日本本土空襲

空襲の主力となったB-29戦略爆撃機による爆弾投下

日本本土空襲（にっぽんほんどくうしゅう）は、太平洋戦争（大東亜戦争）末期、連合国軍、事実上はアメリカ軍が日本各都市に対して行った空襲、戦略爆撃である。アメリカ軍による攻撃は、特に1944年（昭和19年）末頃から熾烈となり、最終的には無差別爆撃（絨毯爆撃）として行われた。

攻撃は、B29に代表される攻撃機による爆撃のみならず、機動部隊艦載機や硫黄島などから飛来する単発機による爆撃や機銃掃射というかたちでも行われた。また、航空戦力によってだけではなく、沿岸部の都市では艦砲射撃によっても攻撃されたところもある。

空襲は1945年（昭和20年）8月15日の終戦当日まで続き、全国（内地）で200以上の都市が被災し、死者は33万人、負傷者は43万人、被災人口は970万人に及んだ。被災面積は約1億9,100万坪（約6万4,000ヘクタール）で、内地全戸数の約2割にあたる約223万戸が被災した。

概要

米軍の空爆予告のビラ。1945年（昭和20年）8月1日に広島や長崎その他33都市に投下された。裏面には軍施設への攻撃予告と避難指示、日本国民を軍事政権から解放する旨の文章が記載。

カーチス・ルメイ少将

第二次世界大戦における日本本土の初空襲は1942年（昭和17年）4月18日のドーリットル空襲で、航空母艦「ホーネット」から陸上機であるB-25中型爆撃機を発進させ、空爆を成功させた。

その後、B-29戦略爆撃機による本格的な大規模空襲は1944年（昭和19年）6月より北部九州に対して中国大陸の基地から行われた。同月マリアナ諸島が陥落すると、東京をはじめ日本本土の大半が爆撃圏内に入り、1944年（昭和19年）末頃から空襲は熾烈化した。但し、B-29の航続距離限界から北海道に対する空襲は 空母艦載機及び艦砲射撃に限定された。

軍需工場が主たる目標となっていたが高高度爆撃であったために精度が低く被害は限定的で、爆撃を指揮していたヘイウッド・S・ハンセル准将は人道的な配慮から民間施設への空襲は行わなかったが効果が低かった為更迭され、1945年（昭和20年）1月に無差別爆撃を主張するカーチス・ルメイ少将のグアム島第21爆撃集団司令官への着任以降、無差別爆撃へと移行した。

その結果、日本のほとんどの主要な都市が空襲に遭い、特に主要な都市は大規模空襲に遭った。また、釜石、室蘭、日立、清水、浜松など、製鉄所や軍需工場が存在するいくつかの工業都市は艦砲射撃によっても破壊された。

中でも同年3月10日の東京大空襲は一夜にして死者10万人という未曾有の被害を出した。

しかし、その中で京都は、大都市にもかかわらず大規模空襲に遭っていない（後年誤解されがちだが、まったく空襲がなかったわけでは無い。後述するように京都も何度か空襲の被害を受けている）。これは原爆投下目標の候補の一つであったためであり、投下目標都市の広島・京都・小倉・新潟には大規模空襲が禁止されていたためである。実際に原爆を投下する都市を決定する時には、陸軍長官スティムソンが、宗教・文化の中心である京都の破壊による戦後処理への影響を考慮して京都案に反対。最終的に投下目標都市は広島・小倉・新潟・長崎となった。

また文化財保護の目的で作成されたウォーナーリストによって京都の大規模空襲が避けられたという逸話が戦後すぐに日本国内で流布されたが、このリストは文化財返還および賠償弁済のための資料であったという説を本人が主張している。名古屋大空襲・ドレスデン爆撃やモンテ・カッシーノ寺院空襲の例もあるように、アメリカ軍は歴史文化財へ特別な考慮を全く払わず、むしろ「見せしめ」として行っている。京都が大規模空襲に遭わなかったのは原爆投下の目標になっていた為と戦後の占領政策を見越したものでありアメリカ軍の歴史文化への敬意に基づくものではない。

これら日本各地に対する空襲については、戦後、米国戦略爆撃調査団による報告書が出されている。アメリカ軍による民間人への無差別爆撃は明らかに戦時国際法違反であるが、サンフランシスコ講和条約によって日本国政府がアメリカへの補償請求権を放棄したため、無差別爆撃に関する補償は行われていない。

主な空襲一覧

空襲を受ける東京市街（1945年5月25日）

焼け野原となった東京市街

主要大都市

東京

• 1942年4月18日 ドーリットル空襲
• 1945年2月15日 米空母機動部隊艦載機による本土初空襲。関東の軍需工場が標的。
• 3月10日 東京大空襲 死者約8万-10万。負傷4万-11万名。焼失26万8千戸。
• 4月13日 城北大空襲 B29・330機。死者2459名。焼失20万戸。主として豊島・渋谷・向島・深川方面。
• 4月15日 京浜空襲 B29・202機。死者841名。焼失6万8400戸。主として羽田・大森・荏原・蒲田方面。隣接している川崎市も同時に空襲を受けた。
• 5月24日 B29・525機。死者762名。焼失6万5千戸。主として麹町・麻布・牛込・本郷方面。
• 5月25日 B29・470機。死者3651名。焼失16万6千戸。主として中野・四谷・牛込・麹町・赤坂・世田谷方面。

東京は1944年11月14日以降、上記の大空襲を含む106回の空襲を受けた。

名古屋

1944年（昭和19年）12月13日以降、名古屋は軍需工業地帯が集中していたため下記の大空襲を含む63回の空襲を受けて死者8630名、負傷者11164名、罹災者52万3千名の被害を出した。実際には死者は1万名以上にのぼるとみられる。

• 1945年3月12日 名古屋大空襲 B29・288機。死者602名。負傷者1238名。全焼2万9千戸。
• 3月19日 死者1037名。負傷者2813名。焼失3万6千戸。
• 5月14日 B29・480機。この日の空襲で名古屋城が焼失した。
• 6月9日 熱田空襲 B29・43機。死者2068名。負傷1944名。
• 6月21日 B29・120機。死者426名。負傷者327名。

大阪

空襲後の大阪市街

大阪は1945年（昭和20年）1月9日以降、 下記の大空襲を含む33回の空襲を受けた。

• 1945年3月13日 大阪大空襲 B29・279機。死者3115名。焼失13万2459戸。
• 6月1日 B29・474機。死者3150名。焼失6万戸
• 6月7日 B29・250機。死者1594名。負傷者4967名。焼失5万6千戸。
• 6月15日 B29・469機。死者418名。負傷者1842名。焼失4万9千戸。
• 6月26日 B29・約100機。死者592名。負傷者1102名。焼失約9千戸。
• 7月24日 B29・約400機を含む大小二千機。死者187名。負傷317名。焼失554戸。
• 8月14日 B29・約100機。死者173名。負傷89名。焼失二千戸。大阪城にあった砲兵工廠が目標であった。

神戸

神戸は1945年（昭和20年）1月3日以降、下記の大空襲を含む83日・128回、死者8841名、負傷18404名、焼失12万8千戸の被害を終戦までに受けた。同年3月17日の大空襲で旧市街地の西の地域を中心に焼失する。

• 1945年3月17日 神戸大空襲 B29・309機。死者2598名。負傷者8558名。全焼6万5千戸。罹災人口23万6千名。
• 5月11日 B29・92機。死者1093名。負傷者924人。
• 6月5日 B29・481機。死者3184名。負傷者5824名。全焼5万5千戸。罹災人口21万3千名。

京都

京都は1945年（昭和20年）1月16日以降、合計20回以上の空襲を受けて死者302人、負傷者561人の被害を出した。

• 1945年1月16日 死者41人
• 3月19日
• 4月16日
• 5月11日 京都御所へ空襲。
• 6月26日 死者43人、負傷者66人、被害家屋292戸（全壊71戸、半壊84戸、一部損壊137戸）。被災者850名

主要地方都市

1944年

十・十空襲に遭う那覇市街

• 1944年6月15日 八幡空襲　中国大陸の基地から初めてB29が本土を空襲した。
• 10月10日 十・十空襲 沖縄県全域に対しての空襲。那覇市街での被害が大きかったため、那覇空襲とも呼ばれる。
• 10月25日 大村大空襲 当時東亜最大規模と言われた第21海軍航空廠があった長崎県大村市を狙った空襲。死者約500名。
• 11月21日 熊本初空襲

1945年3月

• 3月1日 台南初空襲 日本統治時代の台湾台南市
• 3月18日朝 大分空襲 航空隊施設を狙ったものと見られ、宇佐・大分・佐伯が空襲を受けた。
• 3月18日朝 鹿児島初空襲 グラマン･カーチス等の艦載機40機が桜島上空に現れ、郡元町にある海軍航空隊を急降下爆撃。
• 3月19日 アメリカ軍機動部隊、室戸岬沖80キロの近海に来襲。米艦載機350機が呉軍港空襲を敢行。航空母艦3巡洋艦2敷設艦2が大破沈没。これに対しての日本軍の反撃で、九州沖航空戦が生起した。
• 3月27日 小倉大空襲

1945年4月

• 4月8日 玉野空襲
• 4月12日 郡山空襲
• 4月15日 川崎空襲 死者約1000人、負傷者15,000人。罹災人口10万人。全半壊33,361戸。同工場287戸。川崎は7月13日、25日、8月1日、13日にも空襲を受けた。
• 4月21日　 鹿児島空襲 鹿児島市電上町線の一部区間が被害を受けた。時限爆弾が投下され、5月末ごろまで昼となく夜となく爆発を続けたため、熊本第6師団から歩兵1個中隊と工兵隊1分隊が、時限爆弾とこの不発弾処理にあたった。

1945年5月

• 5月10日 徳山大空襲 第三海軍燃料廠を狙った空襲。B29・約800機。死者500人以上、負傷者約1000人。
• 5月29日 横浜大空襲 B29・475機、P51・約100機。死者3787人。重傷者1554人。軽傷者10,837人。罹災人口323,000人。焼失約3万戸。その後の調査で、死者は8千-1万人にのぼることが確実と考えられている。
• 5月31日 台北大空襲 B24・117機日本統治時代の台北市、死者約3000人。

1945年6月

空襲後の浜松市街

空襲後の静岡市街

空襲後の水島市街

• 6月1日 尼崎空襲 死者231人。
• 6月10日 日立空襲 死者1200人。
• 6月10日 千葉空襲 B29・約100機。死者152人。
• 6月17日 鹿児島大空襲 B29・117機、焼夷弾810トン。死者2,316人、負傷者5,000人以上、家屋被災約11，600戸。
• 6月18日 浜松空襲 死者1720人。焼失家屋15,400戸。
• 6月18日 四日市空襲 B29・89機。死者736人、負傷者1500名、行方不明63人、被災者47,153名、焼失家屋11,390戸。
• 6月19日 福岡大空襲 B29・239機。罹災人口60,599人（うち死者902人）。罹災家屋12,693戸。
• 6月19-20日 静岡大空襲 B29・137機。死者1，952人　罹災人口127，119人　焼失家屋30，045戸。静岡市（現在の葵区・駿河区）は、計26回の空襲を受けたが、それ以外にも数えきれない程の機銃掃射や空襲とは呼べない小規模な爆撃を受けている。
• 6月19-20日 豊橋空襲　B29・136機。死者624人
• 6月22日 姫路空襲（川西航空機姫路製作所とその周辺）　B29・約60機、死者341人、罹災者10220人。
• 6月22日 水島空襲（現倉敷市） 死者11人、重軽傷者46人。
• 6月22日 各務原空襲（現航空自衛隊岐阜基地付近）B29・44機。死者169人
• 6月22日 呉空襲 工廠への爆撃 死者1600人。
• 6月28日 呉大空襲
• 6月29日 佐世保大空襲 B29・141機。焼夷弾約1200トン。死者約1300人、罹災人口約65,000人。当日は雨で「今日は来ないだろう」という市民の不意を突き深夜に空襲された。
• 6月29日 岡山空襲 B29・137機。死者1737人。罹災人口12万人。罹災家屋25,000戸。（『岡山市史』）空襲警報が出されずまったくの不意打ちであったため被害が増大した。

1945年7月

空襲後の仙台市街

呉軍港空襲。7月28日に江田島小用沖で爆撃を受ける戦艦榛名

空襲後の青森市街

• 7月1-2日 熊本大空襲
  • 午後11時以降の深夜から空襲、B29 154機(米軍資料):60機（日本軍部発表）市街地の約20%を焼失。死者数469人、負傷者数552人、罹災家屋総数11,000戸、罹災者数43,000人。
• 7月1日-2日 呉市空襲 B29・150機。死者3,700人。
• 7月2日 下関空襲 B29・143機。死者324人。罹災人口38,700人。罹災家屋8,600戸。6月29日に続く2度目の空襲。
• 7月3日 姫路大空襲 深夜から4日未明にかけ、B29・約107機。死者173人、罹災者45,182人。姫路城は焼失を免れる。
• 7月4日 高松空襲 B29・116機。死者1359人、罹災人口86,400人、罹災家屋18,913戸。高松市の約80%が焦土と化した。
• 7月4日 徳島大空襲　B29・129機　死者約1,000人、けが人は約2,000人、被災者約70,000人。徳島市（当時）の62%が焦土と化した。
• 7月4日 高知大空襲　B29・120機　死者401人、罹災家屋約12,000戸。
• 7月6日 千葉空襲 B29・124機。死傷者1,679人。
• 7月6日 甲府空襲 B29・131機。死者1,027人。全焼17,920戸。
• 7月7日 清水大空襲（現在の静岡市清水区）
• 7月9日 和歌山大空襲 B29・約100機。死者約1200人。
• 7月9日 堺空襲 B29・約100機。死者1860人。焼失18,000戸。
• 7月9日 岐阜空襲 B29・約130機。死者約900人。
• 7月10日 仙台空襲 B29・124機。死者828人。負傷者385人。焼失家屋23,956戸。詳細は項目記事を参照。
• 7月12日 宇都宮大空襲 B29・133機、焼夷弾12,704発。死者628人、負傷者約1,150人。焼失家屋9,490戸。鹿沼空襲 死者9人。
• 7月12日 敦賀空襲 死者109人。負傷者201人。日本海側初の空襲
• 7月14日 釜石艦砲射撃。一回目。少なくとも死者515人。
• 7月14-15日 北海道空襲 米機動部隊艦載機約2,000機による空襲。被害は北海道全土と青森県に及んだ。青函連絡船全12隻も被害に遭い、青函航路が途絶した。
• 7月15日 室蘭艦砲射撃。死者436人。室蘭は前日にも空襲を受けたばかりだった。
• 7月16-17日 大分空襲 16日夜半頃B29編隊（約30数機）が襲来、市の中心部を約6,000発の焼夷弾爆撃。2,358戸が焼失。
  • 大分はこの他にも4月21日、5月5日、8月10日など本土空襲での米軍の通り道であったため度々空襲を受けた。また公式記録には残っていないものの、別府市浜脇地区も被弾したといわれている。一連の空襲での死傷者は1,193人。
• 7月16日 平塚大空襲 B29・136機 焼夷弾10,961発、死者343名
  • 海軍火薬廠、日本国際航空工業、第二海軍航空廠平塚分工場、横須賀海軍工廠造機部平塚分工場がターゲットであったとされ、人的被害は比較的少ないが大規模な爆撃。当時の市域における面積の約8割、戸数の約6割を焼失。
• 7月17日 沼津大空襲
• 7月17日 桑名空襲
  • 桑名は7月24日にも空襲を受けた。
• 7月17日 日立艦砲射撃。死者317人。戦艦5隻、軽巡洋艦2隻、駆逐艦9隻によるもの。
• 7月18日 野島崎（千葉県白浜）艦砲射撃。死者6人。巡洋艦4隻、駆逐艦9隻によるもの。
• 7月19日 福井空襲 B29・120機。死者1,576人。
• 7月19日 日立空襲 B29・127機、死傷者2,199人。
• 7月19日 銚子空襲 B29・91機。死傷者1,181人。
• 7月19-20日 岡崎空襲 B29・126機。死者203人。
• 7月24日 半田空襲 B29・78機。死者269人。中島飛行機半田製作所を標的とした攻撃。
• 7月24日、28日 津大空襲 死者1,239人。旧市街の全域、及び、橋北地区の工場地帯が焼失。
• 7月24日、28日 呉軍港空襲 米艦載機950機、B29・110機 航空母艦3 巡洋艦5が大破沈没 死者780人。
• 7月25日 保戸島空襲（大分県津久見市）米軍グラマン戦闘機が投下した3発のうちの1発が授業中だった保戸島国民学校（現・津久見市立保戸島小学校）を直撃し、児童125人、教師2人が即死し、70数人の児童が重軽傷を負った。
• 7月25日 串本艦砲射撃。潮岬も含め、周辺は何度となく艦砲射撃を受けている。
• 7月26日 松山大空襲 B29・128機による午後11時から2時間10分に及ぶ夜間空襲。死者・行方不明259人、負傷者把握不可の大惨事となった。全戸数の55%である14,300戸を焼失。全人口の53%の62,200人が罹災し、市のシンボルである松山城へも焼夷弾攻撃を受けたが、大天守は焼失を免れる。米軍機の損失はなかった（「アメリカ軍松山爆撃報告書」による）。
• 7月26日 平空襲
• 7月26日 徳山空襲 B29・約100機。死者482人、負傷者469人。市街地の90%を焼失。5月10日の空襲と合わせて旧徳山市街地は壊滅した。
• 7月27日 2度目の鹿児島空襲。昼12時45分頃、3梯団からなるＢ29の爆撃を受けた。
• 7月28日 青森大空襲 B29・61機。死傷者1767人。焼失家屋18,045戸（市街地の88%）。新型のM74六角焼夷弾が使用され、東北地方では最大の被害を出した。
• 7月29日 浜松艦砲射撃。死者177人。周辺の被害も含む。
• 7月29日 大垣空襲。死者50人、負傷者約100人、全半壊家屋約4,900戸、罹災者約30,000人。大垣城、開闡寺などが焼失。
• 7月29日 津市の国宝建造物である観音寺本堂、大宝院本堂（阿弥陀堂）、西来寺奥殿が戦災で焼失。
• 7月31日 清水艦砲射撃。死者44人。7隻の駆逐艦によるもの。

1945年7月21日米軍報告書

米軍陸軍第20航空部隊が対日爆撃の中間総括を試みる報告書「中小工業都市地域への爆撃」のなかで、都市爆撃を免除した3つの例を示した。

1. 原子爆弾の投下目標として、爆撃対象から除外された4都市。
   • 京都市、広島市、小倉市、新潟市
2. レーダーが作用しにくい地形であるために、夜間や悪天候での爆撃を免除されていた15都市。
   • 八幡市、長崎市、布施市、川口市、久留米市、若松市、戸畑市、山形市、吹田市、都城市、郡山市、福島市、会津若松市、瀬戸市、高山市
3. 北緯39度以北にあるため、硫黄島を基地として使用するまでは目標がサイパン島から遠すぎて攻撃不可能であった17都市。

1945年8月

広島の原爆ドーム

長崎への原爆投下によって廃墟と化した浦上天主堂付近

焼け野原になった福山城と福山市街地

土崎空襲の爆弾破片で損傷した「首無し地蔵」
（秋田市飯島・雲祥院）

• 8月1日 水戸空襲 B29・99機。死者242人。負傷者1293人。罹災人口5万605人。
• 8月1日 八王子空襲 B29・169機。死者445人。負傷者2000人以上。焼失家屋14,000戸。罹災人口77,000人。
• 8月1日 長岡空襲 B29・125機。死者1470人余。焼失家屋11,986戸。
• 8月2日 富山大空襲 B29・174機。死者2737人。負傷者7900人。焼失家屋24,914戸（市街地の99.5%）。罹災人口109,592人。広島・長崎の原爆を除けば地方都市として最大の被害。

なお、8月1日から翌2日未明にかけて行われた水戸・八王子・長岡・富山に対する一斉空襲は、司令官カーチス・ルメイが自身の昇進と陸軍航空隊発足記念日を祝う目的で一斉に行われた戦略上特に意味のない作戦で、1日の弾薬使用量がノルマンディー上陸作戦を上回るように計算されていた。

• 8月5日 前橋・高崎空襲 B29・92機。死傷者1323人。
• 8月5日 佐賀空襲
• 8月6日 広島原爆
• 8月7日 豊川海軍工廠空襲 死者2477人。
• 8月8日 福山大空襲 B29・91機。死者354人、負傷者864人、焼失家屋数10,179戸、被災人口47,326人（福山市民82%が被災）。同年6月にはグラマンF6F艦上戦闘機によって福山海軍航空隊への機銃掃射が行われていた。
• 8月8日 八幡大空襲。B29・127機。死者2952人、焼失家屋数14,380戸。このときの火災による煙が、翌日の原爆の投下目標を小倉から長崎に変更させる一因となった。
• 8月9日 長崎原爆
• 8月9日 大湊空襲。死者129名、負傷者300名以上。敷設艦常磐などが大破。
• 8月9日 釜石艦砲射撃。2回目。少なくとも死者301人。爆音は秋田市まで響いたという。
• 8月10日 花巻空襲、熊本空襲
• 8月11日 久留米空襲 死者212人。焼失家屋4506戸。
• 8月11日 加治木空襲
• 8月13日 長野空襲 長野市、上田市に艦載機62機による空襲。
• 8月14日 熊谷空襲 B29・82機。死傷者687人。
• 8月14日 岩国大空襲 この空襲の帰りに光にも空襲があった。
• 8月14日 山口県光市 光海軍工廠空襲 死者738人。
• 8月14-15日 小田原空襲 死者30-50人。
• 8月14-15日 土崎空襲 B29・132機。死者250人超、製油所全滅。最後の空襲。

米軍の心理作戦

米軍の戦時情報局は、戦況の正確な情報を持たない一般日本国民に対して「リーフレット心理作戦」を実行した。宣伝ビラをB29から撒くという方法で工作は行われ、米軍は1945年2月から終戦まで計460万部のビラを投下した。「大本営発表の虚実を暴いたもの」「軍閥が諸悪の根源であり天皇は関係ない」「空襲の日時、場所の予告」が主な内容だった。空襲の場所と日時をビラで事前に予告し、実際にB29が空襲することはビラの信用性を大いに高めた。特に7月28-29日の第12回中小都市空襲では、青森、大垣、一宮、宇和島、津、宇治山田に空襲予告ビラが一斉に投下され、その24時間後に大空襲があった。この大規模ビラ投下は8月1日、8月5日にも実行された他、原爆投下のニュースもビラでされた。日本国民の中には、ビラの内容以上にビラの上等な紙質に衝撃を受ける者もいた。

日本軍の防空体制

当時の防空航空部隊は、海軍航空隊と陸軍航空隊に分かれており、防空指揮や、その使用機材にも、あまり情報交換や協力関係が見られなかったために戦力を分散使用する結果となり、1944年以降の戦争末期（昭和19年以降）の日本本土防空戦で実質的な敗北を喫し、国土は焦土と化し、制海権も失った。

戦力としては、海軍側では大戦を通じて主戦力であった零戦を、後継機種開発が結果的に後手に回った結果、使い続けなければならなかった。零戦の高高度性能は低く（敵地侵攻用の艦上戦闘機であり、高高度戦闘を視野に入れず設計されていた為）、低・中高度での対戦闘機戦はともかく、対B-29戦の主要飛行高度（約1万m）まで20分程で上昇しても、高度を維持するのが精一杯で、戦闘機動を行うと高度が急激に落ち、回復が困難であった。。迎撃戦闘用に開発され、6,000m位の高度までなら優れた上昇力を発揮した雷電や紫電、紫電改も、9,000m以上の高空での飛行特性は零戦よりはマシであったもの、米軍機より低い部位に入り、しかもそれぞれ生産数が少なく零戦を代換できるほどの量は確保できず、有効な戦力とはなり得なかった。(ただし紫電改は零戦の後継機としての制空戦闘機としてなら活躍し、実戦配備後の用途は完全に制空戦闘機に替えられていた)

一方、本土防空の責任をより重く負わされていた陸軍航空隊は、海軍とは異なり、隼の後継機として、雷電同様の迎撃機鍾馗、重武装の戦闘爆撃機屠龍、スマートかつ頑丈な迎撃機たる飛燕、そして米軍にも警戒された高性能戦闘機疾風など、戦闘機の更新は海軍よりも積極的かつ、タイミングを欠かさず行っていたが、比較的優れていた疾風や飛燕を除けば高空性能が不足した機種が多く、それらはエースパイロットが搭乗しないかぎりB29戦には苦戦を強いられた。 高高度を約500Km/hの速度で飛行可能で、対戦闘機用にほぼ死角なく機関銃を配置し、与圧システムと防弾システムによる乗員の疲労軽減や生存性に最大限の配慮を行った設計のB29に対しては、それを高空で迎撃する為に必須な、排気ガスによるタービン過給機付エンジン（排気タービン）を、材料の欠如や当時の工業レベルの低さゆえ実用化出来なかった為で、陸軍では屠龍の後継機であった高空用迎撃機キ102甲型が約25機のみの生産、同じく五式戦闘機の2型が試作3機のみ、また比較的高空性能の良好な飛燕2型は、90機程度の量産に過ぎなかった。

海軍では、「斜銃」を装備した夜間戦闘機月光や彗星、銀河、彩雲などを改造した夜間戦闘機が活躍し、陸軍でも百式司令部偵察機や屠龍に装備され、戦果をあげた。

屠龍の改良発展型でキ102の前身キ96は、昭和18年中に試作機がそこそこの性能を記録していたが（ツインエンジン単座の戦闘機で最高速度600Km/h、ツインエンジンで複座の屠龍は540Km/ｈ、そしてキ102は580Km/h）、性能不足と適した用途を見つけられずに、量産には至らなかったが、ほぼ同じ機体構成で複座の戦闘爆撃機仕様のキ102を再度作り直させている。海軍の雷電などは上昇力も良く、対Ｂ29戦の戦果も良かったが、振動やコクピットからの視界の狭さ等の欠点が問題となり（戦後のテストでは、アメリカ軍の基準では問題にならなかった）少数生産で終わっている。結果として海軍戦闘機部隊の大半は、すでに旧式化していた零戦を最後まで使用せざるをえなかった。

戦争前半に、南太平洋戦線にて低・中高度で来襲するB17（B29の前の主力爆撃機）にも苦戦しており、それを遥かに上回る性能のB29を、相対速度差がより少ない高空で、敵より少ない機数で迎撃していたのであるから、戦果は乏しかった。レーダー管制網や優れた誘導システムもなかったこともその理由とされる。

戦果の大半は、戦争前半までに創設され、迎撃訓練を積んで来た一部の部隊、陸軍の244戦隊や47戦隊、海軍の302航空隊（厚木航空隊）が挙げたものであった。

1945年頃の日本軍は性能の低いレーダー「電波警戒機甲型」「電波警戒機乙型」しか実用化出来ていなかった。特に高度測定用レーダーが設置されていなかったことで、本来は待ち伏せ攻撃で有利な体制で戦闘が出来るはずの防空戦にもかかわらず、逆に探知が遅れてアメリカ軍に奇襲をかけられ、不利な戦闘を強いられる事が多かった。ドイツから技術供与された高性能対空管制用マイクロ波レーダーであるウルツブルグレーダーは輸入品以外になく、最後まで国産化できなかった。

また、空軍が独立していたイギリスやドイツと異なり、陸軍または海軍付属の航空部隊という位置づけでしかなかった日本の航空部隊は（戦前に空軍創設の構想は、若手将校を中心に、陸・海軍共にあった）、統一の防空指揮系統や連携訓練などが出来ておらず、各部隊が個別に散発的に戦闘を行っていた。一方、戦争の初期に問題であった無線機の性能の低さは、この頃には改良型が投入された為に、実用レベルには達した。

昭和20年3月の硫黄島陥落後には、アメリカ軍の戦闘機P-51ムスタングの護衛が付くようになり、B-29撃墜の戦果は大幅に低下していった。また圧倒的な戦力差により、パイロット達の戦意も低下していった。

また、航空燃料欠乏により、沖縄戦以後（6月以降）は、本土決戦に備えて出撃を控えることとなった。

一方、高射砲も一万m以上の高高度を飛ぶB-29に対抗できる強力な三式12cm高射砲や五式十五糎高射砲が東京、大阪、神戸や北九州の八幡製鉄所、軍需工場などの重要都市・施設に重点配備され、高性能のウルツブルグレーダーと連動して奮戦したが絶対的な数量を揃えることができなかった。このため、大部分の高射砲部隊は依然として旧式の八八式7.5cm野戦高射砲や九九式八糎高射砲が主力のままで苦戦を強いられた。

このため先進兵器の開発が進められ、上昇力や最高速度が極めて優秀なロケット戦闘機であるメッサーシュミット Me163の技術供与で十九試局地戦闘機秋水が試作され、ジェット戦闘機火龍やビームライディング地対空誘導弾の開発も計画・設計されたが終戦に間に合わなかった。

都道府県別被害数

※広島と長崎は原爆被害を含む。沖縄の被害については沖縄戦を参照のこと。東京都の被害市町村数は23区を含む。

都道府県名	被害市町村数	死者数	行方不明者数	負傷者数	損失家屋数
北海道	52	1,210	20	-	-
青森県	5	1,772	-	890	17,863
秋田県	2	94	8	-	-
岩手県	5	616	10	664	4,850
宮城県	11	1,118	82	1,936	11,603
山形県	6	42	-	37	-
福島県	8	661	66	412	2,730
茨城県	7	3,299	60	3,190	14,952
栃木県	9	612	-	1,181	10,835
群馬県	15	1,237	-	1,538	15,052
千葉県	12	1,448	44	1,909	14,181
埼玉県	10	392	8	955	3,797
東京都	29	116,959	6,034	109,567	770,090
神奈川県	9	9,197	-	16,202	146,493
静岡県	15	6,539	10	9,808	96,774
新潟県	2	1,467	-	472	15,123
山梨県	2	1,181	-	885	17,364
長野県	4	52	-	46	106
富山県	2	2,300	-	3,801	22,490
石川県	3	27	-	25	-
福井県	2	1,809	14	1,907	26,966
岐阜県	3	1,191	23	1,071	33,963
愛知県	26	13,359	231	15,565	168,119
滋賀県	4	45	7	79	-
奈良県	12	31	-	122	-
三重県	8	5,612	3,749	3,749	32,837
和歌山県	12	1,830	5	5,255	30,276
大阪府	15	15,784	-	28,347	364,422
京都府	7	215	-	270	-
兵庫県	10	12,427	-	21,619	212,968
岡山県	3	1,773	127	1,114	23,800
広島県	3	262,425	14,394	46,672	101,628
鳥取県	3	61	9	312	-
島根県	1	38	-	16	-
山口県	9	3,493	161	3,878	23,106
香川県	1	1,369	186	1,034	-
徳島県	3	1,710	450	1,210	-
愛媛県	5	546	-	2,219	21,552
高知県	1	647	43	1,055	12,237
福岡県	4	5,776	-	5,011	62,048
佐賀県	3	138	-	192	-
長崎県	10	75,380	48	2,219	50,079
熊本県	11	869	-	-	11,657
大分県	7	710	16	521	2,486
宮崎県	8	646	-	559	-
鹿児島県	51	4,601	48	2,219	-

損失家屋数、死者数はより。 負傷、行方不明者数はより。 被害市町村数はより。

合計死者数

東京大空襲による死者

調査団体によってばらつきがあり、23万-55万人程度と考えられている。

死傷者数（単位：人）

調査団体	合計	調査年数
東京新聞	558,863	1994年
建設省戦災復興史	336,738	1957年
戦災都市連盟	509,734	1956年
経済安定本部	299,485	1949年
第一復員省	238,549	1957年
米国戦略爆撃調査団	252,769	1947年

負傷者は30万人程度と推測されている。

参考文献

• 「図説アメリカ軍の日本焦土作戦」太平洋戦争研究会、河出書房新社、2003年、ISBN 4-309-76028-7
• 「日本大空襲」上下 原田良次（1973年）中公新書 326 & 331
• 「戦災等による焼失文化財 建造物篇」（1983年）文化庁、便利堂、ISBN 4653009473
• 「戦災等による焼失文化財 美術工芸篇」（1983年）文化庁 便利堂、ISBN 4653009481

外部リンク

• 総務省：一般戦災ホームページ
• 全国主要都市戦災概況図（1945年12月に戦災の概況を復員帰還者に知らせるために第一復員省資料課が作成したもの・国立公文書館所蔵）
• 日本空襲と原爆
• 大阪空襲訴訟（大阪地裁判決で、防空法制を事実認定した）