ウェブサイト

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ウェブサイト (website) は、World Wide Web (WWW) 上にあり、一般に特定のドメイン名の下にある複数のウェブページの集まりのこと。サイトと呼ばれることもある。企業などの団体が自身を紹介するため自ら構築したサイトを、その団体の公式サイトなどと呼ぶ。

歴史[編集]

WWWの黎明期は試行錯誤の暗中模索時代であり、前時代の集中型を引きずった、総合的な情報を掲載したウェブサイトであるポータルサイト企業などが立ち上げる例が多かった。しかし、検索エンジンウェブディレクトリの分業化など、次第にインターネットの基本的な考え方である分散型へ移行しつつある。

イギリスネットクラフト社英語版の調査によると、1995年8月にはインターネット上のサイト数は約1万8000件だった。2006年11月2日の時点でサイト数は1億件を突破した[1]。また、インターネット統計サイトのインターネット・ライブ・スタッツのリアルタイム統計では、2014年9月16日に世界のサイト数が10億件を突破した。WWWの考察者とされるティム・バーナーズリーは、ブログツイッターでこの様子を喜んでいる[2]

ウェブサイト構成の例[編集]

ここでは美術館の公式サイトを例示する。

  • トップページ、メインページ、ホームページ、またはインデックスページ:そのウェブサイトの「顔」になる部分
  • 概要:画家の紹介や、美術館の沿革など。
  • 施設案内:施設の平面図、交通アクセスなど。
  • 催し案内:企画展のお知らせなど。
  • 作品紹介:作品のデータベースが公開されていることもある。
  • 電子掲示板:ウェブサイトを閲覧した人が感想などを書けるようにしていることがある。
  • リンク集:関連する外部団体などのリンク集。

管理者を失ったウェブサイトの扱い[編集]

個人が製作したウェブサイトやブログなどが、その個人の没後、どのように管理・保存されるべきかという問題がある。この問題を「関心空間」では「ネット守(ネットはかもり)」というキーワードとして登録した。インターネット上の個人の墓標といった、慰霊追憶といったものとは別物である。あくまで、これは個人が生前活動していたかたちをそのままに残すというものである。

現在まだ日本国内では、直接個人のウェブサイトを本人の没後維持していくサービスのようなものは商品サービス化されていないが、難病で闘病生活をおくって亡くなった個人のウェブサイトを担当医、もしくはボランティアが故人の意図を尊重しつつ管理、維持しているものがいくつか存在する。

こうした動きの中で、例えば山形浩生のサイトにおける[ 『遺言状』や、[ 「まろまろ記」におけるWeb遺書など、管理者自身が急死にそなえて没後の方針をサイト上で意思表明する活動もおこなわれている[3][4]ソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)のmixi内でのWeb 遺書コミュニティでも情報交換がおこなわれている[5]

この問題に対する社会的関心は徐々に高まっており、日本経済新聞2006年4月21日付の夕刊「ホームページよ永遠に」でも取り上げられている[6]

もっとも管理者が死去する以前に、管理者が自身のウェブサイトの管理・運営に飽きてしまい、途中で放置してしまう事例、若しくはサーバー管理会社が管理システムへのアクセス方法を変更[7]し、管理者が切り替えに対応しなかったために管理不能となった例などは数多くある。韓国では2006年に韓国政府情報通信部と韓国情報保護振興院(KISA)により、放置されたサイトが悪用されるのを防ぐ為、長い間更新されていないサイトの大掃除[8]が行われた。

脚注[編集]

  1. ^ November 2006 Web Server Survey” (英語). Netcrft (2006年11月1日). 2014年9月19日閲覧。
  2. ^ “世界のウェブサイト数、10億件を突破”. AFP. AFPBB News. (2014年9月17日). http://www.afpbb.com/articles/-/3026121 2014年9月19日閲覧。 
  3. ^ 山形浩生 (1999年3月31日). “山形浩生の遺言状”. 2014年9月19日閲覧。
  4. ^ まろまろ遺書-万が一のときのために意思を表明してみます-” (2004年4月25日). 2014年9月19日閲覧。
  5. ^ Web遺書(ネット遺言)”. mixi. 2014年9月19日閲覧。
  6. ^ 2006 年 4 月 (PDF)”. 専修大学 (2006年4月). 2014年9月19日閲覧。
  7. ^ ジオシティーズジャパンとYahoo! JAPANが統合しYahoo!ジオシティーズとなった際など
  8. ^ 管理者に閉鎖を促したりホスティング業者が復旧可能な閉鎖状態にするキャンペーン

関連項目[編集]

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