ヴェルサイユ条約
ヴェルサイユ条約（ヴェルサイユじょうやく、仏: Traité de Versailles）は、1919年6月28日にフランスのヴェルサイユで調印された、第一次世界大戦の講和条約。ヴェルサイユ宮殿・鏡の間で調印されたことからこの名がある。日本における正式名称は同盟及連合国ト独逸国トノ平和条約（大正8年条約第1号）。この条約によりもたらされた国際秩序をヴェルサイユ体制という。
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[編集] 概要
ヴェルサイユ条約は、6か月にわたるパリ講和会議の結果として締結され、この条約により第一次世界大戦は公式に終了した。敗戦国であるドイツ帝国の条約調印式は1919年6月28日に行われた。
ヴェルサイユ条約は1920年1月10日に批准され、その結果ドイツとその同盟国は戦争を引き起こした責任として、莫大な賠償金（後に1320億金マルクと決定）を課せられた。この賠償額については、当時のドイツGNPの20年分に相当する、という記述が見られる場合があるが、実際にはこの金額は戦争前の1913年の国民純生産（524億4千万金マルク）の2.5年分程度であった[1]。
ヴェルサイユ条約の名は調印場所のヴェルサイユ宮殿にちなむが、これは敗戦によって解体したドイツ帝国が1871年1月18日にその成立を宣言した場所だった。これは偶然の一致ではなく、ヴェルサイユ条約調印の場所は、ドイツに対する戦勝国の意趣を含んで選択された。
そもそもヴェルサイユ条約は、その制定に際してアジア・アフリカの解放という大義名分が掲げられていたが、実際には、戦勝国の賠償規定だった。それまでの戦争において敗北した国家は賠償を行っていたことと、第一次世界大戦が過去に類を見ないほど多大な損害を生み出した戦争だったため、30年代には、戦勝国は敗北した国家に対してその償いをさせようとしたのだと云われる事になる。しかし、実際には、それは賠償金だけのことであった。
当時、この民族自決と軍縮は、次の大戦を回避するための最低限の条件を整えるという考えの上に成り立っていた。ドイツはその「良き例」として各国に明示する役割が与えられた。20年代後半の陸海合同の軍縮を目指した軍縮会議ではこの点が強調され、ドイツはモデルケースとして広く利用される事になる。とはいえ、これは非常に楽観的なものに過ぎず、現実には、ドイツがどのようであろうと、各国は自国の軍縮を積極的に果たす気は無かったし、そもそもヴェルサイユ条約自体、軍需企業に対する妥協の姿勢があり、既に政治的能力が今後の軍拡と次の世界大戦を止められない事を暗示していた。
この戦勝国の敗戦国への報復的とも言える賠償条件を含んだこの条約で成立した、いわゆる「ヴェルサイユ体制」については条約締結の際にイギリス代表として参加したものの、過酷な賠償に抗議して途中帰国した経済学者ジョン・メイナード・ケインズは、『平和の経済的帰結』の中で再び戦争が起こることを予言した。またバチカンの教皇ピウス11世はヴェルサイユ体制を『平和のようなもの』と批判した。
結果、この講和条約はその後のドイツ民族の住む地域のドイツ周辺国への割譲ということを含め、ドイツ国民の民族意識に傷をつけることとなり、このことがドイツ民族というものをひとつにするというアドルフ・ヒトラーを中心とする国家社会主義ドイツ労働者党（ナチス）に政権を握らせる一因となった。1935年、ヒトラー政権のナチス・ドイツは一方的にヴェルサイユ条約を破棄した。
ドイツの軍事力は大きく損なわれることになった。しかしフリードリヒ・エーベルトは軍事力を完全に無くす事は出来ないと考え、ドイツ義勇軍やトゥーレ協会を隠れ蓑として軍の連続性保持に努めた。また、あの手この手で基礎技術のノウハウを高めていき、また、ソ連領内で密かに戦車訓練を行うなどした。結果、ヒトラーが再軍備を宣言した際迅速に強化することが出来た。
多くの識者が、このような結果になることを予想して警鐘を鳴らしたにもかかわらず、その被害を敗戦国に一方的に負わせようとした。このことが戦後の排外的ナショナリズムの高揚などの影響をもたらし、再び世界大戦を引き起こす遠因となった。
ヴェルサイユ条約の過酷な条件がナチスの台頭の原因、そして1939年から始まる第二次世界大戦の要因となってしまったため、第二次世界大戦後の敗戦後のドイツには、連合国は東西両ドイツにも過酷な請求はせず、逆に復興に力を貸している。もっとも、これには第二次世界大戦後は第一次世界大戦後とは異なり、戦勝国の間ですぐに冷戦が始まったため、両陣営がその最前線となった東西ドイツの復興に力を注いだ、という情勢も関係している。同じく敗戦国であり、ヴェルサイユ条約時には戦勝国だった日本国に対しては、第二次世界大戦後、アメリカ、イギリス、オランダ、中華民国、フランス、オーストラリアといった主要交戦国は賠償を放棄したものの、戦場となったアジア各国の中には個別に賠償金の支払いを要求した国もある。
[編集] 主要な内容
[編集] 領土・賠償問題に関するもの
- ドイツから全海外領土・海外植民地を没収する。
- エルザス（仏・アルザス）、ロートリンゲン（仏・ロレーヌ）をフランスに割譲。
- 北シュレスヴィヒをデンマークに割譲。
- オイペン、マルメディをベルギーに割譲。
- ポーゼン、西プロイセンをポーランドに割譲。
- メーメルをリトアニアに割譲。
- ダンツィヒを国際連盟管理下の自由都市ダンツィヒとする。
- ザール地方（現在のザールラント州）を15年間国際連盟の管理下のザール (国際連盟管理地域)）とする。その後住民投票で帰属を決定。
- オーストリアとの合併（アンシュルス）を禁止。
- ドイツならびにその同盟国は賠償義務を有する（のちにドイツの賠償額は1320億金マルクに決定）。
- ヴィルヘルム2世を被告人とする国際戦犯裁判の実施。日本を含めた各戦勝国から裁判官が派遣される予定だったが、ヴィルヘルム2世がオランダに亡命したため実現しなかった。
[編集] 軍事に関するもの
- ラインラントの非武装化。
- 徴兵制禁止
- 軍用機・戦車ならびに戦闘車両・重火器・潜水艦・航空母艦・化学兵器の研究製造保有の禁止。飛行機（動力機）の制限および禁止。
- 9ミリ口径の拳銃やベルト給弾式の機関銃も禁止された。
- 兵器の輸入禁止。
- 参謀本部の解散。
- 陸軍は総兵力10万人以下、将校4千人以下。
- 海軍は戦艦6隻、軽巡洋艦6隻、駆逐艦12隻、水雷艇12隻。かつ戦艦の備砲は11インチ以下、排水量1万トン以下、軽巡洋艦の排水量は6千トン以下、駆逐艦の排水量は800トン以下、水雷艇の排水量は200トン以下。
[編集] 珍事
フランスとスペイン国境にあるアンドラ公国は第一次世界大戦に参加したのだが、「アンドラ国軍」があまりにも小規模（全11人）だったため、存在を忘れられ、アンドラ代表は条約締結に呼ばれなかった。そのため、形式的にアンドラ公国は「第一次世界大戦を継続したまま、第二次世界大戦に参加」するという珍事が起こった。
[編集] 関連項目
- 第一次世界大戦の講和条約
- ヌイイ条約 - 対ブルガリア王国
- サン＝ジェルマン条約 - 対オーストリア共和国（オーストリア＝ハンガリー帝国）
- トリアノン条約 - 対ハンガリー王国（オーストリア＝ハンガリー帝国）
- セーヴル条約 - 対オスマン帝国
- パリ講和会議
- 第二次世界大戦の講和条約
[編集] 脚注
- ^ 1913年のドイツ帝国の国民純生産については以下を参照。B.R. ミッチェル編、マクミラン世界歴史統計、第1巻(ヨーロッパ編)、原書房、1983年
- ^ 第1次大戦賠償金、やっと完済…終結92年後
[編集] 外部リンク
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