総合スーパー
総合スーパー（そうごうスーパー）は、日常生活で必要な物を総合的に扱う、大衆向けの大規模な小売業態である。業界用語では「ゼネラルマーチャンダイズストア(GMS)」と呼ぶ。
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[編集] 総合スーパーの特徴
総合スーパーの特徴としては、以下の特徴がある。
- スーパーマーケットとは異なり、食料品や日用品のみならず、衣料品や家電、家具など、様々な商品を総合的に品揃える。特に衣料品の売場比率が大きい。
- マイカー利用客向けに、大規模な駐車場（収容台数は数百台から数千台）を用意している店が多い。
- フロアは一般的に、3～6階建くらいの建物である。そのため、フロアを移動する際にはエレベーターやエスカレーターに乗る必要がある。
- 会計は売場ごとのレジ方式
[編集] 総合スーパーが取り巻く問題点
総合スーパーは、多品種の商品を大量仕入、大量販売する方式で経済成長期の日本の消費者の要求に応えてきたが、バブル崩壊以降は消費者の要求の多様化などに対応できなかったこともあり、日本では2000年6月の大規模小売店舗法の廃止に伴い、それまで市街地立地に制約されてきた大型店の出店が広い土地の確保が可能な郊外に進むことになったことにあわせ、郊外の広大な土地に数千台規模の駐車場を備え、広域から集客する大規模なスーパーセンターや大型ショッピングセンター（ショッピングモール）といった新しい業態が誕生した。
また、ジャスコやイトーヨーカドーでは2008年に不況により2期連続で最終赤字に落ち込み、不採算店が多い総合スーパーの大規模な店舗閉鎖を行い、新設の大型ショッピングセンターに置き換えてシフトしていくとしている。
[編集] スーパーセンターの登場
ディスカウントストアが中心となり、ワンフロアにすることにより人件費などに極限までに切り詰め、より大量販売による低価格を実現したアメリカのウォルマートなどが中心に展開する「スーパーセンター」という業態がイオンスーパーセンターやウォルマートグループになった西友を中心に日本にも登場し、新しい業態として注目を浴びた。
しかし、スーパーセンターは人件費の削減と低価格実現による大量販売という点では優れているが、画一化された商品の販売という点では従来の総合スーパーと変わらないという問題点を抱えている。
[編集] 大型ショッピングセンターの登場
総合スーパーの強みである集客力や売り場づくりを活かし、弱い分野である食品以外の部門を同一の建物に専門店を入れることによりお互いの弱点を補い、さらにその規模を活かして従来の総合スーパーよりも広域から集客するという「大型ショッピングセンター」（ショッピングモール）が総合スーパーの進化型として登場した。
日本で初めて、アメリカで流行していた大型商業施設（ショッピングセンター方式）を取り入れ、日本全国に普及させたのはダイエーである。 その後、イオン興産（現、イオンモール）や三井不動産によって開発が進められていたが、その後、大手総合スーパーであるイオンリテール（イオンショッピングセンター）、イトーヨーカドー（アリオ）、ユニー（ウォークモール）などが参入し、従来の採算性の悪い市街地にある総合スーパー単独店を置き換えるように出店していくようになった。
さらにはその成功を見た商業施設分野に未経験だった商社や不動産会社までもがデベロッパーとして参入してきたが、大型商業施設はデベロッパーの流通ノウハウに影響される部分が大きく、いわゆる失敗SCでは、テナントの撤退、またそれによる魅力の低下など負の連鎖により、開店数年で閉鎖を余儀なくされるショッピングセンターも出てきている。
[編集] 現在
大型ショッピングセンターやスーパーセンターは巨大な敷地が必要なため、郊外に建設されることが多かったが、2006年にまちづくり三法の改正が行われ、郊外地域への大型商業施設の建設は事実上出来なくなった。そのため、近年では市街地にあった巨大工場跡地や土地区画整理事業地内など市街化区域内の土地に建設される例が目立ってきたが、郊外に比べて優良な立地に巨大な土地の確保が難しく、また、2007年から起こったアメリカのサブプライムローンの焦げ付きや住宅バブルの崩壊などによる不況も加わり、新設件数がは少なくなる傾向にある。
[編集] 日本の主要総合スーパー
- イオン - 業界1位、イオングループの中核。総合スーパー単体というより、ショッピングセンターを形成している店舗が多い。2011年3月に「ジャスコ」・「サティ」・「ポスフール」を統合し、店舗ブランドを統一。
- イオンショッピングセンター・イオンモール - イオンを核店舗とするショッピングセンター。名称の違いは運営会社の違いによる。
- イトーヨーカドー - 業界2位。子会社セブン-イレブン・ジャパンの好調に支えられた経営体制からの脱却を図るため、持ち株会社セブン&アイ・ホールディングスを設立した。現在は持ち株会社傘下で対等の関係。関東地方で特に強みを持つ。
- アリオ - セブン&アイ・ホールディングスが出店を進めているイトーヨーカドーを核店舗とするショッピングセンター。
- ユニー - 業界3位。アピタ ・ピアゴを展開する。名称の違いは店舗規模による。中部地方や関東地方を中心に展開し、特に中部地方では市場占有に成功。
- ウォークモール - アピタ ・ピアゴを核店舗とするショッピングセンター。名称はSCごとに地域に関連した単語にウォークを組み合わせ「○○ウォーク」という名称になっている。
- ダイエー - かつては日本最大手の流通企業であり、日本を牽引する総合スーパー事業者であったが、経営が行き詰まり産業再生機構の下で経営再建後、現在は丸紅傘下となりイオンと提携関係にある。最近ではスーパーマーケット業態に変化しつつある。
- ショッパーズプラザ - ダイエーが運営するショッピングセンター。
- 長崎屋（MEGAドン.キホーテ） - 1990年の尼崎店火災やバブル崩壊に伴い2000年に破綻。現在はドン・キホーテの傘下にあり、長崎屋の他にMEGAドン.キホーテも展開している。
- 平和堂 - ユニーより教授された経営ノウハウにより琵琶湖ネックレスチェーン構想で地盤の滋賀を固め、北陸や京阪神地区など周辺へ展開。最近経営破綻したタマコシや破綻しかけたヤナゲンを傘下に収め東海地方へも進出し始めている。
- サンリブ・マルショク - 別府市と下関市で創業、九州・山陽地方を地盤とし、現在は北九州市と大分市に本部を構える。壽屋破綻後の九州地場最大手として、イオンやイズミと激しい競争を繰り広げ、近年は主に中規模～小規模GMSや食品スーパーの展開を中心とすることで差別化を図っている。
- サンリブシティ - サンリブ・マルショクが運営するショッピングセンター。北九州市小倉南区と熊本市に所在。福岡市西区にも建設中であったが運営主体が福岡地所でないためサンリブシティ名を名乗るかは不明となった。なお、ショッピングセンター業態であっても単に「サンリブ」や「マルショク」名での出店も多い。
[編集] 脚注
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