国際オリンピック委員会
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| 略称 | 仏: CIO、英: IOC |
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| 設立年 | 1894年6月23日 |
| 種類 | スポーツ組織 |
| 本部 |  スイスローザンヌ |
| メンバー | 205ヶ国 |
| ウェブサイト | http://www.olympic.org/ |
国際オリンピック委員会（こくさいオリンピックいいんかい、仏: Comité International Olympique, CIO、英: International Olympic Committee, IOC、以下IOCで記述）は、近代オリンピックを主催する団体であり、またオリンピックに参加する各種国際スポーツ統括団体を統括する組織である。本部はスイス・ローザンヌ。国連等の国際機関の一つと思われがちであるが、非政府の非営利団体であり、運営資金は主に放送権料販売とスポンサーシップ収入による。2009年に国際連合総会オブザーバー資格を得た。
目次 |
[編集] 歴史・役割
1894年にクーベルタン男爵が近代オリンピックの設立を提言し、オリンピックを通じて世界平和を実現しようと訴えた。IOCは各オリンピック大会を運営する各大会組織委員会の親組織であり、五輪の商標、過去の大会の映像などの著作権その他の、オリンピック関連の知的財産権を国際的に保有する唯一団体である。また、オリンピックに関する、スポーツ競技大会以外の活動（文化オリンピック活動、オリンピック博物館など）も含めた、「オリンピック・ムーブメント」の運営統括団体である。
またスポーツ振興のための国際組織として、国際競技連盟（International Federations、IF）とも非常に密接な関連を保っており、またIOCの下部組織である国内オリンピック委員会（National Olympic Committees、NOC）を通じ、世界各国のスポーツ振興にも注力している。
[編集] 公用語とオリンピック賛歌
IOCの公用語はフランス語、及び英語でIOCのすべての会議は仏英2ヶ国語で運営される。また「オリンピック賛歌（Olympic Anthem）」が国歌の様な扱いとして行事で歌われる。
[編集] 招致都市
オリンピック競技大会を招致したいと言う意志のある都市は、IOCに立候補を申し入れ、IOC総会にてIOC委員（IOC members）の投票によって決定される。過去招致都市決定について、一部のIOC委員が買収されたりというスキャンダルがあったため、ジャック・ロゲ会長の強力なリーダーシップにより、近年投票による公正な選定プロセスが運用されるようになった。
[編集] 組織
国内オリンピック委員会がある国に在住する者が、国ごとに1名（オリンピック運動が盛んな国やオリンピック開催経験がある国からは2名）がIOC委員として任命され、委員で組織するIOC総会が最高位の意思決定機関となる。
IOC総会によって会長、副会長、理事、会計役が選出され、これらの者で理事会を構成する。理事会の元に各種委員会が組織される。委員会のメンバーはIOC委員以外からも選任されることがある。
[編集] 歴代会長
- ディミトリオス・ヴィケラス（Demetrius Vikelas）（1894年 - 1896年）ギリシャ
- クーベルタン男爵（Pierre de Frédy, baron de Coubertin）（1896年 - 1925年）フランス
- アンリ・ド・バイエ＝ラトゥール伯爵（Le comte Henri de Baillet-Latour）（1925年 - 1942年）ベルギー
- ヨハネス・ジークフリード・エドストレーム（Sigfrid Edström）（1946年 - 1952年）スウェーデン
- アベリー・ブランデージ（Avery Brundage）（1952年 - 1972年）アメリカ
- キラニン男爵（Michael Morris, 3rd Baron Killanin）（1972年 - 1980年）アイルランド
- フアン・アントニオ・サマランチ（Juan Antonio Samaranch）（1980年 - 2001年）スペイン
- ジャック・ロゲ伯爵（Le comte Jacques Rogge）（2001年 - ）ベルギー
[編集] 委員
詳細は国際オリンピック委員会委員一覧を参照
IOCの運営はそのほとんどがIOC委員によって決定されている。そのIOC委員は他のIOC委員の投票によって選出される。過去にオリンピックを開催した国は2名まで、それ以外の国は1名まで選出されることが出来る。一旦IOC委員になると、IOCでのそれぞれの出身国の代表としてではなく、それぞれの出身国に対してのIOCの代表者として振る舞うことが求められる。
これまで元選手の他に、モナコのアルベール2世公のように、各国王室・皇室の関係者が委員として各国から委任されることが多かった。が、この10年近くで、よりスポーツ界を代表するようIOC委員の構成も大きく変化している。近年ではIOC委員の座は元選手、各種スポーツの国際競技連盟の幹部、各国の国内オリンピック委員会幹部に割り当てられることが多くなっている。
現在IOC委員の数は106名である。
[編集] 日本から選出された委員
1950年5月にコペンハーゲンで開催されたIOC総会で、オリンピックを開催した国として、日本のIOC委員は2名までと定められた。
- 嘉納治五郎 1909年（明治42年）5月から1938年（昭和13年）5月まで（死去）
- 岸清一 1924年（大正13年）6月から1933年（昭和8年）10月まで（死去）
- 杉村陽太郎 1933年（昭和8年）6月から1936年（昭和11年）7月まで（辞任）
- 副島道正 1934年（昭和9年）6月から1948年（昭和23年）10月まで（死去）
- 徳川家達 1936年（昭和11年）7月から1939年（昭和14年）6月まで（辞任）
- 高石真五郎 1939年（昭和14年）6月から1966年（昭和41年）4月まで（死去）
- 永井松三 1939年（昭和14年）6月から1950年（昭和25年）5月まで（辞任）
- 東龍太郎 1950年（昭和25年）5月から1968年（昭和43年）まで（辞任）
- 清川正二 1969年（昭和44年）6月から1990年（平成2年）まで（辞任）
- 竹田恒徳 1967年（昭和42年）2月から1982年（昭和57年）まで（辞任）
- 猪谷千春 1982年（昭和57年）から2011年(平成23年)まで(定年)2005年から2009年までIOC副会長を歴任。
- 岡野俊一郎 1990年（平成2年）9月から2011年(平成23年)まで(定年)
2012年現在、日本から選出されたIOC委員は在籍していない[1]。
[編集] 非正式競技の承認競技
IOC承認国際競技団体連合（ARISF）に国際競技連盟 (IF) が加盟しているスポーツ
- 空中スポーツ[2]
- 自動車
- バンディ
- ビリヤード
- ブールスポーツ[3]
- ボウリング
- コントラクトブリッジ
- チェス
- ダンス
- ゴルフ
- 空手
- コーフボール
- ライフセービング
- オートバイ
- 山岳競技（スポーツクライミング）
- ネットボール
- オリエンテーリング
- ハイアライ
- ポロ
- ラケットボール
- ローラースポーツ
- ラグビー
- スカッシュ
- サーフィン
- 綱引き
- 水中スポーツ（フィンスイミングなど）
- 水上スキー
- 武術太極拳
- 水上オートバイ
- ボディービル
- 相撲
- 野球（2012年のロンドン大会は正式競技から除外される予定）
- ソフトボール（2012年のロンドン大会は正式競技から除外される予定）
このほかに、承認競技ではない競技も含むIOC公認団体国際競技団体連合 (GAISF) に国際競技団体 (IF) が加盟している競技がある。正式競技は夏季オリンピック、冬季オリンピック、夏季オリンピックの競技一覧、冬季オリンピックの競技一覧を参照。
[編集] 関連項目
[編集] 国際オリンピック委員会
[編集] オリンピック大会
[編集] 地域オリンピック委員会
- アジアオリンピック評議会（OCA）
- ヨーロッパオリンピック委員会（EOC）
- パン・アメリカンスポーツ機構（PASO）
- アフリカオリンピック委員会連合（ANOCA）
- オセアニアオリンピック委員会（ONOC）
[編集] 主な国内オリンピック委員会 (NOC)
- 日本オリンピック委員会（JOC）
- アメリカオリンピック委員会（USOC）
- イギリスオリンピック委員会（BOA）
[編集] その他関係団体
- 国際パラリンピック委員会（IPC）
- スポーツアコード (スポーツ組織)（旧GAISF） - IOC承認団体。
- ワールドゲームズ - IOC後援国際競技大会。
- 国際自動車連盟（FIA） - 2011年12月より2年間の暫定的なIOC承認団体[4]。
[編集] 脚注
[編集] 外部リンク
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