事業が長く続いたが、旧法人と持株会社の資本関係適正化のため（セブン&アイ・ホールディングスに詳しい）、旧法人が会社分割（新設分割）を行い2006年（平成18年）3月1日に当社が設立、旧法人のほぼすべての事業を承継した。
- 資本金 400億円（2006年3月現在）
- 店舗数 181店（2006年1月末現在）
- 雇用契約者数 約6万5千人（2006年1月現在）
[編集] 沿革
- 1920年 - 「羊華堂洋品店」が今の東京都台東区浅草に開業。
- 1958年4月 - 株式会社に改組、株式会社ヨーカ堂設立。
- 1965年6月 - 社名を株式会社伊藤ヨーカ堂とする。
- 1970年10月 - 株式額面変更の準備として川越倉庫株式会社の社名を株式会社イトーヨーカ堂[2]に変更する。
- 1971年（昭和46年）3月 - 株式会社イトーヨーカ堂が株式会社伊藤ヨーカ堂を吸収合併して、株式額面変更完了。
- 1972年9月 - 東京証券取引所市場第2部に上場する。
- 1973年7月 - 東京証券取引所市場第1部に指定替えを受ける。
- 1977年 - 新潟県の百貨店丸大と業務提携（後にイトーヨーカドー丸大となり現在に至る）。
- 1987年 - 近畿地方に初めて店舗展開する。（堺店・加古川店）
- 2005年9月1日 - イトーヨーカ堂、セブン-イレブン・ジャパン、デニーズジャパンの3社で株式移転により持株会社・セブン&アイ・ホールディングス設立。これに伴いイトーヨーカ堂は8月26日に上場を廃止し、新持株会社の100%子会社となった。
- 2006年3月1日 - グループ再編手続きでイトーヨーカ堂に交付されたセブン&アイ株をセブン&アイに移転させるため、従来のイトーヨーカ堂をセブン&アイに吸収合併した。これに先立ち、同日に事業会社たる新会社の「株式会社イトーヨーカ堂」を会社分割により設立。
- 2006年6月1日 - これまで神奈川県厚木市内の生鮮センターで扱っていた神奈川県・静岡県全店舗と八王子市内店舗における生鮮・青果部門の輸送を分割し、横浜市中央卸売市場南部市場内に「横浜青果センター」を開設。
- 2007年6月 - 東京都・埼玉県内店舗における生鮮・青果部門の輸送を分割し、大田市場内に「大田青果センター」を開設。
- 2007年9月 - 総合スーパーが運営するネット通販では最大規模となる、約10万点の商品を取り扱うショッピングサイトを開始。注文した商品については、全国のセブン-イレブンで送料・手数料無料で受け取れる。
- 2008年 - QUICPayを各店舗に順次導入。
[編集] 店舗
[編集] 現在の店舗
-
現行店舗については、イトーヨーカドー店舗のご案内もしくはイトーヨーカドー店舗ブログ案内[3]を参照
[編集] 過去に存在したイトーヨーカドーの店舗
- ×は現在建物が解体された店舗。
[編集] 北海道・東北地方
- 北海道
- 現在はアークスグループの「ラルズストア」が入居
- 帯広店（旧店舗）
- 月寒店（2001年6月10日閉鎖）→カウボーイ月寒店（2008年10月26日閉鎖、店舗は解体されマンションになる予定）。後に近隣のエスパ福住店はイトーヨーカドー福住店に業態転換。
- イトーヨーカドー専門店館（旧琴似店→ザ・プライス、 2003年8月31日閉鎖）
- 北四十二条店（2007年1月14日閉鎖）
- 江別店（2007年1月21日閉鎖）→イオンタウン江別ショッピングセンター
- 千歳店（2009年2月28日閉鎖）
- 2009年4月24日、1階部分にアークスグループ「スーパーアークス長都（おさつ）店」開店。（建物名称『ちとせモール』へ変更。）
- 青森県[4]
- 郊外の「エルムの街」にイトーヨーカドーが出店するため、移転という形で閉店。
- 八戸店（2003年2月23日閉鎖）
- 現在は映画館「八戸フォーラム」や洋品店「マルマツ」等をはじめとしたテナントビル「cino（チーノはちのへ）」として営業中。
- 同店は八戸沼館店（ピアドゥ）開店後もしばらくは営業を続けていたが、不採算のため閉鎖。
- 八戸地区の店舗は八戸沼館店に移行した格好となった。
- 岩手県
- 北上店（2000年1月30日閉鎖）→テナントビル「おでんせプラザ ぐろーぶ」
- 福島県
- 郡山店×（旧店舗、1988年閉鎖、現在の場所とは異なる）
- 1969年12月に同社が関東以外では初めての直営店舗として開店。地元の木工所・家具店「扇屋木工所」のビルのキーテナントであった。
- 白河店（2002年5月26日閉鎖）→白河市のコミュニティ施設「マイタウン白河」
- いわき植田店（2006年9月18日閉鎖、植田ショッピングセンターの核店舗だった。）→藤越他が入居（藤越は2008年8月末に撤退した）
[編集] 関東地方
- 東京都
- 南砂町店×
- 小岩店（旧小岩駅前店→現小岩店とは別店舗）
- 綾瀬店（旧店舗）
- ザ・プライス赤羽店（旧赤羽店、現在の赤羽店とは別の場所）1995年1月8日閉鎖
- 大山店（1979年に火災を起こした。）
- 三鷹店
- 大森店（旧店舗）
- 旧：大森京成百貨店。イトーヨーカドーに売却後、「オーモリ京成」を経てイトーヨーカドー大森店に業態変更。2000年3月に閉鎖。
- 現在はオオゼキ大森店などが入居する複合商業ビル。
- 現在の大森店は大森海岸駅近くのアサヒビール東京工場跡地に2004年12月8日開店。
- 蒲田店→つるかめなどが入店
- 亀有店（旧店舗は1996年1月7日閉鎖[5]→跡地はジャパンホームバリュー→建物解体）
- 大井店（1997年4月6日閉鎖→移転改装し、同年4月18日大井町店としてリニューアルオープンし、現在に至る。
- 旧店舗にはつるかめランド、ドラッグストア、100円ショップなどが入店する「おおい元気館」
- 千葉県
- 志津店（1997年5月5日閉鎖）→OKストア志津店・100円ショップ「シルク」・ロッテリア
- 稲毛店（1998年3月1日閉鎖）→マルエツ稲毛店・ファッションプラザパシオス・ダイソー
- 長沼店（稲毛区、2003年2月2日閉鎖）
- 店舗の業績不振による閉鎖ではなかった[要出典]。
- 新店舗はJR四街道駅近くの精工舎跡地に2005年3月30日に開店した。
- 君津店×（2006年1月22日閉鎖）→尾張屋君津店（2007年12月13日開店）
- 臼井店（2009年1月12日閉鎖）
- 五香店（2009年3月23日閉鎖）→ザ・プライス五香店（2009年3月28日業態変更）
- 神奈川県
- 相武台店×→店舗兼マンション
- ザ・プライス溝ノ口店×（イトーヨーカドー溝ノ口店とは別の場所）
- 大和店（2002年7月閉鎖）→オリンピック→フィットネス&天然温泉施設
- 中央林間店×（2004年1月25日閉鎖）→サミットラプラ中央林間店
- 直線距離で約2Km南にある大和鶴間店への一本化。
- 橋本駅南口の日本金属工業跡地にアリオ橋本が建設される予定
- 鶴ヶ峰店（2009年6月14日閉鎖）→ザ・プライス鶴ヶ峰店（2009年6月19日業態変更）
- 埼玉県
- 春日部店（旧店舗）1996年12月9日閉鎖 (旧店舗は現在大塚家具春日部ショールームになっている)
- 杉戸店（2003年1月26日閉鎖）→ベルクス
- 上福岡西店（2004年11月7日閉鎖）→ディスカウントスーパーギガマート上福岡店
- せんげん台店×（旧店舗、2006年1月15日閉鎖）
- （同敷地と隣接の旧中古車販売店敷地に、ザ・プライスせんげん台店を中心とした「セブンタウンせんげん台」を2009年秋に開設予定）
- アリオ川口店と自社競合していたがこちらは食品のみ直営で専門店中心だった。
- 西川口店（2009年3月22日閉鎖）→ザ・プライス西川口店（2009年3月26日業態変更）
- 蕨店（2009年4月12日閉鎖）→ザ・プライス蕨店（2009年4月17日業態変更）
- 東松山店（2009年4月19日閉鎖）→ザ・プライス東松山店（2009年4月24日業態変更）
- 越ヶ谷店（2009年5月10日閉鎖）
- 茨城県
- 同年4月にマルエツ、ダイソー、マクドナルドなどが入る複合商業ビルに変わったが、2005年3月にマルエツ閉店後、2007年4月26日完全閉鎖（建物解体）
- 栃木県
- 現在の宇都宮店は2004年10月5日にオープンしたベルモールの核テナントである。
- 足利店（2006年9月18日閉鎖）
- 1980年10月オープン。地上2階建て売り場面積は1万4000平方メートルだった。当初この倍以上の売り場面積を申請していたが認められず、中途半端な売り場面積になってしまった。将来の増床を見越しエレベーターなども上層階まで設置されていたが実現しなかった。
- 売り場は、1階：食料品、雑貨、名店街、フードコート、専門店街。2階：化粧品、婦人服、紳士服、ベビー・子供服、生活雑貨、寝具、玩具、文房具、ゲームセンター、専門店街。オープン当初は2階にレストラン「ファミール」もあったが、後に閉鎖された。
- 閉鎖後、大手通販会社が購入したというが、建物は2009年5月半ばに解体作業に入った。
- →2010年2月「アクロスプラザ足利」として開業予定。
[編集] 中部地方
- 山梨県
- 新潟県
- 長野県
- 静岡県
- 愛知県
[編集] POSシステム
POSシステムは、NECインフロンティア製を使用。最近、機械を新型のものに替えている。セブン&アイマークが特徴。
[編集] BGM
閉店時刻15分前になると店内BGMが変わり、デイヴ・グルーシンのボサ・バロックやリチャード・クレイダーマンの星空のピアニストなどを流し、閉店時刻が近いことを知らせている。
[編集] 関連会社
「セブン&アイ・ホールディングス」を参照
グループ企業
- スーパーストア事業
- その他の事業
- 連結子会社（株式会社セブン＆アイ出版、株式会社ＩＹリアルエステート、株式会社ヨーク警備、株式会社テルベ）
- 持分法を適用する関連会社（株式会社モール・エスシー開発、ススキノ十字街ビル株式会社）
[編集] 関連項目
- アイワイネット
- ネットスーパー
- セブン銀行（旧：アイワイバンク銀行）
- 女と男 聞けば聞くほど…（TBSテレビのトーク番組）
- クレヨンしんちゃん（イトーヨーカドーのパロディとしてサトーココノカドーが登場）
- 秋田ショッピングセンター
- ザ・プライス
- 読売ジャイアンツ（マイカル破綻後、GMSではイトーヨーカドーがジャイアンツの優勝セールを行っている）
- 埼玉西武ライオンズ （西武百貨店とそごうの持ち株会社であるミレニアムリテイリングがセブン＆アイ・ホールディングス傘下であるため、西武と協賛してライオンズの優勝セールを行っている）
- クライマックスシリーズ（2007年のセントラル・リーグクライマックスシリーズの協賛スポンサー）
- イトーヨーカドープリオール（かつて存在した女子バレーボールチーム）
- ポッポ (飲食店)
- ファミール (飲食店)
- 桃太郎電鉄シリーズ（「イトーヨーカード」という企業名をもじったカードがある）
[編集] 備考
- ^ 元社長・伊藤雅俊は神奈川県平塚市の「梅屋」の会長職を務めている。
- ^ 現社名と同じ社名ではあったが、この法人は2006年3月1日に被合併会社として消滅している。
- ^ 2006年3月より店舗ブログを開設。個々の店舗から地域密着型の情報発信を行うことに取り組んでいる（2007年3月9日現在、124店舗で実施）。
- ^ 現在でも青森の一部で通称「イトヨー」と呼ばれる。
- ^ 商店街奥から駅前の再開発ビル・リリオ（開店当時の店名は亀有駅前店だったが、数ヶ月後に亀有店に改称）に移転した。さらに2006年に環七通り沿いアリオ亀有開店に伴い亀有駅前店に再度店名を改称している。旧店舗は存続されず閉鎖したが、亀有駅前店は店齢が10年強と浅いためアリオ亀有開店後も存続している。ただ、両店は数百メートルしか離れておらず（亀有駅前店にあるスポーツ用品売り場や電化製品売り場がアリオ亀有に無いなど、売り場の傾向が若干違うものの）、明らかな自社競合のため亀有駅前店の存続を疑う声が多い。
[編集] 外部リンク
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