専修大学
| 専修大学 | |
|---|---|
|
生田キャンパス
|
|
| 大学設置 | 1922年 |
| 創立 | 1880年 |
| 学校種別 | 私立 |
| 設置者 | 学校法人専修大学 |
| 本部所在地 | 東京都千代田区神田神保町3-8 |
| キャンパス | 神田(東京都千代田区) 生田(神奈川県川崎市多摩区) |
| 学部 | 経済学部 法学部 経営学部 商学部 文学部 人間科学部 ネットワーク情報学部 |
| 研究科 | 経済学研究科 法学研究科 文学研究科 経営学研究科 商学研究科 法務研究科 |
| ウェブサイト | 専修大学公式サイト |
専修大学(せんしゅうだいがく、英語: Senshu University)は、東京都千代田区神田神保町3-8に本部を置く日本の私立大学である。1922年に設置された。大学の略称は専大(せんだい)。
目次 |
[編集] 概観
[編集] 大学全体
専修大学は、1880年9月16日に開校した「専修学校」が母体となって設立された大学である。明治時代前期には「五大法律学校」の一校としても知られた。
専修大学の母体は1875年に日本人留学生によってアメリカ合衆国で結成された「日本法律会社」にまでさかのぼる[1]。1879年、「日本法律会社」に所属していた相馬永胤と目賀田種太郎は、京橋区に法律事務所を開設、そこへほぼ同時期に帰国した田尻稲次郎と駒井重格が住むことになり、アメリカ留学時代に構想していた教育機関の設立へと動き出す[2]。福澤諭吉は相馬ら4名の構想に賛同、まず慶應義塾内に教育機関を開設するように促した。こうして1879年12月に開設されたのが慶應義塾夜間法律科である。また、福澤と同じく、この構想に賛同した箕作秋坪は自分の私塾である三汊塾へ法律経済科を設置して、相馬らに教授を任せた[3]。 一方、「日本法律会社」は東京大学法学部の卒業生らを加え、東京法学会へと発展していた。同会に所属していた高橋一勝と山下雄太郎は東京攻法館という教育組織を結成していた[4]。 しかし、慶應義塾や三汊塾の一部としてでは自分たちの求める教育機関として不十分であると感じた相馬[5]らは本格的に独立した教育機関を設立することを模索した。その結果、明治会堂を借り受けられることとなり、慶應義塾夜間法律科と三汊塾法律経済科、東京攻法館を統合し、専修学校を設置することを発案する[6]。これらの教育機関における実績をもとに相馬ら8名は、当時の東京府への開校届出を1880年8月7日に登記、日本初の本格的な私立法律・経済学校となる[7]。しかし、明治会堂の完成が遅延したことから福澤の好意で、簿記講習所を仮校舎として使用することとなり、開校式は簿記講習所で執り行われた[8][9]。明治会堂跡地(現在の東京都中央区銀座3丁目)には、専修大学発祥の碑が設けられている。
[編集] 創立主旨
専修大学の前身である専修学校は「創立主旨」において2つの姿勢を示した。まず、“力ヲ専攻ニ致サザルベカラズ”と宣し、各科兼修ではなく一科専修の専門学校をめざして経済・法律の2科をおいた。
そして“其他諸科ニ至テハ将サニ漸次計画スルトコロアラントス”と示して、経済法律専修学校として開学した。専修学校とはこれの略称で、一科を専修し、一学を専攻して学問の蘊奥を究めさせるという方針を含意させたものである。
この方針は、イェール大学大学院(相馬・田尻)、ハーヴァード法律学校(目賀田)、ラトガース大学(駒井)における専門教育課程での経験、教育制度にならったものと言える。
[編集] 教育および研究
日本で初めて「経済科」(現在の経済学部)を設置した。日本最初の経済学に関する独立した高等教育機関であり、経済学を組織的に教授する方針をとったことになる。また専門教育課程において経済学を日本語で教授した最初でもある。
「法律科」は日本最初の本格的私立法律学校である。当時、法律学を本格的に教える教育機関は、東京大学法学部や司法省法学校など極少数であり、東京大学法学部が英語、司法省法学校が仏語で教授していたのに対し、専修学校法律科は日本語で英米法を教授する唯一の本格的法律学校として多くの学生を集めた。
[編集] 学風および特色
創立者である相馬永胤・田尻稲次郎・目賀田種太郎・駒井重格らは、明治の初め、米国に留学して新しい学問を学んだ。この幸福を日本にいる多くの青年たちにわかち与えたいと念願して、専修大学を創立した。専修大学では、青年を教育・指導することによって社会に「報恩奉仕」するという精神を建学の精神としており、学風として「質実剛健・誠実力行」を挙げている。
[編集] 沿革
[編集] 略歴
相馬は法律を学ぶ日本人留学生や留学生監督として在米、留学生を支援監督するかたわら欧米の教育制度を調査研究していた目賀田と親交を深め、勉学組織『日本法律会社』を結成。他方、田尻と駒井は経済学と財政学を学び、協力して財政学書の翻訳を開始。その後、相馬ら法学徒と田尻ら経済学徒は、イェール大学で出会う。 帰国後4人は米国の教育制度にならい専門教育課程を組織的に日本語で教える「経済科」と「法律科」を併設した「専修学校」を1880年に創立した。1919年に校名を専修大学と改称、1922年大学令により大学として認可された。
[編集] 年表
- 1880年 相馬、田尻、目賀田、駒井が、教育令に基づき専修学校(夜間2年制)を創立。経済科、法律科を置く。
- 1883年 修業年数を3年に延長。
- 1885年 現在の神田校地に移転。
- 1886年 私立法律学校特別監督条規により、帝国大学総長の監督下に置かれる(1888年、同条規は廃止)。
- 1887年 校外員制度を設けて通信教育を開始し、3年修了者に校友証を交付(2011年現在は行っていない)。
- 1888年 経済科を理財科に改称。特別認可学校規則による特別認可学校になる(1883年、同条規は廃止)。
- 1889年 政治科を設置。
- 1891年 2月に政治科を廃止。法律科の生徒募集を休止。
- 1892年 法律科の生徒募集を再開。
- 1893年 法律科の生徒募集を停止。判事登用試験規則による司法省指定学校となる(1900年まで)。
- 1904年 専門学校令により、専修学校の設立認可。
- 1905年 理財科を経済科に改称する。商科を増設(昼間授業を開始)。
- 1906年 私立高等予備校を付設(1931年廃止)。学則を改正し、大学部(経済科、法律科、商科、修業年限3年)、専門部(経済科、法律科、商科、修業年限3年)、高等専攻部(のちの大学院。就業年限1年)、高等予科(専門学校令による。修業年限1年)を設置して大学組織とする。
- 1907年 学校経営を社団法人組織とする。
- 1911年 大学部および専門部の商科を廃止(これに伴い、昼間授業は高等予科のみとなる)。創立30周年記念講堂完成。
- 1912年 図書館を開設。
- 1913年 校名を私立専修大学に改称。高等予科を大学予科(修業年限1年半)に、高等専攻部を研究部と改称。
- 1917年 私立専修実業学校を設置。専門部に計理科を増設。
- 1919年 校名を専修大学に改称。私立専修実業学校を専修実業学校と改称。
- 1920年 専修実業学校が専修商業学校と改称。大学経営を社団法人から財団法人に組織変更。
- 1921年 大学予科の修業年限を2年に改める。現在の校章の原形が決まる。
- 1922年 大学令により大学として認可される(専門学校令による専門部を継続して併設)。
- 1923年 大学令による専修大学を設置、経済学部および大学予科、専門部を開設。創立者の相馬が初代学長となる。
- 1927年 法学部を設置。法学部に属する大学予科(2年制)を開講。
- 1928年 神田校舎1号館落成。専修商業学校が大学より分離する。専門部に商業科を増設、法律科を開講する。商業科、経済科を昼夜間部の2部制、法律科と計理科は夜間部とする。大学予科を2部に分け、2年制のほかに3年制(昼間部)を増設。
- 1929年 法学部の授業を開講。経済学部・法学部の夜間部を開設。大学予科(2年制)の夜間部を開設。専門部法律科・計理科が昼間部を開設し、全科が昼夜2部制となる。
- 1930年 大学予科(3年制)の夜間部を増設。
- 1931年 経済学部、法学部の夜間部を開講。専門部法律科を法科と改称。
- 1932年 専門部商業科を商科と改称。
- 1933年 講堂および図書館を増改築。専修大学体育会発足。
- 1934年 総長制が敷かれる。
- 1939年 総長のもとに学長が置かれる。
- 1943年 学徒出陣。
- 1944年 教育に関する戦時非常措置方策により、専門部経済科・法科を政経科に、商科・計理科を経営科に統合。
- 1946年 専門部政経科を専門部経済科、法科に、同経営科を商科・計理科を戻す。学園復興運動が起こる。
- 1947年 労働講座を開講。
- 1948年 労働講座を専修大学附属労働学院(各種学校)とする。
- 1949年 学制改革により新制大学として発足。商経学部(経済学科・商業学科)、法学部(法律学科)の1部、2部を設置。生田校舎開設。
- 1950年 短期大学部(商経科・法律実務科)を設置。
- 1951年 財団法人専修大学から学校法人専修大学に組織を変更。
- 1952年 大学院経済学研究科(経済学専攻)修士課程を開設。
- 1953年 神田校舎2号館竣工。
- 1954年 大学院法学研究科(私法学専攻)修士課程を開設。
- 1955年 大学院経済学研究科(経済史・経済学史専攻)および法学研究科(民事法学専攻)の博士課程を開設。
- 1956年 地方入試を開始(昭和53年度入試から廃止)。
- 1957年 生田校舎1号館竣工。専修大学附属労働学院を廃止。
- 1958年 専修大学育友会を設立。
- 1962年 生田校舎2号館竣工。経営学部(経営学科)を設置、文科系学部として初めて研究・教育にコンピュータを導入する。
- 1963年 商経学部を経済学部に改称。
- 1965年 商学部商業学科を設置。1部、2部設置。短期大学部廃止。
- 1966年 生田校舎4号館、生田会館竣工。文学部(国文学科・英文学科・人文学科)を設置。
- 1968年 商学部に会計学科を増設。
- 1970年 専修大学美唄農工短期大学(農業機械科・農業土木科・農業経営科)開学。大学院経済学研究科の経済史・経済学史専攻博士課程を経済学研究科経済学専攻博士課程に改める。
- 1971年 大学院文学研究科(国文学・英文学・哲学専攻)修士課程を設置。
- 1972年 経営学部経営学科の電子計算機コースを学科に昇格させるかたちで同学部に情報管理学科を増設。
- 1973年 専修大学美唄農工短期大学の農業土木科を廃止、農業経営科の学生募集を停止。専修大学美唄農工短期大学を専修大学北海道短期大学と改称、土木科と商科を増設。大学院文学研究科(国文学・英文学・哲学専攻)博士課程を増設。創立100周年記念事業として神田キャンパスに高層校舎竣工、当時日本一の高層校舎(地上15階建て、高さ61メートル)と話題に。
- 1974年 専修大学北海道短期大学農業経営科を廃止。大学院法学研究科に公法学専攻修士課程および博士課程を設置。
- 1975年 大学院経営学研究科(経営学専攻)修士課程、商学研究科(商学専攻)修士課程を設置。
- 1976年 専修大学北海道短期大学に専攻科(土木・農業機械専攻)を設置。
- 1977年 大学院経営学研究科(経営学専攻)博士課程、商学研究科(商学専攻)博士課程を設置。
- 1979年 創立100年記念式典挙行。
- 1983年 専修大学北海道短期大学に造園林学科・経済科を増設。
- 1992年 大学院文学研究科に史学・地理学・社会学・心理学専攻の修士課程を増設。専修大学北海道短期大学の専攻科に造園林学専攻を増設。
- 1994年 大学院文学研究科に史学・地理学・社会学・心理学専攻の博士後期課程を増設。
- 1996年 経済学部に国際経済学科、文学部に心理学科を増設(心理学科は文学部人文学科心理学コースの学科化)。
- 1997年 生田校舎9号館(専修大学120年記念館)が竣工。
- 1998年 大学院経営学研究科経営学専攻にコース制を導入し、大学経営学部経営学科に対応する経営学コース、経営学部情報管理学科に対応する情報管理コースを置く。
- 1999年 大学入試センター試験を導入。
- 2001年 経営学部情報管理学科を改組し、ネットワーク情報学部ネットワーク情報学科を設置。文学部国文学科を日本語日本文学科(日本語学専攻・日本文学文化専攻)、英米文学科を英語英米文学科に改称・改組。文学部人文学科の4コースを4専攻に改組。この4専攻は入学試験、教職課程などの面において学科に準じる扱いとなる。
- 2003年 大学院社会知性開発研究センター設置。
- 2004年 専門職大学院として法務研究科(法務専攻)(法科大学院)を設置。法学研究科の公法専攻修士課程、私法専攻修士課程を法学研究科法学専攻修士課程に改組。
- 2006年 法学部に政治学科を増設。商学部の1部、2部に設置された商業学科をマーケティング学科に名称変更。大学院社会知性開発研究センターを社会知性開発研究センターに改称。
- 2007年 生田校舎10号館(130年記念館)が完成。
- 2009年 サテライトキャンパスが向ヶ丘遊園駅前にオープン。大学院文学研究科心理学専攻の実験施設として生田校舎11号館(心理学棟)が完成。創立130年宣言が日髙義博理事長・学長によりなされる。
- 2010年 文学部の人文学科社会学専攻と心理学科を改組し、人間科学部(心理学科、社会学科)を設置。文学部日本語日本文学科の日本語学専攻を日本語学科に、日本文学文化専攻を日本文学文化学科に、人文学科哲学人間学専攻を哲学科に、同歴史学専攻を歴史学科に、同環境地理学専攻を環境地理学科に改組。文学部設置のテーマ学習とマスコミ・ジャーナリズム講座を発展させ、文学部に人文・ジャーナリズム学科設置。大学院商学研究科に会計学専攻を増設。文学部英語英米文学科の3コース制を2コース制に改める。また、この年の新1年生より、ほぼ全科目でセメスター制に移行した。
- 2012年 この年度より法学部全学年の授業を神田キャンパスで開講する。
[編集] 基礎データ
[編集] 所在地
- 神田キャンパス(東京都千代田区神田神保町)
- 法学部及び第二部全学部、法人本部
- 生田キャンパス(神奈川県川崎市多摩区)
- 経済学部、商学部、経営学部、文学部、人間科学部、ネットワーク情報学部学部
- 伊勢原キャンパス(神奈川県伊勢原市西富岡)
- 各体育会のスポーツ施設、馬術部厩舎、学生寮など
[編集] 象徴
- スクールカラーは緑
[編集] 校歌
- 宮城の北 枢地に立ちて
礎固し われらが大学
質実は姿 真摯は心
学徒幾千 理想に生きて
済世の道 ここに学び
経綸の策 ここに究む - 鳳の翼 両手に開き
世に魁し われらが大学
剛健の意気に 力行の勇に
学徒幾千 希望に生きて
常久の富 ここに萌し
限りなき幸 ここに芽ぐむ
「われらが行く道 磐石なせり
われらが行く手は 光に
充てり」
ほかに応援歌「スター専修」(作詞東辰三、作曲明本京静)などがある。
[編集] 校旗・校章
- 2010年(平成22年)現在、1910年(明治43年)の卒業アルバムにあるデザインをもとに、その後3回の変更がなされて利用されている。この校章は、経済科の学生が考案したもので、「大學」の文字にペンと頭文字のS、そして鳳の広げた羽を組み合わせたものである。旧制大学時代は、「大學」を白字に抜いたものが大学部、抜いていないものが予科と区別されていた。
- 校旗は、緑地の旗の中央に校章を配したものである。
[編集] マスコット
[編集] 教育および研究
[編集] 組織
[編集] 学部
- 一部
- 経済学部
- 経済学科(コースは平成14年度入学者の2年次より実施)
- 歴史と発展コース
- 福祉と環境コース
- 企業と情報コース
- 市場と政府コース
- 国際経済学科
- 経済学科(コースは平成14年度入学者の2年次より実施)
- 法学部
- 法律学科(コース分けは2年次から、各自の個性と将来の志向に沿って分かれる。)
- 第1コース(法曹コース)(平成16年度以前入学者) (平成17年度以降入学者は)法律総合コース
- 第2コース(法務キャリアコース)(平成16年度以前入学者) (平成17年度以降入学者は)企業法務コース
- 第3コース(公共政策コース)(平成16年度以前入学者) (平成17年度以降入学者は)公共法務コース
- 第4コース(政治・国際関係コース)(平成17年度以前入学者 法律学科の国際関係法科目及び政治学科の前身となった)
- 政治学科(コースは平成18年度以降入学者より実施)
- 政治理論・歴史コース
- 国際政治・地域コース
- 日本政治・政策コース
- 法律学科(コース分けは2年次から、各自の個性と将来の志向に沿って分かれる。)
- 経営学部
- 経営学科(専門科目を10の「テーマ」で構成し、3年次から2つの「テーマ」領域を中心に学ぶ。ガイダンスと登録は2年次12月。平成19年度以降1年次入学者より適用)
- 企業と市場・社会
- ベンチャー創造と事業継承
- 戦略デザイン
- グローバル・マネジメント
- 企業評価とファイナンス
- 企業活動と会計情報
- 顧客満足とマーケティング
- ビジネス・ソリューション
- 人的資源と知識創造
- ITプロフェッショナル
- 経営学科(専門科目を10の「テーマ」で構成し、3年次から2つの「テーマ」領域を中心に学ぶ。ガイダンスと登録は2年次12月。平成19年度以降1年次入学者より適用)
- 商学部
- マーケティング学科(コースは平成12年度商業学科入学者の2年次より実施)
- マーケティングコース
- 金融・証券・保険コース(平成12~15年度入学者) ファイナンスコース(平成16年度以降入学者)
- 産業システムコース(平成12年~17年度入学者)
- グローバルビジネスコース(平成18年度以降入学者)
- ビジネスインテリジェンスコース(平成18年度以降入学者)
- 会計学科
- マーケティング学科(コースは平成12年度商業学科入学者の2年次より実施)
- 文学部(下記の学科・コース・専攻は編入学者を除き平成21年4月入学者まで適用)
- 日本語日本文学科
- 日本語学専攻
- 日本文学文化専攻
- 英語英米文学科(コースは1年次10月のガイダンス、本人の勉学志向にそって、2年次から選択)
- 英語コミュニケーションコース
- 言語文化コース
- 英米総合コース
- 人文学科(入学試験、編入学試験出願時に専攻を選択して志願・受験する)
- 哲学人間学専攻
- 歴史学専攻
- 環境地理学専攻
- 社会学専攻
- 心理学科(編入学者を除き平成22年度4月1年次入学者より下記の学科で学生受け入れ開始)
- 日本語学科
- 日本文学文化学科
- 英語英米文学科(コースは1年次10月のガイダンス、本人の勉学志向にそって、2年次から選択)
- 英語コミュニケーションコース
- 英語文化コース
- 哲学科
- 歴史学科
- 環境地理学科
- 人文・ジャーナリズム学科(日本の大学ではじめてジャーナリズムを冠した学科。コースは1年次のガイダンス、本人の勉学志向にそって、2年次から選択)
- 東西文化コース
- 生涯学習コース
- ジャーナリズムコース
- 日本語日本文学科
- 人間科学部(文学部の改組により平成21年度設置、平成22年4月より学生受け入れ開始)
- 心理学科
- 社会学科
- ネットワーク情報学部
- ネットワーク情報学科(コース分けは2年次より実施。平成男20年度入学者まで適用する)
- コンテンツデザイン (CD) コース
- ネットワークシステム (NS) コース
- 情報戦略 (IS) コース(平成16年度以前入学者は、情報ストラテジー (IS) コース)
- 情報技術創造 (ITC) コース(平成18年度入学者より設置)
- 平成21年度入学者より、カリキュラム変更を行い、コース制からプログラム制に変更。各プログラムは情報学における典型的な学問分野、情報に関連する将来像に基づく。
- コンテンツデザインプログラム
- メディアプロデュースプログラム
- ネットワークシステムプログラム
- ユビキタスシステムプログラム
- 経営情報分析プログラム
- ITビジネスプログラム
- 社会情報プログラム
- 情報数理プログラム
- ネットワーク情報学科(コース分けは2年次より実施。平成男20年度入学者まで適用する)
- 二部
- 経済学部
- 経済学科
- 経済学一般コース
- 応用経済学Iコース
- 応用経済学IIコース
- 経済学科
- 法学部
- 法律学科
- 法学一般モデル
- 私法中心モデル
- 公法・政治中心モデル
- 法律学科
- 商学部
- マーケティング学科
- マーケティングコース
- 経営管理コース
- 企業会計コース
- マーケティング学科
- 二部は月曜日から金曜日の夜間と、土曜日の昼間及び夜間を使って授業が行われる。
- 経済学部二部の応用経済学Iコースは経済学を中心に法学系科目を、応用経済学IIコースは経済学を中心に商学系科目を履修し学んでいくコース。
- 法学部二部の各モデルは各々の分野で一般的な履修方法・履修科目を示したものであり、コースではない。
- 商学部二部のコースは履修モデルともいいうる物である。
[編集] 大学院
以下、特記していない専攻は修士課程・博士後期課程である。
- 経済学研究科
- 経済学専攻
- アカデミックコース(2年制)
- プロフェッショナルコース(2年制)
- 長期在学コース(4年制)
- ファイナンスコース(2年制)
- エコノメトリックスコース(1年制)
- (平成22年度入学生からは下記の4コースとなった)
- 社会経済コース(2年制あるいは4年制(長期在学プログラム))
- 国際経済コース(2年制あるいは4年制(長期在学プログラム))
- プロフェッショナルコース
- ファイナンスコース
- 経済学専攻
- 法学研究科
- 法学専攻(修士課程)
- 民事法学専攻(博士後期課程)
- 公法学専攻(博士後期課程)
- 文学研究科
- 日本語日本文学専攻
- 英語英米文学専攻
- 哲学専攻
- 歴史学専攻
- 地理学専攻
- 社会学専攻
- 心理学専攻
- 経営学研究科
- 経営学専攻
- 経営学コース
- 情報管理コース
- 経営学特修プログラム
- 経営学専攻
- 商学研究科
- 商学専攻
- アカデミックコース
- ビジネスコース
- 会計学専攻(平成22年度開設)
- アカデミックコース
- ビジネスコース
- 商学特修コース
- 商学専攻
- 経済学研究科と商学研究科のコースは修士課程のみ。
- 経済学研究科のファイナンスコース、エコノメトリックコースは経済学研究科経済学専攻修士課程のもとに置かれた政策科学専修のコース。主として社会人向けに平日夜間、土曜日昼~夜間に開講し、ファイナンスコース修了者には「修士(金融経済学)」、エコノメトリックコース修了者には「修士(計量経済学)」を授与していた(2010年に専修・コースが再編され、「修士(金融経済学)」は「修士(金融経済)」へ変更、「修士(計量経済学)」は授与されなくなった)。
- 法学研究科法学専攻は修士課程、民事法学専攻と公法学専攻は博士後期課程。
- 文学研究科心理学専攻は(財)日本臨床心理士資格協会認定による大学院指定制度で第一種大学院に指定されている。
- 経営学研究科の経営学特修プログラムは学部4年次から大学院教育をスタートさせ、大学院修士課程を1年で終了することを目指す学部・大学院一貫5年制コース。
- 商学研究科の商学特修コースは本学の商学部在学生(一部の学生のみならず二部の学生も含む)を対象とした、学部4年、大学院修士課程1年の一貫5年制コース。
- 商学研究科は専攻のもとに流通、金融、産業、会計の4つの専修を有する。
[編集] 専門職大学院
- 法務研究科
- 法務専攻(法科大学院)
[編集] 専攻科
2011年現在設置なし
[編集] 別科
2011年現在設置なし
[編集] 短期大学
- 嘗て短期大学部が存在していたが、2011年現在設置なし
- ただし、学校法人専修大学が設置する短期大学として専修大学北海道短期大学(北海道美唄市)が存在している
[編集] 附属機関
[編集] 研究所
-
- 社会科学研究所
- 会計学研究所
- 経営研究所
- 商学研究所
- 法学研究所
- 人文科学研究所
- 社会体育研究所
- 自然科学研究所
- 情報科学研究所
- 今村法律研究室
- 専修大学付属心理教育相談室(大学院文学研究科心理学専攻付設)
- 社会知性開発研究センター
[編集] 準研究所
-
- 現代文化研究会
- LL研究室
- 心理学実験室
- キャリアデザインセンター
- 図書館
- 生田キャンパスに本館と分館、神田キャンパスに分館、法科大学院分館があり、蔵書数は合計で170万冊を超える(施設の項も参照のこと)。
- 情報科学センター
- 情報教育を教育の柱とする経営学部開設のために設置された電子計算機室を起源とする。
- 現在は学生、大学院生の学習や研究のためにある端末室の維持、管理を行う部署である。また、在学生を対象に「ホームページ作成講座」、「FLASH入門講座」、「情報処理技術者試験対策講座」などの課外講座も行う。
- 国際交流センター
- 国際交流の計画・協定締結をはじめとして、教員の交流、留学を希望する学生に対する情報提供や課外語学講座の実施、留学生の相談部署として機能する。
[編集] 専修大学出版局
- 大学の収益事業会社である専大センチュリー(詳細は後述)の出版事業部である「専修大学出版局」は教職員らが執筆する論説集や学生向けテキストなどを発行する。
- 大学出版部(局)としては珍しく、新書形式のSI Librettoというシリーズを出版している。
[編集] 研究
私立大学学術研究高度化推進事業
- オープン・リサーチ・センター整備事業
- 平成15年度選定『フランス革命と日本,アジアの近代化』
- 平成16年度選定『イノヴェーション・クラスター形式に向けた川崎都市政策への提言』
- 平成16年度選定『アジア諸国の産業発展と中小企業』
- 平成18年度選定『Anglo-Saxon語の継承と変容』
- 平成19年度選定『古代東アジア世界史と留学生』
私立大学戦略的研究基盤形成支援事業(旧私立大学学術研究高度化推進事業)
- 平成21年度選定『持続的発展に向けての社会関係資本の多様な構築:東アジアのコミュニティ、セキュリティ、市民文化の観点から』
- 平成23年度選定『融合的心理科学の創成:心の連続性を探る』
「日本私立学校振興・共済事業団」学術研究振興資金
- 平成21年度~平成23年度選定『「ミシェル=ベルンシュタイン文庫」の史料学的研究』
[編集] 教育
- 専門職大学院等専門職大学院形成支援プログラム**テーマ1「法科大学院における教育方法・内容の開発・充実」
-
-
- 知的財産に関する映像教材の活用と保護(中央大学、鹿児島大学の法科大学院との共同取組。当プロジェクトの申請大学は専修大学)
- 実務技能教育指導要綱作成プロジェクト(名古屋大学*、早稲田大学*、広島大学*、岡山大学*、東北学院大学、新潟大学、日本大学、上智大学、静岡大学、愛知大学、香川大学・愛媛大学、九州大学、熊本大学、鹿児島大学、琉球大学の法科大学院との共同取組。*の大学は重点引き受け校。なお当プロジェクトの申請大学は名古屋大学)
- 全国法曹キャリア支援プラットフォーム(明治大学、青山学院大学、中央大学、獨協大学、同志社大学、法政大学、関西大学、関西学院大学、國學院大學、名古屋大学、東洋大学、立命館大学の法科大学院との共同取組。当プログラムの申請大学は明治大学)
-
- 平成20年度 社会人の学び直しニーズ対応教育推進プログラム
- 『KS(川崎・専修)コミュニティ・ビジネス・アカデミー』
- 平成21年度 大学教育・学生支援推進事業(旧新たな社会的ニーズに対応した学生支援プログラム)
- 『就職活動に負けない自分作りを目指した就職支援の強化』
- 平成22年度 大学生の就業力育成支援事業
- 『社会と大学の間の学びサイクルの活性化』
[編集] 学生生活
[編集] 経済学部
経済学部の歴史は専修大学の歴史そのものである。1880年に日本で初めての独立した経済学の高等教育機関である専修学校経済科として創立して以来、専修大学の代表的な学部として130年以上の歴史を刻んできた。
経済学科は2年次より4つのコース「歴史と発展」「環境と福祉」「企業と情報」「市場と政府」に分かれ履修を組むことになる。各コースには定員はなく、各人の希望のコースへ進むことが可能である。国際経済学科は経済学科に比べて、数学的センスを要さない授業が多くを占める。その代わり、専門科目に英語を使用した授業などが経済学科と比較して多くなるのが特徴である。
経済学科の学生は、就職を意識してかインターンシップに参加する学生が多くいるが、国際経済学科の学生はインターンシップではなく海外留学に行く学生の割合が非常に高い。国際経済学科独自のカリキュラムとして、海外研修というものがあり、夏季休暇を利用して海外の視察を行うなどする。
[編集] 法学部
旧制法律学校時代からの伝統と格式がある専修大学を代表する学部で、1880年に日本初の本格的私立法律学校となる専修学校法律科として創立された。「五大法律学校」の一校としても知られ、創立以来、数多くの法曹を輩出してきた。そのため、在京大学の中でも大規模な法学部であり、専修大学においても都心の神田キャンパスを唯一使用できる学部である。約半数の教授陣は、専修大学出身であり、特に刑法学者の多くは、大学の学長である日高義博の門下生である。また、中央大学卒業生の教授も目立つ。
法学部は、法律学科と政治学科の2科がある。法学部では、教養科目と専門基礎科目をまず学び、1年後、コースごとに分けられ、専門的に法律学と政治学を学ぶ。
- 法律総合コース(1コース)
- 企業法務コース(2コース)
- 公共法務コース(3コース)
法務総合コースの定員は100人で、選考委員会によって、成績評価に基づいて選考された学生のみ在籍可能である。
- 政治理論・歴史コース
- 国際政治・地域コース
- 日本政治・政策コース
政治学科の学生は、理論的で実践的な教授陣の指導とともに統治作用と自治の手法を学ぶ。
コースに加えて、駐日大使(イラク、パキスタン、ラトビア等)による国際政治に関する学術講演会や、法律問題に関する定期的なシンポジウムがなされている
クラブ活動の本拠地は、生田キャンパスであるため、クラブ活動に参加する法学部生は、他学部生に比べあまり多くない。もっとも、エクステンションセンターの講座の受講生が多いため、多くの学生はここで縦横の人間関係を構築する。そのため、他大学の学生は、新司法試験や公務員試験のために、大学の授業とは別に自費で予備校に通うダブルスクール方式で勉強しているが、専修大学の学生のほとんどは、学内のエクステンションセンターの法律総合講座や公務員試験講座を受講するビルトインスクール方式で勉強している。
成績は、ほぼ年2回の試験のみで決定され、評価は「A(優)・B(良)・C(可)・D(不可)」の4段階である。試験の結果「不可」となった、あるいは試験を放棄・欠席するなどして単位が取得できなかった場合は、翌年度にもう一度当該科目の試験を受けなおせる。
法科大学院(ロー・スクール)に進学する学生も多数いるが、専修大学法科大学院よりも、中央大学や明治大学など他校の法科大学院に進学する学生が圧倒的に多い。
[編集] 経営学部
[編集] 商学部
- 近年会計学科の人気が高いので、専修大学の中でも人気のある学科である。
- 公認会計士の合格者も年々増えている傾向にある。
[編集] 文学部
- 経済学部(新制大学としての設置当時は商経学部)と法学部の歴史が長いため、世間では専修大学の文学部というとイメージがしがたい世代があるようだが、設置された年より、入学初年次の学生からゼミナールを行ってきたなど、人間味のある教育がなされている。
- ゼミナールと卒業論文が必修である。大抵の大学が卒業論文の論文審査は教員一名(大抵は所属したゼミナールの教員)で行われるのに対し、本学文学部人文学科哲学人間学専攻(2011年度1年次入学者より哲学科)と同学科歴史学専攻(2011年度1年次入学者より歴史学科)では複数名の教員によって論文審査および口頭試問が行われる。これは大学院の博士論文審査などでは当然のことだが、学部の卒業論文では珍しく、大変贅沢なことであるといえる。
- 入学した学科、専攻に所属しながら、その学科、専攻が学問的に軸としているテーマと異なるテーマを選び、諸分野の横断的な学習・研究が可能なテーマ学習という制度がある。この授業は各学科、専攻の授業の如く、概論、特殊講義、ゼミナール、卒業論文などで構成され、系統だった学習・研究が可能である。「アジア研究」、「ヨーロッパ研究」、「情報メディア研究」、「人間発達研究」というテーマが用意されている(これらの授業は内容を発展させ、2010年に文学部人文・ジャーナリズム学科の設置に至った)。
- 学科、専攻にかかわらず受講できる授業として、マスコミ・ジャーナリズム講座というものも設置されている。一部の学科を除き、この講座の専門のゼミナールを受講し、卒業論文としてまとめて、卒業することも認められる(この講座については内容を発展させ、2010年に文学部人文・ジャーナリズム学科の設置に至った)。
[編集] 人間科学部
[編集] ネットワーク情報学部
[編集] 二部(夜間部)
- 経済学部(経済学科)、法学部(法律学科)、商学部(マーケティング学科)がある。
- 基本的に授業の開講は月~金曜日は6限、7限で、土曜日は1限~6限であり、4年間(以上)で卒業が可能。
- 一部(昼間部)の授業も一部履修することができる。
- 各学部間で、相互乗り入れ授業(所属学部以外に他学部の授業も履修することができる)も行われている。
- 教養科目や教職課程を含め、一部(昼間部)のカリキュラムとほぼ同等のものが整備されている。
- 霞ヶ関等の中央官庁が比較的近隣の為、多くの国家公務員の学生が在籍している。
[編集] 懸賞論文・文芸作品コンクール
- 在学生を対象に懸賞論文および、文芸作品のコンクールが毎年開催されている。懸賞論文は大学院生は応募できないが、一部、二部の学生を問わず応募することが出来る。文芸作品コンクールは大学院生を含む全学生が応募でき、戯曲でも応募可能である。
[編集] スポーツ
- 1933年に体育会が発足
- 1963年、松崎キミ代が卓球世界選手権で3冠を達成する
- 1994年、リレハンメルオリンピックで当時在学生の堀井学が初の銅メダルを獲得する
- 2007年、黒田博樹が卒業生初のメジャーリーガーになる
- 硬式野球部は東都大学野球連盟に加盟している。一部リーグで最多の優勝31回を記録として持っている
- 陸上競技部は、1939年の第20回箱根駅伝で優勝。14校しかない箱根駅伝優勝大学のひとつ。箱根駅伝に歴代6位となる67回出場している古豪であり伝統校。なお予選会では6回のトップ通過を果たしており、これは予選会記録でもある。
- ラグビー部は関東大学ラグビーリーグ戦グループに所属している。リーグ戦での優勝は5回、大学選手権に8回出場している。
- アメリカンフットボール部(専修大学グリーンマシーン)は関東学生アメリカンフットボール連盟1部に所属。学生王座決定戦(甲子園ボウル)に1回出場。
- バスケットボール部(専修大学ソアラーズ)は関東大学バスケットボール連盟1部に所属。2002年に全日本学生バスケットボール選手権大会初優勝を果たした。
- オリンピックのスピードスケート競技およびレスリング競技、野球などでメダリストとなった卒業生が多数存在している。
- レスリング部は大学レスリング界の伝統校日本体育大学との定期戦(合同合宿・練習試合含む)を実施している。
- サッカー部は、2011年に大学OBで元川崎フロンターレの源平貴久監督の下、関東大学サッカーリーグ戦を圧倒的な攻撃力で制し、第60回全日本大学サッカー選手権大会も制した。
[編集] 学園祭
- 学園祭はキャンパスごとに行われ、名前も生田キャンパスでは「鳳祭」、神田キャンパスでは「神田鳳祭」というように異なる。
- 「鳳祭」は例年11月の開催で、「神田鳳祭」は「鳳祭」よりも約1ヶ月近く前に行われる。
- 「神田鳳祭」は法学部一部の専門課程の神田キャンパスを会場とする、二部の学園祭である。
主に、声優やその他著名人が参加することも珍しくない。
[編集] アクア&フィットネス会員
- 大学院生を含めた全学生を対象に、アクア&フィットネス会員という制度がある。
- これは生田キャンパスにある生田総合体育館の温水プールとトレーニングルームが使用できる制度である。
- 登録料は新規会員登録時に2000円、1年後の更新時に1000円。そして30分程度の利用者講習会の受講(無料)と指定靴紐の購入が必要。
- この会員になると原則として温水プールは月曜日、火曜日、金曜日に、トレーニング室は月曜日から土曜日に利用が可能となる。
[編集] 卒業パーティー
- 卒業式は入学式と同様、神田キャンパス近くの日本武道館で行われるが、卒業式の後には神田キャンパスに場所を移して卒業パーティー(正式には新校友歓迎祝賀会という)が行われる。
- 内容としては校友会会長の挨拶、卒業生代表らによる樽酒の鏡開き・振舞酒、祝宴、校友代表挨拶、校歌斉唱等が行われる。
[編集] 施設
[編集] 神田キャンパス
(法学部、二部経済学部、二部法学部、二部商学部)
- これまでキャンパスは学生数の増加に伴って数回拡張や整備が行われてきた結果、現在の形となっている。東京都心にあって用地取得が難しいこともあり、校舎は周辺にも点在している。ただし大多数の法学部生が利用する校舎や施設は全てキャンパス内に位置し、大学院生や法科大学院生以外はキャンパス外の施設を利用することは少ない。
- 神田キャンパスの周辺は、明治大学や法政大学、日本大学など大学が集中しており、「神田カルチエ・ラタン」と呼ばれる学生街を形成している。キャンパスの周囲には、古書店街・楽器店街・スポーツ用品店街が広がり、安くておいしい飲食店も軒を連ねている。また、集英社や小学館をはじめとする大手出版社も本拠を構えており、流行の発信地となっている。
- キャンパスは皇居・靖国神社・北の丸公園・日本武道館にほど近い。日教組本部にも近い為、キャンパス周辺の道路は警視庁の警察官が警戒に当たり、街宣車が押し寄せた際に道路が封鎖されることもある。
- 神田キャンパス内は、関係者以外立入禁止区域となっているが、守衛所に一声かけることにより、一般人も自由に見学することができる。また、震災発生時には、帰宅困難者受入施設となる。
- 大学入試の試験会場名称等で、当キャンパス全体を指して「神田校舎」と称する場合がある。
[編集] 建築物
- 1号館
大学内で最も高層の建物(地上15階地下3階建て)。1973年竣工。日本の大学で最初の高層校舎であり、都心大学の高層化の先駆けである。報恩の間(15階に位置する多目的ホール)・カフェテラス(14階の食堂)・ゼミ室・端末室・事務室・会議室・各教授のラボ(研究室)・今村法律研究所・体育館・シャワールーム等が入る。正面から見てピロティを含めた中央の建物。9~13階がラボスペースで、ラボの受付は10階にある。エレベーターは3基あるのみであり、始業前の時間帯には、使用が殺到し大変混雑する。
- 2号館
典型的なインターナショナルスタイルの建物で、1号や3号館と一体になっており、正門側正面から見て西側に当たる部分が2号館である。地上3階地下2階建て。学生ホール・各種大~小教室・法廷教室・邦光堂書店・売店・学生食堂・サークル用部室・守衛所等が入る。地階が学生会館として機能しており、地下2階の学生食堂を取り囲むように、二重の地下回廊が通っていて、その両サイドには、サークル活動のための部室や会議室が並んでいる。経年劣化対策として、リニューアル工事が進んでいる。
- 3号館
1号館の東側に位置する校舎。図書館神田分館と各学部学科事務室・資料室等が入る。地上3階地下3階建て。地下3階~地上1階部分が図書館であり、3階に神田キャンパス最大の教室である303教室が入る。図書館のリニューアル工事が完了し、地下1階の学生ラウンジが更新された。また、図書館前には、新たに躯体が建設され、図書館と1号館ピロティが接続された。
- 5号館
キャンパスの裏側に位置する。隣接していた英会話スクールの校地と校舎を買い取り、利用していた校舎。地上7階地下1階建て。小~大教室・エクステンションセンター・講座受講生自習室等が入る施設であった。東日本大震災の影響で、倒壊の危険性が高まったため閉鎖され、解体される予定。
- 6号館(専修大学会館)
専大通り沿いに位置し、大学の本部がある。学長室はこの校舎に位置する。経理課・募金局・校友会・育友会・国際会議室等が入る。
- 7号館(大学院棟)
専大通りに面している大学院専用校舎。地上7階地下1階建て。主に大学院として利用される。小~中教室・端末室・入学センター・就職課・エクステンションセンター等が入る施設である。大学院の正門があり、アーケードが設けられていて、専大通りから2号館方面に抜けられる。
- 8号館(法科大学院棟)
専大通りの向かい側にある専門職大学院法務研究科(法科大学院)の専用校舎。法科大学院附属今村記念法律事務所が設置されている。
[編集] 体育館
1号館の地下3階にある。体育室・武道場・トレーニングルーム・シャワールーム等の各種体育施設が入っている。トレーニングルームは事前講習を受ければ学生が自由に使用できる。
[編集] 学生食堂
3つの食堂が存在するが、近隣の飲食店を利用する学生も多い。東京ケータリングが運営している。
- 学生食堂
2号館地下2階に位置する。通称B2(ビーニ)。座席数は250で、神田キャンパス最大。セットメニュー・麺類・デザートなど常時数種類のメニューを提供している。キャンペーンメニューはこちらで提供している。
- そば処せいきち
2号館地下1階に位置する。通称B1(ビーイチ)。座席数は50。 そば・うどん・定食・丼ものを提供している。営業時間は平日11時~14時と短い。
- カフェテラス
1号館14階に位置する。通称テラス。メニューはカレーとパスタのみを提供している軽食堂である。営業時間も11時~13時半と短いが、こちらは夜までラウンジとして開放している。
[編集] 講堂
- 303教室
3号館3階に位置する神田キャンパス最大の教室。通称サンマルサン。700人収容で、普段は大人数での授業や試験で使われているが、講演会や演奏会にも利用されることがある。
- 報恩の間
1号館15階に位置する小ホール。各種シンポジウムやパーティ等で利用されている。丸ノ内や新宿方面の展望が素晴らしい。
- キャパシティーの関係から、入学式や卒業式を始めとする大規模な集会や記念行事などは、近隣の日本武道館やホテルニューオータニで行われる。
[編集] 生田キャンパス
(経済学部、商学部、経営学部、文学部、人間科学部、ネットワーク情報学部)
- 構内の端から端まで歩いて15分以上かかるほどキャンパスが広いため、路線バスの停留所が校舎により異なる。また、丘陵の中腹から山頂にかけての斜面に立地しているため、8階建ての9号館の屋上よりも1号館のほうが高い位置にある。
- 元々手狭だった神田キャンパスよりほとんどの学部を移す予定で広大なキャンパスが作られた。そのため、9号館にも大学本部機能が設けられており、図書館などの建物は大きく作られている。
- 広大な生田緑地に隣接しており、周辺には枡形山や飯室山の森林が広がっている。通学路の途中にある低湿地の谷にホタルが生息する清流が流れている。
- 谷を越えた向こう側の丘陵には、明治大学生田キャンパスがある。
[編集] エリア
- 新校舎エリア
生田キャンパスの中枢エリア。図書館本館・学長室・研究室(ラボ)・情報科学センター・国際交流センター・購買会・学生食堂・アトリウム(学生ホール)等が入る8号館・9号館(120年記念館)、700人収容の大講堂・大~小教室・食堂・芝生広場を有する10号館(130年記念館)から成る。新しく造成した校舎群のため、既存の校舎群がある急傾斜地の下に位置する。朝には一部路線バスが120年記念館前停留所を経由し「専修大学9号館前」まで運行を行っている。
- 旧校舎エリア
坂を登った先にある生田緑地に隣接するエリア。低層の1号館、2号館、4号館、図書館生田分館、生田会館(学生会館)、グリーントップ(食堂棟)、万葉植物園からなり、各校舎がコの字型に配置されている。下の生田会館から上の1号館まで階段歩道が続いており、エリアの最も奥のロータリーに「専修大学前」停留所がある。こちらは生田キャンパス開設当初より存在する校舎群であり、正門が設置されている。
- 第一体育館エリア
市道を挟んで正門前の向かい側にある5号館、6号館(大学院)、7号館、第一体育館、食堂館から成るエリア。
- 11号館エリア
2010年に完成した生田キャンパスで最も新しいエリア。11号館(心理学棟)のみで、主に大学院文学研究科心理学専攻の施設として使用され、心理教育相談室など臨床心理に関する設備が多い。
- 体育施設エリア
第3種公認の陸上競技場、各種アリーナ・室内温水50mプール(世界大会基準の公認プール)などが入る総合体育館、格技場が入る第二体育館、相撲道場、アーチェリー場、ゴルフ練習場、テニスコートが広がり、第一体育寮もある。第一体育寮前のトンネル入口に「120年記念館前」停留所がある。
- 北グラウンドエリア
小道を抜けた先にある体育施設エリア。北グラウンド(アメリカンフットボール・サッカー)、弓道場、第二体育寮、国際研修会館等がある。
[編集] 学生食堂
- 専修大学生田キャンパス内にある学生食堂は、2007年に学生食堂が2店舗入っている創立130年記念館が竣工し、合計11店となっている。
[編集] 講堂
- 10号館10301教室
10号館3・4階に位置する700人収容の専修大学最大のホール。通称イチゼロサンマルイチ。講演会やコンサートなどで利用されているが、普段は大人数の授業が行われる。大学スポーツの優勝祝賀会や大学祭などの集会にも利用されることがある。
- この他にも生田キャンパスには、大教室が多数ある為、それぞれ講演会等で利用されている。
[編集] 専修大学図書館
- 専修大学図書館は、1912年に相馬田尻還暦記念文庫を拡張して図書館としたのがはじまりであり、その歴史は100年を超える。創設以来、多くの専大生や教授の教育・研究活動を支える中枢機関として機能している。
- 専修大学図書館は、神田キャンパスに神田分館と神田分館法科大学院分室、生田キャンパスに本館と生田分館の4つに分かれている。大学本部は、神田キャンパスに設置されているが、図書館本館は生田キャンパスに設置されている。
- 神田分館や法科大学院分館は、法律と政治に関する書物を重点的に所蔵しており、全面開架方式を採用している。
- 神田分館の入口には、ラテン語で「JUS EST ARS BONI ET AEQUI(法は善と衡平の術である)」という格言が刻まれた銅板プレートがある。また、生田分館の入口には、「VERITAS NOS LIBERABIT(真理はわれわれを自由にするだろう)」という銘文がある。
- 所蔵冊数は170万冊を超える。VHS、LD、DVD、CD-ROMなど、書物以外の資料も充実している。
- 1977年に創立100周年記念事業としてフランス革命関係文献を購入し、「ミシェル・ベルンシュタイン文庫」と命名した。
- 1980年、所蔵の蜂須賀家旧蔵本のうち、『長秋詠藻』が重要文化財に指定される
- 1991年、所蔵の師継筆貞応本『古今和歌集』が重要文化財に指定される。
[編集] 端末室
- コンピューター関係で長い歴史を持つ専修大学だが、生田キャンパスは、1号館・3号館・120周年記念館(9号館)・130周年記念館(10号館)に、神田キャンパスは、1号館・7号館・8号館に端末室がある。他にも図書館に蔵書検索OPACがあり、様々な箇所にコンピューターがある。2010年4月の機器更新で全国の大学に先駆けてWindows7を導入した。
[編集] 情報科学センター
- 情報教育を教育の柱とする経営学部開設のために設置された電子計算機室を起源とする。
- 現在は学生、大学院生の学習や研究のためにある端末室の維持、管理を行う部署である。また、在学生を対象に「ホームページ作成講座」、「FLASH入門講座」、「情報処理技術者試験対策講座」などの課外講座も行う。
[編集] 国際交流センター
- 国際交流の計画・協定締結をはじめとして、教員の交流、留学を希望する学生に対する情報提供や課外語学講座の実施、留学生の相談部署として機能する。
[編集] エクステンションセンター
- 専修大学では、法律関連資格試験を始めとする各種資格取得支援として、エクステンションセンターが設置されている。法律総合講座や公務員試験講座のほか、会計士講座やTOEFL・TOEIC講座、英会話講座、HEIB講座、リメディアル講座など多種多様な講義が存在する。
- エクステンションセンター以外にも、就職課においては、就職支援プログラムとして、マスコミ講座やアナウンサー養成講座が実施されている。
[編集] 大学関係者と組織
[編集] 大学関係者組織
[編集] 専修大学育友会
- 専修大学には1958年(昭和33年)設立の一部全学生の保護者組織があり、「専修大学育友会」と称する。
- 学生育成のための支援と会員同士の相互親睦を目的としている。
- 全国に68の支部を持ち、各支部ごとの懇談会や保護者向けの就職懇談会、キャンパス見学会などを催している。
[編集] 専修大学校友会
- 専修大学の同窓会は「専修大学校友会」と称し、会員同士の親睦を図り、学校の発展に寄与することを目的としている。
- 1887年(明治20年)、当時の専修学校卒業生らにより、「専修学校同窓会」として発足したものが前身である。
- 1950年(昭和25年)、「専修大学校友会」に名称を改められた。
- 全国各地に地域支部、職域支部、海外支部、同窓会、同期会と300を超える支部がある。
- 専修大学短期大学部、専修大学北海道短期大学、石巻専修大学と合同の組織である。
- 本部や支部による総会・懇親会のほか、会報の発行、無料法律相談、キャンパス内への植樹、図書の寄贈なども行っている。
[編集] 関連事業等
- 専修大学には大学生協がなく、専修大学傘下の「専大センチュリー」が「専修大学購買会」などを運営し、キャンパス内における旅行商品の取り扱い、生保、損保商品の代理店業、下宿用アパートの斡旋などを行っている。更に「専修大学購買会」の下に紀伊國屋書店が「専修大学ブックセンター」を開設し、教科書・書籍・文具などを扱っている。
[編集] 大学関係者一覧
[編集] 対外関係
[編集] 学部
- 国際交流協定校制度に基づくもの
大韓民国
中華人民共和国
- 上海大学
- 西北大学 (Northwest University)
- 北京大学(国際関係学院)
中華民国(台湾)
モンゴル国
ベトナム社会主義共和国
ラオス人民民主共和国
アメリカ合衆国
- ネブラスカ大学リンカーン校
- サスクェハナ大学 (Susquehanna University)
- オレゴン大学
カナダ
メキシコ合衆国
グレートブリテン及び北アイルランド連合王国(イギリス)
アイルランド共和国
- ダブリン大学トリニティカレッジ
ドイツ連邦共和国
スペイン王国
フランス共和国
オーストラリア連邦
ニュージーランド
- 国際交流組織間協定校
大韓民国
- 湖南大学人文社会学部(文学部と協定)
中華人民共和国
- 上海社会科学院経済研究所(社会知性開発研究センターと協定)
- 研修校
フランス共和国
ドイツ連邦共和国
- ゲーテ・インスティトゥートブレーメン校
- 神田五大学広報会議
- 中央大学
- 日本大学
- 法政大学
- 明治大学
- 川崎市多摩区・3大学連携協議会
- 日本女子大学
- 明治大学
- 小学校教員養成特別プログラム
- 玉川大学通信教育部
[編集] 大学院
- 首都大学院コンソーシアム学術交流に関する協定に基づくもの(全研究科)
- 共立女子大学大学院 家政学研究科、文芸学研究科、比較文化研究科
- 順天堂大学大学院 医学研究科、スポーツ健康科学研究科、医療看護学研究科
- 玉川大学大学院 文学研究科、農学研究科、工学研究科、マネジメント研究科、教育学研究科、脳情報研究科
- 中央大学大学院 法学研究科、経済学研究科、商学研究科、理工学研究科、文学研究科、総合政策研究科、公共政策研究科
- 東京電機大学大学院 未来科学研究科、工学研究科、理工学研究科、情報環境学研究科、先端科学技術研究科
- 東京理科大学大学院 理学研究科、総合化学研究科、科学教育研究科、薬学研究科、工学研究科、理工学研究科、基礎工学研究科、生命科学研究科(協定研究生のみ)
- 東洋大学大学院 文学研究科、社会学研究科、法学研究科、経営学研究科、経済学研究科、工学研究科、国際地域学研究科、生命科学研究科、福祉社会デザイン研究科、学際・融合科学研究科
- 日本大学大学院 法学研究科、文学研究科、総合基礎科学研究科、経済学研究科、商学研究科、芸術学研究科、国際関係研究科、理工学研究科、生産工学研究科、工学研究科、医学研究科、歯学研究科、松戸歯学研究科、生物資源科学研究科、獣医学研究科、薬学研究科
- 法政大学大学院 人文科学研究科、国際文化研究科、経済学研究科、法学研究科、政治学研究科、社会学研究科、経営学研究科、政策科学研究科、環境マネジメント研究科、工学研究科、人間社会学研究科、情報科学研究科、政策創造研究科、デザイン工学研究科
- 明治大学大学院 法学研究科、政治経済学研究科、経営学研究科、文学研究科、理工学研究科、農学研究科、情報コミュミケーション研究科
- 神奈川県内の大学間における学術交流に関する協定書に基づくもの(全研究科)
- 麻布大学大学院 獣医学研究科、環境保健学研究科
- 神奈川大学大学院 法学研究科、経済学研究科、経営学研究科、外国語学研究科、理学研究科、工学研究科、歴史民俗資料学研究科
- 神奈川工科大学大学院 工学研究科
- 関東学院大学大学院 文学研究科、経済学研究科、法学研究科、工学研究科
- 北里大学大学院 理学研究科、医療系研究科、看護学研究科、薬学研究科、獣医畜産学研究科、水産学研究科、感染制御科学府
- 湘南工科大学大学院 工学研究科
- 鶴見大学大学院 文学研究科
- 帝京大学大学院 薬学研究科
- 桐蔭横浜大学大学院法学研究科、工学研究科
- 東海大学大学院 文学研究科、文学研究科、政治学研究科、経済学研究科、法学研究科、芸術学研究科、体育学研究科、理学研究科、工学研究科、開発工学研究科、海洋学研究科、健康科学研究科、人間環境学研究科
- 東京工芸大学大学院 工学研究科
- 日本大学大学院 生命資源科学研究科、獣医学研究科
- 日本女子大学大学院 人間社会研究科、文学研究科、理学研究科、家政学研究科、人間生活学研究科
- 横浜国立大学大学院 工学府、環境情報学府、教育科学研究科、国際社会科学研究科
- 横浜市立大学大学院 医学研究科、都市社会文化研究科、生命ナノシステム科学研究科
- 東京工業大学大学院 生命理工学研究科、総合理工学研究科
- 明治大学大学院 農学研究科
- フェリス女学院大学 人文科学研究科、国際交流研究科、音楽研究科
- 情報セキュリティ大学院大学 情報セキュリティ研究科
- 東京都市大学大学院 環境情報学研究科
- 総合研究大学院大学 文化科学研究科、物理科学研究科、高エネルギー加速器科学研究科、複合科学研究科、生命科学研究科、先導科学研究科
- 相模女子大学大学院 栄養科学研究科
- 松蔭大学 経営管理研究科
- 青山学院大学 理工学研究科
- 経済学研究科
- 青山学院大学大学院 経済学研究科
- 中央大学大学院 経済学研究科
- 日本大学大学院 経済学研究科
- 法政大学大学院経済学研究科
- 明治学院大学大学院 経済学研究科
- 明治大学大学院 政治経済学研究科経済学専攻
- 立教大学大学院 経済学研究科
- 東洋大学大学院 経済学研究科
- 経営学研究科経営学専攻、商学研究科商学専攻
- 法政大学大学院 経済学研究科経済学専攻、経営学研究科経営学専攻
- 立教大学大学院 経済学研究科経済学専攻、経営学研究科経営学専攻
- 明治大学大学院 経営学研究科経営学専攻、商学研究科商学専攻
- 中央大学大学院 商学研究科商学専攻
- 文学研究科歴史学専攻
- 文学研究科地理学専攻
- 駒澤大学大学院 人文科学研究科地理学専攻
- 法政大学大学院 人文科学研究科地理学専攻
- 明治大学大学院 文学研究科地理学専攻
- 国士舘大学大学院 人文科学研究科人文科学専攻
- 日本大学大学院 理工学研究科地理学専攻
- 文学研究科社会学専攻
- 茨城大学大学院 人文科学研究科
- 埼玉大学大学院 文化科学研究科
- 千葉大学大学院 人文社会科学研究科公共研究専攻、同研究科総合文化研究専攻
- 東京外国語大学大学院 総合国際学研究科
- 都留文科大学大学院 文学研究科社会学地域社会研究専攻
- 大妻女子大学大学院 人間文化研究科現代社会研究専攻
- 駒澤大学大学院 人文科学研究科社会学専攻
- 上智大学大学院 文学研究科新聞学専攻
- 成蹊大学大学院 文学研究科社会文化論専攻
- 創価大学大学院 文学研究科社会学専攻
- 中央大学大学院 文学研究科社会学専攻
- 東京国際大学大学院 社会学研究科応用社会学専攻
- 東洋大学大学院 社会学研究科社会学専攻、福祉社会デザイン研究科福祉社会システム専攻
- 常磐大学大学院 人間科学研究科、被害者学研究科
- 日本女子大学大学院 人間社会研究科現代社会論専攻
- 法政大学大学院 社会学研究科社会学専攻
- 武蔵大学大学院 人文科学研究科社会学専攻
- 明治学院大学大学院 社会学研究科社会学専攻
- 明治大学大学院 政治経済学研究科政治学専攻、文学研究科臨床人間学専攻
- 立教大学大学院 社会学研究科社会学専攻
- 立正大学大学院 文学研究科社会学専攻
- 流通経済大学大学院 社会学研究科社会学専攻
[編集] 地方自治体との協定
- 神奈川県川崎市
- 東京都千代田区
[編集] 民間企業・法人等との協定
[編集] 高大連携
大学と各高校との「教育交流に関する研究協定」に基づくものである。内容として対象高校の生徒が大学の授業を聴講生として受講許可、高校教員を目指す学生ための「教職版インターンシップ」の場の提供、大学と高校の教員同士の交流など、相互交流型のものである。
- 神奈川県立川崎高等学校(平成15年度)
- 神奈川県立生田東高等学校(平成15年度)
- 神奈川県立海老名高等学校(平成16年度)
- 神奈川県立百合丘高等学校(平成16年度)
- 神奈川県立横浜桜陽高等学校(平成16年度)
- 東京都立狛江高等学校(平成17年度)
- 神奈川県立荏田高等学校(平成18年度)
- 神奈川県立元石川高等学校(平成18年度)
- 東京都立成瀬高等学校(平成18年度)
- 神奈川県立港北高等学校(平成19年度)
- 神奈川県立麻生高等学校(平成19年度)
- 神奈川県立神奈川総合高等学校(平成19年度)
- 東京都立大田桜台高等学校(平成21年度)
- 神奈川県立座間総合高等学校(平成21年度に協定更新)
[編集] 系列校
[編集] 同一学校法人
学校法人専修大学は以下の大学・短期大学を設置しており、専修大学の系列校となっている。
[編集] 別学校法人
以下の「専修大学」と付いている学校は、学校法人専修大学の設置ではなく、別法人による設置となっているため、ここでまとめる。
[編集] 社会との関わり
[編集] 黒門
開学直後、日本語で法学・経済学が学べるということから入学者が急増、現在の神田キャンパスへ移転したがそれでも学生数の増加に追いつかず、1888年に増築をしている。その際、校門を黒塗りの冠木門に変更している。このころ、すでに帝國大学(後の東京帝國大学)が赤門という代名詞で呼ばれており、専修学校は黒門(くろもん)という代名詞で呼ばれるようになった。この代名詞は現在でも専修大学の代名詞として使用されることが多い。また、専修大学で毎年春に行われる学園祭の一つは「黒門祭」であるが、この名称はこの故事より名づけられたものである。2010年春に神田キャンパスで約100年ぶりに復元された。
[編集] 専修大学カップ
創立130周年記念事業の一環として、地域の子供たちの健全な育成を支援することを目的に、神奈川県野球連盟と共に「神奈川県学童軟式野球選手権大会」を主催している。
[編集] 創立130周年記念映画
創立130周年記念として、2010年に専修学校(現専修大学)創立をテーマにした映画『学校をつくろう』(監督神山征二郎、原作志茂田景樹、主演三浦貴大)を制作。2011年2月に公開。
[編集] テレビCM
創立130周年記念事業の一環として、2007年4月から2010年3月まで、フジテレビ系列・FNNスーパーニュースの隔日提供のスポンサー扱いで、同学のイメージCMが放映された。大学のブランドイメージを広く浸透及び向上させることを目的に、全国ネットの番組でCM放映を行うのは日本国内の大学で初めての試み、と言うことであった。
[編集] 学術団体等事務局
法科大学院に「女性科学研究者の環境改善に関する懇談会」の事務局が置かれている。
[編集] エピソード
専修大学をはじめ在京大学の入学式・卒業式は、日本武道館で開催されているが、専修大学が他校に先駆けて日本武道館で入学式・卒業式を開催するようになった。このようになったのは1965年のことであり、時の総長で、東京オリンピック担当大臣として日本武道館の設立に寄与した川島正次郎の発案である。
専修大学の学生は、伝統的に大人しく、控えめな学生が多いといわれる。このことは、神田キャンパスがある御茶ノ水周辺にあった中央大学や明治大学・日本大学の学生を中心に、神田カルチェ・ラタン闘争などの学生運動が相次いでいた際、専修大学の学生にも応援要請があったものの、機動隊と衝突することを恐れたため、参加を拒否したことからもうかがえる。
[編集] 附属学校
専修大学から各学校に対しては附属校と言われるも、いずれの附属学校も学校法人専修大学の設置ではなく、別法人による設置となっている。このため、系列校で掲載している。専修大学への進学率も各学校によって大きく異なる。
[編集] Wiki関係他プロジェクトリンク
- 専修大対策(ウィキブックス)
[編集] 脚注
- ^ [http://www.senshu-u.ac.jp/koho/ns-web/0609/0609-06-01-01.html ニュース専修創立記念日特集
- ^ [http://www.senshu-u.ac.jp/koho/ns-web/0609/0609-06-01-01.html ニュース専修創立記念日特集
- ^ [http://www.senshu-u.ac.jp/koho/ns-web/0609/0609-06-01-01.html ニュース専修創立記念日特集
- ^ [http://www.senshu-u.ac.jp/koho/ns-web/0609/0609-06-01-02.html ニュース専修創立記念日特集
- ^ [http://www.senshu-u.ac.jp/koho/ns-web/0609/0609-06-01-02.html ニュース専修創立記念日特集
- ^ [http://www.senshu-u.ac.jp/koho/ns-web/0609/0609-06-01-02.html ニュース専修創立記念日特集
- ^ [http://www.senshu-u.ac.jp/koho/ns-web/0609/0609-06-01-02.html ニュース専修創立記念日特集
- ^ 慶應義塾百年史.別巻,大学編法学部
- ^ [http://www.senshu-u.ac.jp/koho/ns-web/0609/0609-06-01-02.html ニュース専修創立記念日特集
[編集] 公式サイト
|
||||||||||||||
|
|||||
|
|||||
|
||||||||||||||||||||||||
|
||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||