食品

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

食品(しょくひん、food)とは、栄養素の摂取や嗜好を目的として食べたり飲んだりするものである。大きく生鮮食品加工食品に分けられる。そのまま手を加えず、または調理をした後に食べるもの、あるいは食べることを想定して作られたもののことである。

栄養素の多くは食品から摂取され、我々の健康を守る源となっている。

食品衛生法第4条では、「この法律で食品とは、すべての飲食物をいう。ただし、薬事法(昭和35年.法律第145号)に規定する医薬品及び医薬部外品は、これを含まない。」と定義されている。

食品は「保健機能食品」(後述)を除き、医薬品ではないので病気治療などの効能効果をはっきりと標榜することはできない。(詳しくは、「健康食品」を参照)

目次

[編集] 主要な食品

日々の食事の材料として使われる代表的な食品を集めた。我々が必要とする栄養の大多数は、以下の食品から摂取されている。

[編集] 生鮮食品

原則として何等加工が加えられていない天然の食材・食品であり、採取されたときの状態で流通している。

(詳しくは、「生鮮食品」を参照)

[編集] 動物性食品

[編集] 植物性食品

植物性食品
植物性食品

[編集] 加工食品

天然の食材に様々な加工を加えた食品である。古くからある食塩砂糖味噌醤油などもこれに含まれる。加工に微生物が積極的に関与するもの(納豆など)は発酵食品といわれる。パンや乳製品など日持ちのしない(消費期限の短い)加工食品については、「日配食品」とも呼ばれる。

[編集] 嗜好食品等

加工食品の一つの形態。

[編集] 調理、調味用材料

[編集] 健康食品

特別用途食品のマーク
特別用途食品のマーク
特定保健用食品のマーク
特定保健用食品のマーク
  • 健康食品(機能性食品)サプリメントを含む - 法的には食品と同じ区分。栄養素の補給や健康の維持増進が目的。
  • 特別用途食品
    • 病者用食品 - 腎臓病など特定の疾患に対応して、たんぱく質や塩分など特定の栄養素の強化あるいはカットをしたもの。
    • 高齢者用食品
    • 育児用粉ミルク
  • 保健機能食品
    • 特定保健用食品(トクホ) - 厚生労働省の認可を受けた、健康の維持増進に関する特定の効能(例・「コレステロールを下げる」「お腹の調子を整える」「血圧が高めの方に」)を標榜して販売することのできる食品。

(詳しくは記事「健康食品」を参照)

[編集] 飲料、食品加工材料、その他

[編集] 飲料

[編集] 加工材料

[編集] その他

[編集] 基礎食品群

  • 第1群=魚、肉、卵、大豆、大豆食品
    主にたんぱく質の供給源。骨や筋肉などをつくり、エネルギー源となるもの。
  • 第2群=牛乳、乳製品、海藻、小魚類
    主にカルシウムの供給源。骨や歯をつくり、体の各機能を調節するもの。
  • 第3群=緑黄色野菜
    主にカロチンの供給源。皮膚や粘膜を保護し、体の各機能を調節するもの。
  • 第4群=淡色野菜、果物
    主にビタミンCの供給源。体の各機能を調節するもの。
  • 第5群=砂糖、穀類、芋類
    主に炭水化物の供給源。エネルギー源となるもの。
  • 第6群=油脂類、脂肪の多い食品
    主に脂肪の供給源。エネルギー源となるもの。

[編集] 行事食

昔ながらの伝統行事にはそれぞれつき物の料理や献立がある。また、冠婚葬祭や日常の祝い事の席にも食事は欠かせない。日本の代表的な行事食をまとめた。

[編集] 食品と法律

この節は執筆の途中です この節は執筆中です。加筆、訂正して下さる協力者を求めています。

[編集] 日本

日本では多くの食品が、農林物資の規格化及び品質表示の適正化に関する法律(昭和25年5月11日法律第175号、いわゆるJAS法)による日本農林規格を表示することとなっている。また1999年の改正から消費者向け飲食料品への品質表示(産地・原料など)が義務化された。

なお、日本において、食品の表示に関わる法律は、以下のものがある。(参考:三重県和歌山県

日本では、基本的にはJAS法に基づいた食品表示がされている。

[編集] 生鮮食品

農産物

生産した都道府県、あるいは生産国、一般的な名称

畜産物

生産した国(国産あるいは生産国)

水産物
  • (日本船の場合)生産した水域、地域名称、あるいは水揚げ港の名称(都道府県もある)
  • (外国船の場合)原則船籍国。あるいは水揚げ港の名称(都道府県もある)

[編集] 加工食品

  1. 名称
  2. 原材料名
  3. 内容量
  4. 賞味期限消費期限
  5. 保存方法
  6. 輸入品の場合、原産国
  7. 製造業者等(販売業者、輸入業者含む)の氏名又は名称及び住所

これらの法律は、所轄する行政官庁がそれぞれ異なり、日本特有の縦割り行政の弊害として、マスコミなどで指摘されることが多い。結果的に、原材料や産地、賞味期限などの意図的な偽装表示などの不正を引き起こす結果となっており、食品行政の一元化がかねてから叫ばれているが、各省庁の既得権益などのため、未だ実現していない。

具体的な基準等については、農林水産省の食品表示とJAS規格のページや、厚生労働省のよくあるご質問のページなどを参照されたい。

[編集] 外国

アメリカ合衆国では、食品・医薬品行政は日本と異なり、連邦食品医薬品局(FDA)で一元的に管轄されている。

[編集] 引用文

[編集] 関連項目

ウィキメディア・コモンズ

[編集] 外部リンク