社会学

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社会学（しゃかいがく, 英：sociology）とは、社会現象の実態や、現象の起こる原因に関するメカニズム（因果関係）を解明するための学問である。その研究対象は、行為、行動、相互作用といったミクロ・レベルのものから、家族、コミュニティなどの集団、組織、さらには、社会構造やその変動（社会変動）などマクロ・レベルに及ぶものまでさまざまである。思想史的に言えば、「同時代（史）を把握する認識・概念（コンセプト）」を作り出そうとする学問である。この学問の研究者については、社会学者といわれる。

目次

[編集] 社会学の歴史と展開

[編集] 社会学の成立と実証主義の展開

オーギュスト・コント
オーギュスト・コント

社会学（[仏] sociologie = [羅] socius + [希] logos）なる用語は、フランス革命後の混乱と動乱に満ちた初期近代フランスを生きたオーギュスト・コントによって作られた。コントは、当時の産業主義と合理主義を背景として、社会学とは、「秩序と進歩」に寄与する「社会物理学」であって、歴史学、心理学、経済学を統合する実証主義的な科学的研究でなければならないとした。

このコントの思想は、その師であるサン・シモンに遡る。すなわち、サン・シモンは、自然科学の方法を用いて社会的世界を全体的かつ統一的に説明する「社会生理学」の樹立を企て、それをコントが引き継いだのである。

コントらの発想は、ジョン・スチュアート・ミル、ハーバート・スペンサーなどに受け継がれ、実証主義の体系化がはかられていった。たとえば、スペンサーは、彼独自の進化論に基づいて、有機体システムとのアナロジーによって社会を超有機的「システム」と捉え、後の社会システム理論の先駆となる研究を行なった。

[編集] 古典的理論の形成

エミール・デュルケーム
エミール・デュルケーム
ゲオルク・ジンメル
ゲオルク・ジンメル

19世紀末から20世紀にかけて、カール・マルクス、マックス・ウェーバー、エミール・デュルケーム、ゲオルク・ジンメル、ヴィルフレド・パレートらが相次いで研究著作を発表した。その方法論、キー概念などがその後の社会学に受け継がれることになる。

たとえば、実証主義の伝統を引き継いだデュルケムの方法論的集合主義、社会実在論と、主にウェーバーによる方法論的個人主義、社会唯名論との対立は、後に、「社会システムの社会学」（マクロ社会学）と「社会的行為の社会学」（ミクロ社会学）といったかたちで引き継がれていく。

また、社会学の認識については、価値自由のルールにのっとったものであるべきか、それとも「精神科学」の伝統に準拠した人文学的性格のものであるべきかという、実証主義と反実証主義の対立が生まれたが、これも後に、たとえば、批判理論と構造主義的マルクス主義のアプローチといったかたちで繰り返されることになる。

他方で、ジンメルは、後のシンボリック相互作用論につながる形式社会学と「生の社会学」の視点から、ミクロ／マクロの枠組みからは離れた関係論的定式化を行なった。

[編集] シカゴ学派の誕生

G.H.ミード
G.H.ミード

詳細はシカゴ学派 (社会学)を参照。

20世紀初頭まではヨーロッパが社会学の主流を成していたが、第一次世界大戦後にはアメリカ合衆国において顕著な展開を見せ、やがて社会学研究の中心として発展を遂げていくことになった。

アメリカ社会学が社会学研究の中心的地位を築き上げていく背景には、19世紀末から20世紀初頭にかけての急激な経済・社会の変化があった。南北戦争から第一次世界大戦へ至る半世紀の間にアメリカ産業は急ピッチな発展を遂げ、それに伴って都市化が進行し、民衆の生活様式も大きく変わっていった。このような大きく変貌を遂げるアメリカ社会の実態を捉えることが、社会学の課題として要請されるようになっていったのである。

当初アメリカの社会学は、1893年に創設されたシカゴ大学を中心に、人種・移民をめぐる問題、犯罪、非行、労働問題、地域的コミュニティの変貌などの現象的な側面を実証的に解明する社会心理学や都市社会学が興隆していった。アルビオン・スモール、ウィリアム・トマス、ジョージ・ハーバード・ミード、ロバート・パーク、アーネスト・バージェス、ルイス・ワースら、有能な研究者たちの活躍によって、1920～30年代にシカゴ大学は、アメリカの学会において強い影響力を及ぼすようになり、シカゴ学派と呼ばれる有力な研究者グループを形成するまでになった。

ヨーロッパの社会学は観念的・方法論的側面を重視する傾向が強かったが、アメリカ社会学は現実の問題を解決する方向性を示すという実践的側面が強い。それは有用性を重視するプラグマティズムの精神的な伝統によるところが大きく、また、前述のような社会的要請もあって、地域社会や家族などの具体的な対象を研究する個別科学としての傾向を持つようになった。

[編集] 機能主義社会学の台頭

詳細は機能主義 (社会学)を参照。

第二次大戦後のアメリカにおいて、タルコット・パーソンズやロバート・キング・マートンらによる機能主義が提唱され、社会学全体に大きな影響を及ぼした。特にパーソンズの社会システム論は、社会学における統一理論を築き上げる意図を持って提起され、多くの社会学者に影響を与え、20世紀半ばにおける"主流を成す見解"となったとされるが、実態がそのようであったのかは大きく疑問である。これは分野の統一、体系化が実現するかに見えた社会学の稀有な時期であるとされる。

しかしパーソンズの理論は、その科学論的・政治思想的な構想があまりに遠大かつ複雑であったことから、正しく評価されたとは言えず、また、合理的選択論のケネス・アローらが指摘したように、パーソンズ自身が掲げた要求にしたがった理論形成がなされていたとも言えなかった。また、1960年代以降には、「観念的傾向が強い」「現状の体制を維持しようという傾向がある」「個人の非合理的な行為についての視点が欠けている」などといった、半ば誤解混じりの数多くの批判ないし断罪を受けることになった。いずれにせよ、結局、統一理論構築にまではいたらず、さまざまな立場からミクロ・レベルの視点に立った理論が提唱されるようになった。

[編集] 多様化

1960年代に機能主義からの離反が起きた後、いわゆるミニパラダイム（この語法は本来は誤りである）の乱立と称される時代を迎える。シンボリック相互作用論、現象学的社会学、エスノメソドロジー、紛争理論、批判理論などが影響力を持つようになり、社会学が多様化し、研究対象となる領域も拡大した。ただし、同時に社会学というディシプリン内部での対話の共通基盤が失われることにもなった。上述のような歴史的文脈が忘却されると、機能主義に対するカウンターとしての意義をもった諸ミニパラダイムは逆に混迷を深めた。一方で、（クーンが本来意図した意味での）パラダイム、すなわち経験的統計データに基づく調査研究は疑問視されることなく確立していったが、他方でかかる研究のよって立つべき思想・視点、つまりは社会学の独自性とは何なのかという問題が問われることにもなった。

そこで、1960年代にパーソンズのもとに留学し、ドイツに帰国後、社会学者として活動を開始したニクラス・ルーマンや、1990年代末以降の英国ブレア労働党政権のブレーンとして名を馳せたアンソニー・ギデンズらは、それぞれ異なった系譜からではあるが、上述の混迷状況を打開する道筋をつけるとともに、政策科学としての社会学という立場が打ち出された。

たとえば、ルーマンの場合であれば、科学的にSollen（～すべき）を言わなければならない行政学の伝統を継承する形で社会システム論を展開し、また、構造化論を展開したギデンズの場合は、社会問題への関与をことするイギリス社会学の伝統とリベラリズムの政治思想への関わりから、そうした方向性をとり、それぞれに反響を呼び起こした。

そして、今日では、そうした理論の延長線上で、社会構築主義の影響なども受けつつ、個別分野ごとに多様に展開するようになっている。

[編集] 社会学の方法

[編集] 主な理論と方法論

[編集] 社会調査

詳細は社会調査を参照。

経験社会学は、現実の社会からデータを取らなくてはならないため、さまざまな方法が考えられている。主として社会調査が用いられるが、調査の他に、実験、観察、内容分析（文書や映像資料等の分析）、マクロデータ（集計された統計データ）の利用などの手法がある。どれも一長一短があるが、それぞれが重要な研究手法である。

日本の社会調査は、これまでは比較的、回収率もよく、データの質もよく、国際的にも評価が高かった。「社会階層と社会移動全国調査」（SSM調査）や、家族社会学会による調査など、社会学者による大規模な調査も存在する。統計数理研究所による日本人の国民性調査や、日本版総合社会調査（JGSS調査）なども存在する。SSM調査の成果は、米国で数冊の本が出版された他、韓国や中国でも翻訳が出版されており、国際的にも高く評価されている。例えば原純輔・盛山和夫による『社会階層』は韓国、中国、米国で出版されている。

米国の社会学においては、公開されている既存の社会調査データが多いこともあり、大規模なデータファイルの計量分析をもとにした計量社会学が、近年では非常に盛んである。アメリカ社会学会の機関誌 American Sociological Review (ASR)も論文の7割前後が計量分析を用いた論文である。実験や観察、質的調査による研究、理論研究などもあるが、最近はやや沈滞気味で数は多くはない。米国では理論だけの研究はほとんどなく理論と実証の往復が重視される。質的調査は米国において1990年代以前に小規模な流行があったが、米国では社会学における科学主義や実証主義の考え方が強いためあまり重視されず、とくに2000年以降は研究は少ない。グラウンデッド・セオリー等の考え方も、具体的な測定法や分析法の開発が不十分なため研究結果が信頼されず減少傾向である。

[編集] 社会学の対象

[編集] 主なテーマ

社会学の主たる研究テーマの一つは、秩序問題、すなわち社会秩序や、何らかの社会への協力行動と関連した問題群である。具体的には、治安や犯罪、逸脱行動、地位／役割、権力／支配関係、利他的行動、社会的ジレンマなどが問題にされる。また、社会心理学や小集団実験と関連する研究も多い。とりわけ近年では、社会的な包摂／排除や治安・犯罪に関わるテーマが世界的に注目されている。数理社会学や合理的選択理論の手法を用いた研究も盛んになっている。

こうしたミクロ・レベルでの秩序問題の解明とともに、マクロな社会構造とその時代的変化、すなわち社会変動の分析も、社会学の主要なテーマである。たとえば、産業社会や労働市場、社会階層、学校システム、家族や地域社会、国家社会などの構造や問題構制の変容過程などである。これらの分野では、社会システム論による総合的な理論蓄積のほか、大規模な調査データを元にした個別的な研究成果も多く挙がっている。

社会変動研究は、もともと近代主義的、発展段階論的な視点によるものが多かったが（マルクス主義社会学もその一つに数えられよう）、実際の資本主義社会の変容（たとえば脱産業社会化）や隣接学問分野の動向を見据え、今日では、そうした古典的研究の批判的継承のもとに（たとえばポスト・マルクス主義社会学）、さまざまな社会現象とその変化に関する解釈学的（＝歴史的）、構築主義的な研究が広く行われている。

高度経済成長期以降の日本の社会学でも、やはり産業社会化、都市社会化、大衆社会化といった近代化に伴う社会変動が主として扱われてきたが、最近では、脱産業化、少子高齢化、情報テクノロジー化、ネットワーク化、グローバル化などによる社会的、物質的変容に焦点を据えた研究が取り組まれるようになっている。

[編集] 連字符社会学

社会学が対象とする領域は幅広いため、特定の分野を扱う連字符社会学（カール・マンハイムの命名による）が大量に発達することになった。その分野の歴史や他の学問への影響、方法論などはさまざまである。以下は連字符社会学の一例。

　

[編集] 隣接・下位分野

[編集] 関連書籍

（古典・教科書・啓蒙書）

  • マックス・ウェーバー『社会学の根本概念』（岩波文庫, 1972年）
  • エミール・デュルケム『社会学的方法の規準』（岩波文庫, 1978年）
  • アンソニー・ギデンズ『社会学の新しい方法的規準 第二版』（而立書房, 2000年）
  • アンソニー・ギデンズ『社会学 第四版』（而立書房, 2004年）

（講座・シリーズ）

（翻訳シリーズ）

  • 『現代社会学大系』全15巻、日高六郎、岩井弘融、中野卓、浜島朗、田中清助、北川隆吉編（青木書店, 1970年- ※復刻版有）
  • 『社会学の思想』全15巻、長谷川公一、藤田弘夫、吉原直樹編（青木書店, 1999年-）

（辞書）

  • 森岡清美、塩原勉、本間康平編『新社会学辞典』（有斐閣, 1993年）
  • 見田宗介他編『社会学事典』（弘文堂, 1994年）
  • 浜島朗他編『社会学小辞典』（有斐閣, 1997年）
  • 見田宗介他編『社会学文献事典』（弘文堂, 1998年）
  • 宮島喬編『岩波小辞典社会学』（岩波書店, 2003年）
  • ブードン他『ラルース社会学事典』（弘文堂, 1997年）
  • レイモンド・ウィリアムズ『キーワード辞典』（平凡社, 2004年）

（国内総合雑誌）

  • 『社会学評論』（日本社会学会, 1950年刊）
  • 『社会学研究』（東北社会学研究会, 1950年刊）
  • 『ソシオロジ』（社会学研究会, 1952年刊）
  • 『ソシオロゴス』（ソシオロゴス編集委員会、1977年刊）

（国際総合雑誌）

  • American Journal of Sociology （1895年刊）
  • American Sociological Review （1936年刊）
  • British Journal of Sociology （1950年刊）
  • Sociological Inquiry （1961年刊）

[編集] 関連項目

[編集] 外部リンク

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