ショッピングセンター

トロント・イートン・センター

ショッピングセンター（英: shopping centre）は、複数の小売店舗が集まった商業施設である。略称は「SC」。ショッピングモール（英: shopping mall）とも呼ばれ、大型百貨店やアウトレットモールを含む。

単独出店と比べ、顧客吸引力が強くでき、駐車場や荷捌き施設などが共用できる。また、開発業者が建物を所有する形態であると小売業者の初期投資が軽減できる。

歴史

ウェスト・エドモントン・モール

世界最大規模のショッピングモール「ドバイ・モール」

1922年にアメリカ合衆国のカンザスシティで始まった、不動産業者・J.C.Nicolsによるカントリー・クラブ・プラザが最初のものといわれている。その後の1950年前後からは車社会化と郊外住宅の発展を背景として、1948年にはオハイオ州コロンバスの不動産業者・Doncasterが開いたタウン・アンド・カントリー・ショッピング・センター、ワシントン州のシアトルでJ.B.Douglasが開いたノースゲート・ショッピング・センターが今日のショッピングセンターの原型となった。

その後、1956年にDayton Hudsonがミネアポリス郊外に、最初の完全な共同店舗型のモール（下記参照）としてサウスデール・センターを開いた。これは一個の街と呼べる巨大なもので、駐車場が広い上、ミネソタの厳しい冬でも快適に多数の店を回る買い物ができるため、ミネアポリス都市圏のみならず複数の州から買い物やイベントを楽しむ客が集まった。

1981年にカナダのアルバータ州エドモントンに開業したウェスト・エドモントン・モールは、1998年に第4期工事が完成した段階で総床面積49万3000平方メートル、店舗数800超でホテル、遊園地、水族館等を備え、年間2000万人の入場者を数える大規模なもので、世界最大のショッピングセンターとしてギネスブックに記載された。2004年以降金源時代ショッピングセンターや華南MALL、SMモール・オブ・アジアなど、中国や東南アジア各地に更に大規模なショッピングモールが建設されている。

2008年10月31日、ドバイに世界最大規模のショッピングモール「ドバイ・モール」が正式開業。総面積約111.5万平方メートル、屋内フロア約55万平方メートル、小売店舗数約1200、屋内水族館やスケートリンク、映画館等を備える。

日本での歴史

プラザハウスショッピングセンター

1954年に米国施政下の沖縄県においてプラザハウスショッピングセンターがオープンしている。

1964年にはダイエー庄内店（現・ダイエーグルメシティ庄内店）がオープン。日本において初のショッピングセンターの実験をおこなったで店舗あり、日本初のショッピングセンターでもある。1968年にはダイエー香里店（2005年閉店）がオープン。日本初の本格的な郊外型ショッピングセンターが誕生した。これ以降、車社会化に対応したショッピングセンターが増加していった。

1980年代以降、日本においても車社会化の進行で、郊外や農村部の幹線道路沿いの田畑を埋め立てて広大な敷地を確保した大型ショッピングセンターの出店が盛んになった。特に日米構造協議や規制緩和を経て、大規模小売店舗法（大店法）が廃止され、大規模小売店舗立地法（大店立地法）が制定された2000年以降、数と規模は大きく増えた。中でもモール型ショッピングセンターは1つの建物に数多くの専門店やアミューズメント店を揃えた大規模なもので、1日中滞在できる「時間消費型」の施設として、この時代の大型ショッピングセンターの代名詞ともなった。

しかしながら大型商業施設が商店街や近隣自治体に悪影響を与えるとして2006年にまちづくり3法が改正され、店舗面積1万平方メートルを超える郊外型施設について建設の抑制がかけられた。

種類

リージョナル型ショッピングセンター

略称は「RSC」。広域を商圏とする大型ショッピングセンター(大型SC)。総合スーパー(GMS)や百貨店などを核店舗にした1核1モール型や、それらの核店舗にくわえて映画館、家電量販店など集客性の高い大型専門店を副核店舗にして相互の中間にモールを設置する2核1モール型を形成している施設などがある。専門分野の有名専門店、飲食店、サービス店、アミューズメント店など多種にわたる店舗が並び、その施設だけで1日買い物を楽しむ事を目的とした時間消費型の施設である。

イオンレイクタウンなど、リージョナル型よりさらに広範囲を商圏とする超大型SC「スーパー・リージョナル型SC」もある。

建物形状は、通路が建物内にあるエンクローズドモールが主流で、気候や天気に左右されないのが特徴なほか、モール（通路）の中央を吹き抜けとして圧迫感を減らし見通しをよくすることで回遊性を上げるガレリア式モールを採用したものは「モール型ショッピングセンター」（モール型SC）と名付けているデベロッパーもある。

コミュニティ型ショッピングセンター

略称は「CSC」。主に地域を商圏とし、総合スーパー(GMS)やディスカウントストアなどに専門店が出店する中規模のショッピングセンター。専門店は最寄品やサービス店などが中心だが、近年では増築を行いリージョナル型に格上げする施設も出てきている。また、この規模でリージョナル型SCのようなスペシャリストな専門店構成を取り入れた施設は「ライフスタイルセンター」として新しいジャンルを形成している。コミュニティ型SCは、日本ではかつてショッピングセンターの代表的な存在であったものの、リージョナル型SCの増加とともに新設数が少なくなってきている。

建物形状は、従来では総合スーパー単体店に専門店が入ったようなGMS型だったが、近年ではリージョナル型SCのようにモール型を採用する施設も出てきている。

ネイバーフッド型ショッピングセンター

略称は「NSC」。主に近隣地域を商圏とした小商圏型のショッピングセンターとしては比較的小規模な施設。食品スーパーやホームセンターなどを核店舗に比較的実用的な商品を扱う専門店で構成され身近な買い回りを得意としている。

建物形状は、店舗を結ぶ通路が屋外にあるオープンモールが主流で、このタイプでは平屋の建物ではそれぞれの店舗の入口の前に駐車場が広がっており、駐車場から目的の店が近いため歩行距離が短くて済むメリットがある。複層階の建物では店舗を結ぶ通路を屋外のペデストリアンデッキによって結ぶことで買い回り性を上げてるものもある。

立地

郊外型

中心市街地から離れた郊外に立地するタイプのショッピングセンター。自動車での来客がメインで広大な駐車場のスペースを確保する必要があるリージョナル型SCや、周辺の郊外住宅地を商圏とするネイバーフッド型SCで見られる形態である。特にリージョナル型SCの場合、広範囲の人口密集地からのアクセスのしやすさが重要になる。駅から離れた施設の場合は自動車以外でのアクセス手段として最寄り駅や人口密集地から路線バスや無料送迎バス（買い物バス）を運行していることもある。

なお、2006年に施行された「まちづくり三法」改正後は、郊外への大型商業施設の出店が原則禁止されたため大規模な郊外型の建設は難しくなった。

都市型

鉄道駅周辺や人口密集地等など中心市街地に立地するタイプのショッピングセンター。土地の制約からコミュニティ型SCが中心だが、再開発された街、新たに開発された街、市街地にあった工場跡地などに建てられたリージョナル型SCも存在する。近年では、地方の市街地を中心に市街地のコミュニティ型SCを閉店して、郊外に新たに開設したリージョナル型SCに置き換えるケースも出てきている。

問題点

日本

2000年の大店法廃止以前から中心市街地の商店街には、ショッピングセンターをはじめとした大型店の出店には葛藤があった。しかし、大店法廃止によって、ショッピングセンターは中心市街地から広大な土地を求めて郊外へ進出するようになると、地元商店街や地元スーパーの来客数が減少し閉店、その結果特にマイカーを所有・運転できない層が食料品・日用品と言った生活必需品の買い物にすら困るという事態が発生している。（買い物難民の項目を参照）

南アフリカ

南アフリカでは、1990年代以降、違法移民が都市部に流入して治安が悪化。高い塀をめぐらし武装警備員を配置するなど、極端に安全を重視したショッピングセンターが発展した。しかし2000年代にはいると、徐々にショッピングセンター内でも銃撃や襲撃事件が発生し、治安の悪化が伝えられるようになった。

アメリカ

近年、アメリカでは夜な夜なショッピングモールに集まり、何をするわけでもなく徘徊・たむろするなどの若者たちを、蔑称的に「モールラッツ」（mall rats：rat（ラット）はmouseよりも大きいネズミを指す単語で、英語ではしばしば「うっとうしい奴ら」の意味で使われる。それをmaul rats（群れているネズミ）に掛けた洒落）と呼ぶなど、風紀・治安上の問題が指摘されている。同様の現象として、日本ではコンビニエンスストア前に不良少年・あるいはその予備軍が集まる状況に酷似する。

関連項目

• 複合商業施設
• 電子商店街
• アウトレットモール
• スーパーマーケット
• ロードサイド店舗
• 地下街
• 焼畑商業
• 日本のショッピングセンター一覧
• アメリカのショッピング・モール
• デパート（百貨店） - 大規模なショッピングセンター（パルコ、ルミネ、イオンモールなど）はデパートと混同されることもある。また、ショッピングモールの中にデパートやスーパーマーケットが出店している例もみられる。