スーパーマーケット

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スーパーマーケットの店内
スーパーマーケットの店内

スーパーマーケット（英: supermarket, SM ）とは、高頻度に消費される食料品や日用品などをセルフサービスで短時間に買えるようにした小売業態である。

狭義では食料品や日用品販売主体のものを指すが、日本では総合スーパー、食品スーパー、衣料スーパーというように、セルフサービスの総合店を指している場合が多い。特定の品目を専門的に扱わず、広く商品を取り揃えることを行っている。スーパーマーケットの名称は、英語で「市場（いちば）」を意味する “マーケット” に、「超える」という意味の “スーパー” を合成し、「伝統的な市場を超えるほどの商店」の意で作られた造語であるが、スーパーマーケットの事業が拡大するうちにひとつの名詞となった。

目次

[編集] 歴史

スーパーマーケットまたは食品スーパーのうち大規模のものをフードセンター、小規模のものをフードマーケットと呼ばれる形態は、1916年にアメリカ合衆国の「Piggly Wiggly」が導入したものに源流を発するとされる。旧来型の小売店は、客と店員がカウンターを挟んで対面し、客の注文に応じて店員が商品を取り出す方式が通常だったが、ここではセルフサービス方式を導入することで、店員の削減や客一人あたりの対応時間の短縮など大幅な合理化に繋がった。スーパーマーケットとしては前年に始まった世界恐慌下の1930年、ニューヨークのマイケル・カレンによって、クイーンズ区ロングアイランドに開設されたものが世界初であるといわれる。また、モータリゼーションによって自動車で買い物に行くという文化が生まれ、駐車場を備えた大規模スーパーマーケットが確立した。こうして、商品の大量陳列と値引きによる薄利多売を実現し、チェーン展開による多数出店を進めたスーパーマーケットは、次第に流通業の中で影響力が大きくなり、これまでメーカー・問屋が握っていた価格決定権に強い発言力を持つ存在となった。

[編集] 日本におけるスーパーマーケット

スーパーマーケットと言う名称が日本語に流入したのは、京阪電気鉄道の流通部門（現在の「京阪ザ・ストア」）が1952年に大阪の旧京橋駅に展開した店「京阪スーパーマーケット」が最初である。

日本の場合、売場面積300m²程度から3,000m²以上までいくつかの系統付けられたタイプがある。大規模なものでは、一店舗で食料品や日用品といった消費財から、衣料品・家電までの耐久消費財までも扱う総合スーパー、ゼネラルマーチャンダイズストアが主に市街中心地に多く出店されたが、最近では、食料品や日用品までを扱うスーパーマーケットが、郊外へ多数の店舗が集約されたショッピングセンターに出店する場合が多い。

また、規制緩和により1990年代後半よりタバコ・酒類などの免許品の取り扱い、長時間営業（9～10時から20～24時まで、一部では24時間営業もある）・売り場面積の大型化・新規出店の増加が進んでいる。

1996年からダイエーが日本のスーパー業界で初めて、全国規模で元日営業を開始。その後大手スーパーを中心に他社でも、元日営業が行われるようになった。

日本のチェーンストア業界では、構成比が50%以上の部門の名前を頭につけて分類する。

[編集] 食品スーパーマーケット

食料品の売上構成比が50%以上あるものであり、スーパーマーケットの中で店舗数が最も多い。

住宅街の近くを基本に立地し、来店頻度は1週間に2・3回が想定されている。生鮮食品の扱いを主力として日常生活を支えることを目標に、売り場にある商品だけで1週間生活できるような品揃えを行うものとされている。元より薄利多売型の同種業態の中でも、特に競合店との安売り競争の激しい業態である。2000年代以降は生鮮食品を含む食料品に特化しての長時間営業をするものが増えている。

郊外型の大規模な店舗はスーパースーパーマーケット (SSM) とも呼ばれ、インストアベーカリー・惣菜の調理場・店内飲食スペースなどを備え、最終加熱をするだけの食品の販売やサラダバーなどのミールソリューションを行うようになってきている。このような店舗では一般では入手しにくい食材も取り揃える事で、1980年代以降に急速に広がった大衆のグルメ志向もあり、またこれらを安く提供する事で人気を集めている。

大規模小売店舗立地法の規制売り場面積の以下の小型の店舗では、出店規制の厳しい都市部や住宅街の多い地域に深く根付いている事もあって一定の繁栄を見せている。その一方で、経営体力的に価格競争も難しくコンビニエンスストアと余り明確な違いを打ち出し難い部分もある。若者層や少子高齢化による高齢者宅では、生鮮食品を買わず出来合いの弁当や惣菜で済ませる場合もあり、より立地条件の良いコンビニエンスストアとの競合も起きている。

[編集] 衣料品スーパー

衣料品売上構成比が50%以上あるものである。元々は衣類販売店等が大型化の過程でこのような業態に行き着くが、売り場面積を大きくして総合スーパーマーケットになっていったものが多い。

[編集] 総合スーパー

詳細は「総合スーパー」を参照

構成比が50%以上の部門がなく、3つ以上の部門にわたって品揃えしているものであり、日本型スーパーストアや擬似百貨店とも呼ばれたことがあった。また、米国のシアーズ、JCペニーなどが G.M.S.(General Merchandise Store) と呼ばれていることから、同様の名で呼ばれることもあるが、米国の場合は食品を扱わないので、日本のものとは異なる。なお「総合スーパーマーケット」と表記される例はまれで、多くの場合「総合スーパー」が用いられる。日本で初めてこの業態を採り営業を始めたのは、福岡市のユニード（現在はダイエーに吸収合併）だとされる。

複層の建物を用い、店舗面積は広い。扱う商品が幅広く、日々の買い物というよりも、週末などに大きな買い物やまとめ買いをするために賑わう形態の店舗である。1990年代以前には郊外型大型店が多く見られ、飲食店など一部テナントを入れている場合も多い。

1990年代以降、スーパーマーケット業界を牽引してきたダイエーが業績悪化し始め、総合スーパーは凋落してゆく。主たる背景として、一つの分野に特化した専門店の台頭や、何でも扱ってるが故の品揃えの薄さなどが挙げられる。コミュニティショッピングセンターの核店舗となるスーパーセンターや、リージョナルショッピングセンターの核店舗となるファッションのトータルコーディネイトを提案するゼネラルマーチャンダイズストアへの転換を目指す動きがある。

平成不況で都市部中心に出来た広い経済的空白地帯に出店するケースも見られるが、一方で駅前型の店舗では閉鎖になることも多い。モーターリゼーションが進んでいることで、幹線道路沿いに大型ショッピングセンターのテナントとして出店する例が増えてきている。

[編集] ネットスーパー

詳細は「ネットスーパー」を参照

インターネットで注文を受け付けて、主に総合スーパーの店舗からその商圏の消費者に向けて即日配達するという商形態が始まっている。

[編集] 関連項目

ウィキメディア・コモンズ
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[編集] 外部リンク

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