カルフール
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カルフール（Carrefour S.A.）は、世界各地にスーパーマーケットチェーンを展開している、売上世界第2位のフランスの企業。取締役会長はリュック・バンデベルド（Luc VANDEVELDE）、最高経営責任者兼総支配人はジョゼリュイ・デュラン（José Luis DURAN）。
日本のカルフールについては、イオンマルシェを参照のこと。
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[編集] 概要
- 1958年にマルセル・フルニエらが創業した。
- 世界で初めてスーパーマーケットと百貨店を結合したハイパーマーケットの概念を導入し、1963年にパリ近郊に最初のハイパーマーケット店を出店、1976年には50種類の食料品をブランド最低価格で販売することを宣言してセンセーションを巻き起こした。1999年にフランスのスーパーマーケット「プロモデス」を合併している。
- カルフール（Carrefour）は交差点の意味がある。オートウォークと呼ばれるスロープ方式（階段式でない）のエスカレーターがあること、インラインスケートを履いた案内係がいることが特徴である。
- 2004年現在、アメリカのウォルマートに次ぐ世界第9位の総合小売業であり、フランス及び欧州最大の小売店である。
- アメリカの経済誌『フォーチュン』は2004年の「フランスで最も賞賛すべき企業」に挙げている。
[編集] 国際展開
- EU各国の他、ブラジル、ルーマニア、北米、アジアにも積極的な店舗展開を進める。
- 中国語圏では「家楽福」(香港の粤語で音訳された名称を本土でも使用)の名称で100店舗展開している（中華人民共和国の北京・上海・天津・青島・広州・大連など、台湾では台北・高雄など）。タイ王国でも積極的な店舗展開を進めている。
- 韓国にも進出したが、2006年に中堅流通の「イーランドグループ」へ売却され、「ホームエバー」に改称された。
- また日本にも、2000年に現地法人のカルフール・ジャパン株式会社を設立し出店したが、業績の悪化を理由に、2005年3月10日に同社をイオン株式会社に売却するとともに（同日カルフール・ジャパン株式会社はイオンマルシェ株式会社に商号変更した）、カルフールブランドを継続展開する提携をイオン株式会社と交わしている。日本におけるカルフールについてはイオンマルシェを参照のこと。
[編集] 中国国民による不買運動
2008年にチベット騒動を武力鎮圧した中国を非難した欧米各国の中でフランスのサルコジ大統領が中国を非難した発言が流され、｢カルフールで買うのはやめよう｣「5月1日に全国のカルフールで、清算せずに品物を持ち去ったり店内を破壊したり」[1]と携帯メールで発信され3年前の反日デモ以来の大規模なデモであるカルフール不買運動が起きた。店の前で抗議し、大型トラックが置かれ客入りを阻止するような事があり、さらにカルフールは駐車料金を取ったりするので『聖火リレーの妨害活動を口実に日頃の不満をぶつけよう』という理由でカートとカゴを独占し、何も買わずに巡回して中国人の買い物客に妨害するなどのモラルの低い嫌がらせが中国各地で起きた。しかし四川大地震が起こりカルフールが四川大地震への義援金を大奮発したことで中国商務省が外資系企業の支援金リストを公表するなど献金圧力が増す中、中国人は『カルフールに感謝し、買い物に行こう』と態度を一変した。
なお、不買運動の元の原因は、カルフールの大株主であるルイ・ヴィトン社がチベット独立派を支持し、多額な資金援助を行ってきたとする報道があったためとされるが、ルイ・ヴィトン社は、これを強く否定している[2]。
[編集] 出典
- ^ Record China『＜反仏デモ＞「過激さ、チベット騒乱の再演」、自制を呼びかけ—シンガポール華字紙』
- ^ ルイ・ヴィトン、ダライ・ラマへの援助を否定！中国のカルフール不買運動で[1]（2008-04-18 06:49:35 配信: レコードチャイナ）
[編集] 関連項目
[編集] 外部リンク
- カルフール（英語･仏語）
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