ホームセンター

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ホームセンターの例
(カインズホーム原町店)
Soigniesの(ベルギー) - 典型的な古いハードウェアの内部。

ホームセンター(Home Center, HC)とは、主として日用雑貨や住宅設備に関する商品を販売する小売店の業態である。

和製英語であり、日本国外ではあまり通用しない。英語では Hardware store, DIY store, Home improvement retailer などと表記される[1]

主な取り扱い分野[編集]

  • DIY (Do It Yourself): 家庭の設備機器などの小修理や改造などを使用者自身が行うこと。
  • BIY (Buy It Yourself): 家庭の設備機器などを使用者が購入し、専門業者に取り付けを頼むこと。
  • SIY (Supervise It Yourself): 家庭の設備機器の選び方・専門業者の選定方法などの助言を得ること。
  • さらに、近年では家のリフォームの窓口としての機能が注目されている[2]

具体的に販売されている商品として、下記のようなものがある。大型店では、本職の大工や配管工事などの業務(プロ)用の要求にも、ある程度までは対応できる品揃えを持つ場合もある。

以下のような3分野ととらえることもある。

  • HI: 住まいと暮らしの改善を目的とした、ホームインプルーブメント - 木材、建材、道具工具など、元来のホームセンターの商品分野。金物店の大型化といえる
  • HK: 日常的な家庭生活に不可欠なハウスキーピング - ドラッグストアや薬局が扱っていた商品の取り込み分野で、日常購買のうち生鮮食料品でないものを抱え込む。米、ペットフードなど嵩高品、重量品も取り込むようになってきている。
  • CL: カー・レジャー - 自動車関係、キャンプ用品など、隣接する専門分野からの取り込み。スポーツ用品店、自転車店の大型化といえる。

日本における歴史[編集]

1960年代[編集]

1969年に、アメリカ合衆国のハードウェアショップをヒントにしたジュンテンドー島根県益田市に、ハウジングランド順天堂駅前店を開店。

同年9月には、村内ホームセンター(現:村内ファニチャーアクセス)が東京都八王子市に開店。日本で最初にホームセンターという名称を使ったという。ロードサイド型店舗で巨大な駐車場を備え、家具を中心として絨毯、照明などのインテリアをモデルルームのようにそろえた。展示だけではあったものの当時は珍しかった外車も並べられ話題を呼んだ。ただし、近年の日本で使われる「ホームセンター」が指す形態とは若干趣が異なる。

1970年代[編集]

日本で最初の「現代の」ホームセンターであるともいえるドイト与野店が1972年に開業した。また、専門外の事業者も参入していた。

1980年代[編集]

大規模小売店舗法で店舗面積が規制されたため他の業態が切り捨てた分野を取り込んで、バラエティストア化した。コールドチェーンの確保が必要な生鮮食料品や、流行に左右されやすいファッション衣料品以外の多種多様な商品を扱うようになった。

郊外のロードサイドの工場跡地などへ、広い売り場面積、多台数の駐車場でのチェーン展開が始まった。薬剤師の常駐が必要なドラッグストアや、地元商店街との調整が難航した総合スーパーマーケットに比べ出店店舗が多かった。

1990年代[編集]

食品スーパーマーケット・ドラッグストアとともにネイバーフットショッピングセンターに出店することが多くなった。

大手事業者への集中や、小規模事業者の廃業・業態転換が目立つようになった。

2000年代[編集]

大規模小売店舗立地法の施行により、都市近郊や郊外での他の業態との競争の激化が起こり、各企業ごとに違った戦略がとられるようになった。

  • 農業や工務店向けの業務用需要を取り込む。PRO需要専門店の展開。
  • 地価の下がった都心部へ出店する。
  • 農村部への出店が可能な小型店舗の開発。
  • 100円ショップをテナントとして導入し雑貨を任せて、DIY・BIY・SIYに特化する。
  • 生鮮食料品を取り扱ってスーパーセンターとなる。
  • 1,000m²を少し下回る小型店の展開と、10,000m²を超える大型店の展開の併用

主なホームセンター[編集]

  • 会社名(親会社等の系列・本社所在地)店舗数・年間売上高(連結)
  • 太字が売上高が大きな10社(年によって変動あり)五十音順、系列下の店は親会社に含む。

あ行[編集]

か行[編集]

さ行[編集]

た行[編集]

な行[編集]

は行[編集]

ま行[編集]

や行[編集]

ら行[編集]

わ行[編集]

売上序列[編集]

売上序列は、おおむね下の表のとおりである。合併、資本系列など捉えにくい側面もあるが、近年は業界首位のカインズをコーナンが追いかけるという構図であった。特に平成13年度から15年度にかけては、コーナンがカインズの前年度売上高を上回るが、カインズがさらに売上高を伸ばす(この3年で約600億円)ことで首位を守る状況が続いた。平成16年度はコーナンの売上がカインズの前年度売上を超えられなかったが、依然熾烈なトップ争いが続いている。東大阪ではコーナンが2005年6月に開店した東大阪フレスポ店(7273平方メートル)の約100メートル北方に、同年11月にカインズが東大阪店(大阪府初出店、約10000平方メートル)を開店し、業界1位のカインズが2位と直接対決を行う構図となった。カインズは、この1店で年間売り上げ60億円程度[要出典]と予想している。

その様な中、2006年9月にホーマック・カーマ・ダイキが経営統合し、DCM Japanホールディングス(現・DCMホールディングス)となった。単純に売上合計すると約4100億円となり、カインズ・コーナンをあっさり抜き去り、売上高で一気に業界首位に躍り出ることとなった。

なお、カインズとジョイフル本田は非上場である。ナフコがJASDAQ上場である以外は、東証1部に上場している。各社の特徴として、コメリは小型店舗が多く、それに対してインテリア関連の売り場が多い島忠やプロにも対応できる資材館を持つジョイフル本田の店舗が大きいことが見て取れる。最近ホームセンターにおいて、仕入れ業者やメーカーに対して過分な利益率の要求、リベート要求、返品、改装や開店時の人材の派遣要請等が問題とされる。また、非上場会社を中心とした労働基準法違反行為も絶えない。[要出典]

会社名 店舗数 売上高(億円) 会社コード
DCM(旧DJHD 489(2009/3) 4265.52(2009/2) 3050(東証1)
カインズ 165(2009/3) 3343(2009/2) 非上場
コーナン 218(2008/2) 2796(2008/2) 7516(東証1)
コメリ 970(2009/4) 2775(2009/3) 8218(東証1)
ナフコ 246(2009/3) 2037.75(2009/3) 2790(JASDAQ)
ケーヨー 179(2009/2) 1862.32(2009/2) 8168(東証1)
ジョイフル本田 14(2009/6) 1450(2009/6) 非上場
島忠 50(2008/8) 1376.9(2008/8) 8184(東証1)
東急ハンズ 19(2008/3) 908(2008/3) 非上場
アークランドサカモト 42(2008/2) 897.73(2009/2) 9842(東証1)

脚注[編集]

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  1. ^ Weblio辞書(英和・和英)[1] - オンライン百科事典
  2. ^ 2011年2月1日の朝日新聞朝刊29面

関連項目[編集]

外部リンク[編集]