プラズマディスプレイ

日立製作所製42型PDPTV

プラズマディスプレイ (PDP, Plasma Display Panel) は放電による発光を利用した平面型表示素子の一種である。電極を表面に形成したガラス板と､電極および､微小な溝を表面に形成し､溝内に赤､緑､青の蛍光体層を形成したガラス板とを狭い間隔で対向させて希ガスを封入し、この電極間に電圧をかけることによって紫外線を発生させ、蛍光体を光らせて表示を行っている。

特徴

利点として、自発光型のディスプレイで視野角が広い、応答速度が速い、色純度がよい、比較的大型化が容易（液晶と比べて）という点が挙げられる。また欠点として、明るい部屋でのコントラストが低い、擬似輪郭が発生する、焼き付きが起きる可能性がある、ディスプレイの発熱量が多い、高精細化が困難、という点が挙げられる。

近年では以前に比べかなり改善され、特に消費電力の点では、平均的な動画像表示時においては、液晶テレビよりも消費電力が小さくなってきている。これは、PDPでは、表示画像によって消費電力が変化する（暗い絵では消費電力が小さい）のに対し、液晶では、バックライトが常に点灯しているため、映像による消費電力変化が無いためである。それに伴いディスプレイの発熱量も減少している。最近の民生用PDPでは、パネル寿命が10万時間に達しており液晶ディスプレイのバックライト寿命よりも上回って来ている。

開発の歴史

1964年にアメリカ合衆国のイリノイ大学でD.L. BitzerとH.G.Slottowにより基本的な原理が公表された。実用化当初はネオンガスの放電による橙色発光によるモノクロの表示装置として、オーウェンズ・イリノイ社 (1970年代初頭)、IBM社 (1983年)、Photonics Imaging社や岡谷電機により商品化され、主として情報表示用ディスプレイに用いられた。

1980年代にはラップトップPCの表示部に用いられたことがある。これはまだ液晶ディスプレイもモノクロ表示のみで、コントラストや応答性が悪かったため、これに代わるものとして注目された。しかしその後のTFTカラー液晶の普及とともにこのような用途での利用は少なくなった。

1980年代にNHK放送技術研究所ではカラーPDPの研究開発を進め、毎年春の公開展示で展示していた。イリノイ大の方式は電極表面に誘電体を挟んだAC駆動方式であったが、NHKは電極を直接ガスに触れさせるDC駆動方式が輝度および動画性能に優れるとして採用していた。

その後の1992年に、電極構造と駆動方式を独自に改良したAC駆動方式で高輝度、フルカラー動画が可能な21インチサイズのカラーPDPを富士通ゼネラルが開発・発表すると、日立・NEC・パイオニアなど多くの会社がAC方式で追随した。

富士通ゼネラルが1996年に世界初となる42インチフルカラーPDP､1997年年11月に民生用42型ワイドプラズマテレビを開発し、同年12月にパイオニアが50型としては世界初の民生用プラズマテレビを発売し､各社とも次世代の大画面の平面テレビとして、デジタルテレビジョン放送・HDTV放送に対応させようと開発競争を開始した。初期のPDPテレビは40インチ程度で市販価格100万円を超える高価な製品で、各社とも「1インチ1万円」を目標にコストダウンに力をいれた。

2011年までの状況

パナソニック製103V型フルHDプラズマテレビ（右）。左は50V型。

プラズマテレビは、液晶テレビの大型化、薄型化、省エネ化、画質向上などの技術革新と大量生産による低価格化に押されて年々世界シェアを落としている。米調査会社ディスプレイサーチが発表した2011年第3四半期の世界の方式別テレビ出荷台数とシェアは、液晶テレビが約5154万台で約83.1%、ブラウン管テレビが約635万台で約10.2%であり、プラズマテレビは約414万台で約6.7%にすぎなかった。なお、2010年のプラズマテレビ用パネルの出荷台数シェアは、パナソニック プラズマディスプレイが40.7%で1位、サムスンSDIが33.7%で2位、LG電子が23.3%で3位であった。

また液晶テレビの低価格化とシェア拡大や日韓の電機企業の値下げ合戦によってプラズマテレビも低価格化が進み、2005年には米国市場においての42型プラズマテレビの平均価格は3026ドル（約23万円）であったが、2010年には約6分の1の487ドルにまで値崩れするようになった。

相次ぐ企業の撤退により、日本企業のうちプラズマディスプレイパネルを生産し続けるのはパナソニック プラズマディスプレイのみとなった。

パナソニック（パナソニック プラズマディスプレイ）

尼崎にプラズマテレビの新工場を設立し大幅に増産と拡販をしていく方針であったが、プラズマテレビのシェア縮小により、2011年に尼崎第3工場と第5工場でのプラズマディスプレイの生産を中止し第4工場に集約することを決定した。これにより42インチ換算で合計年間1380万台だったパネル生産能力は720万台に半減することになる。

日立製作所（日立プラズマディスプレイ）

2005年4月に合弁会社富士通日立プラズマディスプレイの富士通が所有する発行済株式の30.1%相当を取得し子会社とし日立プラズマディスプレイ株式会社に商号変更した。2008年9月18日に年度内のプラズマディスプレイパネル生産からの撤退を発表した。回路の生産とプラズマテレビセットの組み立て、販売は継続する。

パイオニア（パイオニアプラズマ）

自社技術に加え、NECのPDP部門の子会社であったNECプラズマディスプレイを買収した。KUROがハイエンドユーザーから好評を博していたがシェアの低下には抗えず、2008年3月には、年度内のプラズマディスプレイパネル生産からの撤退を発表した。これにより、中核技術者はパナソニック プラズマディスプレイに転籍させ、パイオニアは自社ブランドでのテレビセットの製造販売のみに専念することになった。しかし世界金融危機による世界経済の急激な落ち込みを受けて、2009年2月12日にパイオニアはディスプレイ事業からの撤退を発表した。

ソニー

プラズマテレビよりも、液晶テレビに注力していく方針に転換し、サムスン電子と合弁で設立したS-LCDの本格始動に併せてプラズマテレビの生産、販売から撤退した。

東芝

プラズマテレビの生産、販売から撤退し、SEDに注力していく方針に転換したが、2007年1月29日に製造販売会社SEDの全株式をキヤノンに売却しSED事業からも撤退した。

シャープ

2001年に発売した「PZ-50BD3」と「PZ-43BD3」の2機種のみでプラズマテレビの生産、販売は終了した。

技術展示会などにおけるプラズマディスプレイの大型化競争はサムスン電子とLG電子が主に争っていたが、松下電器産業（現パナソニック）が2006年のCESで世界最大となる103V型を発表しこの競争に参戦した。実際にコンシューマー向けに発売されているディスプレイとしては2008年7月現在パナソニックの103型が最大で、価格は日本円で約600万円。2008年1月7日には世界最大の150インチのプラズマテレビを発表したが、発売は尼崎第5工場の竣工後の2010年5以降である。

また、PDPの特許侵害で日本企業と韓国企業とが相互に訴えるケースが多々ある。

• 2004年4月6日には富士通が韓国のサムスン電子に対して特許侵害で提訴した。（現在は和解済み）
• 2004年11月1日には松下電器産業（現：パナソニック）が韓国のLG電子に対して、アルミシャーシとパネルを接着する熱伝導シートの特許侵害で提訴、LG製パネルの輸入差し止めを申し立てた。これに対しLG側も11月3日には松下（現：パナソニック）を逆提訴、韓国への松下（現：パナソニック）製パネルの輸入差し止めを求めた。

2005年4月4日、LG電子と松下電器産業（現：パナソニック）のPDP特許訴訟は和解により法的申立を互いにすべて取り下ることで基本合意し、その和解に当たってPDP、PC、DVD規格の特許をクロスライセンスすることとした。また、PDP以外の分野での継続的な協力体制を確認し、あわせて、協力テーマ拡大の可能性についても検討すべく、協業検討委員会を設置するとした。

2009年、篠田プラズマは3m×2m大のプラズマ・チューブ・アレイを試作し公開した。画素ピッチ3.2mm×2.75mmのものが960×720個並び、消費電力は平均800W、最大で1,200Wとなる。

関連項目

• 映像機器
• HDTV
• High-Definition Multimedia Interface
• 篠田傳
• The Society for Information Display(SID:世界最大のディスプレイ学会)