スイス

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

スイス連邦
Confoederatio Helvetica （ラテン語）
Schweizerische Eidgenossenschaft （ドイツ語）
Confédération Suisse （フランス語）
Confederazione Svizzera （イタリア語）
Confederaziun Svizra （ロマンシュ語）
スイスの国旗 スイスの国章
（国旗） (国章)
国の標語 : Unus pro omnibus, omnes pro uno
(ラテン語: 一人はすべての為に、そして、すべては一人の為に)
国歌 : スイスの賛美歌
スイスの位置
公用語 ドイツ語（スイスドイツ語）
フランス語
イタリア語
ロマンシュ語
首都 ベルン
最大の都市 チューリヒ
政府
連邦大統領 ハンス＝ルドルフ・メルツ
連邦参事会
（内閣）		 モーリッツ・ロイエンベルガー
パスカル・クシュパン
ドリス・ロイトゥハルトゥ
ミシュリン・カルミー＝レイ
エヴェリン・ヴィトマー＝シュルンプフ
ハンス＝ルドルフ・メルツ
ウエリ・マウラー
面積
総計 41,290km²（132位）
水面積率 3.7%
人口
総計（2008年） 7,568,000人（93位）
人口密度 180人/km²
GDP（自国通貨表示）
合計（2008年） 5,321億[1]スイス・フラン
GDP（MER）
合計（2008年） 4,925億[1]ドル（21位）
GDP（PPP）
合計（2008年） 3,127億[1]ドル（35位）
1人当り 42,783[1]ドル
独立
 - 宣言
 - 承認
連邦憲法制定		 1291年8月1日
1648年10月24日
1848年
通貨 スイス・フラン（CHF）
時間帯 UTC +1（DST: +2）
ccTLD CH
国際電話番号 41

スイス連邦/スイス誓約者同盟（スイスれんぽう/スイスせいやくしゃどうめい）、通称スイスは、ヨーロッパにある連邦制共和国。永世中立国、直接民主主義国家である。ドイツ、フランス、イタリア、オーストリア、リヒテンシュタインに囲まれた内陸に位置する。国内には多くの国際機関の本部が置かれている。

連邦首都はベルン市。主要都市は、チューリッヒ、バーゼル、ジュネーヴ、ローザンヌなど。

目次

[編集] 国名

スイス連邦の正式名称は4種の公用語で定められているが、硬貨や切手などのように4種を併記する余裕がない場合に単独で使用することが許されるラテン語の国名（Helvetia）が定められている。

正式国名と同様に通称も5種類ある。

  • ドイツ語名： Schweiz（シュヴァイツ）（通常は女性定冠詞を付して“die Schweiz”と表記する。）
  • フランス語名：Suisse（スュイス）
  • イタリア語名： Svizzera（ズヴィッツェラ）
  • ロマンシュ語名： Svizra（スヴィツラ）
  • ラテン語名： Helvetia（ヘルヴェティア）

略称は、ラテン語名の頭字語（アクロニム）である CH を用いる。

ドイツ語での正式名称にある“Eidgenossenschaft”は「誓約者同盟」という意味で、通常の「連邦」（Bund）とは異なる。

公式の英語表記は Swiss Confederation、通称は Switzerland（スウィツァランド） である。

日本語表記はスイス連邦、および、スイス。漢字による当て字では瑞西と表記し、瑞と略す。稀にドイツ語の正式名称から「スイス誓約者同盟」という訳がなされることがある。

国名は、スイス建国の中心的役割を果たしたシュヴィーツ州に由来する。“Schwyz”（シュヴィーツ）は、古代ドイツ語で「酪農場」を意味する語が訛ったものだとされる。日本語表記の「スイス」はフランス語名“Suisse”（スゥイス）または英語形容詞の“swiss”に由来する。ラテン語名「ヘルヴェティア」は、古代ローマの支配が及ぶ前からベルン周辺に住んでいたケルト系先住民族の部族名・ヘルウェティイ族に由来する。ドイツ語辞書によると「スイス人」を表す“schweizer”（男性名詞）/“schweizerin”（女性名詞）には「熟練乳搾り人」「教会堂番人」「ローマ教皇の近衛兵」、さらに「スイス製チーズ」の意味も含まれる。

[編集] 歴史

詳細は「スイスの歴史」を参照

1291年8月1日、ウリ、シュヴィーツ、ウンターヴァルデンの原始3州が、既得権益であった自由と自治を守るため、盟約者同盟 (Eidgenossenschaft) を結成。この日が、スイス建国の日とされている。1315年、モルガルテンの戦いにおいて、農民兵で構成される同盟軍が、ハプスブルク家の精鋭部隊に大勝する。その後、加盟州を増やしていくが、各州間では宗教改革などをめぐって争いが絶えなかった（第二次カッペル戦争など）。1648年、ヴェストファーレン条約によって正式に神聖ローマ帝国からの独立を達成。

1798年、フランス総裁政府からの強力な圧力を受け、傀儡国家のヘルヴェティア共和国が成立する。近代憲法に基づく中央集権国家であったが、スイスの国情に合わず1802年に瓦解。翌1803年、ナポレオンの仲裁により従来の盟約者団が復活。1815年のウィーン会議で、国家としての「永世中立国」が認められた。

1848年に連邦憲法を制定したが、国家連合としての性格が強かった。連邦国家体制が確立するのは、1874年の改正連邦憲法以降のことである。

第一次世界大戦でも武装中立を維持したため、1920年には国際連盟の本部がジュネーヴに設置された。続く第二次世界大戦でも、フランスの降伏により四方を枢軸国のドイツとイタリアに囲まれながら、アンリ・ギザン将軍の指導のもとでなお武装中立を維持していたが、戦後になって中立違反についての多くの批判を受けることになった。第二次世界大戦後に設立された国際連合には、その設立の経緯から見て公平中立な国際機構とは言い難いことと、それに加えて国際連盟での苦い経験もあって、半世紀以上の長きにわたって加盟していなかったが、2002年9月10日に国民投票の結果を受けて190番目の加盟国となり、永世中立の国是が大きく揺らぎ始めている。

[編集] 地理

詳細は「スイスの地理」を参照

スイスの地図

国土は日本の約0.1倍で、九州より約1500km²（東京23区の2倍程度）大きい。

[編集] 地方行政区分

詳細は「スイスの地方行政区画」を参照

スイス連邦には26のカントン (canton) と呼ばれる州が存在する。そのうち6は準州とよばれ、連邦議会の議員定数配分が、通常の州の2名に対し、1名だけとなっている。 カントンは、全部で2,889の市町村に分かれている。

[編集] 主要都市

「Category:スイスの都市」も参照

[編集] 代表的な観光地

[編集] 政治

詳細は「スイスの政治」を参照

ベルンの連邦院

新たな連邦憲法が1999年に採択され、2000年1月1日に発効した。

スイスは、連邦国家であり、連邦議会（独: Bundesversammlung、英: Federal Assembly）を最高機関とする議会統治制、つまり立法府が行政府を兼ねる統治形態を執っている。連邦議会は両院制で、国民から選挙で選ばれる200議席の国民院（独：Nationalrat、英：National Council）と州代表の46議席の全州院（独：Staenderat、英：Council of States）から構成される。

立法府が兼ねる連邦政府（内閣）は、連邦議会から選出される7人の連邦参事で形成される合議体である。内閣はドイツ語圏の諸国と異なり連邦参事会（独：Bundesrat、英：Federal Council）と呼ばれる。7人の連邦参事（7 Bundesraete）が各省を統括し、その中の1人が連邦参事兼任のまま任期1年の連邦大統領となる。連邦議会の議場と連邦政府の各省庁のオフィスはともにベルンの連邦議会議事堂 Bundeshaus（連邦院とも訳される）の中にある。大統領の権限は儀礼的なものに限られる。

国民の政治参加に関して、国民発議（イニシアティヴ）と国民投票（レファレンダム）という、直接民主制の制度が憲法上認められているのも大きな特徴である。

[編集] 議会

2007年に行われた国民院議員選挙では、移民排斥を主張しているスイス国民党が62議席を獲得し、第1党になった。以下、スイス社会民主党 (de) (en) が43議席、急進民主党が31議席、キリスト教民主人民党が31議席、緑の党が20議席、その他13議席となった。

[編集] 憲法

スイス憲法は連邦政府に委任すべき事項を規定している。憲法に規定のない事項については州政府が主権をもつ。例えば参政権の規定は州政府に主権があり、1971年に憲法で婦人参政権が確立したのちも、1990年に至るまでアッペンツェル・アウサーローデン準州では婦人参政権が制限されていた。憲法改正は容易であり、10万人の改正要求があった場合は改正提案に対する国民投票が実施される。 憲法改正が多い国で、過去140回以上にもわたる改憲を行っている。

[編集] 税制

スイス連邦では、連邦政府、州、市町村の3段階の行政組織が課税権を有している。税率は平均20%。それぞれが独自に税率を設定できるため、個人の税率を低く設定して外国の富裕層の取り込みを図る州もある[2]。

法人税についても優遇措置をとっており、外国から本社をスイスへ移転する企業がある。そのため、OECD（経済協力開発機構）の有害税制リストにリストアップされている[2]。

[編集] 安全保障

スイスは武力によって永世中立を維持してきた重武装の国家として知られる。正規軍は近代的で高度な装備を有する。同時に多数の成人男子が予備役もしくは民間防衛隊（民兵）として有事に備えている。軍事基地が高い密度で存在する上、岩山をくりぬいて建設されるなど高度に要塞化されており、主要な一般道路には戦車侵入防止の為の装置や、小屋に擬装したトーチカが常設してある。

国民皆兵を国是としており、徴兵制度を採用している。20-30歳の男子に兵役の義務があり女子は任意である。スイスの男性の大多数は予備役軍人であるため、各家庭には突撃銃自動小銃（将校等は自動拳銃も含む）が支給され、各自で保管している。かつては弾薬も各自で保管していたが、2007年9月より安全上の理由によって、これらは回収され軍が管理するようになった[3]。対戦車火器や迫撃砲など、より大型の武器は地区単位で設置されている武器庫に収められている。これらの支給火器が犯罪に用いられることはごく稀である。

近年、国際貢献を前提とした軍のプロフェッショナル化のため、徴兵制を廃止する法案が3回、国民投票にかけられたが、いずれも否決されている。

政府によってスイスの一般家庭に配布された小冊子『民間防衛』の内容からもうかがい知れるようにスイス国民はあまねく有事に備えている。政府が食糧を数年分貯蔵していたり、学校にも緊急避難用のシェルターが装備されている。

スイス軍は陸軍のみであるが、航空隊（空軍）、船舶部隊（水軍・海軍とも呼ばれる）も保有する。 第二次世界大戦中における航空隊は中立義務を果たすため領空を侵犯する航空機を連合国側・枢軸国側を問わず迎撃した。

船舶部隊は主に国境をなすレマン湖（ジュネーヴ湖）とコンスタンス湖（ボーデン湖）に配置されている。10から20隻の哨戒艇が主力であるが、有事の際はライン川を遡行する大型商船を徴用し、武装する予定となっている。

軍事的な自立を高める為に兵器の国産化にも熱心である。かつては戦車や航空機も国産していたが多くの国と同じように開発費用の高騰で断念した。一方で小火器や装甲車は依然として高い国際競争力を持ち世界中に輸出されている。銃器のシグ社製品やピラーニャ装甲車等が有名。

国防の基本戦略は、敵国にとって仮に侵略が不可能でないとしても、侵略のメリットよりも損害の方が大きくなるようにすることにある。2002年の国連加盟後もこの基本戦略は変わっていない。

[編集] 経済

詳細は「スイスの経済」を参照

「スイス企業の一覧」も参照

主な産業は、観光業、精密機械工業（時計、光学器械）、化学薬品工業、金融業（銀行、保険）。

CIA The World FactBookによると、国民1人あたりのGDP（国内総生産）は、$32,300（2005年推定値）。日本は、$31,500（2005年推定値）。

通貨のスイスフラン（CHF）は、金よりも堅いと言われるほどの世界で最も安定した通貨であり、1870年代の硬貨が未だにデザインも変更されずにそのまま製造され、流通している。国内の物価および賃金水準は高く、国民の貯蓄高も、日本並みに高い。輸入関税率は低く、高級外車などが比較的安く購入できる。スイスの欧州連合 (EU) 加盟の賛否を問う国民投票において、国民の過半数が反対票を投じる重大な理由はここにある。すなわち、スイス国民にとってEU加盟は何らメリットが見出せないのである。

スイスフランの利子率の低さに目を付け、東中欧を中心に、フラン建ての住宅ローンが多く組まれている。このため、もしスイスフランが不安定となると、他国の家計にパニックを起こすリスクが生じている[2]。

近世に至るまでスイスの主な産業のひとつとして存在したのが傭兵であった。 スイスはその地形から農業などの産業を発達させにくかったため、戦力を輸出することで産業不足を補っていた。

現在は戦力の輸出は禁止されているものの、例外的に認められているケースがある（バチカンの傭兵）。

[編集] 鉱業

スイス鉱業は岩塩の採掘のみに頼っている。浅海の堆積物と海水が褶曲、もしくはおしかぶせ断層によって地層中に閉じ込められたことに由来する。採掘量は2002年時点で30万トン。

[編集] 銀行業

スイス銀行と言われる銀行（いわゆる大手プライベートバンク）は顧客の情報の守秘義務に関して国際的に有名で、刑事事件が起こっても原則として顧客の情報は外部に漏らさない。このことからマネーロンダリングの中継地としてしばしばスイス銀行の口座が使われることがある。近年はスイス政府も各国の警察及び金融当局に対して柔軟な対応しており、犯罪収益金の没収等の処置を行い、当該国に一部返還する動きもある。

[編集] 交通

詳細は「スイスの交通」を参照

[編集] 鉄道

詳細は「スイスの鉄道」を参照

SBB（スイス連邦鉄道、スイス国鉄）が主要幹線を網羅しており、山岳部では、私鉄の登山列車などが運行している。

[編集] 航空

チューリッヒ・ジュネーヴ・バーゼル・ベルンの各都市に空港がある。 日本からの直行便は、スイスインターナショナルエアラインズのチューリッヒ・東京間のみ。 チューリッヒ空港では、ドイツ語の案内放送の後、英語で案内放送がある。

[編集] 国民

[編集] 民族

外国人の定住者ないし短期労働者は全人口の2割に及ぶ。

[編集] 人口統計

詳細は「スイスの人口統計」を参照

[編集] 言語

スイスの言語分布
 紫 : フランス語,  黄 : ドイツ語,  緑 : イタリア語,  赤 : ロマンシュ語
言語話者（スイス）
ドイツ語
  
 64%
フランス語
  
 19%
イタリア語
  
 8%
ロマンシュ語他
  
 9%

スイスでは、各地方の地理的・歴史的な理由から使用言語が分かれているため、ドイツ語、フランス語、イタリア語、ロマンシュ語の4つを公用語と定めている。北部と中部では主にドイツ語が使われている（全人口の64%、右図の黄色）。その多くはスイスドイツ語と呼ばれる方言であるが、新聞や、テレビ、ラジオのニュース番組ではドイツの標準語である高地ドイツ語が使われる。ただし地方の放送局ではニュースも含めて番組はほとんどスイスドイツ語、全国放送でもなぜかテレビの天気予報だけはスイスドイツ語である。西部ではフランス語が（19%、紫色）、南部ではイタリア語が（8%、緑色）使われている。フランス語やイタリア語に関しては、フランスやイタリアで使われているものとほとんど変わりはないが、フランス語に関しては数の数え方に若干特徴がある（数字の70、80、90をフランスのsoixante-dix、quatre-vingt、quatre-vingt-dixではなくseptante、huitante、nonanteと言う）。

ロマンシュ語は、南東部にあるグラウビュンデン州のごく一部の人々の間で使われているだけであり、絶滅の危機にある（0.5%、赤色 - 面積は広いが人口は少ない）。スイス国民の多くは、母語の他に、英語を話すことができるので、スイス国内では英語が共通語として使える。母語を異にするスイス人同士が会話をする場合、かつてはフランス語で話すことが多かったが、今は英語で話すことも多い（もっとも、現在でもフランス語は中高年を中心に中間言語として広く用いられている）。商業広告は英語で打たれることもある。

[編集] 宗教

スイス国民が信仰する宗教は、カトリックが人口の約43%、プロテスタントが約35%と、この2つでほとんど大部分を占める。他には、イスラム教が約4%、正教会が約2%、ヒンドゥー教、仏教、ユダヤ教などが、各1%未満であり、 約11%が無宗教となっている。

[編集] 文化

詳細は「スイスの文化」を参照

スイス出身の著名人

[編集] 世界遺産

スイス国内には、ユネスコの世界遺産リストに登録された文化遺産が4件、自然遺産が2件ある。詳細は、スイスの世界遺産を参照。

[編集] 祝祭日

法定祝祭日

日付 日本語表記 独語表記 仏語表記 英語表記 備考
1月1日 元日 Neujahrstag Jour de l'An New Year's Day
聖金曜日 Karfreitag Vendredi Saint Good Friday 移動祝祭日。復活祭の前日。
復活祭 Ostern Pâques Easter 移動祝祭日。春分後の最初の満月の次の日曜。
復活祭月曜日 Osternmontag Lundi de Pâques Easter Monday 移動祝祭日。
キリスト昇天祭 Auffahrt Ascension Ascension 移動祝祭日。復活祭から数えて40日目。
聖霊降臨祭・五旬節 Pfingsten Pentecôte Whit Suntide 移動祝祭日。復活祭から数えて50日目。
聖霊降臨祭月曜日 Pfingstmontag Lundi de Pentecôte Whit Monday 移動祝祭日。
8月1日 建国記念日 Bundesfeier Fête de la Confédération Confederation Day
12月25日 クリスマス Weihnachtstag Noël Christmas Day
12月26日 ボクシング・デー Stephanstag Saint-Étienne St.Stephan's Day

この他に地域ごとの祝日がある。

[編集] 脚注

  1. ^ a b c d IMF Data and Statistics 2009年4月27日閲覧（[1]）
  2. ^ a b c スティーブ・モリヤマ「スイス：“有害税制”の是正に見る永世中立国の岐路」『日経ビジネスオンライン』日経BP社、2008年5月22日付配信
  3. ^ http://www.swissinfo.ch/jpn/front.html?siteSect=109&ty=st&sid=9353164&front=br
[ヘルプ]

[編集] 関連項目

[編集] 関連文献

  • 福原 直樹『黒いスイス』新潮新書 新潮社 ISBN 4-10-610059-2 ; (2004/03)
  • 八木 あき子『二十世紀の迷信 理想国家スイス』新潮社 (1980/08)

[編集] 外部リンク

ウィキメディア・コモンズ
ウィキメディア・コモンズには、スイスに関連するマルチメディアおよびカテゴリがあります。
政府
日本政府
観光
その他
英 - 英語、独 - ドイツ語、仏 - フランス語、伊 -イタリア語、羅 - ロマンシュ語


"http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%B9%E3%82%A4%E3%82%B9" より作成
他の言語