パーソナルコンピュータ

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デスクトップパソコンのイラストレーション

パーソナルコンピュータ: personal computer)とは、個人によって占有されて使用されるコンピュータのことである。

略称はパソコンまたはPC(ピーシー)[注 1]

概要[編集]

Global Digital Divide1.png

パーソナルコンピュータは個人向けの大きさ・性能・価格を持ち、エンドユーザが直接操作できるように作られた汎用的なコンピュータである。

従来のメインフレームなどの汎用コンピュータは大型・高価であったため、巨大なデータ処理を切れ目なく行うためや、多数のユーザが同時使用するために、専任のオペレータを介してバッチ処理タイムシェアリングを行っていたが、比較的低価格なミニコンピュータ、そしてパーソナルコンピュータの普及により、コンピュータを個人で独占使用することが広く行われるようになった2013年現在では、北米では家庭に平均2台のコンピュータがある。

パーソナルコンピュータの種類には、デスクトップノートブックタブレットPCなどがあるが、アーキテクチャ的にはほとんど同じものである。パソコンCPU市場はインテルが圧倒的なシェアを誇り、AMDがそれに次ぐ。両社がパソコン向けに供給するマイクロプロセッサは全てx86互換である(組み込みシステムで普及しているARMアーキテクチャなどは設計を多数のメーカーにライセンスする方式をとり、おびただしい種類のASICが存在するのとは対照的である)。

1990年平成2年)頃までのパーソナルコンピュータは、標準ではネットワーク機能を持たないシステムが多く、ハードウェアの性能的限界からシングルユーザの素朴なオペレーティングシステム(OS)やオペレーティング環境(CP/MDOS、初期のWindowsなど)が使われ、ミニコンピュータやワークステーションとは絶対的な機能の差があった。現在のパーソナルコンピュータの多くは、ミニコンピュータ用に設計されたシステムであるUNIXVMSの成果を取り入れたOS(Mac OS XWindows NT系)を搭載し、有線または無線LANに標準で接続できるなど、ワークステーションとの境界は明確ではなくなっている。現在[いつ?]のパーソナルコンピュータ向けソフトウェアは、インターネットにLANを通じてあるいは高速回線またはダイヤルアップで直接接続し、ウェブやその他のサービスにアクセスできることを前提に設計されている。

初期のパーソナルコンピュータでは、ユーザが自分のマシン用にプログラムを書く必要がある場合が多かったが、現在[いつ?]のユーザはそのまま実行可能な商用または非商用の幅広いソフトウェアを選ぶことができる。アプリケーションソフトウェアにはワープロ表計算データベースウェブブラウザ電子メールクライアントゲームソフトおよび多数の業務用や娯楽のためのソフトウェアがある。

1980年代末頃から、パーソナルコンピュータ市場ではマイクロソフトとインテルが支配力を持っているため、Macintoshを除くx86プラットフォームは「ウィンテル」と呼ばれることもある。ほかにLinuxなどのPC-UNIXも使用されている。PowerPCを搭載したパソコン(CHRP/PAPRアーキテクチャ互換機)やARMアーキテクチャのCPUを用いRISC OSを搭載したパソコン(Risc PC互換機)も存在するが、売り上げは極めて小さく、市場ではほとんど存在感を持たない。

なお日本では、1980年代までは日本語表示のために各社独自仕様のパーソナルコンピュータが主流であったが、1990年代に世界と同様のIBM PC互換機に移行した。

2009年平成21年)現在の世界シェアは、1位がヒューレット・パッカード(HP)、2位がエイサー、3位がデル、4位がレノボ、5位が東芝である(出荷台数ベース、IDC調査)[1]

名称[編集]

「パーソナルコンピュータ」という用語は、1972年昭和47年)にアラン・ケイACM National Conferenceで発表した"A Personal Computer for Children of All Ages"の中で使用された。ここでは「個人のための理想のコンピュータ」という意味であり、それを「ダイナブック」と命名した。

実際のパーソナルコンピュータは1974年昭和49年)に登場したが、CPUマイクロプロセッサを採用したコンピュータという意味で当初は主に「マイクロコンピュータ」(マイコン)や、あるいは主な用途により「ホームコンピュータ」や「ホビーパソコン」などと呼ばれた。これに対して「パーソナルコンピュータ」とは、当時のメインフレームミニコンピュータなどやそれらの端末と対比した、個人が単体でも使用できるサイズや価格帯や用途を意味する呼称である。パーソナルコンピュータという表現はApple IIPC-8000シリーズでも使用されたが、世界的に広く普及したのは1981年昭和56年)のIBM PC以降である。

歴史[編集]

1970年代 8ビット時代[編集]

1974年昭和49年)に登場したマイクロプロセッサにより、個人でも所有可能な小型で低価格なコンピュータが実現可能になった。

当初のワンボードマイコンのキットは、技術者向けの評価キットおよびトレーニングキットで、入出力にはテレタイプ端末等に代表される、従来のコンピューターに用いられた巨大で扱いに手こずる入出力端末を接続する必要があった。また、その接続作業においても専門的知識を必要とし、一般的なものではなかった。(一方、電子回路に詳しいアマチュアが部品を集めて自作し、個人で使用するコンピュータもあった。また、いわゆるミニコンピュータを個人で所有する者もいた)。

最初のパーソナルコンピュータとされることが多いAltair 88001974年昭和49年)の末に生まれる。完成させると「箱にランプとスイッチ」というミニコンスタイルのコンピュータができあがるキットはそれ以前からあったにはあったが、Altairが初の安価なヒット製品であった。それ以降2-3年ほどの間で、Apple IのようにCRTディスプレイやキーボードを接続するよう設計されているものなど、入出力が工夫された多数のマイコンキットが現れた。

Commodore PET。1977年10月
Apple II とモデム

1977年昭和52年)、コモドールアップルタンディ・ラジオシャックの各社から相次いで、本体がプラスチックケースにきれいにおさめられBASICインタプリタを内蔵し、オールインワンの完成品で出荷される、今日のパーソナルコンピュータの原型と言える型のコンピュータが登場する。これらはCRTディスプレイ、キーボード、そして外部記憶装置やプリンターのインタフェースを一通り備えており、ディスプレイに接続して電源プラグをコンセントに差し込みさえすれば動作するものであった。中でもApple II表計算ソフト VisiCalcキラーアプリケーションとなり大成功した。Apple IIは標準でカラー画像出力や音声出力に対応しており、パソコンゲームのプラットフォームとしても人気を博した。

日本でも1970年代後半に、外国製や日本製のワンボードマイコンのキットが販売された。たいていは16進キーボードと8桁の7セグメント表示を備えており、組み立てるには最低限、簡単なハンダ付け工作の技術は必要であったものの、完全に完成させれば、単体で簡単なプログラミングが楽しめるものであった。特に1976年昭和51年)に発売されたTK-80は、その中でも有名であり、この頃になってくると電子工作の知見も広がっていたので、購入者が独自の回路を組み込んだりして様々な機能を実現したり、自作のケースに組み込んだりすることも流行った。

日本でもアメリカに続いて、上記に掲げた形態の完成品が販売されるようになった。初期の製品のいくつかは、マイコンと称されるかパソコンと称されるか曖昧であり、まず1978年昭和53年)に発売されたベーシックマスターMB-6880が現在のパソコンとされる形状およびシステム構成をとる姿で発売された。よく1979年昭和54年)のPC-8001(PC-8000シリーズ)が日本初のパソコンとされるが、実際は後でメーカー側の呼称により定義されたもので、(詳細は8ビットパソコンパソコン御三家ホビーパソコン等を参照)それより以前に発売されたHITAC10もメーカー側より「パーソナルコンピューター」として発売されたが、実際はパーソナルコンピューター(個人用途のコンピューター)ではなく業務用コンピューターである。

1980年代 16ビット時代 オフィスへの普及[編集]

IBM PC(IBM 5150)

1981年昭和56年)に16ビットIBM PCが登場して世界的にベストセラーとなり、IBM PCで採用されたインテルのx86系のCPUとマイクロソフトMS-DOSが主流(事実上の標準)となった。更にコンパックなどによりIBM PC互換機市場が形成され、「パーソナルコンピュータ」の名称が一般化した。表計算ソフトはLotus 1-2-3ワープロソフトWordPerfect(日本では一太郎)が普及した。

1984年昭和59年)に登場したMacintoshグラフィカルユーザインタフェースの概念を大きく普及させることに成功し、後のコンピュータに絶大な影響をもたらした。1985年昭和60年)にはMacintosh向けにMicrosoft Excelが登場し、そのインタフェースは後のWindowsアプリケーションの原型となった。

しかし日本では「日本語表示の壁」もあり各社独自の日本語仕様が続き、異なったメーカー間ではアプリケーションソフトウェア互換性はほとんど無かった。16ビット市場では1982年昭和57年)の日本電気のPC-9800シリーズがトップシェアを続け他には富士通FMシリーズFM TOWNSセイコーエプソンのPC-9800互換機、個人向けに絞ったシャープのX68000、PC/AT互換機ベースのAX協議会のAX、日本語表示用に高解像度を標準採用した日本IBMマルチステーション5550などが競った。一方、IBM互換機の独自拡張であるDynaBookは場所を決めずにいつでもどこでも利用できるノートパソコンを大きく広めるものとなった。また、より手軽に入手・使用できる廉価機として8ビットのMSX規格がホビーパソコンとして一定の普及をとげた。

1990年代 32ビット時代 パソコンのネット端末化[編集]

DynaBook FV475 501TW

1990年代にはダウンサイジングの潮流もあり企業や個人へのパーソナルコンピュータの普及が進み、企業用のローエンドのサーバーPCサーバーが広く普及した。1990年代初頭まではAmigaコモドール64アルキメデスなどのホビーパソコンもなお一定のシェアを保っていたものの1990年代中盤以降の世界ではIBM PC互換機とMacintoshがパソコン市場の大多数を占めるようになった。

1991年平成3年)にはWindows3.01995年にはWindows 95が発売され従来の「16ビット、DOS」から徐々に「32ビット、Windows」への移行が進み一部の高機能指向のユーザには従来のUNIXワークステーションに匹敵する機能を持つOS/2Windows NT、さらに高機能なOPENSTEPが使われパーソナルコンピュータでのPC-UNIXの利用も行われはじめた。

日本でも1990年平成2年)のDOS/Vの登場、Windowsの普及とともに世界と同じPC/AT互換機への移行が進んだ。またアプリケーションソフトウェアの発達とパソコン本体の低価格化もあり、ワープロ専用機ユーザもワープロソフトに移行していった。この過程でMicrosoft OfficeLotus 1-2-3などを駆逐してオフィススイートのデファクトスタンダードとなった。

1990年代末以降インターネットが急激に台頭し、パーソナルコンピュータのウェブ端末としての利用が一般化した。1998年平成10年)には「インターネットのための新世代のパーソナルコンピュータ」と銘打ったiMacが登場し社会現象となった。

1990年代にはWindowsやマルチメディアアプリケーションの普及による「スピード飢餓」を背景にマイクロプロセッサの高性能化が急激に進んだ。アウトオブオーダ実行スーパースカラなど従来スーパーコンピュータに使われていたような新技術が次々に投入され、1990年平成2年)頃は16-20MHz程度だったパソコン用CPUのクロックは2000年平成12年)には1GHzに達した。

2000年代 64ビット時代 家電製品としての進化と利用形態の多様化[編集]

ネットブック(Lenovo IdeaPad

2000年代にはノートパソコンが市場の主流になった。無線LANBluetoothによる無線接続も一般化し、パソコンの利用形態が多様化した。

2001年平成13年)にはMacintoshのOSがOPENSTEPの技術を中心に作られたMac OS Xとなった。また同年にはWindows NTをベースとしたWindows XPが発売され、Windows NTとWindows 9x系の製品ラインの統合が行われた。

2003年平成15年)には初の64ビットパソコンであるPowerMac G5(PowerPC 970を搭載)が発売され、続いてx86の64ビット拡張版であるAMD64(x86-64)が登場した。OSはWindowsが依然主流だが、オープンソースGNU/Linuxシステムなども一部で普及している。

2000年代にはパーソナルコンピュータ(PC/AT互換機)のコモディティ化が進んだ。背景には、既に一般の会社や個人に行き渡ったこと、性能がオーバースペック気味になり買い換え需要を喚起しにくくなったこと、携帯電話などの新しい手軽な情報機器の普及などが挙げられる。独自プラットフォームを堅持し情報機器分野でも成功しているアップルを除くパソコンメーカーは、価格競争の激化による苦境に追い込まれ再編も相次いだ。2002年平成14年)にはヒューレット・パッカードによるコンパックの買収、2004年平成16年)にはIBMによるパーソナルコンピュータ事業のレノボへの売却や、ゲートウェイによるeMachinesの買収、2007年平成19年)にはエイサーによるパッカードベルやゲートウェイの買収など大手メーカーの再編や寡占化が進んだ。日本国内でもシャープ日立製作所三菱電機三洋電機ソーテック高木産業アキア飯山電機などでパーソナルコンピュータ事業の縮小や撤退が進んだ。2011年平成23年)には世界トップメーカーのヒューレット・パッカードもパーソナルコンピュータ分野からの撤退を表明、一方でマイクロソフトがスマートフォン業界に参入するなど、情報機器分野へのシフトが進んでいる。

一方、2000年代には多くの個人にパソコンが行き渡ったことにより、パソコンに接続して利用することを前提とした情報機器や家電製品が普及した。デジタルカメラデジタルオーディオプレーヤーはパソコン利用の広がりを背景に従来のフィルムカメラやミニディスク(MD)の需要の大半を置き換えた。2001年平成13年)、アップルはパソコンを各種のデジタル機器をつなぐハブ(中心)を担う「デジタルハブ」に据えるビジョンを提案し、iPodをWindowsにも対応させることによりこのコンセプトを普及させていった。他のパソコンメーカーもこれらの機器の情報を蓄積し、加工する機器としてパソコンを位置づけ需要を喚起している。

2007年平成19年)からは最低限の性能・機能で3~5万円程度でも購入できるコンパクトなノートパソコンが普及し、後にネットブックと呼ばれるジャンルを形成した。この背景には、クライアント側での処理は最低限にしてネットワークの先のサーバー側で処理の大半を行うクラウドコンピューティングなどの普及が挙げられる。

2010年代 タブレットの普及[編集]

2010年代に入る頃には、先進国だけでなく新興国でも市場の主流はノートパソコンに移り、低価格化したノートパソコンがネットブックを駆逐した。また、この頃には汎用端末としてスマートフォンが急速に普及し、UMPCなど極小サイズのモバイルパソコンは消滅に向かった。

2010年、Apple社のiPadiOS搭載)発売を契機に、タブレットコンピュータが急速に普及した。タブレットコンピュータは古くから存在し、タブレットPCのようにパソコンとしてのアーキテクチャを持っていたものもあったが、ペンとキーによる操作性が消費者に十分に受け入れられず、普及に至っていなかった。iOSとAndroidはタッチパネルによる洗練された操作性がスマートフォンとして既に市場に受け入れられており、iPadやAndroidタブレットはスマートフォンの拡大版として位置づけられたことで成功。ノートパソコンの市場を急速に侵食している。

iPadやAndroidはデスクトップパソコンとの互換性を持たないが、マイクロソフトは2012年に発売したパソコン向けOSWindows 8でタブレット向けOSWindows RTと同様の操作性を採用し、タブレットとパソコンの境界は急速にあいまいになりつつある。

一般的な用途では十分過ぎる程の性能を持つ低価格帯のノートパソコンが3万円以下の値を付けるなど、パソコンの更なる日用品化が急速に進行中である。 最新の普及価格帯の製品では中古パソコンとほぼ並ぶ値段にまで値下がりしている。

CMOSチップへのトランジスタの集積の限界が近付いているため、性能面での進化が遅くなり、開発は小型化や省電力化に重みが置かれているようである。

個人向けパソコンの販売台数の減少が2010年代に入ってから始まっている。逆に、タブレット端末の売り上げは伸びている[2]

種類[編集]

デスクトップ型(デル OptiPlex)
ノートパソコン(ヒューレット・パッカード)
回転・着脱可能なキーボードを備えたタブレットPC(ヒューレット・パッカード)

形状や大きさによる分類には以下がある。但し分類の基準やそれぞれの呼称は、メーカー、シリーズ、時期などによって異なる。

デスクトップ型[編集]

机の上に置く形状のもの。従来は横型の筐体で上にディスプレイを置けるものを呼んだが、現在ではミニタワーなど机の上に置けるものを広く呼ぶ場合が多い。ノートブックと比較して拡張性が高く低価格で盗難されにくいため、企業で業務用に使用される場合が多い。初心者向けやデザイン重視でディスプレイを一体としたディスプレイ一体型、ノートブックを縦にしたような省スペース・省電力のスリム型、立方体に近い形状をしたキューブ型なども含まれる。初期にはキーボード一体型も存在した。

タワー型[編集]

形状により更にミニタワー、ミドルタワー、フルタワー、更にはマイクロタワー、スーパータワー、スリムタワーなどに分けられる。フルタワーやミニタワーはメンテナンス性に優れ内部拡張性が高いものが多い。

ラップトップ型[編集]

本体、ディスプレイ、キーボードをひとつの筐体に収めたもの。日本ではノートブックより一回り大きいものを指すが、世界的にはノートブックも「ラップトップ」の一部である。移動用のハンドルを備えたもの、バッテリを持たず電源接続が必須のものもある。

ノートブック型[編集]

A4ノートサイズ前後の大きさで、折りたたんで持ち運び可能なもの。サイズによって更にサブノート、ミニノート、後述のネットブックなどがある。比較的大きいものはDTR(デスクトップリプレイスメント)、トランスポータブルなどとも呼ばれる。

ネットブック[編集]

ノートブックのうち特に小型・軽量・低価格で、性能や拡張性を割り切ったもの。

タブレット[編集]

液晶ディスプレイタブレットとなっており、ペンで文字入力やポインティングを行えるもの。

その他[編集]

ウェアラブル[編集]

時計型や頭部に装着するなど、身体に装着して使用するもの。

PDA[編集]

手のひらに入るサイズのもので、パームサイズやハンドヘルドとも呼ばれる。通常はパーソナルコンピュータとは別のカテゴリとされる。Pocket PCなど。

スマートフォン[編集]

PDAに携帯電話機能をプラスし、さらにインターネット接続機能を持たせたもの。

ワークステーション[編集]

主に用途による分類でCADなどの画像処理、ディーリングなどの金融端末、大型コンピュータとの連携機能を持つ端末など比較的高性能のクライアントが多い。

サーバ[編集]

主に用途による分類でパーソナルコンピュータのアーキテクチャをベースとしながら、業務用(代表例は24時間365日連続稼働など)に耐え得る信頼性を実現する拡張が行われている。形状はタワー型やラックマウント型が多い。

ハードウェア[編集]

典型的なパーソナルコンピュータは、以下のハードウェアから構成される。一般的なデスクトップパソコンの例で説明するが、ノートパソコンでは一体化されている場合が多いものの各構成要素の基本機能は同じである。

本体[編集]

CPU[編集]

コンピュータの頭脳に当たる部品。中央処理装置。汎用のマイクロプロセッサ(MPU)が使われる。安価なものは、インテルAtomCeleronPentiumAMDAthlon 64 X2Sempronなどがある。高性能・高価格ではインテルのIntel Coreシリーズ、AMDのPhenom IIなどがある。

メインメモリ[編集]

CPUの作業場所に当たる記憶装置。実行中のプログラムや、CPUが操作中のデータが格納される。電源を切ると記憶内容は消えるため、補助記憶装置(ハードディスクドライブなど)に保管しておく。コンピュータグラフィックスなどの画像処理、特に動画処理などではより多くの容量が必要とされる。

外部記憶装置[編集]

オペレーティングシステムを含む各種のソフトウェアデータの格納場所として使われる。スワップファイルとしてメインメモリの一部のようにも使えるが、速度は遅い。内蔵型は固定ディスクとも呼ばれる。このほか、外付け型や着脱可能なリムーバブル型もある。

パソコンの起動ディスクとしてはハードディスクドライブが主に使われるが、2006年頃からはフラッシュメモリの低価格・大容量化に伴い、モバイルマシンを中心にFlash SSDの利用も広がりつつある。

ハードディスクドライブも年々、大容量化が進んでおり、2010年平成22年)には、3TBの物も発売された[3]

メインボード[編集]

パソコンの主要機器であるCPUメインメモリGPUなどを搭載する基盤で、メインメモリはソケットに挿入され交換できるようになっているようになっていることが多い。CPUも交換できるようになっている場合もある。コンピュータシステムは、メインボードに直付けのチップセットと、メインボード上のフラッシュメモリに搭載されたファームウェアにより管理される。ATXMini-ITXなどの規格がありケースによって使用可能な規格が異なる。

拡張カード[編集]

拡張カードは用途に応じてコンピュータを拡張できる。ビデオ(映像)信号をディスプレイに表示するビデオカード、ネットワーク接続用のネットワークカード、音声出力用のサウンドカードなどがある。近年ではいずれの機能もメインボード上に標準で搭載され、ポータブルマシンでは拡張スロット自体がないことが多い。

インタフェース[編集]

周辺機器(後述)を接続するための差し込み口(ポート、端子)。以前はそれぞれの周辺機器に対応する専用のインタフェース(レガシーデバイスともいう)が備わっていたが、表示装置イーサネットなどを除き、USBThunderboltIEEE 1394ポートへ集約される傾向にある。

電源ユニット[編集]

交流を直流に変換し、マザーボードやドライブ装置などに電力を供給する。ATX電源などがある。

ケース[編集]

パーソナルコンピュータの主要機器を収納するための箱。デスクトップパソコンでは、縦置きのミニタワー型、ミドルタワー型、フルタワー型などがある。またディスプレイ一体型、省スペース型(スリム型など)などの省スペースパソコンもある。

リムーバブルディスク[編集]

着脱可能なメディアを使用できる外部とのデータ交換用のドライブでかつてはフロッピーディスクドライブや光磁気ディスク(MO)ドライブなどが使われたが現在はCDDVDBDなどの光学ドライブが主流。DVDスーパーマルチドライブやBDドライブなど、複数規格のメディアが読み書きできるものが増えている。持ち運びを優先した小型ノートタイプやネットブックでは内蔵されない場合が多く、この場合はネットワーク経由やUSBメモリなどを使用する。

周辺機器[編集]

2ボタン型ホイールマウス

パーソナルコンピュータの本体に接続する機器でありデータや命令を入力するキーボードなどの入力装置と結果を受け取るためのディスプレイやプリンターなどの出力装置、入力と出力を兼ねる外部ディスクドライブなどの入出力装置に大別される。

ディスプレイ[編集]

コンピュータからの応答やデータ結果を表示するための装置。ノートパソコンには内蔵されている。デスクトップパソコン用のディスプレイはテレビ受像機のような形をしており、パソコン本体とケーブルで接続する。スピーカーやWebカメラを内蔵していたり、TVチューナーを内蔵しているものも存在する。対角15インチ以上のサイズのものが主に使われるが、USBポートに接続する小型のものもある。デスクトップパソコンのディスプレイは2000年頃まではブラウン管が一般的であったが、2002年以降は液晶ディスプレイが主流となり、2006年までに完全にブラウン管と置き換わった。

キーボード[編集]

コンピュータにコマンド文字を入力するための機器。日本では現在[いつ?]は日本語109キーボードが主流である。最近[いつ?]では大手メーカー製を中心に特定の機能(電子メール機能、スピーカの音量調整など)に一発でアクセスできるワンタッチボタンを有する物が多い。現在[いつ?]はUSBで接続するものが多い。

マウス[編集]

ポインティングデバイスの1つで片手に持って平面上を滑らせ、画面上のポインターを操作するための装置。ボタン類は、現在[いつ?]は上部に2つのボタンとホイールボタンをもつものが主流である。動きの感知方式は当初はボール式であったが、現在[いつ?]は光学式(赤色可視光、レーザー、LEDなど)が主流である。接続方式は昔は専用ポートを使ったり汎用のシリアルポートを使ったりとまちまちであった。USBの提案以後はUSBの普及により現在[いつ?]はUSBが主流である。なおマウス以外のポインティングデバイスにはタッチパッドトラックボールもあり、マウスとも併用できる場合が多い。

その他[編集]

スキャナイメージスキャナ
外部から画像(平面的な写真印刷物)をパソコン用のデータに変換して取り込むための装置。ポジネガなどのフィルムをスキャンできる機種もある。
デジタルカメラ
デジタル記録した写真画像データをパソコン内に取り込むために接続される。
スピーカー
パソコンの音声を出すための装置。主にステレオが多い。最近[いつ?]の機種では、ディスプレイの画面から音声を出す物もある。
プリンター
文書画像などを紙に印刷するための装置。カラーのインクジェットプリンターレーザープリンターが主流である。最近[いつ?]ではパソコンなしでメモリーカードを直接挿入したりデジタルカメラとUSBケーブルで直接接続する事で、メモリカードやカメラ内に保存されている画像や文書を印刷する事も出来る。イメージスキャナとの複合機になったものもある。
携帯音楽プレーヤ
インターネットで入手したり、手持ちの音楽CDからデジタル変換した音楽データをパソコンから送り込むため接続される。
モデム
ダイヤルアップ接続インターネットへ接続する場合に必要な装置。ノートタイプのように本体に内蔵されている場合もある。ISDNを利用する場合はTAが、ADSLの場合はADSLモデムが別途必要になる。
ビデオキャプチャー
ビデオ信号を動画データに変換して取り込む。
チューナー
古くはAM/FMラジオチューナー搭載モデル、次いでアナログTVチューナー搭載モデルが発売された事があったが普及をみなかった。日本ではデジタル放送 (TV) チューナーが2008年平成20年)ごろから普及しはじめ、薄型テレビやHDD/DVD/BDレコーダー等の家電製品と同様に、パソコンで放送を録画、再生するようになっている。

ソフトウェア[編集]

オペレーティングシステム[編集]

オペレーティングシステムはハードウェアとアプリケーションソフトウェアの中間に位置して、ユーザにユーザインタフェースを提供するソフトウェアである。基本ソフト、システムソフトウェアとも呼ばれる。

Windows[編集]

マイクロソフトが提供する独自のオペレーティングシステムで、現在[いつ?]はPC/AT互換機に搭載されるOSの主流になっている。

Mac OS X[編集]

アップルが提供するUnix系の独自のオペレーティングシステムでGUI操作を基本とするが、UNIX互換のシェルも持つ。

PC-UNIX[編集]

パーソナルコンピュータで稼働するUnix系オペレーティング環境。カーネルとしてオープンソースソフトウェアであるLinuxが使われるようになって普及した。Google Chrome OSもLinuxをベースとしている。ウィンドウシステムとしてはX Window Systemが標準になっている。

アプリケーションソフトウェア[編集]

オフィス用にはワープロ表計算データベースなどやこれらをパッケージ化したオフィススイートなどがある。ネットワーク用にはWebブラウザE-メールなどがある。また個々の用途ではゲームソフト、各種業務ソフト、オーサリングツールプログラミングツールなどもある。いずれも商用のもの、オープンソースなどライセンスに従えば無償でも利用できるものがある。またオペレーティングシステムに標準で含まれているものもある。

その他[編集]

市場[編集]

世界でのパーソナルコンピュータ出荷台数

1990年代前半までのNECのPC-9800シリーズ全盛時代はおおよそキーコンポーネンツ(主要部品)となるCPU(マイクロプロセッサ)の進化時期に対応した商品サイクルで半年から1年程度の商品サイクルとなっており、NECの新商品発売に少し遅れるタイミングでエプソンが対抗機種をNECより安い価格で発売する状態であったがWindows 95が本格的に立ち上がり始め多数の日本国外系メーカーが日本に参入を始めた1996年頃から商品サイクルの短期化が進み、モデル末期には希望価格の半額以下で投売りされることも多く生鮮食品に例えられるようになってきた。

現在(2013年5月時点)では各社とも年3回(春・夏・秋冬)の新モデルの発売が定着し無理なシェア争いを回避する方針となって生産量も押さえ気味(機種によっては1カ月程度で生産完了の場合もある。Qosmio Gシリーズなど)にされ、かつてのように旧モデルの在庫品などを安く購入する手法は困難となっている。また、高機能モデルを投入するために進化論で有名なガラパゴス島になぞらえてガラパゴス進化と言われている。これに対して台湾系のASUSやACERなどは新興国市場に強く、北米や欧州市場でのニッチユーズが成功してるのに対して日本メーカーは構造転換が難しく各メーカーの収益性が問われている。

またデルコンピュータゲートウェイなどアメリカ合衆国で実績を伸ばした比較的低価格で直接販売するメーカーの日本への進出(後者は一度撤退後、再進出)もあり、現在(2013年5月時点)では主要メーカーのほとんどが、家電量販店などの店頭やOAディーラなど従来の流通ルートを使った販売と、自社ウェブサイトによる直接販売(需要予測精度の向上の目的もある)の両方を行っている。

秋葉原などのパソコンショップでは、マザーボードハードウェアなどPCパーツだけでの販売もされているため、好みのパーツを購入してメーカー製にはないオリジナルのPCを完成させる人もいる(いわゆる自作PC)。PCを自作するのは、ただ単にPCが動けばいいという人とより高性能なものを求める人とに二分される。詳しくは自作パソコンを参照。

リサイクル[編集]

リサイクルのため集められたデスクトップパソコン

半導体素子製造プロセスの急速な高度化(この様子はムーアの法則などと表現される)の恩恵を受けてより高速・高機能なCPUを用いた製品が市場に投入され、そうした最新版のハードウェアに対応したソフトウェアが普及するにつれ旧型製品の買い替えサイクルは短くなる。そのため廃棄されるPCの台数が増加しており、資源の有効活用や環境保護の面から問題点が指摘されるようになった。そのため家庭電化製品と同様に「資源の有効な利用の促進に関する法律」の適用を受けることになり、メーカーによる回収・リサイクルが制度化された。

これを受け2001年平成13年)4月1日から企業個人事業者2003年平成15年)10月1日から家庭用で不要となったパソコン本体(付属のキーボード・マウス・スピーカー・ケーブル類、単独の外部ディスプレイ含む。付属マニュアルやメディア、プリンターなどの周辺機器は除く)は各製品のメーカーが回収し、素材レベルに分解し資源として再利用される(中古品としての流用や部品取りは原則として行われない)。

「PCリサイクルマーク」がついた家庭用PCは販売価格に回収処分の手数料が含まれているためリサイクルの費用は不要であるが、マークのついていない製品は新たに「回収再資源化料金」を負担する必要がある。自作PCやメーカーのパソコン事業撤退[4]・倒産した場合は、有限責任中間法人パソコン3R推進センターが有償で回収を行う。この制度を受けて、自治体などではPCの粗大ごみ収集・処分を行わないところが多い[5]

事業用のパソコンについては別途メーカーによる回収・リサイクル体制が整えられているが、産業廃棄物として処理される場合もある。

そのほか従来から中古PC市場が形成されておりPC活用のノウハウを持った上級ユーザを中心に再利用されてきたが、中古品の品質保証や付属ソフトウェアのライセンス譲渡の点で不安を抱く購買者もいた。こうした市場、および環境問題への配慮していることのアピール、顧客満足度向上などをはかるため下取りした自社製PCを再生して「Refreshed PC」などとして中古販売ルートで販売するメーカーも出現した。

主なメーカー[編集]

主なパーソナルコンピュータのメーカーは以下の通りである。大手メーカーの多くはクアンタ・コンピュータコンパル・エレクトロニクスなどの台湾に本社を置く受託製造メーカーにOEM生産を委託しており、ノートパソコンに至っては世界の年間生産台数の約9割を台湾企業が手掛けている。

国・地域名 現存する主なPCメーカー かつて存在した主なPCメーカー
アメリカ ウォルト・ディズニー・カンパニー
amazon.com
yahoo
google
マイクロソフト
アップル
HP
デル
エバレックス
インテル
コモドール(破産)
タンディ・ラジオシャック(撤退)
アタリ(撤退)
IBM(PC部門をレノボに売却し撤退)
コンパック(HPに吸収合併されブランド名として存続)
DEC(コンパックに買収)
ASTリサーチサムスンに買収)
イーマシーンズ(ゲートウェイに買収)
ゲートウェイ(エイサーに買収されブランド名として存続)
パッカードベル(NEC傘下を経てエイサーに買収)
ユニシス(撤退)
日本 NEC
富士通
東芝
VAIO[6]
パナソニック
エプソンダイレクト
オンキヨー
MCJ
ユニットコム
三菱電機(企業向けのみ)
アキア(廃業)
セイコーエプソン(エプソンダイレクトに集約)
セガ(撤退)
ソード(東芝に業務売却)
三洋電機(撤退)
トミー(撤退)
バンダイ(撤退)
プロサイド(撤退)
沖電気工業(撤退)
ソニー(VAIOに事業譲渡[6]
アイワ(ソニーに吸収合併、一時期PC/AT互換機を製造販売)
カシオ計算機(撤退)
キヤノン(撤退)
京セラ(撤退)
高木産業(撤退)
日本ビクター(撤退)
ソーテック(オンキヨーに買収されブランド名となる)
工人舎(オンキヨーにPC事業統合し、工人舎ブランドは撤退)
日立製作所(セキュリティ用に特化し一般向けは撤退)
シャープ(撤退[7]
パイオニア(一時期Macintosh互換機を製造販売)
台湾 エイサー
ASUS
MSI
マイタック(モバイル用に特化し一般向けは撤退)
UMAX(撤退)
中国 レノボ
方正
清華同方
ハイアール
韓国 サムスン電子
LGエレクトロニクス
トライジェム
ヨーロッパ ノキア シンクレア(撤退)
アムストラッド(撤退)
ICL(撤退)
オリベッティ(PC部門を売却し撤退)
エイコーン(PC部門を廃止し解体)

上記以外にもパソコンの製造メーカーはPCをベースとした専用機器やシステム販売、あるいは小規模なPCショップを含め多数存在するが、パソコンの内部に使われている部品は限られた企業が生産している。

脚注[編集]

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  1. ^ ただし「PC」という略称は、特にPC/AT互換機を指す場合もある。「Mac対PC」のような用法。
出典
  1. ^ 【IDC調査】3Qの世界PC市場シェア、エイサーが第2位に - COMPUTERWORLD
  2. ^ “パソコンが過去最大の落ち込み 昨年の世界出荷台数10%減”. 産経新聞. (2014年1月10日). http://sankei.jp.msn.com/economy/news/140110/biz14011011070005-n1.htm 2014年1月10日閲覧。 
  3. ^ http://ascii.jp/elem/000/000/569/569259/ ASCII.jp:初の容量3TB HDD「WD30EZRS」が、いよいよ12日から販売開始!
  4. ^ 高木産業。かつて「PURPOSE」ブランドでパソコンを販売していたが、2003年平成15年)頃に撤退)PURPOSEパソコンの廃棄について
  5. ^ コンパック製品については、合併したヒューレット・パッカードで回収を行っている。2001年平成13年)に一度日本から撤退したゲートウェイ製品については、再進出後の現日本法人で回収を行っている。
  6. ^ a b PC事業の譲渡に関する正式契約の締結について - ソニー ニュースリリース
  7. ^ シャープ、パソコン生産から撤退 「メビウス」など - 日本経済新聞

関連項目[編集]

外部リンク[編集]