東急グループ

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東急グループ
創業者とされる人物： 五島慶太
活動： ～現在
URL： 東急電鉄サイトに統合
特記事項： 自立なき者は去れ

東急グループ（とうきゅうグループ）は、東京急行電鉄株式会社を中核とする企業グループである。2009年（平成21年）3月末現在、277社9法人で構成。総売上高は2兆5,937億円に上る[1]。コーポレートスローガンは「美しい時代へ―東急グループ」。従前は「21世紀へ　豊かさを深める―とうきゅうグループ」が使用されていた。

目次

[編集] 概要

同じ電鉄系企業集団でライバルと目される旧西武グループは、堤一族の相続問題から西武鉄道グループ（西武グループ）と西武流通グループ（セゾングループ）に分裂に至った。また、同じく東武鉄道でも創立者根津嘉一郎の孫、根津嘉澄が社長に就任しているなど、根津家一族が経営に深く関わっている。

一方、東急グループの五島一族は創業家では無く、資本的な（株式）支配も希薄で純粋な『経営者』に徹したことから、世襲の弊害を意識して実力主義を貫き、多角化が順調に進んだ。安定的な収益を生む鉄道を中核に、交通・不動産・リテール・レジャー／サービス・ホテル等の各分野が一丸となっているのが強み。また、東急の源流は田園都市株式会社というデベロッパーであり、伝統的に不動産に強く東急不動産は東急グループの重要な第2の稼ぎ手となっている。

[編集] 五島昇亡き後

だが、1989年（平成元年）に五島昇を失った影響は無視できない。五島亡き後、グループ各社のトップも年齢的に退く時期になり、やや求心力を欠いた経営をやっているように思われる。ここ数年はグループの再編を徹底的なまでにおこなっている。

五島昇については「ビッグボーイの生涯 五島昇その人」城山三郎著 講談社文庫に詳しい。

しかし、「東急グループ」の厳格なマネジメントは存在せず、拡大成長とともに各社の自由な裁量で、加盟会社が無秩序に増えていった結果、最大で500社を数えるまでに膨張。バブル崩壊後の縮小経済下では、そのスケールの巨大さはデメリットに転じ、グループ全体で3兆円以上の有利子負債を抱えるなど業績不振に陥った。さらに、グローバル基準である連結決算重視の流れや減損会計の導入などを受けて、グループ大再編に踏み切った。

[編集] 自立なき者は去れ

1998年（平成10年）、主要加盟社に対し「自立なき者は共創の輪に加わる事ができない」旨[2]を通告したのを皮切りに、リストラを大胆に加速。

磐石である『電鉄』に依存するのみで、シナジー価値を創出していないと判断された数百社をグループから離脱させた。

現在では、無秩序な全国拡張路線を改め、原則的に東急沿線や都市部に経営資源を集中させ、「東急の価値を共に高める総合力」が東急グループであると定義した。重要なコア事業を担う子会社等は、本体（電鉄）にとってのポートフォリオ企業として監視を強める体制にした。加盟社数は大きく減少したが、業績は逆に好転し近年では回復傾向にある。

[編集] 主なグループ会社・法人

[編集] 中核

[編集] 交通

[編集] 流通

東急百貨店本店

[編集] ホテル・リゾート

  • 東急ホテルズ - 東急ホテル、パン パシフィック 横浜ベイホテル東急、エクセルホテル東急、ホテル東急ビズフォート、東急イン、東急リゾート
※PAN PACIFIC HOTELS AND RESORTSは、東急ホテルズが経営する「パン パシフィック 横浜ベイホテル東急」を除いて、2007年（平成19年）3月に売却された。
※東横インは、東急グループとの関係性が一切ないホテルチェーンである。
  • 東急ステイサービス（東急不動産系） - アパートメントホテル「東急ステイ」の経営、経営受託等
  • 東急リゾート（東急不動産系）- 別荘、土地、マンション、会員制ホテル、ゴルフ会員権等、商品の売買仲介業と受託販売業
  • 東急リゾートサービス（東急不動産系） - 会員制リゾートホテル「東急ハーヴェストクラブ」、リゾートホテル「ホテルハーヴェスト」「リフレッツクラブ」、ゴルフ場、スキー場、別荘の運営受託、コンサルティング
  • 東急ビッグウィークステーション（東急電鉄系） - タイムシェア型会員制リゾートホテル「ビッグウィーク」の運営
  • 伊豆観光ホテル - ホテル伊豆急（下田）
  • ルネッサ（伊豆急系） - ホテル・コテージの経営及び経営受託、スポーツ施設の運営、料理飲食店の運営、研修セミナー等の企画及び運営

[編集] 不動産

[編集] 建設関連

渋谷セルリアンタワー

[編集] 製造・整備

[編集] レジャー

  • ニッポンレンタカー東急 - 東急電鉄および伊豆急行沿線のエリアフランチャイジー
  • ニッポンレンタカー北海道 - 北海道地区のエリアフランチャイジー
スーパー銭湯「ざぶん」は東急不動産が2009年（平成21年）2月、相鉄不動産販売に売却

[編集] サービス

[編集] 文化事業関係

[編集] サポート部門

[編集] 過去のグループ会社

東京高速鉄道開業時に用いられた100形電車（地下鉄博物館に保存のカットボディ）
かつて東急バスが運行していた夜行高速バス「ミルキーウェイ」
函館バス市内・近郊路線車両
（函館駅前バスターミナル。東急バスからの移籍）
日本エアシステムのボーイング777型機
（新千歳空港、2002年3月）
箱根ターンパイク御所ノ入り駐車場から撮影

以下に、かつて（過去）のグループ会社、過去に資本関係があった企業、および事業を列挙する。

[編集] 諸問題

  • 東急リネンサプライ - 東急ホテルズの関連会社による公害発生の隠蔽（コンプライアンス違反・企業犯罪）
    • 東急リネン・サプライ千葉工場（袖ケ浦市）は、2005年（平成17年）11月水質汚濁防止法の排水基準（COD）を超過した排水を6回流し、公害を発生させていたにもかかわらず、分析記録データを改ざんし、かつ自治体への報告も怠り、公害の発生を隠蔽していた。水質汚濁防止法違反に加え、公害防止協定違反をおこした。
  • 東急電鉄の取締役五島哲（59歳）が2007年（平成19年）12月16日に急死。当時日本実業団陸上競技連合の会長を兼務しており（1995年より）、同日に行われる全日本実業団女子駅伝の式典に参加する為に、岐阜市内のホテルに宿泊。スタートを前に会場入りしていないことを知った大会関係者が部屋を訪れ、倒れているのが発見された。死因は不明。[3]東急グループを長年にわたって率いた実力オーナーの五島昇の長男で東急建設元社長。
不仲説

東急グループの中核企業、東急電鉄と東急不動産には不仲説が浮上している。理由については賃金の面（電鉄よりも不動産の方が報酬が相当高い）、電鉄が力を入れている不動産事業が東急不動産と競合する、などが噂されている。とは言っても、東急不動産は東急電鉄の持株比率が16％程度で独立色が濃く、都心部では電鉄よりビルを多く保有する。不動産業界4位で三井不動産など財閥系デベロッパー志願者が併願して来る企業である。また、総合職でも現業を経験しなければならない電鉄を嫌い、不動産を志願する学生もいる。

[編集] その他

東横インをはじめ、神奈川県海老名市の計測器の製造および販売を行っている『東横エルメス』、静岡県熱海市の湯河原温泉にある『ホテル東横』、新潟県新潟市のご当地ラーメンの新潟濃厚味噌ラーメンのお店である『東横』、産業用ガス販売の『東横化学』、事務機器販売の『東横システム』等、東急グループ以外に『東横』の名称を用いた企業等もあるが、これらの場合は、東急グループとの関係性は、一切ない。

[編集] 関連項目

[編集] 脚注・出典

  1. ^ 東急グループ紹介
  2. ^ 経営戦略の策定と推進
  3. ^ 陸上競技マガジン2008年2月号192P、及び月刊陸上競技2008年2月号236P


[編集] 外部リンク

表・話・編・歴
大手私鉄16社・準大手私鉄5社
関東
中部
近畿
九州
グループ
関連項目
※ 太字は大手私鉄16社、* は準大手私鉄5社
表・話・編・歴
東急百貨店
代表取締役会長 水田寛和｜www.tokyu-dept.co.jp｜Category:東急百貨店
主要店舗
グループ
海外店舗
マーブンクロン店（バンコク東急百貨店）
複合商業施設・専門店ビル
食品専門店
閉店・撤退（国内）
池袋店（旧・東横百貨店）｜日本橋店、大塚店、五反田店、大森店、錦糸町店、高円寺店、大阪店、梅田店、天満橋店、神戸店（旧・白木屋）｜京阪デパート、京濱百貨店（旧・白木屋の共同出資会社）｜きたみ東急｜こもろ東急｜おかや東急｜東急バラエティストア（旧・西南東急→あおば東急）｜毎日屋（コンビニエンスストア）｜スポーツ東急（スポーツ用品販売）｜スポーツイチマルキュウ（スポーツクラブ）
閉店・撤退（海外）
アラモアナ店、マウイ店、パールリッジ店（シロキヤ・インコーポレイテッド）｜TOKYU SCENE、香港東急百貨有限公司、ラチャダ店（東急百貨店）
友好関係
伊勢丹（事業提携）｜山交百貨店（商品券の相互利用）
系列企業
東急グループ（カテゴリ）
関連項目
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