シリアル食品

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Spoonful of cereal.jpg

「シリアル食品」(シリアルしょくひん)は、トウモロコシオーツ麦小麦大麦などの穀物を、押しつぶして薄い破片(フレーク)にする、パフ状にする(膨化させる)、混ぜ合わせてシート状にしてから砕くなどの加熱調理で食べやすく加工し、長期保存に適した形状にした簡便食である。

「シリアル」は穀物または穀物の加工食品の意。牛乳やヨーグルトなどを主に乳製品をかけて食べることが多い。 日本では朝食シリアルとも呼ばれる。調理せずにすぐ食べられるコールドシリアル(別称:RTE※シリアル ※Ready to Eat)と、加熱調理する必要のあるホットシリアル(伝統的なオートミールポリッジ)に大別される。[1]

歴史[編集]

19世紀末期から20世紀初頭のアメリカで、それまでの典型的な豚肉と白パンのような朝食は不健康であり、科学に基づいた質素で健康的な朝食を勧める健康改革運動が起こった。この運動は科学者の権威を使った食品業界のキャンペーンだったが、ピューリタン的道徳心と結びついて菜食主義の熱狂的な流行へと発展した。そして、流行が去った後もシリアル食品はアメリカの朝食として定着した。科学的に健康な食品であったはずのシリアル食品だが、子供向けシリアル食品はカロリー過多のジャンクフードとして批判にさらされている[2]

シリアル食品の起源ともいわれるグラノーラは、全粒穀物を粉にしたグラハム粉をぶどうの種ほどの大きさに粒状に加工した穀物食品「グラニューラ」を起源とする。グラニューラは、ニューヨークの医師であったジェームス・ケイレブ・ジャクソン博士が発明し、後のシリアル産業の発展に大きな影響を与えた。

また、ほぼ同時期に穀物を主とした自然健康食品として、スイス人医師マクシミリアン・ビルヒャー=ベンナーミューズリーを発明した。

さらに、トウモロコシを主原料とし薄い破片にしたものをコーンフレークといい、1894年にアメリカ合衆国ジョン・ハーヴェイ・ケロッグ博士によって発明され健康食品として販売されるようになり、ケロッグ (企業)やその他のメーカーから販売が行われている。その他、玄米や麦などを原料したフレークも存在する。[要出典]

代表的なシリアル食品であるコーンフレークは、アメリカ合衆国ジョン・ハーヴェイ・ケロッグ博士(Dr.John Harvey Kellogg)によって、19世紀終わりに発明された[要出典]。ジョンと弟のウィル (Will Keith Kellogg) は1906年2月19日に事業化[要出典]これにより、アメリカの朝食の形態は大きく変化した[独自研究?]。兄弟の会社は現在のケロッグ社 (Kellogg Company) である。

1902年、アンダーソンが米粒を破裂させて膨張させる方式のシリアル(パフライス)をクェーカー・オーツに売り込み、「クォーカー・パフド・ライス」として共同で発売した[要出典]。 1911年には米国ミシガン州バトルクリークにはシリアル製造会社が100社以上あった。[要出典]ジーン・マッケイは、ケロッグ社において新しいシリアル「オールブラン」「クランブル」「ペップ」、そして牛乳をかけると音をたてる「ライスクリスピー」を開発した。[要出典]

シリアルに砂糖をまぶして食べることが広がり始めたころ[いつ?]ジョン・レックスは糖分付きシリアルを考案したが最初はうまくいかず、彼の会社は最終的にナビスコに吸収された。[要出典]

日本における動向[編集]

日本では、1929年に日本食品製造合資会社が製造販売を始め、1962年10月にケロッグの日本法人、日本ケロッグ株式会社が設立され、翌年コーンフレークが発売された。また、シスコ製菓(現在の日清シスコ)も同じ1963年に国産コーンフレークのシスコーンの販売を開始。この年から普及しはじめた。[要出典]

シリアル食品産業の発展により、シリアルを固めてそのまま齧れるようにした「シリアルバー」がコンビニエンスストアキヨスクドラッグストアなどで多く販売されるようになり、その他クッキービスケットにシリアルを練りこんだものや、シリアルをチョコレートコーティングした菓子類、一口大に固めて食べやすくした「ビッツ」または「バイト」と呼ばれる形状や、あるいは「ウィートシュレッド」のようなスナック菓子としても味付けして食することができるもの、カップタイプの個食や、スープに合う塩味のシリアル食品など、応用製品も多数存在する。

参考文献[編集]

  • The Oxford Companion to American Food and Drink (オックスフォード大学出版)
  • Harold McGee; 香西みどり訳 『マギー キッチンサイエンス』 共立出版、2008年ISBN 9784320061606 

脚注[編集]

  1. ^ kellogg.bond-inc.com/update/pdf/topics/11-r.pdf
  2. ^ Harold McGee 2008, p. 450.

関連項目[編集]