大日本帝国海軍

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大日本帝国海軍
Stylized flag with a solid red circle offset to the left on a white background, with sixteen red rays extending to the flag's edges.
大日本帝国海軍軍艦旗
創設 1869年–1947年
国籍 大日本帝国
忠誠 日本の旗大日本帝国
軍種 連合艦隊
大日本帝国海軍航空隊
海軍陸戦隊
兵科 海軍
主な戦歴 台湾出兵
日清戦争
日露戦争
第一次世界大戦
支那事変
第二次世界大戦
指揮
著名な司令官 山本五十六
東郷平八郎
伊東祐亨
伏見宮博恭王
その他多数
識別
識別
Yellow seal in the shape of a flower with sixteen petals.
大日本帝国海軍の紋章である菊花紋章
大日本帝国海軍
大日本帝国海軍旗
官衙
海軍省
軍令部
艦政本部
航空本部
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要港部
艦隊
連合艦隊
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南東方面艦隊
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支那方面艦隊
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海軍航空隊
海軍陸戦隊
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大日本帝国海軍(だいにほんていこくかいぐん、旧字体:大日本帝國海軍)は、明治4年(1872年) - 昭和20年(1945年)まで日本に存在していた軍隊組織である。通常は、単に日本海軍帝国海軍と呼ばれた。戦後からは旧日本海軍もしくは旧帝国海軍とも呼ばれる。

概要[編集]

軍政海軍大臣軍令軍令部総長が行い、最高統帥権を有していたのは天皇であった。大日本帝国憲法では、最高戦略、部隊編成などの軍事大権については、憲法内閣から独立し、直接天皇の統帥権に属した。したがって、全日本軍の最高司令官は大元帥たる天皇ただ一人であり、軍政については海軍大臣と陸軍大臣が天皇を輔弼し、一方、作戦面については天皇を補佐する帷幄の各機関の長、即ち海軍は軍令部総長、陸軍参謀総長がこれに該当していた。元々は軍政の下に置かれていた軍令が対等となり陸軍と海軍も対等とされたため、戦略がなおざりにされ「統帥二元」という問題が生じることとなる。一方がもう一方に従う必要がないため、効率的・統一的な作戦行動を取ることが出来ず、作戦は常に双方に妥協的な物が選択されたのであった。諸外国の多くの軍隊のように、海軍総司令官、陸軍最高司令官のような最高位指揮官の軍職(ポスト)は存在しない。

また、戦時(後に事変を含む)には陸軍と合同で大本営を設置した。主な戦役に日清戦争黄海海戦日露戦争時の日本海海戦太平洋戦争大東亜戦争)での真珠湾攻撃などがある。海上自衛隊(その前身たる海上警備隊保安庁警備隊も含めて)の前身とも言え、海上自衛隊自身も帝国海軍の伝統を尊重する傾向をもつ。

イギリス海軍を倣った組織であったため、過酷な長期航海でも耐え忍ぶことができるようユーモアの精神を重視し、「ユーモアを解せざる者は海軍軍人の資格なし」と言われていた。

所属する艦艇は、艦名の前に艦船接頭辞はもたない。英語圏の文献では、艦船接頭辞をもつ英米軍の艦艇との記述の一貫性のため、「HIJMS」(His Imperial Japanese Majesty's Ship、日本国の天皇陛下の軍艦の意)を冠する場合がある。

特徴[編集]

日本はそもそも四方を海洋に囲まれている海洋国家であるため、大日本帝国海軍(以下、帝国海軍と略す)は西太平洋制海権を確保することにより敵戦力を本土に近づけないことを基本的な戦略として、不脅威・不侵略を原則としてきた。また、一方でイギリス海軍に大きな影響を受けていたため、戦闘においては好戦的な姿勢を尊び「見敵必殺」を旨として積極的攻勢の風潮があった。

日本において、海軍の戦略戦術研究の功労者として佐藤鉄太郎中将が挙げられる。明治末期から昭和にわたり海軍の兵術思想の研究に携わり、その基盤を築いた。1907年(明治40年)に『帝国国防史論』を著述し、「帝国国防の目的は他の諸国とはその趣を異にするが故に、必ずまず防守自衛を旨として国体を永遠に護持しなければならない」と述べ、日本の軍事戦略軍事力建設計画に影響を与えた。

大日本帝国陸軍(以下、陸軍と略す)とは関係が悪く、しばしば官僚的な縄張り争いによって対立を見た。太平洋戦争において米国は陸海軍で共同作戦を行ったが、日本が陸海共同の作戦を行ったのは、ガダルカナルマリアナ諸島レイテ沖海戦のみである。つまり、太平洋戦争ではほとんどの作戦において帝国海軍は単独で連合国軍を相手にしていた(帝国陸軍は満洲に400万の兵力を投じ10年以上にわたって中国軍と泥沼の戦いを繰り広げていた事も要因の一つ)また、下士官や兵卒も陸軍とは仲が悪かったという[1]

陸海軍の予算は均等であるのに人員は海軍のほうがはるかに少なかったために、帝国海軍では伝統的に官給の衣食が富裕であり、この特権を維持することを目的として、日中戦争支那事変)時に仮想敵国としてアメリカ合衆国も加えていたと帝国陸軍側から見られていた(陸軍は伝統的にロシア帝国ソビエト連邦を仮想敵国としていた)。

歴史[編集]

日本海軍発祥之地碑
宮崎県日向市美々津

伝承によると日本神話における神武天皇の船出の地(詳しくは神武東征を参照)、宮崎県日向市美々津日本海軍発祥の地とされており、美々津港には海軍大臣米内光政による「日本海軍発祥の地」碑が現存している[2]

一方直接の祖先と言えるのは中世より日本史上に姿をあらわす水軍である。徳川家の配下であった幕府水軍は江戸期に一度廃れたが、後に幕府海軍となって強化された他諸藩の水軍も多くが初期の日本海軍に合流した。初期の日本海軍の構成者の多くが水軍の伝統のある地域出身であったとされる。また、多くの艦船を建造した浦賀や連合艦隊の根拠地柱島等はかつて水軍の根拠地でもあった。

江戸時代幕藩体制においては鎖国が行われ、諸藩の大船建造は禁止されていたが、各地に外国船が来航して通商を求める事件が頻発するようになると、幕府や諸藩は海防強化を行うようになる。軍艦奉行長崎海軍伝習所が設置され、開国が行われたのちの1860年には咸臨丸が派遣される。1864年(元治元年)には初の観艦式が行われる。(幕府海軍参照)

王政復古により成立した明治政府は、江戸幕府の海軍操練所海軍伝習所などの機関を継承し、幕府や諸藩や海援隊の人員や装備を整理・編成したのが基礎になる。

1870年(明治3年)に陸海軍が分離され、1872年(明治5年)に海軍省が東京築地に設置される。初期には川村純義勝海舟が指導する。1876年(明治9年)に海軍兵学校1893年には軍令部をそれぞれ設置する。明治初期には陸軍に対して海軍が主であったが、西南戦争により政府内で薩摩藩閥が退行すると、陸軍重点主義が取られるようになる。

参謀本部が設立され、海軍大臣西郷従道山本権兵衛らが海軍増強を主張し、艦隊の整備や組織改革が行われ、日清戦争時には軍艦31隻に水雷艇24隻、日露戦争時には軍艦76隻水雷艇76隻を保有する規模となる。

日露戦争後は、1920年(大正9年)に海軍増強政策である八八艦隊案を成立させ、アメリカを仮想敵国に建艦競争をはじめる。1922年(大正11年)のワシントン海軍軍縮条約及び1930年(昭和5年)のロンドン海軍軍縮条約により主力艦の建艦は一時中断されるが、ロンドン海軍軍縮会議が決裂した後に再開され、大東亜戦争開戦時には戦艦10隻を含む艦艇385隻、零戦などの航空機3260機余りを保有する規模であった。

また、日露戦争で当時、第3位の海軍力を誇ったロシア帝国海軍を日本海海戦で打ち破った後はイギリス海軍アメリカ海軍と共に「世界三大海軍」と世界で並び称され、繁栄を謳歌した。

1932年(昭和7年)には第一次上海事変上海共同租界の防衛で活躍した。同年、海軍青年将校10名により、白昼犬養毅総理大臣を射殺するというクーデター未遂事件(五・一五事件)が発生する。中国ではその後も中山水兵射殺事件上海日本人水兵狙撃事件大山事件など対日テロの標的とされた。

二・二六事件が発生した際、襲撃された岡田啓介総理・鈴木貫太郎侍従長・斎藤実内大臣が共に海軍大将であったこともあり、反乱兵士に対し断固とした態度を取り、第1艦隊(戦艦長門以下の戦艦群)を東京湾に投錨させ、横須賀鎮守府配属の海軍陸戦隊を派遣し東京の警備に出動させるなど、反乱軍に対して軍事的圧力を加えた。その際迫水久常が、岡田総理救出のため海軍陸戦隊を一時首相官邸に入れるよう、当時の海軍大臣大角岑生に提案したところ、「とんでもない。そんなことをして陸軍との戦争になったらどうする」と却下されたという[3]

しかし、東京近辺も警備対象になる横須賀鎮守府では、当時の長官であった米内光政と参謀長の井上成美が事件の1年以上前より「必ず陸軍が何かしでかす」と予見し、井上を中心にして「その時」に備えて一個大隊に相当する特別陸戦隊を組織し、横須賀籍の軍艦に「如何なる気象条件においても東京湾に急行できる方法を研究せよ」と指令し、新聞記者からも陸軍の動きを逐一手に入れていた。そして事件当日、「そら来た」とばかりに井上は「幕僚全員出動!」と準備していた手筈を実行、途中で軍令部から邪魔が入り「念入りに計画していたものがすべてご破算になった。あれほど悔しかったことはなかった」と井上は戦後に述懐しているが、まだ陸軍や海軍中央が決起将校の呼び方に迷っていた頃に長官である米内が「反乱軍である。断固討伐すべし」と断定、その意を酌んだ特別陸戦隊が東京に入り海軍省の警備に入った。また、「いざという時には何としてでも陛下を軍艦までお招きする。陸軍も海までは追って来られない」と第一艦隊到着前に軍艦を東京湾に派遣している。

1937年第二次上海事変では日本から陸軍の援軍が到着するまで上海海軍特別陸戦隊が数万人の国民革命軍を相手に戦った。

明治政府による富国強兵政策による好戦的な国民思想の浸透や日露戦争の勝利によって日本国民は自信を深め、日本国内では好戦的な雰囲気が強まっていたが、特に満州事変以来の日本国内では成果を出している陸軍と比べ、海軍は日本国民から軽んじられていたという。1941年(昭和16年)11月頃「海軍士官は、制服で町を歩いているか、あるいは乗り物に乗っているときに、町の人から面罵されて、海軍の弱虫ということを言われる」有様であったという [4]

太平洋戦争大東亜戦争)が勃発し、世界の半分の地域を戦場としてイギリスやアメリカ、オーストラリアなどの連合国海軍と激しい空と海の戦いを繰り広げた。海軍航空隊の栄光の絶頂期は1943年の中盤までで、この時期は文字通りに無敵を誇り、敵海軍を放逐しアメリカ本土やオーストラリア、アフリカ沿岸にまでその戦線を広げるなど、世界最強を自負していた。しかし戦争の長期化による数と質の低下は否めず、1944年のマリアナ沖海戦以降は櫛の歯が欠けるように凋落していった。この海戦での未曾有の大敗北で稼働状態の空母機動部隊を全て失い、残された水上戦闘艦もレイテ沖海戦にて戦艦武蔵を始めとする、主力艦艇の大半を失った。その他の空母や水上戦闘艦も南方からの燃料の運搬が困難になり、作戦行動不能となった。また、航空機の燃料の調達や操縦員の訓練も滞る状況になり、帝国海軍は戦闘困難となった。この時期、中枢機能を置いた全国唯一の海軍地下壕施設が慶應義塾大学日吉校舎から発掘されている[5]。また、シーレーンに対する海軍の無理解は、絶頂期に本格的な通商破壊戦を行わなかったため、敵の物資供給を止めることができなかったことや、その後の敵潜水艦・機雷等による商船の大量喪失・港湾封鎖に繋がり、日本国そのものを飢餓状態へと追い込むことになる。

その後1945年(昭和20年)5月に残存部隊を指揮する海軍総隊が新設された。しかし多くの艦艇が失われ、空母や戦艦をはじめ数多く生き残った艦艇も燃料不足で水上艦艇は殆ど活動出来なかったため、海軍の主力は陸上基地を拠点とする航空部隊となった。また、特殊潜航艇、人間魚雷などの特攻兵器からなる特別攻撃隊に移り敗戦まで戦った。

新造空母をはじめとする敗戦時に残存した艦艇の多くは外地からの引き上げに使用されたほか、多くの水上戦闘艦がソ連や中華民国、アメリカに賠償艦として渡った。また、作戦用航空機のみでも約7500機、陸軍機と併せると1万機以上の作戦用航空機が敗戦時に残存していたが、これらの航空機は連合国軍の研究用に一部が持ち出された後に破壊された[6]

敗戦後、武装解除に伴い海軍省第二復員省に改組され、海軍の元艦船・元乗組員も復員事業に従事し、旧軍令部メンバーは極東国際軍事裁判対策などに従事した[7]。なお、太平洋戦争の開始から作戦指導の誤り、敗戦、極東国際軍事裁判に至るまでについては戦後に海軍の高級幹部OBが行った海軍反省会に証言記録が残されている。

第二復員省は1946年復員庁第二復員局へ、1948年(昭和23年)に厚生省第二復員残務処理部となり、水路部、保有艦艇、掃海部隊などは運輸省海上保安庁)へ、海軍病院は国立病院(現国立病院機構)へ移された。その後復員事業は厚生省外局の引揚援護庁へ統合される。引揚援護庁は1954年(昭和29年)閉庁。また、1952年(昭和27年)には海軍再建を目指す山本善雄吉田英三などの旧海軍軍人主導で海上警備隊が発足し[8]、後身である海上自衛隊では、旭日旗自衛艦旗制定をはじめ、軍艦行進曲演奏や東郷平八郎の肖像を飾るなど、旧海軍の伝統と文化を重んじている。

帝国海軍は、巨大な技術者集団でもあった。軍艦の操縦や位置天測、大砲や魚雷の発射等には、数学物理学の知識と技術が必要であったためである。海軍兵学校の教育においても、理数系の教育に重点が置かれ、合理的・計量的な思考が生徒一人一人に必然的に具わっていた。 井上成美は、死の直前まで代数学の問題集を手放さなかったと言われている。

組織[編集]

海軍の組織は、軍政を掌握する海軍大臣軍令を掌握する軍令部総長の二人をトップとした組織であり、海軍大臣と軍令部総長の補佐機関として海軍省軍令部の二つの官衙が置かれていた。軍令部総長は陸軍の軍令を掌握する参謀総長とともに、天皇の統帥権を具現化する帷幄の機関の長であり、一方、海軍大臣は閣僚の一人として天皇を輔弼し、予算・条約・法令に基づき、軍令部総長の活動を推進または抑止する。全日本軍の最高司令官は大元帥たる天皇ただ一人であり、部隊組織である軍隊は天皇の直属隷下にあったが、実際には全ての海軍組織は海軍大臣と軍令部総長の管理下に置かれた。

  • 海軍省 - 内閣に属し軍政を担当。
  • 軍令部 - 天皇直属の帷幄の機関。作戦・戦略といった軍事行動に加え、時期によって諜報・暗号制定・戦史編纂などに従事した。
  • 海軍省外局 - 主なものに海軍艦政本部海軍航空本部海軍教育本部水路部など、多数の外局がある。
  • 海軍の軍需工場としては、海軍工廠・空廠・火薬廠・燃料廠・衣糧廠・療品廠がある。管轄鎮守府および艦政本部や航空本部など担当部署に隷属。
  • 海軍大臣直属の教育組織としては、海軍大学校の他、海軍兵学校海軍機関学校海軍経理学校(いわゆる「海軍三校」)などがある。
  • 術科学校は管轄鎮守府および教育本部・海軍省教育局に隷属する。
  • 鎮守府 - 海軍の地方組織。艦艇の保全・軍人軍属の育成・内戦作戦に従事する。鎮守府司令長官は天皇に直隷する。
  • 警備府 - 後述する要港部を改編した海軍の地方組織。鎮守府と同格だが、固有の戦力を保有しない。
  • 要港部 - 鎮守府隷下の地方組織。
  • 艦隊の司令長官は天皇に直隷する。
    • 連合艦隊は2個艦隊以上の艦隊からなり、海軍作戦の主力となる。
    • 支那方面艦隊は連合艦隊に比肩する大艦隊で、連合艦隊に属さず、中国大陸での海軍作戦に従事する。
    • 海上護衛総司令部も連合艦隊に比肩する部隊で、連合艦隊に属さず、船団護衛に従事する。
    • 鎮守府部隊警備府部隊も独立した部隊で、管轄海域の防衛に従事する。

軍部高官[編集]

  • 歴代の海軍大臣については「海軍省」の項を参照のこと。
  • 歴代の海軍軍令部長、参謀本部次官、参謀本部海軍部長、海軍参謀部長、海軍軍令部長、軍令部総長については、「軍令部」の項を参照のこと。
  • 歴代の連合艦隊司令長官については「連合艦隊」及び「連合艦隊司令長官」の項を参照のこと。
  • 海軍軍人についてはCategory:日本の海軍軍人の項を参照のこと。

艦船の種類[編集]

艦船の種類を示す[9]戦艦巡洋艦海防艦砲艦駆逐艦潜水艦潜水母艦航空母艦敷設艦掃海艦、特務艦。

平時の任務[編集]

海軍は戦時の他、平時にも以下の任務を負う[10]

  • 領海権の保護(海賊船の逮捕、難破船の救助など)
  • 航通権の保護(公海交通を阻害するものの除去など)
  • 局外中立の維持(他国相互に戦争を開始した場合、交戦国の軍艦が逃走し自国の港湾内に侵入したり、炭水、糧食などを強求した場合、これを駆逐しなければならない)
  • 通商貿易の保護
  • 外交問題の後援
  • 在外国民の保護
  • 国交の儀式への参列

海軍区[編集]

参考までに、昭和13年時点の海軍区の区画、軍港、要港一覧表を下記に示す[11]

昭和13年、海軍区の区画・軍港・要港 一覧
海軍区 管轄
鎮守府
陸上区画・海上区画とも同一鎮守府の管轄 海上区画の管轄 陸上区画の管轄[12] 軍港 要港
第一 横須賀 樺太、北海道、青森、岩手、秋田、宮城、福島、茨城、千葉、東京、神奈川、静岡 愛知、三重 山形、新潟、栃木:*、群馬*、埼玉*、山梨*、長野* 横須賀 大湊(青森)
第二 和歌山、大阪、兵庫、岡山、広島、山口、富山、石川、福井、京都、鳥取、島根、徳島、高知、愛媛、香川 山形、新潟、大分、(宮崎[13])、(福岡[14] 愛知、三重、岐阜*、奈良*、滋賀* 徳山(山口)、舞鶴(京都)
第三 佐世保 鹿児島、佐賀、長崎、熊本、沖縄、朝鮮台湾 (福岡[15])、(宮崎[16] 大分、宮崎、福岡 佐世保 鎮海(朝鮮)、馬公澎湖島
関東州 佐世保 関東州およびその海上 - - - 旅順(関東州)
南洋 横須賀 南洋諸島委任統治区域及びその海上 - - - -

脚注[編集]

  1. ^ 元陸軍兵士による捕虜収容所内での記録
  2. ^ 宮崎観光写真
  3. ^ 岡田啓介 『岡田啓介回顧録』 P181、中公文庫、2001年9月25日 --参考文献
  4. ^ 戸高一成編前掲書 3、53 頁
  5. ^ 全国初の海軍地下壕施設を発掘慶応日吉キャンパスMSN産経2009年4月12日
  6. ^ 「囚われの日本軍気秘録」P.118 野原茂著 光人社
  7. ^ 海軍では「復員」ではなく「解員」という呼称を使った
  8. ^ NHK報道局「自衛隊」報道班 海上自衛隊はこうして生まれた―「Y文書」が明かす創設の秘密 P.259
  9. ^ 昌弘社 編輯部「最新百科知識精講」昌弘社、1930年、765頁
  10. ^ 昌弘社 編輯部「最新百科知識精講」昌弘社、1930年、761頁
  11. ^ 出典は社団法人同盟通信社編纂『昭和14年版時事年鑑』1938年(昭和13年)、146頁である
  12. ^ 海のない県には * 印をつけた。
  13. ^ 有明湾を除く宮崎県の海上
  14. ^ 宗像郡および遠賀郡・以東の海上
  15. ^ 第二海軍区に含まれない海上
  16. ^ 宮崎県の海上の内、有明湾のみ。

参考文献[編集]

関連項目[編集]

外部リンク[編集]