日本の降伏

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1945年9月2日、USSミズーリ艦上でリチャード・サザランド中将が見守る中、日本の降伏文書に署名する重光葵外務大臣

日本の降伏(にっぽんのこうふく、にほんのこうふく)とは、第二次世界大戦日中戦争及び大東亜戦争並びに太平洋戦争)において日本[1]が、アメリカイギリス中華民国ソビエト連邦が共同で発した勧告「ポツダム宣言」を受諾して降伏した出来事である。日本で単に「敗戦」というと、この第二次世界大戦の降伏を指す事が多い。

概要[編集]

今日、「終戦の日」とは、昭和天皇が「玉音放送」によって、日本政府がポツダム宣言の受諾(=日本の降伏表明)を連合国側に通告したことを、帝国臣民に放送を通じて公表した1945年(昭和20年)8月15日とするのが一般的である。

一方、日本政府がポツダム宣言の受諾を連合国側に通告したのは前日の8月14日であり、玉音放送によって読み上げられた「終戦の詔書」の日付もその日となっている。また、日本政府及び連合国代表が降伏文書に調印した日は、1945年9月2日であり、諸外国ではこの日を「対日戦争終結の日」や「終戦の日」としている例が多い(対日戦勝記念日を参照)。

降伏文書への調印により、大日本帝国は正式に独立国ではなくなり、大元帥たる天皇のみが保持していた主権統治権および統帥権)も正式に失われ、連合国軍による大日本帝国の版図への分割占領統治が始まった(北方領土に対する占領統治はソ連中国大陸および台湾に対する占領統治は主に中華民国、その他は主に米国イギリスは占領に関与していない)。日本本土(本州北海道九州四国およびその付属島嶼)に対する連合国(主に米国)による占領統治が終わって第二次世界大戦(太平洋戦争・大東亜戦争)が正式に終了するのは、日本国との平和条約(サンフランシスコ講和条約)が発効した1952年昭和28年)4月28日である。日本は連合国軍による占領統治の下に置かれ、GHQ主権者として一連の戦後改革連合国軍最高司令官の布告・命令・指示によって展開させた。1946年(昭和21年)11月3日に、大日本帝国憲法に変わる日本国憲法が成立し、1947年(昭和22年)5月3日には、日本国憲法が施行された。

1952年(昭和27年)4月28日、平和条約が発効して正式に(国際法的に)戦争状態が終結するとともに連合国による占領統治が終結し、日本は主権を6年8か月ぶりに回復した。

一方、横井庄一小野田寛郎に代表されるように、終戦の伝達が不可能な環境下で潜伏していたために、戦後も長い間、山中などで戦闘状態にあった兵士も多くいた(大半が数年で帰還した)。旧日本軍兵士や満蒙開拓青少年義勇軍たちの中には、八路軍国民政府軍に強制的に参加させられ、国共内戦に従軍した者もあった[2]。また自ら除隊しインドネシア独立戦争や、ベトナム独立戦争に身を投じる者もいた。

終戦工作[編集]

日本において、日本軍が有利のうちに早期に戦争を終結させるという考えは、1942年(昭和17年)頃より一部の政治家・官僚・民間人の間に存在していたが、戦争の勝利を期す東条内閣及び軍部によって弾圧され、中野正剛のように自決に追い込まれた例もあった。

戦争終結への動きが具体化し始めるのは、1944年(昭和19年)7月に東条内閣が倒れて以後であるが、その時点ではアメリカ軍の反攻によって日本本土への空襲も時間の問題となっていた。1945年(昭和20年)2月には、近衛文麿元総理大臣を中心としたグループは、戦争の長期化がソビエト連邦軍による占領(“日本の赤化”)を招くと主張して、戦争の終結を主張する「近衛上奏文」を昭和天皇に進言した。しかし、昭和天皇はこれを却下し、後には工作を察知した憲兵隊により、吉田茂(後の首相)・岩淵辰雄殖田俊吉らいわゆる「ヨハンセングループ」が逮捕されている。そして、軍部は「国体護持」を主張して戦争を継続した。

一方で、当時小磯内閣も本土決戦を進めながら、同時に和平工作を模索していた。1944年(昭和19年)に宇垣一成陸軍大臣を中国に派遣して蒋介石政権との和平交渉を打診した。そして、1945年(昭和20年)3月には南京国民政府高官でありながら既に蒋介石政権と通じていることが知られていた繆斌を日本に招き、和平の仲介を依頼している。だが、当時の重光葵外務大臣は繆斌を信用せず、小磯国昭総理大臣と対立して結果的に同内閣の崩壊へとつながった。

4月7日に成立した鈴木内閣の外務大臣東郷茂徳は、翌年4月には期限が切れるとは言え、未だに日ソ中立条約が有効であったソビエト社会主義共和国連邦を、仲介とした和平交渉を行おうとした。東郷自身はスターリンが日本を「侵略国」と呼んでいること(1944年革命記念日演説)から、和平交渉の機会を既に逸したと見ていたものの、陸軍が中立条約の終了時もしくはそれ以前のソ連軍の満州への侵攻を回避するための外交交渉を望んでいるため、ソ連が和平の仲介すると言えば軍部もこれを拒めないこと、ソ連との交渉が破綻すれば日本が外交的に孤立して軍部も実質上の降伏となる和平条件を受け入れることになるという打算があったとされている。かつて東郷自身、駐ソ大使としてモスクワで、ノモンハン事件を処理しソ連との和平を実現させたという経験も背景にあったとされる。

5月の最高戦争指導会議構成員会合(首相・陸海軍大臣・外相・陸軍参謀総長・海軍軍令部総長の6人)では、ソ連の参戦防止・中立確保のための交渉を行う合意を得た。当初はこれに戦争終結も目的として含まれていたが、阿南惟幾陸軍大臣が「本土を失っていない日本はまだ負けていない」として反対したため、前記の2項目のみを目的とすることになった[3]。東郷は、元上司で元首相広田弘毅ヤコフ・マリクソ連大使と箱根などで会談させたが、具体的条件や「戦争終結のための依頼」であることを明言せず、はかばかしい成果は得られなかった。6月6日の最高戦争指導会議構成員会合で「国体護持と皇土保衛」のために戦争を完遂するという「今後採ルへキ戦争指導ノ基本大綱」が採択され、それが御前会議で正式決定されると、内大臣の木戸幸一と東郷、米内光政海軍大臣は、戦争の際限ない長期化を憂慮し、ソ連を通じた和平の斡旋へと動き出した[4]。木戸からソ連の斡旋による早期戦争終結の提案を受けた昭和天皇はこれに同意し、6月22日の御前会議でソ連に和平斡旋をすみやかにおこなうよう政府首脳に要請した[5]。しかし東郷は広田・マリク会談に時間をかけすぎ、進展が見られなかった(広田はマリクとの最後の会談でソ連に和平斡旋の条件として、満州国の中立化などを提案している[6]が、マリクは政府上層部で真剣に考慮されるだろうと回答しただけであった[7])ことから、天皇は7月7日に親書を持った特使を派遣してはどうかと東郷に述べた[8]。東郷は近衛文麿に特使を依頼し、7月12日に近衛は天皇から正式に特使に任命された。外務省からはモスクワの日本大使館を通じて、特使派遣と和平斡旋の依頼をソ連外務省に伝えることとなった。

しかし、すでにソビエト連邦は、1945年(昭和20年)2月のヤルタ会談で、ドイツ降伏から3ヶ月以内の対日宣戦で合意しており、日本政府の依頼を受ける気はなかった。5月から6月にかけて、ポルトガルやスイスの陸海軍駐在武官からソ連の対日参戦についての情報が日本に送られたり[9]、モスクワから帰国した陸軍駐在武官補佐官の浅井勇中佐からシベリア鉄道における兵力の極東方面への移動が関東軍総司令部に報告されたり[10]していたが、これらの情報は軍・外務省の間で共有されなかったり、希望的観測のもとに軽視される結果となった。7月のポツダム会談では近衛特使の件を、アメリカ・イギリスに暴露した上で両国と協議してソ連対日宣戦布告まで、日本政府の照会を放置する事に決定した上でポツダム宣言に同意した。一方、日本政府はソ連の仲介を期待して「ノーコメント」とする方針を取り[11]8月の広島長崎への原子爆弾投下、ソ連の対日宣戦を回避することはできなかった。

大本営・内閣合同の「戦争最高指導会議」での東郷らの説得工作や、「御前会議」における、2度の昭和天皇の聖断を経て、「国体護持」を条件としたポツダム宣言受諾を決定したが、最前線における日本軍の崩壊や原子爆弾の被害にも関わらず、阿南陸軍大臣ら軍首脳は「自主的な武装解除」・「自主的な戦争犯罪の処罰」・「日本本土への占領を行わない確約」の追加を、最後まで要求した。

連合国側からの回答(国務長官ジェームズ・F・バーンズからのいわゆる「バーンズ回答」)において、「日本の政体は日本国民が自由に表明する意思のもとに決定される」とされたことに、「日本の国体を決めるのは天照大神神勅のみである」と憤慨する要人からの反発、更に8月15日には本土決戦内閣を樹立するためのクーデター未遂事件(宮城事件)の発生など、「神州不滅」を真理と考える戦争継続・本土決戦派の勢いは強く、8月15日正午の「玉音放送」以後も松江騒擾事件厚木海軍飛行場での小園安名大佐による決起事件(厚木航空隊事件)など揺り戻しの可能性が尚も残されたまま、降伏文書の調印まで緊張した情勢が続くことになった。

以下は他に、終戦工作として知られているものである。

などがあるが、いずれも和平条件の問題や日本側による仲介者への不信、タイミングなどから、実現には至らなかった。

降伏文書調印[編集]

本土軍隊の降伏[編集]

本土防衛の軍隊は各地でGHQに対する降伏式を行うことになった。青森県の場合[16]宇垣完爾・海軍大湊警備府司令長官、星野利元・陸軍50軍司令官、金井元彦県知事らが、1945年(昭和20年)9月9日に大湊湾洋上のアメリカ軍艦パミナント上で占領命令書に署名している。アメリカ軍側は9月2日に日本と連合国の降伏文書調印を踏まえ、24時間以内に北海道と北東北を管轄する同警備府が武装解除することなどを命じている。

  • 沖縄での降伏調印式[3]

日本以外[編集]

日本政府を代表して重光葵梅津美治郎らが降伏文書に調印した9月2日は、イギリスやアメリカを初めとする連合国各国では、「VJデー」と呼ばれている。

日欧米の植民地にされたことのないタイ王国を除く東南アジア諸国は、戦勝国であるイギリス、アメリカ、オランダ、フランス、ソ連に再び占領され、その多くは植民地へと戻ったが、その後これらの植民地の民衆は独立戦争を起こし、戦勝国の疲弊も重なって、1950年代から1960年代にかけて「欧米からの解放」すなわち独立を勝ち取った。

この経緯から、日本を含めてアジアの歴史では、概ね日本の降伏による第二次世界大戦の終結を境にして、「近代」と「現代」に分けられている。なお日本の降伏後に朝鮮半島と台湾とベトナムでは、元号が廃止された。

朝鮮半島[編集]

朝鮮半島では、日本政府による統治が終わったが、北緯38度線から南をアメリカが、北をソ連が占領しそれぞれの国の統治下となった。

台湾[編集]

台湾島でも、日本政府による統治が終わったが、その後国共内戦に敗れ脱出して来た中国国民党に占有された。

ベトナム[編集]

第二次世界大戦でフランスと日本の二重支配に置かれたベトナムでは、日本政府が降伏文書に調印した9月2日に、ホー・チ・ミン独立宣言を出し、阮朝が名実共に倒されたが、フランスの支配下に戻った。これがインドシナ戦争ベトナム戦争への導火線となっていった。

インドネシア[編集]

第二次世界大戦後に日本からオランダに支配者が戻ることとなったインドネシアでは、8月17日独立宣言が出され、独立を阻止したいオランダとの間に独立戦争が始まった。

太平洋戦域各地の降伏式
ティモール島HMASモーズビーにて、降伏の条項を聴く日本の戒田達一戦車第4連隊連隊長 
日本の安藤利吉台湾総督の降伏を受諾する中国の陳儀台湾省行政長官 
パプアニューギニアブーゲンビル島にて、日本軍の降伏文書に署名する第17軍神田正種司令官 
サイゴンの降伏式にて、イギリス陸軍の中尉に軍刀を引き渡す日本海軍の将校 

参考文献[編集]

  • 江藤淳監修、栗原健波多野澄雄編「終戦工作の記録」、講談社文庫(上下),1986
  • 江藤淳編・波多野澄雄解題「占領史録」(全4巻) 講談社,1981-82/講談社学術文庫,1989、同新版(上下),1995
  • 外務省編「終戦史録」(全6巻) 北洋社,1985
  • 外務省編「日本の選択 第二次世界大戦終戦史録」(上中下) 山手書房新社,1990
  • 林茂辻清明編「日本内閣史録.5」第一法規,1981
  • 鹿島平和研究所編「日本外交史.25 大東亜戦争・終戦外交」 松本俊一監修, 1972 
    • 「同.26 終戦から講和」 鈴木九萬監修, 1973、各新版.鹿島出版会
  • 中尾裕次編「昭和天皇発言記録集成」(上下) 芙蓉書房出版, 2003
  • 参謀本部所蔵 「敗戦の記録」 原書房, 1967
  • 森松俊夫監修 「『大本營陸軍部』大陸命・大陸指総集成 10巻」エムティ出版, 1994
  • 防衛庁防衛研修所戦史室「大本營陸軍部10 昭和二十年八月まで」朝雲新聞社, 1975
  • 軍事史学会編「大本営陸軍部戦争指導班 機密戦争日誌」(上下)錦正社,1998/新版合本2008
  • 佐藤元英黒沢文貴編「GHQ歴史課陳述録—終戦史資料」(上下)原書房,2002

日記・回想録[編集]

  • 「鈴木貫太郎自伝」 鈴木一編 時事通信社,1968/ <人間の記録>日本図書センター,1997
    • 鈴木貫太郎伝記編纂委員会編「鈴木貫太郎伝」鈴木貫太郎伝記編纂委員会,1960
    • 鈴木貫太郎「終戦の表情」労働文化社,1946
  • 新版「歴代総理大臣伝記叢書32 鈴木貫太郎」ゆまに書房,2006
  • 「東久邇日記 日本激動期の秘録」徳間書店,1968
    • 東久邇稔彦「一皇族の戦争日記」日本週報社,1957/「私の記録」東方書房,1947
  • 東郷茂徳「時代の一面—東郷茂徳外交手記」 原書房,新版2005、中公文庫,1989
  • 迫水久常「機関銃下の首相官邸 二・二六事件から終戦まで」 恒文社,1964、新版1992/ ちくま学芸文庫, 2011
  • 下村海南「終戦秘史」 講談社,1950/ 新版・講談社学術文庫,1985
  • 藤田尚徳侍従長の回想」 講談社,1961/ 中公文庫,1987
  • 細川護貞「細川日記」 中央公論社,1978、中公文庫 上下,新版2002
  • 重光葵「重光葵 手記」(正・続) 中央公論社,1986-88
    • 同 「昭和の動乱」 新版中公文庫 上下,2001
  • 岡崎勝男「戦後二十年の遍歴」 中公文庫,1999
  • 木戸幸一「木戸幸一日記」(上下) 東京大学出版会,1966
  • 「私の昭和史.5」 聞き手三國一郎 旺文社文庫、新版文春文庫,1989
  • 松村謙三「三代回顧録」東洋経済新報社,1964
  • 高松宮宣仁親王「高松宮日記 全8巻」 中央公論新社,1997
  • 河辺虎四郎「河辺虎四郎回想録 市ヶ谷台から市ヶ谷台へ」 毎日新聞社,1979
  • 「最後の参謀総長梅津美治郎」 同刊行会編、芙蓉書房,1976
  • 有末精三「終戦秘史 有末機関長の手記」 芙蓉書房,新版1987
  • 宮崎周一「大本営陸軍部作戦部長 宮崎周一中将日誌」 錦正社,2003
  • 豊田副武「最後の帝国海軍」 主婦の友出版サービスセンター,1989
  • 藤田信勝「敗戦以後」プレスプラン,2003

歴史書・伝記[編集]

  • 半藤一利「決定版 日本のいちばん長い日」 文藝春秋,1995、文春文庫,2006
    • 同「聖断」 文藝春秋,1985/新版 PHP文庫,2006
  • 秦郁彦「昭和天皇五つの決断」 文春文庫,1995
  • 小堀桂一郎「宰相鈴木貫太郎」 文藝春秋,1982、文春文庫,1987
  • 東郷茂彦「祖父東郷茂徳の生涯」 文藝春秋,1993
  • 萩原延壽「東郷茂徳 伝記と解説」 原書房,新版2005/朝日新聞社,2008
  • 「天皇の終戦 激動の227日」 読売新聞社,1988-同社編「昭和史の天皇」の再編版
  • 入江隆則「敗者の戦後」 中央公論社〈中公叢書〉,1989/新版 ちくま学芸文庫,2006
  • 長谷川毅「暗闘 スターリン、トルーマンと日本降伏」 中央公論新社,2006、中公文庫(上下),2011
  • 仲晃「黙殺 ポツダム宣言の真実と日本の運命」 NHKブックス(上下),2000
  • 五百旗頭真「20世紀の日本3 占領期−首相たちの新日本」 読売新聞社,1997/中公文庫,2001 
    • 「日本の近代6 戦争・占領・講和 1941〜1955」 中央公論新社,2001
  • 戸部良一「日本の近代9 逆説の軍隊」 中央公論新社,1998、中公文庫,2012
  • 保阪正康「新版 敗戦前後の日本人」 朝日文庫,2007
  • 加藤聖文「<大日本帝国>崩壊 東アジアの1945年」 中公新書,2009

辞典・事典項目[編集]

  • 師岡佑行「終戦工作」 「社会科学大事典 10」鹿島研究所出版会,1969
  • 波多野澄雄「終戦工作」 「国史大辞典 7」吉川弘文館, 1986
  • 木坂順一郎「終戦工作」 「日本史大事典 3」平凡社,1993

その他[編集]

  • 『消えた潜水艦とたった一人の和平工作』(日本テレビ「知ってるつもり?!」2002年5月28日放送分)

脚注[編集]

  1. ^ 明治憲法下では、「大日本帝国」という国号も使用され、1935年(昭和10年)以後は公文書上の国号はこちらに統合されていた。
  2. ^ 池谷薫『蟻の兵隊 日本兵2600人山西省残留の真相』(新潮社、2007年(平成19年))、米濱泰英『日本軍「山西残留」』(オーラル・ヒストリー企画、2008年(平成20年)6月)、山口盈文『僕は八路軍の少年兵だった』(草思社 1994年(平成6年)、新版が光人社文庫、2006年)に詳しい、また中国山西省日本軍残留問題を参照。
  3. ^ 長谷川毅『暗闘(上)』中公文庫、2011年、p151
  4. ^ 『暗闘(上)』p198
  5. ^ 『暗闘(上)』pp.290 - 212、218 - 220
  6. ^ 『満洲国―「民族協和」の実像』塚瀬進 吉川弘文館 P.147
  7. ^ 『暗闘(上)』p226
  8. ^ 『暗闘(上)』pp.248 - 250
  9. ^ NHKスペシャル「終戦 なぜ早く決められなかったのか」(2012年8月15日放映)[1]。当番組では連合国に傍受解読された駐在武官発の電報(ロンドンに保存)が紹介された。
  10. ^ NHK取材班『太平洋戦争 日本の敗因6 外交なき戦争の終末』角川書店《角川文庫》、1995年、pp.204 - 208
  11. ^ これが「黙殺」と報道発表され、「宣言拒否」と連合国側に受け止められる口実となった。
  12. ^ 小野寺百合子『バルト海のほとりにて 武官の妻の大東亜戦争』共同通信社
  13. ^ 小野寺工作を元に、作家佐々木譲が、小説『ストックホルムの密使』(新潮社、のち新潮文庫上下)を著し、1995年(平成7年)10月に、NHKでドラマ化した。
  14. ^ 岡本・加瀬のルートによるスイスでの活動は、竹内修司『幻の終戦工作 ピース・フィーラーズ1945夏』、(文春新書2005年(平成17年))に詳しい。著者は『文藝春秋』の元編集者。なお、岡本・加瀬と藤村は別個に活動しており、お互いの活動をほとんど知らなかったとされる。
  15. ^ 藤村=ダレス工作を元に、作家西村京太郎は、小説『D機関情報』(講談社)を書き、映画『アナザー・ウェイ ―D機関情報―』(主演役所広司1988年(昭和63年))にもなった。
  16. ^ 「占領の瞬間生々しく 降伏式の写真見つかる」デーリー東北新聞社オンライン(2010/03/11)[2]

関連項目[編集]