南海グループ

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南海グループ
Nankai Group
国籍 日本の旗 日本
中核企業 南海電気鉄道
別名 南海電鉄グループ
外部リンク http://www.nankai.co.jp/groupinfo/index.html
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南海グループ(なんかいグループ、: Nankai Group)は、南海電気鉄道を中心とした企業グループである。「南海電鉄グループ」とも称される。

南海電鉄ホームページ内の「南海グループ会社一覧」は2018年2月時点、6つのセグメント(運輸、不動産、流通、レジャー・サービス、建設、その他)に分けて合計43社を掲載している。

グループ概要[編集]

大手私鉄グループの中では、比較的再編が進んでいる。

関西大手私鉄グループの中で唯一、百貨店を運営する会社がない。その代わりに髙島屋と資本・業務提携をしている。よって南海の鉄道員の制帽内には、高島屋の商標が入っている。なお百貨店とほぼ同等の機能を持つCITYブランドのショッピングモールを南海電鉄直営で沿線の難波と泉大津の各駅(過去には堺・徳島も)周辺に展開している。

ホテル南海はこれまでなんばにあったが、現在は閉館している(なんばが2006年12月31日、堺が2005年5月15日限り)。また、南海サウスタワーホテル大阪もあったが、2003年スイスホテル南海大阪ラッフルズ・インターナショナルに売却、建物のみ継続保有)に改称され、ホリディ・イン南海大阪はホテルリーヴァ南海と改称したが、ホテルリーヴァ心斎橋(オリックスグループに売却、のちに「クロスホテル心斎橋」に再改称)に改称されている。このため、関西大手私鉄グループの中で唯一、都市型ホテル事業から撤退したと言える(非都市型の南紀勝浦温泉「ホテル中の島」は営業を継続している)。

かつては沿線でタクシー事業(南海タクシー、佐野南海交通、和歌山南海交通ほか)を運営していたが、2001年3月に第一交通産業(福岡県)に資本を譲渡し、運営から撤退した。また、観光バス事業(南海観光バス、和歌山南海観光バス)も2003年1月にクリスタル観光バスに譲渡している(ただし、南海グループ内には沿線および周辺での路線バス事業を営む会社があり、それら企業の一部門として観光バス事業自体は行われている)。

「南海」を冠した企業は四国など大阪府以西に点在するが、南海電鉄グループとは限らない。南海百貨店という百貨店が、かつて大阪府高石市千代田や、愛媛県新居浜市に存在したが、前者は南海本線沿線ではあったものの資本・人的関係があったかは不明で、1967年6月14日に火事で全焼。後者は元々地元資本で、ダイエーグループ入りの後、さらにダイエー直営(ダイエー新居浜店→イオン新居浜店)となったもので、資本・人材面の関連はなかった。

愛媛県内を放映エリアとする南海放送、南海電鉄と同じ大阪市内に本社を置く南海部品オートバイ関連商品取り扱いのチェーン店)や南海化学、大阪府南部のトヨタディーラーであるトヨタ久保グループ南海(トヨタカローラ南海、ネッツトヨタ南海の親会社)も、南海電鉄グループではない。

南海グループ一覧[編集]

運輸業[編集]

鉄道事業[編集]

軌道事業[編集]

バス事業[編集]

海運業[編集]

貨物運送業[編集]

車両整備業[編集]

不動産業[編集]

不動産賃貸業[編集]

不動産販売業[編集]

その他[編集]

(おもな開発地、南海電気鉄道不動産営業本部住宅事業部)

(南海不動産)

流通業[編集]

ショッピングセンターの運営[編集]

物品販売業[編集]

  • 南海商事株式会社(大阪市浪速区
    • 駅売店、宝くじ店などの経営
    • 南海電鉄及びグループ各社の制服・制帽の取り次ぎ販売
  • 泉鉄産業株式会社(和泉市)

物流事業[編集]

  • 泉北高速鉄道株式会社(和泉市)
    • 東大阪流通センター、北大阪流通センターの経営

その他[編集]

レジャー・サービス業[編集]

遊園事業[編集]

旅行業[編集]

ホテル・旅館業[編集]

なお南海電鉄本体が2018年5月、赤坂 (東京都港区)カプセルホテル開業を予定している。運営はリヴァンプ傘下企業のナインアワーズ(東京都港区)に委託する[1]

競艇施設賃貸業[編集]

ビル管理メンテナンス業[編集]

ゴルフ場の経営[編集]

葬祭事業[編集]

ティア住之江の路面電車広告(阪堺電軌、2013年3月)

その他[編集]

建設業[編集]

建設業[編集]

その他の事業[編集]

印刷業[編集]

生保・損保代理業[編集]

広告代理業[編集]

経理・情報処理業務代行業[編集]

建設コンサルタント業[編集]

過去に資本関係があった、もしくはグループに属した企業[編集]

資本関係はあるがグループからは除かれる企業[編集]

詳しくは後述する(関連会社の節を参照)。

関連会社[編集]

南海電鉄グループではないものの、一部株式を保有している会社は以下の通り。

かつては、水間鉄道の筆頭株主でもあったが、同社の会社更生法申請に伴い、株式をグルメ杵屋に売却している。

脚注・出典[編集]

  1. ^ 南海電気鉄道、赤坂にカプセルホテル/5月開業『日本経済新聞』朝刊2018年2月16日(東京面)

関連項目[編集]

外部リンク[編集]