ABCD包囲網
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ABCD包囲網（ABCDほういもう）とは、1941年に東アジアに権益を持つ国々が日本に対して行った貿易の制限に当時の日本が付けた名称。“ABCD” とは、制限を行っていたアメリカ (America)、英国 (Britain) 、オランダ (Dutch) と、対戦国であった中華民国 (China) の頭文字を並べたものである。ABCD包囲陣、ABCD経済包囲陣、ABCDラインとも呼ばれる。
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[編集] 経過
日本は1937年から中華民国と日中戦争（支那事変）を行っていた。日本軍が中華民国の占領を進め、また、パネー号事件などの日本軍によるアメリカの在中国権益侵害事件が発生するに従い、中華民国の権益に野心があったアメリカでは人種差別的意識もあって対日経済制裁論が台頭してきた。そして近衛内閣が1938年に発表した東亜新秩序声明に以前から日本を敵視していたアメリカは態度を硬化させ、1939年に日米通商航海条約の廃棄を通告した。1940年1月に条約は失効し、アメリカは屑鉄・航空機用燃料などの輸出に制限を加えた。アメリカの輸出制限措置により日本は航空機用燃料（主に高オクタン価ガソリン）や屑鉄など戦争に必要不可欠な物資が入らなくなった。アメリカの資源に頼って戦争を遂行していたため、その供給停止による経済的圧迫は地下資源に乏しい日本は苦境に陥った。
1940年9月、イギリス・アメリカなどが中国国民党政権に物資を補給するルートを遮断するために、日本はヴィシーフランスとの条約締結の元仏領インドシナ北部へ進駐した（北部仏印進駐）。さらに同月ドイツとの間で日独防共協定を引き継ぐ日独伊三国軍事同盟を締結した。この同盟によりアメリカは日本を敵国とみなし、北部仏印進駐に対する制裁と、中華民国領への進出など日本の拡大政策を牽制するという名目の元[1]、アメリカは屑鉄と鋼鉄の対日輸出を禁止した。その一方で、日本は蘭印（オランダ領東インド）と石油などの資源買い付け交渉を行っており、交渉は一時成立したにもかかわらず、その後蘭印の供給量が日本の要求量に不足しているとして、日本は1941年6月に交渉を打ち切った（日蘭会商）。4月に、アメリカ・イギリス・オランダの三国は、軍事参謀会議を開き、アジアにおける対日政策について協議した。
7月には、石油などの資源獲得を目的とした南方進出用の基地を設置するために、日本は仏領インドシナ南部にも進駐した（南部仏印進駐）。これに対する制裁という名目のもと更なる挑発行為である対日資産の凍結と石油輸出の全面禁止、イギリスは対日資産の凍結と日英通商航海条約等の廃棄、蘭印は対日資産の凍結と日蘭民間石油協定の停止をそれぞれ決定した。日本は石油の約8割をアメリカから輸入していたため、このうちのアメリカの石油輸出全面禁止が深刻となり、日本国内での石油貯蓄分も平時で3年弱、戦時で1年半といわれ、早期に開戦しないとこのままではジリ貧になると陸軍を中心に強硬論が台頭し始める事となった。これらの対日経済制裁の影響について、英国首相のウィンストン・チャーチルは、「日本は絶対に必要な石油供給を一気に断たれることになった」[2]。と論評している。
9月、日本は御前会議で戦争の準備をしつつ交渉を続けることを決定し、11月に、甲案・乙案と呼ばれる妥協案を示して経済制裁の解除を求め、アメリカと交渉を続けた。しかしアメリカは、イギリスや中国の要請（大西洋憲章）により、中国大陸からの日本軍の撤退や日独伊三国軍事同盟の破棄、（重慶に首都を移した）国民党政府以外の否認などを要求したハル・ノートを提出。これは、暫定かつ無拘束と前置きはしてあるものの、日本側が最終提案と考えていた乙案の受諾不可を通知するものであり、交渉の進展が期待できない内容であると考えた日本政府は、開戦も止むなしと判断した[3]。なお、日本側が乙案を最終提案と考えており、交渉終了の目安を11月末程度と考えていたことは、暗号解読と交渉の経過により、米国側にも知られていた[4]。
[編集] 包囲網の実際
この包囲網の実態に関して。
[編集] 同時代人の言葉
- 当時のイギリス首相であるチャーチルは、1941年の対日政策について、「英米両政府は緊密な連繋のもとに日本に対して行動していた」としており、7月のアメリカによる経済制裁措置を受けて、「イギリスも同時に行動を取り、二日後にはオランダがこれにならった」と述べている[2]。
- 当時のアメリカ駐日大使、ジョセフ・グルーは、ハルノートの手交について記した、1941年11月29日の日記において、「もし日本が、南方における主導権を軍隊によって追求しようとするならば、日本は直ぐにABCD諸国[5]と戦争になり、疑問の余地なく敗北し、三等国になるであろう」[6]と述べている。
[編集] 歴史学者からのの評価
- イギリスの戦史家リデル・ハートは「オランダは誘導されて、追随した」・「このような措置は、1931年にさかのぼる議論においても、日本を戦争に追い込むことは必定」であり、一連の経済封鎖を背景にした、アメリカの要求について、「いかなる国にも、とりわけ日本のような面子を重んじる国にとっては、このような要求を容れることは不可能であった」[7]と述べている。
- 同じくイギリスのJ・F・C・フラーは「オランダは、アメリカとイギリスの措置に加わった」・「経済戦争の宣言であり、実質的な闘争の開始であった」[8]と述べている。ただし、オランダ本国はこれ以前に日本の同盟国であるナチス・ドイツに降伏していたので、正確にはオランダ領インドシナが取った行動を、ロンドンに逃れていた亡命政府が追認したというのが本当のところである。
- アメリカの戦史家サミュエル・エリオット・モリソンは、「1941年の後半にイギリスとオランダが協調して、資産凍結と禁輸措置を実行した」[9]としている。
- 同じくアメリカの政治学者、ジョセフ・S・ナイ・ジュニアは、「日本を抑止しようとするアメリカの努力は破綻をもたらした。平和という選択肢は、戦争に敗れるよりも非道い結果をもたらすと日本の指導者達は考えていた」」[10]と述べている。
- 日本の家永三郎は「日本は、中国侵略を継続するために、これに反対する米英蘭との戦争をすることになった」[11]と述べている。
- 同じく日本の須藤眞志は「ABCD包囲網のようなものが、意図的なものとして存在したがどうかは疑わしい」[12]と述べている。
[編集] 脚注
- ^ 実際は日本を挑発し日本の戦争の第一撃を加えさせ国内の反戦ムードを払拭し対独戦参戦の口実にするため。
- ^ a b チャーチル(2007)、35頁。
- ^ 来栖三郎 『泡沫の三十五年』中央公論新社〈中公文庫〉、2007年、107-108頁。
- ^ コーデル・ハル 『ハル回顧録』中央公論新社〈中公文庫〉、2001年、180-183頁。
- ^ 原文は "ABCD powers"
- ^ Joseph C. Grew, Ten Years In Japan, Hesperides, 2006, p.417.
- ^ Liddell.Hart(1999), p.199.
- ^ Fuller(1993), p.128.
- ^ Samuel Eriot Morison, The Two-Ocean War, Naval Institute Press, 2007, p.42.
- ^ ジョゼフ・S・ナイ・ジュニア 『国際紛争 理論と歴史』有斐閣、2007年、137頁。
- ^ 吉田裕『アジア・太平洋戦争』岩波書店〈岩波新書〉、2007年、13頁。
- ^ 秦郁彦編 『昭和史20の争点』文藝春秋〈文春文庫〉、2006年、89頁。
[編集] 参考文献
- 池田美智子 『対日経済封鎖』（日本経済新聞社、1992年）
- エドワード・ミラー 『オレンジ計画-アメリカの対日侵攻50年戦略』（沢田博訳、新潮社、1994年）
- ヘレン・ミアーズ 『アメリカの鏡・日本』（伊藤延司訳、角川学芸出版、2005年）
- 『抄訳版 アメリカの鏡・日本』 （角川oneテーマ新書、2006年）
- ウィンストン・チャーチル 『第二次世界大戦』 （佐藤亮一訳、河出文庫全4巻、2007年）
- J.F.C.Fuller, The Second World War, Dacapo Press edition, 1993.
- B.H.Liddell.Hart, History of the Second World War, Dacapo Press edition, 1999.
