帝国大学

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

帝国大学（ていこくだいがく）とは、1886年（明治19年）に公布された帝国大学令によって設立された大学のことである。以下のように、1校のみの時期はその大学の名称として、2校以上になってからは大学群の総称として使われた。

• 1886年～1897年：日本唯一の大学であった東京大学（1877年設立）が帝国大学令に基いてつけられた名称。
• 1897年～：帝国大学令に基いて設置された複数の大学群の総称。最終的に、内地に7校、外地に2校設置された。

目次 1 概要 2 一覧 3 歴史 3.1 東京 3.2 京都 3.3 東北・九州・北海道 3.4 京城・台北 3.5 大阪・名古屋 3.6 戦後 3.7 設立過程 4 近況 4.1 入学状況 4.2 ノーベル賞 4.3 論文の引用動向 4.4 研究費 5 脚注 6 関連項目

[編集] 概要

帝国大学は、前身となる高等教育機関を改組・改称して設置され、後に学部を新設したり、他の高等教育機関を包摂したりして、日本で有数の、あるいは各地域を代表する総合大学となっていった。

大正時代まで、卒業時、学科ごとに最優秀のものには天皇から恩賜の銀時計が下賜された。1886年（明治19年）には、卒業生のクラブとして学士会（本部・東京都）が設けられた。今日においても旧帝国大学出身者は同会への入会資格が与えられる。

終戦前、帝国大学は略して帝大と呼ばれていた。戦後に帝国大学令が廃止されたため、現在、これらの大学群は「旧帝国大学」または「旧帝大」とも呼ばれている。この呼称の場合、旧外地の京城・台北の両帝国大学を含む場合と含まない場合とがある。

[編集] 一覧

かつて存在した帝国大学は次のとおり。番号は設置された順番を示す。

	設立年	大学名	終戦時				戦後
			予科	専門部	学部	院	新制大学	学部	院
1	1886年 明治19年	帝国大学 （東京帝国大学）	－	医学	理・工・医・農 法・文・経	○	東京大学	理・工・医・薬・農 法・文・経・教育・教養	○
2	1897年 明治30年	京都帝国大学	－	医学	理・工・医・農 法・文・経	○	京都大学	理・工・医・薬・農 法・文・経・教育・総人	○
3	1907年 明治40年	東北帝国大学	－	医学	理・工・医 法文	○	東北大学	理・工・医・歯・薬・農 法・文・経・教育	○
4	1911年 明治44年	九州帝国大学	－	医学・ 工学	理・工・医・農 法文	○	九州大学	理・工・医・歯・薬・農・芸工 法・文・経・教育	○
5	1918年 大正7年	北海道帝国大学	○	医学・ 農林	理・工・医・農	○	北海道大学	理・工・医・歯・薬・農・獣・水 法・文・経・教育	○
6	1924年 大正13年	京城帝国大学	○	－	理工・医 法文	?	終戦後閉鎖 建物等はソウル大学校に引継
7	1928年 昭和3年	台北帝国大学	○	医学	理・工・医・農 文政	○	台湾大学の設立母体
8	1931年 昭和6年	大阪帝国大学	－	医学	理・工・医	○	大阪大学	理・工・医・歯・薬・基礎工 法・文・経・人科・外語	○
9	1939年 昭和14年	名古屋帝国大学	－	医学	理・工・医	○	名古屋大学	理・工・医・農 法・文・経・教育・情報	○

[編集] 歴史

[編集] 東京

1. 帝国大学（後の東京帝国大学。現在の東京大学）

大日本帝国憲法発布（1889年）までの流れの中、国号が日本から大日本帝国へと定まった。すると、1877年（明治10年）設立の日本唯一の大学「東京大学」を、「大日本帝国の最高学府」と位置付けるために帝国大学令（1886年）が公布され、東京大学と工部大学校を統合して「帝国大学」に改称・改組した。このとき、大学院も設置された。

[編集] 京都

2. 京都帝国大学（1897年設立、現在の京都大学）

帝国大学設立期から、関西にも大学設置を望む声があった。

1890年（明治23年）になると、第1次山縣有朋内閣の芳川顕正文相（徳島藩出身）が教育勅語発布に尽力する一方、大学令案を閣議に提出して、地方大学の設立および高等中学校の拡張を主張した。

同1890年7月1日には第1回衆議院議員総選挙が実施され、11月25日には第1帝国議会が召集される。翌1891年2月20日に、長谷川泰衆議院議員（日本医科大学の前身である済生学舎を1876年設立）が帝国大学新設案を議会に提示し、1892年の第4帝国議会にも「関西ニ帝国大学ヲ新設スル建議案」を提出したが、設立には至らなかった。

日清戦争（1894年7月～1895年4月）による好景気、および、下関条約によって清から賠償金を得たことにより、第2次伊藤博文内閣の西園寺公望文相が「清国賠償金ノ一部ヲ東京及京都ノ帝国大学基本金トシテ交付セラレンコトヲ請フノ議」を、首相宛に執筆し、京都帝国大学の設置を主張した。これを受け、翌1896年の第9帝国議会にて、京都帝国大学創立費および京都帝国大学医科大学創立費の予算案が可決された。翌1897年（明治30年）、第三高等学校の一部の施設を利用して、京都帝国大学が設立（第三高等学校は移転した）。これにより「帝国大学」は「東京帝国大学」と改称した。

[編集] 東北・九州・北海道

3. 東北帝国大学（1907年設立、現在の東北大学）

4. 九州帝国大学（1911年設立、現在の九州大学）

5. 北海道帝国大学（1918年設立、現在の北海道大学）

1890年（明治23年）に帝国議会が成立したことにより、帝大設立のための多くの「建議案」が議会に提出された。ただし、建議案が採択されて「建議」となっても、これは大日本帝国憲法下で議院が政府に意思を示すことであり、法案ではないため法的拘束力はない。

京都帝国大学創立期の1898年に成立した第2次山縣有朋内閣の樺山資紀文相が、東北と九州にも帝国大学を設置したいと言明した。東北では第二高等学校がある宮城県に設置する意思が表明されたが、九州においては設置する県を明言しなかった。すると、八幡製鉄所がある福岡県と、古くから医学が盛んで第五高等学校医学部がある長崎県が、「50万円を寄付する用意がある」とそれぞれ言明。また、第五高等学校の本部がある熊本県は、土地の提供を申し出た。しかし、「寄付で設立されても運営費が捻出出来ない」と、帝国議会から消極論が出て両帝国大学の設立は見送りとなった。

1900年（明治33年）、第14帝国議会において、野党・政友会（伊藤博文総裁）によって「九州東北帝国大学設置建議案」および「北海道帝国大学設立建議案」が提出された。建議案は衆議院特別委員会にて可決され、東北・九州・北海道の各帝国大学設立の要求が議会から政府に表明された。しかし、野党案であったことや、建議に拘束力がなかったこと、1900-01年の日本は不況期であったことなどから、政府は消極姿勢であった。対して議会では、1901年（明治34年）「北海道帝国大学設立建議」、1902年（明治35年）「東北帝国大学設立建議」と重ねて採択が行われ、政府へ働きかけた。

1902年（明治35年）、第1次桂太郎内閣の菊地大麓文相（元東京帝大総長）が、「東京・京都以外に帝大は設立不要」とし、実用的な専門学校の設置案を提案した。衆議院解散で設置案は流れたが、九州帝大設置のために巨額の寄付を申し出ていた各県に専門の高等教育機関の設置が決まり、まず、国から150万円の予算を得て1903年（明治36年）に福岡県立福岡病院をもとに京都帝国大学福岡医科大学が設立された。その後、1905年（明治38年）に長崎高等商業学校が、1906年（明治39年）に仙台高等工業学校、および、第五高等学校工学部をもとに熊本高等工業学校が設置された。

1906年（明治39年）、京都帝大の設置に尽力し、高等教育機関の設置に前向きな西園寺公望を首相とする第1次西園寺内閣が成立すると、1907年度（明治40年度）予算に東北帝国大学（仙台市）および九州帝国大学（福岡市）の設置予算を組み込んだ。しかし、日露戦争後の不況期に入ったことを理由に板谷蔵相によって予算は削減され、設立は絶望的となった。このとき、古河鉱業副社長であった原敬内務大臣（盛岡藩盛岡城外・本宮村、現岩手県盛岡市本宮出身）が、古河財閥の二代目オーナーの古河虎之助（当時17歳）を説得し、両帝国大学設立のための資金を献納させることを取り付け、予算削減から17日目に両帝国大学の設置が閣議決定された。日露戦争による好況（1904-05年）によって財を成した古河財閥は、一方で足尾銅山の鉱毒による公害問題を抱えており、公のために寄付をすることで世論の沈静化を願った。

1907年（明治40年）6月、東北帝国大学本部が仙台市に設置され、同年9月に札幌農学校が東北帝国大学農科大学（札幌区）に昇格した。1911年1月には、東北帝国大学理科大学（仙台市）が新設され、九州帝国大学本部の設置および九州帝国大学工科大学の新設がなされた（両者とも福岡市）。同年4月には、京都帝国大学福岡医科大学が移管されて九州帝国大学医科大学となった。これらの大学設置には、地元からの寄付金等も用いられたが、1907年度から5年間で約106万円に上った古河財閥の寄付金が用いられた（内訳は建築費が987,739円、事務費用69,137円）。古河財閥からの校舎建設資金は、東北帝大分が、農科大学135,519円、理科大学244,170円、九州帝大分が工科大学608,050円であった^[1]。

1911年（明治44年）、三度目の「北海道帝国大学設立建議案」が議会で採択されたが、政府は消極的だった。しかし、第一次世界大戦による好況（1915-18年）に入ると風向きが変わり、大学令公布に伴う各帝国大学の分科大学制から学部制への改組に先立って、1918年（大正7年）4月、札幌区所在の東北帝国大学農科大学を東北帝大から分離して北海道帝国大学が設立された。同年、原敬内閣の下、「高等諸学校創設及拡張計画」が帝国議会で可決され、東京帝国大学・京都帝国大学に各々経済学部が、東北帝国大学・九州帝国大学には各々法文学部が設置された。

帝国議会と政府との関係、資金面の問題、校舎建設の問題、前身となる高等教育機関と新設各帝国大学との関係から、この時期の帝国大学の設立経緯は複雑であり、原敬と同じ盛岡藩出身で藩校作人館修文所で同級生だった佐藤昌介（札幌農学校最後の校長、東北帝国大学農科大学初代学長、北海道帝国大学初代総長）も関係している^[1]。また、この時期設立の帝大は全て地方名が大学名として採用され、その他の帝大が都市名を冠しているのとは対照的となっている。

なお、六大都市の大阪市（125万人）や名古屋市（43万人）、あるいは、広島市（16万人）や金沢市（13万人）に比べて人口が少ない仙台市（12万人）、札幌区（10万人）、福岡市（9.5万人）に政策的な理由で帝国大学が設置されたため、他の大都市では帝国大学設置運動がその後も続いた（→都道府県庁所在地と政令指定都市の人口順位#1920年（大正9年）の人口順位）。

[編集] 京城・台北

6. 京城帝国大学（1924年設立、敗戦による廃校後ソウル大学校に再編）

7. 台北帝国大学（1928年設立、台湾大学の設立母体）

十四か条の平和原則（1918年1月8日）、ヴェルサイユ条約（1919年）によって、第一次世界大戦後に民族自決が広まり、日本統治下の朝鮮では三・一独立運動（1919年）が発生し、民族系およびアメリカ系宣教団で私立大学設立の動きが見られた。日本は、1920年（大正9年）の国際連盟発足に伴い常任理事国の一員となり、国際的地位を得る中、朝鮮・台湾・関東州などにおいて「内地延長主義」（外地の同化政策）を採って、数々の高等教育機関を設立していった（→旧外地の高等教育機関）。

外地での帝国大学設立は、外地での民族自決を抑え込む意味合いがあったものの、学部数や定員は限定され、また、教授陣は日本人、かつ、学生の多くも日本人であったため、民族差別を訴える民族系新聞もあった。また、全ての内地（日本国内）の大学・高等教育機関が文部省管轄下にあったのに対し、京城・台北の両帝国大学を始め、外地のほとんどの学校・大学が台湾総督府・朝鮮総督府・関東局あるいは外務省の管轄下に置かれた。

なお、1920年代には、大学令による大学が多く設立されている。→旧制大学

[編集] 大阪・名古屋

8. 大阪帝国大学（1931年設立、現在の大阪大学）

9. 名古屋帝国大学（1939年設立、現在の名古屋大学）

1923年に発生した関東大震災により、東京が壊滅的な打撃を受けた一方、東京からの移住者により、大阪市や名古屋市の人口は急増した（参照）。両市のある府県では帝大設立運動が起きたが、昭和金融恐慌（1927年）、世界恐慌（1929年）のため帝大創設の政府予算は付かず、全額を地元が国庫に寄付するというかたちで両帝大は設立された。大阪帝国大学は大阪医科大学、名古屋帝国大学は名古屋医科大学を前身として設立されている。

1931年の満州事変以後、軍部の台頭によって財政は軍事費優先傾向が強くなり、また、両帝大の先例から、新たな帝大の設立には全額地元負担が必須となってしまい、他地域での帝大新設は行われなかった。しかし、その他の高等教育機関の設立・改組などは行われた。

[編集] 戦後

外地にあった京城帝国大学と台北帝国大学では、日本の敗戦によって教授陣（日本人）が大量に日本に引き揚げたため、大学の建物は残っても修業年限全てに渡って充分な講義をすることが困難になった。そのような大学組織の内部事情と日本の統治の仕方の違い（→日本統治時代 (朝鮮)、日本統治時代 (台湾)）も影響して、台湾大学は、設立母体を台北帝国大学としているが、ソウル大学校は1946年（昭和21年）に新設した大学として、設立母体を京城帝国大学とはしていない。また、講義に用いられる言語については、戦前は日本語が用いられたが、戦後、ソウル大学校では朝鮮語、台湾大学では中国語への変更がなされた。なお、台湾大学では、日本各地の小・中・高の教育を受けた国民党側の子弟の留学枠が存在し、中国語が拙いこれらの学生に対し、戦前に日本語で教育された教授陣が個人的に日本語で教育する例も見られた。

内地においては、1947年（昭和22年）に帝国大学令が国立綜合大学令と名称変更され、それに伴い各地の帝国大学は改称し、学制は保持しつつも帝国大学の名は消えた。その後、1949年（昭和24年）に新制大学に包括され（学制改革）、1962年（昭和37年）に各旧制大学は廃止された。これにより、学制上の帝国大学もなくなった。

かつて帝国大学であった大学のことを旧帝大と呼ぶ。学士会はそのまま存続し、内地の七大学（と外地の帝大卒業生）共通の同窓会組織として機能している。また、七大学の定期対抗戦である全国七大学総合体育大会（通称して七大戦、もしくは七帝戦）が毎年開催されている。また九つの帝国大学が存在したことから「九帝大」とも呼ばれていたが、「旧帝大」と同音異義語であることと国外の旧帝大との交流が減ったことにより、現在は死語となっている。

[編集] 設立過程

政府が率先して設置した帝国大学もあったが、帝国議会が成立した後は、議会が数々の帝大設立建議を採択し、政府に設置を働きかけた。しかし、建議は法的拘束力がない上、帝国大学以外の他の高等教育機関が比較的安価に設立できたのに対し、帝国大学は格付けが高く、設立に多大な費用を必要とした。そのため、財政的裏付けのない議会の帝大設立建議が、すぐに設立に結びつくとは言い難かった。

[編集] 近況

[編集] 入学状況

学部学生の2007年度の出身高校所在地別入学者比率は、以下のようになっている。

大学	1位		2位		3位		4位		5位
北海道大学 [2]	北海道地方 （北海道49.9%）	49.9%	中部地方	12.9%	関東地方	12.1%	近畿	9.9%	東北	6.1%
東北大学 [3]	東北地方 （宮城県16.7%）	46.0%	関東地方	23.9%	中部地方	17.8%	近畿	4.0%	北海道	2.5%
東京大学 [4]	関東地方 （東京都33.6%）	51.8%	近畿地方	14.5%	中部地方	12.2%	九州	9.0%	中国	4.2%
名古屋大学 [5]	中部地方（三重県含む） （愛知県52.4%）	83.5%	近畿地方 （三重県除く）	4.4%	中国地方	2.9%	関東	2.3%	九州	2.3%
京都大学 [6]	近畿地方 （大阪府20.3%）	59.8%	中部地方	14.7%	関東地方	7.8%	九州	5.9%	中国	5.7%
大阪大学 [7]	近畿地方（三重県除く） （大阪府24.9%）	56.8%	中部地方 （三重県含む）	14.9%	中国地方	10.7%	四国	6.8%	九州	5.9%
九州大学 [8]	九州地方 （福岡県42.5%）	76.3%	中国地方	12.3%	四国地方	3.3%	近畿	3.3%	その他	4.7%

※各大学において上位5地方と第1位の都道府県を全体に対する比率と共に記載した。

※その地方出身が最も入学している大学に、地方の内部リンクを設定した。

※三重県は近畿地方に含め、中部地方には含めないが、異なる場合には但し書きする。

※九州・沖縄地方は九州地方と記載する。

[編集] ノーベル賞

2007年現在、アジア人の自然科学分野のノーベル賞受賞者の半数は、帝国大学ないしは旧帝国大学が改組して誕生した国立大学の出身者となっている。ただし、受賞理由となった研究は、出身大学の研究機関で行われたとは限らない。

自然科学分野

旧帝大卒（9人）

• 京大（5人）：（京都帝大）湯川秀樹、朝永振一郎、福井謙一。（京都大）利根川進、野依良治
• 東大（2人）：（東京帝大）江崎玲於奈。（東京大）小柴昌俊
• 東北大（1人）：田中耕一
• 台湾大（1人）：李遠哲

旧帝大以外（7人）

• パンジャーブ大学（パキスタン・ラホール）（2人）：アブドゥッサラーム、ハー・ゴビンド・コラナ
• マドラス管区大学（インド・チェンナイ）（2人）：チャンドラセカール・ラマン、スブラマニアン・チャンドラセカール
• 西南聯合大學（中国・天津市）（2人）：李政道、楊振寧
• 東京工業大学（日本・東京都）（1人）：白川英樹

アジア以外の国籍（2人）

• オーガスタナ大学（アメリカ合衆国・ロックアイランド）（1人）：ダニエル・ツイ（崔琦。中国・河南省生まれ、香港出身。アメリカ国籍）
• セント・ジョセフ・インターナショナル・カレッジ（日本・横浜市）（1人）：チャールズ・ペダーセン（ノルウェーと日本のハーフ。韓国・釜山市生まれ、日本・横浜市出身。ノルウェー国籍）

[編集] 論文の引用動向

論文の被引用数による順位（1997年～2007年）^[9]

自然科学分野・総合（3,759機関中）

• 「論文数」で見ると、上位7法人は旧帝国大学となっている。

国内 被引用 順	世界 被引 用数 順	国内 論文数 順	法人名	被引用 数	論文 数	平均被引 用数
1	12	1	東京大学	917,797	71,625	12.81
2	28	2	京都大学	638,174	51,808	12.32
3	33	3	大阪大学	566,083	44,708	12.66
4	65	4	東北大学	401,985	42,034	9.56
5	92	10	科学技術振興機構	320,393	19,363	16.55
6	104	6	名古屋大学	296,621	28,169	10.53
7	123	5	九州大学	267,992	29,106	9.21
8	139	12	理化学研究所	240,215	16,658	14.42
9	142	7	北海道大学	239,374	28,014	8.54
10	162	8	東京工業大学	223,871	24,846	9.01
11	182	9	産業技術総合研究所	204,916	24,148	8.49
12	223	11	筑波大学	171,924	17,976	9.56
13	279	13	広島大学	136,637	16,366	8.35
14	285	18	自然科学研究機構	132,780	9,981	13.30
15	299	15	慶應義塾大学	127,466	12,610	10.11
16	300	16	千葉大学	126,932	12,293	10.33
17	343	17	神戸大学	108,292	11,247	9.63
18	345	14	岡山大学	108,056	13,297	8.13
19	373	20	東京医科歯科大学	99,197	7,667	12.94
20	378	19	熊本大学	96,184	7,924	12.14

材料科学（589機関中）

国内 被引用 順	世界 被引 用数 順	法人名	被引用 数	論文 数	平均被引 用数
1	3	東北大学	35,403	5,665	6.25
2	4	産業技術総合研究所	27,320	4,197	6.51
3	7	大阪大学	22,464	3,722	6.04
4	13	物質・材料研究機構	21,432	3,559	6.02
5	14	東京大学	18,951	3,255	5.82
6	15	京都大学	18,872	2,849	6.62
7	18	東京工業大学	17,061	2,701	6.32
8	33	九州大学	12,423	1,691	7.35
9	40	科学技術振興機構	11,149	1,239	9.00
10	56	名古屋大学	8,799	1,630	5.40

物理学（642機関中）

国内 被引用 順	世界 被引 用数 順	法人名	被引用 数	論文 数	平均被引 用数
1	2	東京大学	178,642	15,561	11.48
2	11	東北大学	116,512	11,011	10.58
3	22	大阪大学	87,142	9,711	8.97
4	26	京都大学	79,358	8,426	9.42
5	30	東京工業大学	70,922	6,575	10.79
6	48	高エネルギー加速器研究機構	56,369	3,529	15.97
7	50	産業技術総合研究所	54,566	6,190	8.82
8	52	科学技術振興機構	53,271	5,273	10.10
9	64	名古屋大学	47,567	4,737	10.04
10	74	理化学研究所	43,770	4,722	9.27

化学（858機関中）

国内 被引用 順	世界 被引 用数 順	法人名	被引用 数	論文 数	平均被引 用数
1	4	京都大学	115,563	9,324	12.39
2	5	東京大学	113,061	8,525	13.26
3	11	大阪大学	80,184	7,427	10.80
4	15	東北大学	71,629	6,480	11.05
5	19	東京工業大学	69,601	7,445	9.35
6	23	産業技術総合研究所	65,592	6,580	9.97
7	30	科学技術振興機構	54,078	4,194	12.89
8	33	九州大学	52,601	4,968	10.59
9	38	北海道大学	49,359	4,564	10.81
10	40	名古屋大学	49,125	4,050	12.13

生物学・生化学（648機関中）

国内 被引用 順	世界 被引 用数 順	法人名	被引用 数	論文 数	平均被引 用数
1	3	東京大学	127,899	6,797	18.82
2	25	京都大学	84,784	4,923	17.22
3	27	大阪大学	75,820	4,445	17.06
4	44	科学技術振興機構	51,026	2,389	21.36
5	68	理化学研究所	43,109	2,340	18.42
6	86	名古屋大学	36,202	2,495	14.51
7	102	九州大学	33,285	2,485	13.39
8	115	東北大学	30,173	2,236	13.49
9	124	北海道大学	28,398	2,610	10.88
10	159	筑波大学	24,750	1,592	15.55

[編集] 研究費

• 2005年度の値^[10]
• 「主要研究経費」は、研究経費と科学研究費補助金（直接経費）の合算値とする。
• 総ての国立大学法人の中で、研究費が多い上位7法人は旧帝国大学の7校となっている。以下の表には、大学共同利用機関法人も含む。

順位	法人名	主要研究経費
1	東京大学	435.3億円
2	東北大学	259.5億円
3	京都大学	248.4億円
4	大阪大学	242.7億円
5	自然科学研究機構	238.2億円
6	高エネルギー加速器研究機構	162.7億円
7	情報・システム研究機構	157.2億円
8	九州大学	147.1億円
9	名古屋大学	136.3億円
10	北海道大学	128.7億円

研究経費（2005年度）

順位	法人名	研究経費
1	東京大学	255.9億円
2	自然科学研究機構	219.8億円
3	東北大学	175.3億円
4	大阪大学	161.9億円
5	高エネルギー加速器研究機構	153.2億円
6	情報・システム研究機構	141.5億円
7	京都大学	131.5億円
8	九州大学	94.8億円
9	名古屋大学	78.2億円
10	北海道大学	77.7億円

• 公的な研究費の出所については、以下も参照。
  • 科学研究費補助金#採択件数上位機関一覧
  • 世界トップレベル国際研究拠点形成促進プログラム#採択拠点
  • グローバルCOEプログラム#採択
  • 21世紀COEプログラム#上位機関

[編集] 脚注

[ヘルプ]

[編集] 関連項目

• 学校制度の変遷 - 学制 - 大学令
• 旧制大学
• 旧制高等学校
• 旧制専門学校
• 旧外地の高等教育機関
• 大学 - 大学群- 大学院
• 大学院進学率
• 学制改革 - 新制大学
• 高等教育
• 教育学
• 学歴
• 貴族院 (日本)#勅任議員
• 学士会
• 学歴貴族
• 講座制と学科目制